がん保険に入る前に知っておきたい“先進医療特約”という選択

もしもがんになってしまったら、もしも夫がいま突然死んでしまったら……。年をとるたびに不安は増えるいっぽう。その“もしも”のときに金銭面で助けとなってくれるのが「保険」だが、あまりにもお金をかけて家計を圧迫していませんか？そんな人は、加入している保険を見直して、保険料のスリム化をはかろう。

「定期保険同様、生保の定番は医療保険。でも、医療費に関しては、公的保険で大部分がカバーできるので、病気になるリスクの低い若い世代は、貯蓄をメインに考えたほうがいいでしょう」

そう話すのは、生活経済ジャーナリストの柏木理佳さん。では、実際にどのくらいの公的補助が受けられるのかが気になるところ。たとえば月をまたがず1カ月間に100万円の医療費がかかった場合でも、窓口の支払いは3割負担の30万円で済む。

「さらに高額療養費制度を利用すれば、一般的な年収では1カ月の医療費上限額が約8万7,000円。それを超えた約21万3,000円の医療費は、あとから返金されます」

頻繁に100万円単位の医療費がかからない限り、10万円以下の貯蓄で十分にまかなえるというのだ。