QUICK ESG研究所、「ESG投資実態調査2021」を公表

株式会社QUICK(本社：東京都中央区、代表取締役社長：高見 信三)リサーチ本部ESG研究所が日本に拠点を置く機関投資家を対象に実施した「ESG投資実態調査2021」の結果をお知らせします。調査は今回が3回目です。
企業の財務情報だけでなく、環境(E)・社会(S)・企業統治(G)に関する情報から事業の持続性や収益性を判断する「ESG投資」が拡大しています。実践する機関投資家によるESG投資手法や企業価値の評価における非財務情報の組み入れ方、重視するエンゲージメント(対話)のテーマなどを幅広く調査しました。

《主な調査結果》
■重視するエンゲージメントテーマ、生物多様性が急浮上 上位は気候変動や人権など
■日本株運用全体に占めるESG投資の割合が7割に上昇、6割強の機関が専門組織を設置
■個別企業の価値評価、「ビジネスモデルの強靭性」など定性面を組み入れ

《調査結果の詳細》
■重視するエンゲージメントテーマ、生物多様性が急浮上 上位は気候変動や人権など
・2021年度に重視するエンゲージメントの上位のテーマは「気候変動」(有効回答数の92％。以下すべて有効回答数に対する割合)、「人権」、「ダイバーシティ＆インクルージョン(多様性の尊重)」