社会的課題の解決につながる商品・サービスを「購入したい」生活者は過去最高！一方で「意識と行動のギャップ」広がる。その解決策は！？

一般社団法人ソーシャルプロダクツ普及推進協会(略称：APSP、所在地：東京都中央区、会長：江口 泰広)は、株式会社SoooooS.カンパニー(所在地：東京都中央区、代表取締役：木村 有香)と合同で、2012年から継続しており今回で12回目となる「生活者の社会的意識や行動を探るためのアンケート調査」の結果を公開しました。

【調査結果のポイント】
(1) SDGs(持続可能な開発目標)の認知率が拡大する一方、その捉えられ方はネガティブ
(2) ソーシャルプロダクツの購入率(行動)と将来的な購入意向率(意識)は過去最高。その一方、ギャップも広がる
(3) ソーシャルプロダクツの購入を促進する鍵は、商品・サービスの魅力と取り組みの伝え方
(4) 購入意向に影響する情報接点は、10代～20代(Z世代)は知人やインフルエンサー、30代以上は店舗や企業ウェブサイト
(5) 10代～20代(Z世代)は自分の関心や参加しやすさ、30代以上は社会問題の深刻さや取り組みの信用性から、人や地球にやさしい取り組みを評価

【ソーシャルプロダクツとは】
社会的課題の解決につながる商品・サービスを指します。フェアトレードやオーガニック、エコ(環境配慮)