日本で唯一、10年連続「改革総合支援事業」に全タイプ選定　採択タイプ数は引き続き日本一

具体的には、学長室員、各学部、理工学研究科、センター組織を含めた機関が毎年度目標シートを作成し、そこに掲げた定量的数値目標や定性的な目標について、進捗を管理し、PDCAサイクルを回すことで、間断なき改善改革を実現しています。
また、本学の内部質保証に責任を負う学部長・研究科長会議といった会議体では、学長、副学長、学長室員、各学部長、理工学研究科専攻長、付置機関、各事務部の部長全員が出席しており、その会議での決定事項については、各学部の教授会、学部長室、各学科の主任会議等を通じて、早急に全学的に共有される仕組みが根付いています。

・経営、教学の相互理解と、情報共有体制の構築がさらに進展
2014年度から、年度当初に全学期首会議、年度中に全学期中会議という理事長を含めた役員と学長を含めた教学執行部が一同に介し、法人・大学の中長期ビジョンを共有する会議体を設けています。これを通じ、大学改革に向けて、教学側だけでなく、法人からの理解及び迅速なサポートをうけることのできる体制が構築できています。
さらには、教育に関する内部質保証について、職員と教員が協働で取り組むことのできる体制及び相互の信頼関係が築けている点が本学の強みです。