「SNSで知った集まりに行きたい!」と子どもに言われたら?若者の集団行動に潜むリスクと保護者にできること【専門家コラム】

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フランスやイタリアで起きた若者の集団行動


2026年10月、フランス各地で生活費の高騰や教育環境などに抗議する大規模なデモが発生しました。多くの参加者は平和的に行動していましたが、一部では警察との衝突にも発展しました。こうした混乱はイタリアでも報じられ、10月17日にはボローニャやミラノなどで若者を含む集団と警察が衝突しました[1]。イタリアのANSA通信によると、SNSの一つであるTelegramを通じて若者が集まり、フランスの出来事を模倣しようとする動きもあったとされています。現地では未成年者の逮捕も報じられています[2, 3]。

これらの出来事を、遠いヨーロッパだけの問題として考えてよいのでしょうか。

例えば、子どもが突然「SNSで知ったイベントに友だちと行きたい」「好きなインフルエンサーが駅前に集まろうと言っている」と話してきたら、皆さんならどのように対応しますか?

SNSは、共通の趣味を持つ仲間と出会い、社会参加の機会を広げる便利な道具です。しかし、オンラインでの呼びかけが現実の大規模な集団行動につながると、思いがけない危険や事件が生じることもあります。

今回は、小児神経科医の立場から、思春期の脳の発達と集団心理の関係を考え、保護者が知っておきたいポイントを解説します。

SNSが変えた「マスギャザリング」のあり方


マスギャザリング(Mass Gathering)とは、多くの人々が特定の場所に集まることを意味する言葉です。公衆衛生や危機管理の分野では、コンサート、スポーツ大会、祭り、宗教行事、デモなど、大勢の参加者が集まり、安全対策や社会的な対応が必要になる状況を指します。

従来、大規模な集会には主催者による準備や告知、会場の確保などが必要でした。しかしSNSが普及した現在では、一つの投稿が短時間で広まり、主催者の予想を遥かに超える人数が集まる可能性があります。

例えば、人気の動画配信者が「明日の午後、駅前に集まろう」と呼びかけたとします。当初は数十人のつもりでも、投稿が拡散すれば、数百人、場合によってはそれ以上の人が集まるかもしれません。このようにSNSを通じて人々の参加を促すことは、デジタル動員(Digital Mobilization)と呼ばれます。

SNSによる動員は、災害支援や社会活動にも役立ちます。一方、参加人数や集団の行動を予測できなければ、転倒事故、交通の混乱、参加者同士のトラブルなどにつながるおそれがあります。2021年1月には、前年の大統領選挙で敗北したトランプ大統領の呼びかけを受け、SNSなどを通じて集まった支持者らがワシントンD.C.の米連邦議会議事堂に乱入する「米連邦議会議事堂襲撃事件(January 6 Capitol Attack)」が発生しました[4]。
また、渋谷区は2026年のハロウィンに向けて「もうやめよ?迷惑ハロウィン」を合言葉に、駅周辺への来訪自粛やマナー遵守を強く呼びかけました。

なぜ集団の中では、普段と違う行動をとるのか


「一人なら絶対にしないことなのに、友だちと一緒だと、ついやってしまった」こうした経験は、大人にもあるのではないでしょうか。

心理学では、集団の中で個人としての自己意識や責任感が変化し、普段とは異なる行動を取りやすくなる現象を、脱個人化(Deindividuation)と呼びます。例えば、大勢の観客が熱狂するスポーツ観戦では、普段は静かな人でも大声で叫ぶことがあります。これは必ずしも悪いことではありません。
しかし、周囲で物を投げたり、設備を壊したりする行動が始まった場合、一部の参加者がそれに加わる危険もあります。

もう一つ重要なのが、社会的同調(Social Conformity)です。これは、周囲の人々の意見や行動に合わせようとする心理を指します。
「みんながやっているから大丈夫」「自分だけ帰るのは嫌だ」と感じることは、思春期の子どもにとって特に身近な問題です。

ただし、集団にいることが必ずしも危険な行動を促すわけではありません。周囲の人が冷静に行動していれば、それに合わせて安全な行動をとることもあります。集団の中で何が当たり前とされているかが重要なのです。

興奮や怒りは、集団の中で強まることがある


思春期は、感情や報酬に関わる脳の働きと、行動を計画し、衝動を抑える前頭前野の機能が発達していく時期です。
このため、仲間と一緒にいる状況では、興奮や周囲の雰囲気が判断に影響することがあります。

例えば、友だちと参加したイベントで、周囲の人々が怒鳴り始め、さらに一部の人が物を投げ始めたとします。最初は見ているだけだった子どもも、興奮した雰囲気に影響され、冷静に判断することが難しくなる場合があります。

このような状況を考えるうえでは、情動調節困難(Emotion Dysregulation)という概念が役立ちます。これは、怒りや不安、興奮などの感情を、その場の状況に応じて適切に調節することが難しい状態という意味です。集団の中では、他者の怒りや興奮が伝わり、互いに感情を高め合う場合があります。こうした状況で、一部の参加者による暴力や破壊行為が広がり、集団の一部が暴徒化することがあります。

問題行動を仲間同士で強め合う「逸脱行動の相互強化」


子どもや若者の集団行動を考えるうえで、もう一つ知っておきたい専門用語があります。
それが、逸脱行動の相互強化(Deviancy Training)です。

例えば、ある子どもが危険ないたずらをしたとき、周囲の仲間が笑ったり、褒めたり、動画を撮影してSNSに投稿したりすると、その行動が仲間から認められた経験になる場合があります。すると、本人がさらに目立つ行動を取ろうとし、別の子どもも同じような行動を始めるかもしれません。

このように、仲間同士の反応によって問題行動が強められる現象は、発達心理学や行動科学の研究でも取り上げられています。米国の心理学者Dishionらは、若者の仲間関係における逸脱行動の相互強化が、非行や攻撃的な行動の増加と関連することを報告しています[5, 6]。

SNSでは、現場の動画が共有され、多くの人から反応を得られることがあります。こうした反応が行動を強化する可能性は考えられますが、今回のフランスやイタリアの事件で実際にどの程度作用したのかは、今後の検証が必要です。

発達特性や行動上の課題がある子どもでは?


ADHD(注意欠如多動症)やASD(自閉スペクトラム症)の子どもでは、本人の特性によって、衝動的な判断や予定外の状況への対応に難しさがみられる場合があります。


また、児童・思春期の精神医学では、怒りや反抗的な行動が持続する反抗挑発症(ODD)、他者の権利や社会的な規範を繰り返し侵害する行動がみられる素行症(Conduct Disorder)なども知られています。こうした状態の一部では、感情の調節や衝動の抑制、対人関係に困難を伴うことがあります。ただし、発達障害や行動上の問題があることと、集団の中で暴力的になることは同じではありません。

診断名だけで判断するのではなく、本人の行動特性、これまでの経験、仲間との関係、集団の状況などを総合的に考える必要があります。特に、人混みや大きな音が苦手な子ども、予想外の出来事に強い不安を感じる子どもには、集会やイベントから安全に離れる方法を事前に具体的に伝えておくことが役立ちます。

保護者が子どもと確認したい5つのポイント


子どもがSNSで知った集まりに参加したいと言ってきた場合、頭ごなしに禁止するのではなく、まず参加したい理由を聞いてみましょう。

そのうえで、次の5つを確認することをおすすめします。

1.誰が呼びかけているのか
主催者が明確か、公式な案内があるかを確認します。
知らないアカウントからの呼びかけには、特に注意が必要です。
2.何のために、どこに集まるのか
イベントの目的、場所、時間、参加人数の見込みを確認します。単に「みんなが行くから」という理由だけで参加を決めないことが大切です。
3.周囲が興奮したらどうするか
大声で怒鳴る人や、物を投げる人が現れた場合には、同調せず、安全な場所に離れることを約束しておきましょう。危険な場面を撮影しようとして、その場にとどまらないことも重要です。
4.困ったときに誰に連絡するか
スマートフォンの充電、帰宅手段、保護者との連絡方法を確認します。人混みで友だちとはぐれた場合の対応も考えておきましょう。
5.途中で帰ることを認める
「せっかく来たから」「友だちが残るから」と無理をする必要はありません。危険を感じたときに自分の判断で帰ることは、大切な安全行動です。

SNSの時代に、子どもに身につけてほしい判断力


SNSは、子どもたちに新しい交流や社会参加の機会を与えてくれます。共通の趣味を持つ仲間と出会い、自分の意見を社会に伝えることもできます。一方で、SNSの情報が現実の集団行動につながったとき、予想しなかった混乱や危険が生じる可能性があります。

小児神経科医として大切だと考えるのは、子どもが自分の感情だけでなく、周囲の状況や仲間からの影響にも気づき、自分の行動を選べるようになることです。

「みんなが行くから、自分も行く」
その前に、「本当に安全なのか」「自分は何のために参加するのか」「危なくなったらどうするのか」を考える習慣が必要です。

SNSは人を集めることができても、集まった人々の安全まで保証するものではありません。子どもたちがデジタル社会の利点を活かしながら、自分自身の安全を守り、周囲の雰囲気に流されずに判断できるよう、家庭や学校で一緒に考えていきたいものです。

[1] Reuters. Mass protests in France spiral into worst riots in years. 17 October 2026.

https://www.reuters.com/world/students-trade-unions-yellow-vests-set-protest-across-france-2026-10-17/
[2] ANSA. La giornata di scontri in piazza, dalla chiamata sui social da una sigla sconosciuta agli arresti. 18 October 2026.

https://www.ansa.it/sito/notizie/cronaca/2026/10/18/la-giornata-di-scontri-in-piazza-dalla-chiamata-sui-social-da-una-sigla-sconosciuta_59d80aae-d045-4d8d-98e9-8e43612a389b.html
[3] ANSA. Scontri a Bologna, 4 minorenni arrestati, 36 feriti tra le forze dell’ordine. 17 October 2026.

https://www.ansa.it/emiliaromagna/notizie/2026/10/17/scontri-a-bologna-4-minorenni-arrestati-36-feriti-tra-le-forze-dellordine_c4be7b43-95c5-4490-9263-f6742baf5fb4.html
[4] Select Committee to Investigate the January 6th Attack on the United States Capitol. Final Report. U.S. House of Representatives; 2022.
https://www.govinfo.gov/collection/january-6th-committee-final-report
[5] Dishion TJ, McCord J, Poulin F. When interventions harm: Peer groups and problem behavior. American Psychologist. 1999;54(9):755–764.

https://pubmed.ncbi.nlm.nih.gov/10510665/
[6] Dishion TJ, Tipsord JM. Peer contagion in child and adolescent social and emotional development. Annual Review of Psychology. 2011;62:189–214.

https://pubmed.ncbi.nlm.nih.gov/19575606/https://h-navi.jp/column/article/35031285
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(コラム内の障害名表記について)
コラム内では、現在一般的に使用される障害名・疾患名で表記をしていますが、2013年に公開された米国精神医学会が作成する、精神疾患・精神障害の分類マニュアルDSM-5などをもとに、日本小児神経学会などでは「障害」という表記ではなく、「~症」と表現されるようになりました。現在は下記の表現になっています。

神経発達症
発達障害の名称で呼ばれていましたが、現在は神経発達症と呼ばれるようになりました。
知的障害(知的発達症)、ASD(自閉スペクトラム症)、ADHD(注意欠如多動症)、コミュニケーション症群、LD・SLD(限局性学習症)、チック症群、DCD(発達性協調運動症)、常同運動症が含まれます。
※発達障害者支援法において、発達障害の定義の中に知的発達症(知的能力障害)は含まれないため、神経発達症のほうが発達障害よりも広い概念になります。

ASD(自閉スペクトラム症)
自閉症、高機能自閉症、広汎性発達障害、アスペルガー(Asperger)症候群などのいろいろな名称で呼ばれていたものがまとめて表現されるようになりました。ASDはAutism Spectrum Disorderの略。ADHD(注意欠如多動症)
注意欠陥・多動性障害の名称で呼ばれていましたが、現在はADHD、注意欠如多動症と呼ばれるようになりました。ADHDはAttention-Deficit Hyperactivity Disorderの略。
ADHDはさらに、不注意優勢に存在するADHD、多動・衝動性優勢に存在するADHD、混合に存在するADHDと呼ばれるようになりました。今までの「ADHD~型」という表現はなくなりましたが、一部では現在も使われています。

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