楽天、ユニクロだけじゃない! ビジネスパーソンに英語必須時代がやってきた

「英語はちょっと……」なんて言っていると時代に取り残されてしまうかもしれない。楽天やユニクロの「社内英語公用語化」から2年。ビジネスがグローバル化する中、企業の英語重視の傾向は強まり、入社や昇格の条件に英語力を問う企業も増えている。もはやビジネスパーソンの必須スキルとなりつつある英語力。モノにできるかどうかで未来も変わってきそうだ。

○止まらない職場の“英語化” ソフトバンクはTOEIC990点で100万円!

会議もメールも食堂のメニューもすべて英語に――。楽天が「社内英語公用語化」に踏み切ったのは2012年のこと。当時は「いよいよそんな時代が来たのか」と衝撃を受けたビジネスパーソンも多かったはずだ。賛否両論あったこの“改革”だが、ユニクロ、日産、シャープでも英語を公用語に。職場の“英語化”は今後も広がっていきそうだ。

公用語化とはいかなくとも、英語で仕事ができる人材を求めているという点ではほかの企業も同じ。以前から昇任・昇格、あるいは海外赴任の基準にTOEICを活用するところはあったが、ここ数年は、三井住友銀行が総合職の全行員約1万3,000人にTOEIC800点以上を目指すよう求めたり、武田薬品工業が新卒採用の応募条件にTOEIC730点以上の基準を設けたりしており、「英語は一部の社員ではなく、社員全体ができるべきもの」