日本の教育現場で何故いまデジタル・シティズンシップ教育が必要なのか？「デジタル・シティズンシップ教育」をテーマにしたウェビナー第二弾を配信中！鳥取県「デジタル・シティズンシップ教育」の第一歩

株式会社東洋経済新報社(所在地：東京都中央区、代表取締役社長：駒橋 憲一)では、教育に関する深掘りした情報を提供するメディア『東洋経済education×ICT』主催で、教員、各地域教育委員会など教育従事者の皆様を対象としたウェビナー『いま必要なデジタル・シティズンシップ教育 事例編 ー鳥取県「デジタル・シティズンシップ教育」の第一歩ー』をオンデマンド配信中です。

セミナー詳細・お申込：https://toyokeizai.net/sp/sm/DC202211/


ウェビナー バナー

■開催概要
これまで日本では、情報社会の危険性を強調して、ICTを安全に使うための知識やスキルを学ぶ「情報モラル教育」が行われてきました。しかし、GIGAスクール構想が着々と進行している今、これまでの「情報モラル教育」ではカバーしきれないことが明らかになり、世界では一般的になりつつある、自らが善しあしを判断しながら賢くICTを活用できる力を身に付ける「デジタル・シティズンシップ教育」に注目が集まっています。GIGAスクール構想を意味のあるものにするためにも、この教育を取り入れることは教育界全体にとって最重要事項といえます。