有名人の自殺報道に専門機関が注意喚起する理由　問題は「葛藤なき発信」

●木村花さん・三浦春馬さん報道後に通達
7月18日、俳優の三浦春馬さんが自殺で亡くなったというニュースが駆け巡る中、マイナビニュースを含む報道各社に「いのち支える自殺対策推進センター」(以下、JSCP)から、「WHOの『自殺報道ガイドライン』を踏まえた報道の徹底をお願いいたします」と呼びかけるプレスリリースが届いた。メディアの端くれとして、自殺を伝える報道が極めてセンシティブなものであるということを、改めて認識する機会となった。

人気俳優の突然の死というあまりに衝撃的な出来事に、多くの媒体が関連記事を質量ともに大きく報じているが、この現状について、国の指定法人として自殺対策事業を担う専門機関のJSCPはどう見ているのか。清水康之代表理事へのインタビューを通し、自殺報道のあり方を考えていきたい。

○■「自殺報道ガイドライン」逸脱による懸念

WHOの「自殺報道ガイドライン」には、自殺関連報道について「過度に繰り返さないこと」「自殺に用いた手段について明確に表現しないこと」「自殺が発生した現場や場所の詳細を伝えないこと」「センセーショナルな見出しを使わないこと」「写真、ビデオ映像、デジタルメディアへのリンクなどは用いないこと」