SDGsの浸透と共に、ソーシャルプロダクツが拡大　「生活者の社会的意識や行動を探るためのアンケート調査」の結果を公開！

一般社団法人ソーシャルプロダクツ普及推進協会(略称：APSP、所在地：東京都中央区、会長：江口 泰広)は、株式会社SoooooS.カンパニー(所在地：東京都中央区、代表取締役：木村 有香)と合同で、2012年から継続している「生活者の社会的意識や行動を探るためのアンケート調査」の結果を公開しました。本調査は、2021年9月(10回目)と11月(11回目)の2度にわたり実施をしています。

【調査結果のポイント】
(1) SDGsの認知率が昨対比で2倍近くまで上昇
(2) SDGsを認知している人のソーシャルプロダクツ購入率は51.7％、認知していない人の2倍以上
(3) ソーシャルプロダクツが購入される理由は、「共感」と「実感」
(4) ソーシャルプロダクツが購入されない理由は、「情報発信」「販路」の不足
(5) 「生活者の関心」を踏まえた社会貢献活動が、ソーシャルプロダクツの購入を促進
(6) 「なぜ取り組むのか(Why)」と「どのように解決するのか(How)」の積極的な情報発信が、ソーシャルプロダクツの購入を促進
(7) 「東日本大震災からの復興につながる商品」でも「Why」と「How」の重要性を確認

【ソーシャルプロダクツとは】
社会的課題の解決につながる商品・サービスを指します。