《一体何がしたいの？》中居正広氏　第三者委員会への“苛立ち”が止まらないワケ

小競り合いはまだ続く――。

14日、元SMAPの中居正広氏（52）の代理人弁護士が第三者委員会（以下、同委員会）の調査報告書を巡る同委員会の対応に“再び”クレームを入れた。“再び”というのも、中居氏のこれまで反論を含めると、今回のクレームで5回目。中居氏と同委員会の言い争いは泥沼化の様相を呈してきている。

事の発端は、’23年6月2日に中居氏と元フジテレビの女性アナウンサーとの間に起きたトラブルだった。3月31日、フジテレビと親会社のフジ・メディア・ホールディングスが設置した同委員会がそのトラブルにまつわる調査報告書を公表。

「同委員会が関係者への聞き取りをした結果、WHO（世界保健機関）の定義に基づいた上で、中居氏による《業務の延長線上における性暴力》があったと結論付けました。1月にすでに芸能界を引退していた中居氏は当初、この結果に無言を貫いていました」（スポーツ紙記者）

だが5月12日、約1カ月半の沈黙を破って中居氏が反撃に転じる。

「中居氏側の代理人弁護士団の反論は、同委員会のヒアリングに約6時間にわたって誠実に応じたものの、中居氏の発言内容は報告書には反映されていなかったとのことでした。さらには、同弁護士団が中居氏に詳細な聞き取りを行なった結果、“性暴力”という日本語から一般的に想起される暴力的または強制的な性的行為の実態は確認されなかったとも主張。中居氏側は性暴力の認定に至った根拠や証拠開示などを同委員会に要求しましたが、同委員会は“事実認定は適切だった”として証拠開示を拒否しています」（前出・スポーツ紙記者、以下同）

中居氏側はその後、何度も反論することに。

「同委員会は被害者に二次被害を与える危険性があるとして、交渉を打ち切っていました。ですが7月5日、4回目の反論がなされ、同委員会のパワハラと、調査報告書のデータファイルのタグに本件調査に関与していない法律事務所の略称が記録されていることを理由に情報漏えいを指摘したのです」（前出・スポーツ紙記者、以下同）

7日、同委員会は情報漏えいに関して回答したのだが、中居氏側が再び“揚げ足取り”をしたかたちだ。

「同委員会は、同委員会のメンバーが以前その法律事務所と協働した際に使用した文書ファイルを流用して今回の調査報告書を作成したために、同法律事務所の略称が調査報告書のデータファイルのタグに記録されてしまったと経緯を説明。“同法律事務所の関与は一切ない”と情報漏えいを否定しました」

この回答を受けて14日、中居氏側は「他案件のファイルを流用する行為は、他案件の守秘義務のある情報を誤って流出しかねない重大な問題行為です」と訴えたのだ。この一連のやりとりに、「一体何がしたいのか」とため息交じりで話すのは芸能記者。

「確かに同委員会の情報管理が杜撰であったことは事実ではありますが、そこをいくら突いても中居氏の状況は何も変わらないですよね。この重箱の隅をつつくような戦法に、中居氏側の苛立ちを感じます」

背景には、フジテレビの動向もあるようで……。本誌取材によると、フジテレビ関係者がこう漏らしているという。

「株主総会後に、新たな役員たちから“このままでいいのか？”という不満が噴出したと聞きました。港浩一元社長、大多亮元専務に対する法的責任を追及するだけでなく、“生まれ変わった”フジの姿勢を示すため、中居氏本人に対しても損害賠償を求めて提訴する動きが本格化しているそうです」

中居問題に終わりは見えない――。