五島列島が抱える「未利用魚」を幼なじみの友人と協力して商品化　大阪から移住してきた釣り人がドッグフードで島おこし

ペット関連事業を行うTOTTO株式会社(本社：大阪府貝塚市、代表：竹本 大助)が、捕獲されても廃棄されている五島の地魚問題を解決するために未利用魚を商品化し犬猫用のジャーキーを販売しました。好評につき販売中止になっていたtottoジャーキー(アイゴ)を2022年8月9日(火)から販売再開いたします。


作業風景

【活用されず大量に廃棄されている魚問題】
未利用魚が活用されず大量に廃棄されていることが、水産業界が抱える課題の一つとなっています。売れない魚や地域限定で利用されている魚、利用される以上に獲れる魚などを一般的に未利用魚と呼びます。廃棄される理由は数が少なくサイズが小さい、加工が難しいなど様々です。FAO(国連食糧農業機関)が2020年に発表した報告書によると、世界で漁獲された魚のうち35%は、廃棄されています。

日本の漁獲量は2015年に352万トンで、ピークだった1984年の1160万トンから約3分の1に減っており、今もなお減り続けています。日本は食料自給率が低いこともあり、その中で30から40％を占める未利用魚を活用しないのはとてももったいないことがわかります。また、未利用魚の問題は漁業の縮小にも繋がり、数十年先の漁業維持も危ぶまれています。