ティアックは9月9日、TASCAMブランドのリニアPCMレコーダー「DR-07MKIIJ」を発表した。発売は9月下旬。価格はオープンで、推定市場価格は17,000円前後(税別)。2011年4月に発売し、生産終了となったリニアPCMレコーダー「DR-07MKII」の新モデル。今回新たに発売するDR-07MKIIJでは、これまで英語だったメニュー表示を日本語に変更している。主な機能はDR-07MKIIと共通。96kHz/24bitのハイレゾ音質によるリニアPCM録音が可能。録音対象に合わせてマイクのセッティングを選べる可動式ステレオコンデンサーマイクを装備している。マイクユニットは125dB SPLの録音が可能な高耐音圧タイプで、たとえばロックバンドのコンサートにおいても歪まずに録音できる。入力レベル設定を自動化できるピークリダクション機能を搭載し、過大な入力音を感知すると自動で入力レベルを下げて調整する。DR-07MKIIでは2GBのmicroSDカードが付属していたが、DR-07MKIIJでは4GBのmicroSDHCカードが付属する。また、生産終了したDR-07MKIIも、今後のファームウェアアップデートで日本語メニューに対応する予定だ。
2015年09月10日NECネクサソリューションズは9月9日に、クラウドサービス「Office 365」の導入・運用、同社の既存ネットワークサービス、セキュリティおよび周辺サービス、ヘルプデスクサービスをワンストップで提供する「Office 365 ビジネスサービス」を提供開始した。NECネクサソリューションズはこれまで、日本マイクロソフトのクラウドサポートパートナーとして、同社のクラウドサービス「Office 365」を活用したワークスタイル変革の提案を推進してきた。新サービスは、従業員一人ひとりが場所を選ばずに関係者と効率的に業務が進められる環境を、より安全・安心に利用できるサービスとして「Office 365」をベースに、中堅企業向けサービスとして提供するという。価格は、Office 365 Enterprise E3が月額2,180円、Exchange Online(Plan 1)が月額440円、Office 365 ProPlusが月額1,310円で、ヘルプデスクサービスを含んだ価格となっている。価格は全て税別。ネットワーク、ネットワークサービス、セキュリティなどは個別見積もりとしている。同社では、年間5,000ライセンスを販売目標として掲げた。
2015年09月09日○Office Onlineで文書を作成するOffice 365では、Word Online、Excel Online、PowerPoint Onlineなどのオンライン版Officeアプリケーションを利用できます。これらのオンライン版Officeアプリケーションは、Webブラウザで動作しますので、Office 365に互換性があるWebブラウザがあればOSやWebブラウザの種類に関係なく使用できます。端末にMicrosoft Officeがインストールしてある必要はありません。一方、オンライン版Officeアプリケーションに対して、パソコンにインストールするタイプの従来のMicrosoft Officeを、Officeデスクトップと呼びます。Office Onlineは、Officeデスクトップに比較して以下の様な特徴があります。(1)インターネットに接続できる環境とOffice 365に互換性があるWebブラウザがあれば、機種やOSを問わずに利用できる。(2)文書ファイルはOneDrive for Businessに保存する。(3)一般的に利用される基本的な機能は装備しているが、機能的にはOfficeデスクトップのサブセット。Visual Basic for Applicationsなどを使い込んだり、高度なグラフィックス表現を使ったりすることはできない。OneDrive for Businessのフォルダーに直接文書ファイルを作成するには、2つの方法があります。一つはOneDrive for Businessから作成する方法、もう一つはアプリメニューからOffice Onlineアプリを開いて作成する方法です。ここではExcel Onlineを例に、2つの作成方法を紹介します。基本的にはWord OnlineでもPowerPoint Onlineでも、同様の操作で利用できます。○OneDrive for Businessで文書ファイルを作成する任意のフォルダーに白紙の文書ファイルを作成する時は、OneDrive for Businessから作成するのが便利です。(1)Office 365にサインインし、アプリメニューアイコンをクリックして、「OneDrive for Business」をクリックします。(2)OneDrive for Businessで文書ファイルを作成するフォルダーを開き、「新規作成」→「Excelブック」をクリックします。(3)Excel Onlineが開き、白紙のExcelブックが作成されます。初期設定で「Book」というファイル名になっています。ファイル名の変更や保存については、手順(7)を参照してください。○アプリで文書ファイルを作成するOffice Onlineには豊富なテンプレートが用意されています。テンプレートを利用して文書を作成する時は、アプリを開いて作成するのが便利です。(4)Office 365にサインインし、アプリメニューアイコンをクリックして、「Excel Online」をクリックします。(5)テンプレートの一覧が表示されるので、目的のテンプレートをクリックしてください。なお、白紙のブックを開きたい時は、「空白のブックを新規作成」をクリックします。また、これまでに編集したファイルを開きたい時は、左サイドの「最近使ったファイル」リストから、目的のファイルをクリックします。(再編集については手順11参照)(6)テンプレートを使った新規Excelブックを開きました。なお、アプリを開いて文書ファイルを作成した場合、通常、文書ファイルはOneDrive for Businessのルートフォルダ(一番上のフォルダー)に作成されます。必要に応じて、あとで目的のフォルダーに移動してください。○ファイル名の変更編集中のファイル名を変更するには、タイトルバーの文書名をクリックします。文書名の表示がテキストボックスになりますので、新しいファイル名を入力してください。○ファイルの保存OneDrive for Businessにファイルを保存するOffice Onlineでは、ファイルの保存という操作はありません。編集内容はリアルタイムに保存されていますので、そのままWebブラウザを閉じてもかまいませんし、他のOffice 365アプリや、あるいはOffice 365以外のサイトに移動してもかまいません。(8)アプリメニューアイコンをクリックして「OneDrive for Business」をクリックしてください。(9)OneDrive for Businessを開いてみると、ちゃんとExcelブックが作成されていることを確認できます。○Excel OnlineでOneDrive for Businessのファイルを編集するOneDrive for BusinessでExcelブックをクリックすると、Excel Onlineでファイルを開きます。ただし、Excelブックを開いた時、Excel Onlineはビューアーモードになっています。閲覧するだけで、編集することはできません。(10)OneDrive for Businessで開いたExcelブック。ビューアーモードになっています。編集のためのメニュー、リボンがなく、編集できません。(11)「ブックの編集」メニューをクリックし、「Excelで編集」または「Excel Onlineで編集」をクリックすることで、このExcelブックを編集できるようになります。「Excelで編集」をクリックすると、ExcelデスクトップでExcelブックを開きます。「Excel Onlineで編集」をクリックすると、Excel Onlineで編集モードに移行します。(12)Excel Onlineで編集モードに移行すると、編集用のメニュー、リボンが表示されます。「共有」をクリックすると他のユーザーとの文書の共有、「Excelで開く」をクリックすると、Excel OnlineからExcelデスクトップに変更、「ファイル」をクリックすると、このファイルをダウンロードして自分のPCに保存できます。(共有については今後の当連載で解説します)(13)Excel Onlineで「ファイル」メニューをクリックした後、「名前を付けて保存」→「コピーのダウンロード」をクリックすると、編集中のファイルのコピーを自分のPCにダウンロードできます。OneDrive for Businessにもファイルが残りますので、同じファイルがOneDrive for Businessと自分のPCの2カ所に保存されることになります。
2015年08月26日○Office 365のオンラインストレージファイルを保存できるクラウドサービスをオンラインストレージと呼びます。DropboxやGoogle Drive、Evernoteなどが有名です。マイクロソフトでは、オンラインストレージとしてOneDriveを展開しています。ただし、OneDriveには2種類あるので注意してください。名前も似ていますし、見た目も似ていますが、全く異なるサービスです。(1)OneDrive個人向けのオンラインストレージサービス。マイクロソフトアカウントを持っていれば、誰でも無料で利用できます。マイクロソフトアカウントも無料で取得できます。Windows 8.x、Windows 10、Windows RTには、クライアント同期ソフトがあらかじめ用意されています。あくまで個人向けサービスですので、複数のユーザーを組織的に管理することはできません。(2) OneDrive for BusinessOffice 365のサービスの一つです。技術的には、SharePoint Onlineによって実現されているファイル共有機能です。Office 365の一部ですので、テナントとして組織的にファイル共有などを管理できますし、Office 365の他のサービスとも高度に連携します。クライアント同期ソフトは、Office 365サイトからダウンロードしてインストールします。当記事では、OneDrive for Businessを取り上げます。なお、OneDrive、OneDrive for Businessは、以前のバージョンではSkyDriveという名称でした。○OneDrive for BusinessにアクセスOffice 365にサインインして、OneDrive for Businessページを開きます。(1)Office 365にサインインして、アプリメニューアイコンをクリックして、「OneDrive」をクリックします。(2)OneDrive for Businessの画面。Office 365のクラウド上に、ファイルやフォルダーを作成、保存できます。左サイドメニューにある「ドキュメント」をクリックすると、OneDrive for Businessの一番上位のフォルダーに戻ります。○フォルダーやファイルの作成直接、OneDrive for Businessのフォルダー内にOffice文書や新規フォルダーを作成できます(文書の作成の詳細な手順は、次回にて解説します)。新規作成メニューに表示されない種類のファイルについては、PCや携帯端末からアップロードします。(3)新しくファイルやフォルダーを作成するには、「新規作成」をクリックして、メニューから作成するアイテムの種類をクリックします。(4)PCからファイルをアップロードするには、OneDrive for Businessの上部メニューにある「アップロード」をクリックしてファイルを選択するか、デスクトップのファイルをOneDrive for Businessのフォルダーにドラッグ&ドロップします。※スマートフォンの場合は、アプリストアで「Office 365 OneDrive」で検索し、OneDrive for Businessの同期アプリをダウンロードして使用します。○同期アプリを使うOneDrive for Businessには同期アプリがあります。同期アプリは、ローカルコンピューターの特定のフォルダーとOneDrive for Businessのフォルダーを同期します。OneDrive for Businessに作成したファイルは自動的にローカルコンピューターのフォルダーにも複製されますし、ローカルコンピューターの同期フォルダーのファイルを変更すると、自動的にOneDrive for Businessのファイルも更新されます。WebブラウザでOneDrive for Businessのフォルダーにアップロード、ダウンロードするよりは、同期アプリを使った方が便利でしょう。なお、Windows 8、Windows 8.1、Windows 10、Windows RTにはOneDriveの同期アプリが用意されています。ただし、これは個人ユーザー向けOneDrive用の同期アプリです。OneDrive for Business用の同期アプリに関しては、Office 365サイトからダウンロード、インストールする必要があります。同期アプリをインストールしていないPCで「同期」を実行すると、同期アプリをインストールします。(5)Office 365のOneDrive for Businessを開いて、「同期」をクリックします。(6)「今すぐ同期」をクリックします。(7)Internet Explorerのセキュリティの警告が表示されます。「許可」をクリックしてください。(8)Internet Explorerのアドオン警告で「許可」をクリックします。また、OneDrive for Business同期アプリのウインドウが開いたら、Office 365アカウントを入力して、「次へ」をクリックします。(9)アカウントの種類を確認するウインドウが表示された時は、「職場アカウント」をクリックして選択してください。(10)Office 365アカウントのパスワードを入力し、「サインイン」をクリックします。(11)既定のフォルダー以外のフォルダーを同期フォルダーとして利用したい時は、「変更」をクリックして、別のフォルダーを選択します。同期アプリを開始するには「今すぐ同期」をクリックします。(12)同期フォルダーのパスを確認します。同期フォルダーをすぐに開くには「ファイルの表示」をクリックします。(13)同期フォルダーのウインドウを開いたところ。Windowsのフォルダーで、「お気に入り」の「OneDrive for Business」が同期フォルダーへのショートカットとなります。同期が完了しているフォルダーやファイルのアイコンには緑のチェックマークを、同期中のフォルダーやファイルのアイコンには回転矢印を表示します。なお、フォルダーウインドウの「お気に入り」に表示されている「OneDrive」は、Windowsにあらかじめ用意されている個人向けサービスのOneDrive用のものです。
2015年08月18日エヌ・ティ・ティピー・シーコミュニケーションズ(NTTPC)は7月29日、日本マイクロソフトとクラウドサービスの分野で連携を強化し、Office 365やMicrosoft Azureと組み合わせて一元提供する複数のサービスを順次受付・提供を開始すると発表した。Office 365向けソリューションサービスでは、Office 365のライセンス販売から導入支援、選べるセキュリティ強化サービスまでを、トータルに組み合わせて提供する。メール/デバイスのセキュリティを強化するサービス「Mail Luck! for Office 365」では、誤送信対策、添付ファイル暗号化など、セキュリティポリシーに応じて導入できる。さらに、スマートデバイスでは、紛失による情報漏えい対策などのセキュリティ強化が可能なほか、「配布グループ(メーリングリスト)」の利便性を向上する新機能を追加する。アクセス権に関するセキュリティを強化する「フェデレーションサービス」では、Office 365を含む各種クラウドサービスのシングルサインオン環境を実現し、利用者のアクセス制限と管理者のID管理負荷軽減を両立する。提供開始は8月31日の予定。一方、Azure向けサービスでは、セキュアな利用を実現する閉域ネットワークからAzure基盤までのトータルな運用保守サポート、通信事業者レベルによる複数クラウドの統合監視を提供する。小規模で安価なDR対策サービス「DR対応ストレージ」は、Azureと連係するアプライアンス「StorSimple」をマルチテナント型で提供し、データの暗号化・地理冗長によるデータ消失の防止をスモールスタートで開始できる。提供開始は8月31日の予定。運用保守サービス「マネージドクラウド」では、Azureを含む各種クラウドからダイレクト接続ネットワークまでを一元的に監視・保守をする一次運用保守サポートにより、煩雑になりがちな運用管理の効率化と運用負荷の軽減を実現する。提供開始は8月31日の予定。
2015年07月30日日立ソリューションズは7月27日、資源・金属素材や産機・建機関連などの専門商社であるラサ商事の基幹システムのDRサイト(ディザスタリカバリ環境)をアマゾン ウェブ サービス(AWS)上に3カ月間で構築し、2015年4月に本稼働を開始したと発表した。ラサ商事は従来、BC/DR(事業継続/災害復旧)対策として、夜間にバックアップ・データを外部記憶装置に保管すると共に、遠隔地のサーバへ転送していたという。しかし、記憶装置の老朽や枯渇による装置のリプレースに加え、廃棄や装置故障のような障害時の対応など、保管管理による運用コストが掛かることや、システム復旧に時間を要することが課題になっていたとのこと。そこで同社は、BC/DR対策の強化と災害への早期対処を目的として、DRサイトを導入することになったという。日立ソリューションズは、オンプレミス環境にクラウド・ストレージと接続する「AWS Storage Gatewayサービス」を適用した非同期データ転送基盤を導入して、当時のバックアップ運用と同等の環境を実現した。また基幹システムの災害対策として、オンプレミス環境が被災した際の事業継続を実現するために、クラウド内の仮想サーバである「Amazon Elastic Compute Cloud」(Amazon EC2)上にDRサイトを構築したという。AWS Storage Gatewayサービスの適用により、 クラウド内ストレージである「Amazon Simple Storage Service」(Amazon S3)上のバックアップとの差分だけのデータ転送を可能とし、転送データ量が少なくなることで、専用回線を必要としないインターネット回線を介したバックアップ・データの別地保管を実現したとしている。さらにAmazon EC2への基幹システムDRサイトの構築では、AWS上の適用範囲を越えた、オンプレミス環境で稼働している古いバージョンのソフトウェアを、VM Import/Export機能の利用によりAWS上へ移行できたという。
2015年07月28日○Office 365のグループOffice 365では様々な情報共有手段を提供しています。その中でも、中核となるのはSharePoint Serverのクラウド版であるSharePoint Onlineでしょう。Office 365では「サイト」と呼びます。ただし、現場のチームや一時的なプロジェクトなどで気軽に使うには、やや大仰すぎる嫌いがあります。そこで、誰もが簡単に気軽に使える様にパッケージ化したサービスがグループです。グループはSharePointで実現され、グループを作成すると、メッセージ、ファイル、予定表などを、グループメンバーで手軽に共有できます。○グループの作成サイト管理者でなくてもグループを作成できます。グループを作成するには、Office 365にサインインし、まずOutlookを開きます。(1)Outlookの左サイドメニューで、「+」(新規作成)をクリックします。※今回の画面で、Outlookの「受信トレイ」「送信済みアイテム」などのフォルダー名が日本語ではなく「Inbox」「Sent Items」など英語表記になっています。Office 365のシステムメンテナンスなどによって、まれにこうした現象が起こることがあります。(2)ウインドウ右側にグループ作成のウインドウが表示されます。グループ名、ID、説明などを入力します。グループIDを入力するには、ペンアイコンをクリックします。グループIDは、メールアドレスとして利用できる文字列を入力します。たとえば、domain.comというドメインのテナントでgroupというグループIDを設定すると、このグループのメールアドレスはgroup@domain.comとなります「新しいメンバーを通知に登録して…」チェックボックスをオンにします。必要事項を設定したら、「作成」ボタンをクリックします。(3)引き続き、メンバーを登録します。「メンバーの追加」テキストボックスに追加するメンバー名を入力し始めると、候補を表示します。候補をクリックしてください。あるいは「ディレクトリの検索」をクリックします。メンバーの追加が終わったら、「追加」をクリックします。SharePoint Online中にグループを構成しますので、「追加」をクリックしてから、実際に使用できる様になるまで、数分ほど時間がかかります。(4)グループが作成されました。グループには、メッセージ交換のスレッド、グループの共有フォルダー、共有予定表があります。(5)グループに追加されたユーザーには、招待メールが自動配信されます。(6)グループのページにアクセスするには、Outlookを開いて、左サイドメニューからグループ名をクリックします。これがグループのメイン画面となります。また、スレッド、ファイル、予定表など、グループページの切り替えには、「…」(省略)ボタンをクリックし、メニューをクリックします。○グループの管理グループの設定変更、削除は以下の手順で行います。なお、削除したグループを復活させることはできません。削除には注意してください。グループの管理は、そのグループの管理権限を持つ管理者だけが行えます。最初の管理者はグループの作成者です。テナント管理者とは異なります。(7)作成したグループの設定を変更するには、グループのメイン画面で、ペンアイコンをクリックします。(8)ウインドウ右側に、グループ作成時と似た設定ウインドウを表示します。必要な項目を変更し、「保存」をクリックしてください。なお、「保存」ボタンの右側の「破棄」ボタンは、設定変更をキャンセルして前のページに戻る時に使用します。グループの削除を意味するものではありません。(9)グループを削除する時は、設定ウインドウを一番下までスクロールし、「グループの削除」をクリックします。○グループメンバーの追加と管理グループメンバーの管理は、そのグループの管理権限を持つ管理者だけが行えます。最初の管理者はグループの作成者です。テナント管理者とは異なります。また、グループ管理者が他のグループメンバーに管理権限を付与したり、他のメンバーから管理権限を取り消したりできます。グループメンバーを管理するには、次のようにします。(10)グループのメイン画面で「…」(省略)ボタンをクリックし、「メンバー」メニューをクリックします。(11)メンバーを追加するには、「メンバーの追加」をクリックします。(12)追加するメンバーを入力し、「保存」をクリックすると、メンバーを追加します。追加したメンバーには、グループへの招待メールが自動的に送信されます。(13)グループメンバーの設定を変更またはグループからメンバーを削除するには、メンバーにマウスを重ねると表示される「…」(省略)ボタンをクリックします。「グループからの削除」メニューでメンバーをグループから削除、「管理者にする」メニューでグループ管理者権限の付与、「管理者ステータスを削除」メニューでグループ管理者権限の取り消しを行います。
2015年07月23日○予定と予定表Office 365では、予定表で予定を管理できます。あらかじめ「個人の予定表」という予定表がユーザーごとに用意してあります。さらに、必要に応じてユーザーが自分で予定表を追加作成できます。用途に応じて使い分けるといいでしょう。また、同じテナントの他のユーザーと情報を共有してグループ作業を円滑にするために、他のユーザーと予定を共有したり、あるいは予定表自体を他のユーザーと共有したりできます。たとえば、部署内で互いの予定表を共有し、部署内全員のスケジュールを把握しやすくしたりできます。今回は、予定や予定表を他のユーザーと共有する方法を紹介します。なお、プロジェクトなどの共同作業のために予定表を共有するときは、予定表を共有するよりもグループを作成するのが便利です。グループでは、同じグループのメンバーで、予定表だけでなくファイルやメッセージも共有できます。グループについては、次回の記事で紹介します。予定表を使用するために、まず、Office 365にサインインして、左上のアプリメニューアイコンをクリックし、「予定表」を開いてください。○予定の作成と共有予定を作成するときに、出席者として他のユーザーを入力することで、同じ予定を他のメンバーと共有できます(連載第36回の会議室の予約も参考にしてください)。(1)Office 365の予定表ページを開き、「新規作成」をクリックします。(2)イベント名、開催場所、日時や予定の内容などのほか、出席者を入力します。出席者の欄に、同じテナントのメンバーの名前またはメールアドレスを入力し始めると、自動的に条件に当てはまるメンバーをリスト表示します。クリックして選択してください。(3)予定表作成画面の左上の「保存」ボタンは、出席者を登録すると「送信」ボタンにかわります。出席者欄にメンバーを追加したことを確認したら、「送信」をクリックします。(4)出席者には、メールで予定を通知します。「承認」または「仮の予定」をクリックすると、同じ予定が自動的に出席者の予定表に追加されます。予定に参加しない場合は「辞退」を、日時を変更してほしいときは「新しい時間を提案」をクリックします。いずれの場合も、どのように対応したか、予定の作成者にはメールで自動通知します。○予定表の作成Office 365のユーザーには、あらかじめ初期設定で「個人用の予定表」が用意されていますが、自分で新しい予定表を作成して追加できます。(5)Office 365の予定表ページを開き、「個人用の予定表」にマウスを合わせると、「+」(予定表の新規作成)が表示されます。「+」をクリックしてください。(6)新しく作成する予定表の名前を入力します。(7)新しい予定表を作成しました。予定表ごとに独立したページで表示するのではなく、1つのカレンダーに、予定表ごとに色分けして予定を表示します。予定表タイトルの先頭にあるチェックボックスをオン、オフにすることで、その予定表を表示するか、非表示にするか、切り替えられます。○予定表の共有自分の予定表を他のユーザーと共有できます。言い方を変えれば、他のユーザーに自分の予定表に対するアクセス許可を与えます。また、他のユーザーに自分の予定表を見せるだけなのか、予定の編集まで許可するのか、共有する相手ごとに権限レベルを設定できます。(8)Office 365の予定表ページを開き、他のユーザーと共有したい予定表を右クリックして、「予定表の共有」をクリックします。(9)「共有するユーザー」に、予定表を共有するユーザーの名前またはメールアドレスを入力します。(10)登録したユーザーがリスト表示されるので、確認します。もし、ユーザーを削除するときは、右側の「×」をクリックします。(11)それぞれの共有ユーザーに対して、予定表の閲覧だけを許可するときは「詳細情報」を、予定表の編集も許可するときは「編集者」をクリックして選択します。(12)「送信」をクリックします。(13)共有相手のユーザーには、予定表を共有するという通知メールが届きます。「承諾」をクリックしてください。(14)自分の予定表ページに、他のユーザーが作成して共有許可した予定表を表示します。
2015年07月09日Office 365には、会議室予約機能があります。会議室…とは言いますが、組織で共有する資源の予約システムなので、会議室に限らず、社用車の予約、共有PCの予約など、幅広く利用できます。もちろん、Outlook予定表(Exchange Onlineの予定表サービス)と連携します。Office 365の会議室の特徴は、会議室がメールアドレスを持つことです。予約の承認や予約の拒否が、会議室のメールアドレスから着信します。○新しい会議室を作成する会議室の作成は、前回の連載第35回記事で紹介した共有メールボックスの作成とよく似ています。連載第35回記事も参照してください。なお、会議室を作成できるのは管理者だけです。管理者のユーザーアカウントでOffice 365にサインインしてください。(1)まず、アプリボタンをクリックし、「管理者」をクリックします。(2)Office 365管理センターの左サイドメニューで、「ユーザー」→「会議室」をクリックします。そして、「+」(新規作成)をクリックしてください。(3)「会議室を追加します」ウインドウで、会議室名、会議室のメールアドレス、定員を入力し、「作成」をクリックします。(4)会議室が作成されました。複数の会議室があれば、同様の手順で作成します。○会議室を予約する会議室の作成、修正、削除は管理者だけが操作できますが、会議室の予約はどのユーザーでもできます。会議室の予約は予定の作成であり、参加者の追加でもあります。(5)Office 365にサインインし、アプリボタンをクリックして「予定表」を開きます。(6)予定表の「新規作成」をクリックします。なお、カレンダー表示は、右上の「日」「稼働日」「週」「月」をクリックして、表示スタイルを変更できます。(7)「イベント」に会議名を入力し、開始時刻、時間などを設定します。Office 365の会議室機能は会議室のスケジュールの重複を自動的にチェックしますので、必ず予定時間を設定してください。また、参加者に自動的にメールで会議予定を通知しますので、ページ下部の本文入力欄に、会議内容などを入力してください。会議参加者を登録するには、「出席者」の「+」をクリックします。(8)「連絡先」を開きます。ただし、予定表に登録できるメンバーは同じテナント(組織)のメンバーだけですので、外部の連絡先を除き、テナントのメンバーだけを表示する方がいいでしょう。そのためには、「<<」をクリックして絞り込みメニューを表示します。(9)「ディレクトリ」をクリックしてテナントユーザーだけを表示し、会議への参加者の「+」をクリックして、リストに参加者を追加します。全員を追加したら、「OK」をクリックします。(10)「出席者」に手順(9)で追加したメンバーが表示されていることを確認したら、「会議室の追加」をクリックします。すると、設定した時間に空いていて、出席者の人数を収容できる会議室を、リスト表示します。予約する会議室をクリックしてください。(11)会議室が「出席者」リストに追加されたことを確認して、「送信」をクリックします。やや感覚的に違和感があることは否めませんが、Office 365の会議室はメールアドレスを持つため、出席者の一種として取り扱われます。(12)予定表に予約した会議室の予定が表示されていることを確認してください。また、右上の「日」「稼働日」「週」「月」をクリックして、表示スタイルを変更できます。(13)受信トレイを確認すると、予約した会議室から、会議室使用の承諾メールが届いています。(14)会議に参加する他のユーザーには、会議開催通知が自動的に配信されます。メールには、「承諾」「仮の予定」「辞退」「新しい時刻を提案」のボタンが表示されますので、選択してクリックしてください。「承諾」または「仮の予定」をクリックすれば、自動的に受信者の予定表にも予定が追加されます。(15)会議の開催者には、参加者が会議を承諾あるいは辞退した旨のメールが返信されます。○会議室の予定が重複している場合(16)予定の作成時に「会議室の追加」をクリックすると、自動的に条件に合う会議室だけをリスト表示します。たとえば、手順10の例では、7月1日の10:00から90分で第1会議室を予約しています。その後で、7月1日の11:00から会議の予定を設定しようとすると、すでに第1会議室は予約済みなので、他の会議室だけがリスト表示されます。(17)予定作成時の「出席者」リストに会議室のメールアドレスを直接追加すると、そのまま予定を新規作成できてしまいます。しかし、会議時間がすでに予約されている場合には、会議室のメールアドレスから「辞退」通知が届き、会議室を予約できません。
2015年06月26日日立システムズは6月17日、中堅・中小規模企業向けに、日本マイクロソフトが提供するクラウドサービス「Microsoft Office 365(Office 365)」と自社のコンタクトセンターサービスを組み合わせた「Office 365まるごと運用支援サービス」を販売開始した。2018年度末までに累計200社の導入を目指す。同社は以前から、Office 365の導入支援、既存システムからの移行支援やActive Directoryとの連携、自社データセンターを利用したメールアーカイブなど、各種サービスを提供していたが、保守サポートに関しては日本マイクロソフトからの提供を受けていたという。今回、同社が日本マイクロソフトのクラウド・パートナー向けプログラム「マイクロソフト クラウド ソリューション プロバイダー プログラム」の認定を受け、自社でライセンスの販売と保守サポートを提供可能になったことから、新サービスを販売開始したとのこと。同サービスにより、中堅・中小規模企業におけるクラウドサービス利用時の課題解決を支援するとしている。同サービスと、導入支援サービスなど同社の既存サービスとの組み合わせにより、中堅・中小規模企業におけるOffice 365の検討段階から導入・移行、運用・保守、操作トレーニングから操作方法の問い合わせ対応まで、Office 365の導入・活用における各局面において、同社がワンストップでユーザー企業をサポートできるとのこと。さらに、コンタクトセンターサービスではIT製品のサポートに加えて、業務システムのヘルプデスク業務や受発注処理など、ユーザー企業の業務を支援するBPOサービスも提供可能としている。
2015年06月18日ニフティは7月2日、「ニフティクラウドDRサービス with VMware vCloud Air Technologyの全てがわかるWEBセミナー」を開催すると発表した。時間は17:00-17:40の40分間。対象はクラウドサービス利用を検討しているユーザが対象となる。"検討"だけで終わらないクラウドDRと題して、ニフティクラウドエバンジェリストの向平 友治氏が説明をする。DRの必要性は認識しつつも、多くの企業は検討は進めるものの実現できずに至っているユーザに対し、同セッションで、これまで検討だけで終わっていたDRサイト構築がいかに簡単に実現可能か、その機能の全てを紹介する内容となっている。
2015年05月25日○テナントの連絡先に情報を追加Office 365の連絡先には、各ユーザーが自分で管理する個人用連絡先と、テナント管理者が管理するテナント連絡先があることは、これまでに説明しました。テナント連絡先は、共有連絡先、組織連絡先などとも呼びます。管理者以外は、テナント連絡先を修正することはできません。しかし、各ユーザーが自分用に情報を追加することはできます。今回は、その方法を紹介します。○テナントの連絡先の検索連絡先は検索機能を使って閲覧します。(1)Office 365にサインインし、アプリアイコンをクリックして、「連絡先(People)」をクリックします。(2)検索ボックスに、検索する連絡先の名前を入力します。名前の先頭から数文字を入力すると、条件に該当する連絡先をリストアップします。あくまで、先頭から文字を入力しなければならないことに注意してください。たとえば「直江兼続」さんを検索する時、「直江」で検索することはできますが、「兼続」で検索することはできません。左サイドメニューには、「個人用の連絡先とディレクトリ」、「個人用の連絡先」、「ディレクトリ」のラジオボタンがありますが、ここでは「ディレクトリ」がActive Directoryに登録されたテナントの連絡先(共有連絡先)を意味します。したがって、テナント連絡先は「個人用の連絡先とディレクトリ」か「ディレクトリ」にしか表示しません。「個人用連絡先」には表示しません。(3)情報を追加したい連絡先をクリックして選択し、「連絡先に追加」→「連絡先に追加」をクリックします。(4)電話番号等、自分で追加登録したい項目の+ボタンをクリックして、情報を追加します。例えば、携帯電話番号を追加するのであれば、「+電話」→「携帯電話」をクリックします。(5)必要事項を入力し、「保存」ボタンをクリックします。○登録した情報の検索と編集(6)手順(1)~(5)の手順で情報を追加した連絡先を確認するには、手順(1)と同様に検索します。手順(4)~(5)で登録した携帯電話情報が登録されていることを確認できます。ただし、ユーザーが追加登録した情報は、登録したユーザーの個人用の情報として保存されています。他のユーザーが、追加登録した情報を見ることはできません。また、この連絡先は、「個人用の連絡先」と「ディレクトリ」のどちらにも表示するようになります。つまり、テナント管理者が登録したテナント連絡先の情報と、ユーザーが追加登録したユーザー個人用情報を、合成して1つの連絡先として表示します。この連絡先に、さらに情報を追加または登録した情報を編集する時は、「編集」をクリックします。(7) 必要に応じて情報を追加、編集できます。ただし、もともと管理者が入力していた基本情報の項目を、権限を持たない一般ユーザーが変更することはできません。編集できない項目はグレーアウトして表示します。編集が終了したら、「保存」をクリックします。○追加登録した連絡先情報の削除追加登録した情報を削除方法は、以下の通りです。(8)手順(1)と同様の操作で、削除したい連絡先を表示します。「…」→「削除」をクリックします。(9)確認ウインドウで「削除」をクリックします。この削除操作によって、ユーザーが追加登録した個人用情報は削除され、テナント管理者が登録した元々の基本情報だけに戻ります。
2015年05月21日神宮館は5月19日、ココナッツミルクを使ったダイエット方法と健康レシピを掲載した書籍『Dr.白澤のココナッツミルク・ダイエット』を発売した。ココナッツミルクは、成熟したココナッツから作られる白い乳状の食材。多くの健康効果があるというココナッツオイルと同じ効能が得られることから、著者のひとりである順天堂大学教授の白澤卓二教授は、「ココナッツミルク・ダイエットは科学的根拠から確実に効率よくやせるためにたどりついた究極のダイエット」とコメントしている。最近の研究によると、ココナッツミルクやココナッツオイルに多く含まれる中鎖脂肪酸は、ブドウ糖に代わるエネルギー源「ケトン体」の合成を促進することがわかっている。「ケトン体」は体内のブドウ糖を使い切ったときに脂質が分解されてできる物質で、「ケトン体」が合成されているときには食欲も抑えられることも明らかになっている。同書では、中鎖脂肪酸を多く含むココナッツミルクを効率的に摂取し、脂肪を燃焼しやすい体に整えていく方法を解説している。中には、コーヒーに加えるという利用方法も紹介。砂糖代わりになるだけではなく、ケトン体の血中濃度が、摂取前と比べ2倍にアップしたという。そのほかにも、スプーン1杯から手軽に取り組める例を多く挙げている。ココナッツミルクを使用した糖質オフの肉や魚、豆腐や野菜を使った料理やデザートのレシピも掲載。中鎖脂肪酸の含有量が一目でわかる栄養成分表も付いている。価格は1,280円(税別)。全国の書店、神宮館オンラインショップで発売している。
2015年05月20日ソフトバンク・テクノロジー(SBT)は5月14日、鹿島建設および国内グループ会社29社に対し、Microsoft Office 365およびADFS on Cloudを導入したと発表した。グローバルに事業を展開する鹿島は国内外に多くのグループ会社を持っているが、国内グループ会社の中でメールシステムを個別に導入・運用している会社もあったことから、グループ全体にわたるコミュニケーション向上やシステムのトータルコスト圧縮、運用の負担軽減を目的として、メールシステムの統合を検討した。これに対しSBTは、日本マイクロソフトのクラウド版グループウェアサービス「Office 365(Exchange Online)」とSBTのクラウドサービス「ADFS on Cloud」によって、メールシステムをクラウド環境で統合する提案を行った。結果、2万ユーザーという規模に対応できること、メールシステムが集約できること、柔軟な拡張性を持つサービスであることが評価され、Office 365の採用が決定した。加えて、Office 365とオンプレミスのActive Directory環境をつなぐクラウドサービスであるADFS on Cloudにより、認証基盤、ID管理システムなど、ADFSが実現する機能を完全にクラウドのみで完結できることが導入の理由となった。鹿島は今回、グループ各社が個別に導入・運用していたメールシステムも含めてクラウド化し、Office 365をグループ共通ITインフラサービスとして統合することで、メールシステムのシンプルな構成と拡張性の両立、および運用負荷・コストの削減を実現したという。
2015年05月15日トレンドマイクロは5月12日、Microsoft Office 365向けのクラウド型セキュリティ対策として、新サービス「Trend Micro Cloud App Security」と「Trend Micro Hosted Email Security」の最新版を6月上旬より提供すると発表した。「Trend Micro Cloud App Security」は、Microsoft Office 365が提供するExchange Online(メール)、SharePoint Online(ポータル)および、One Drive for Business(クラウドストレージ)を標的型サイバー攻撃などの脅威から保護し、企業がグループウェアを安全に利用できる環境を実現する。クラウド型のサンドボックスを搭載しており、メールに添付されたファイルや、ポータル/クラウドストレージにアップロードされるファイルの中で不正な疑いのあるファイルをクラウド型サンドボックスで解析。標的型サイバー攻撃などに利用される未知の脅威を駆除する。また、既知の不正プログラムや不正なURLが含まれたメール/ファイルは、クラウド型サンドボックスで解析する前に駆除し、Microsoft Office 365経由で不正なメールやファイルが共有されることを防ぐ。マイナンバー制度に対応した情報漏えい対策機能を用いることで、氏名、住所、マイナンバーといった個人情報を含んだファイルのメール送信や、ポータル/クラウドストレージへのアップロードなどを監視・ブロックする。「Trend Micro Cloud App Security」は、2015年7月に新サービスとして提供を開始予定で、参考ユーザ提供価格は1215円~/月(5ユーザー)。「Trend Micro Hosted Email Security」は、2015年6月上旬にバージョンアップ版を提供開始予定で、参考ユーザ提供価格は540円~/月(5ユーザー)。
2015年05月13日東京都渋谷区の代官山HILLSIDE TERRACEで、フランスの食文化を体感できる「アペリティフ365 in東京」が開催される。開催日時は5月15日(12時から20時まで)、16日・17日(11時から19時まで)の3日間。入場料は無料で、料理と飲みものはキャッシュオンデリバリー制。○フランスの「おつまみ」が勢ぞろい同イベントでは、食事を始める前に飲みものとおつまみで食卓を楽しむフランスの食文化「アペリティフ」の習慣を日本に紹介する。今年は「1年365日アペリティフ=ゆとりある食習慣」の定着を目指し、全国で開催するとのこと。セルリアンタワー東急ホテル(福田順彦氏)、レストラン タテル ヨシノ(吉野建氏)、Restaurant PACHON(Andre PACHON氏)、エスプリ・ド・ビゴ(藤森二郎氏)、Amicale des Cuisiniers et Patissiers Francais du Japon(Christophe PAUCOD氏)、ブールミッシュ(吉田菊次郎氏)など多数のレストランが出店する。また、「APERITIF TOUR DE FRANCE」をテーマにセミナーを実施。パティシエ・シマの島田シェフによる「アルザス・ロレーヌ地方×ひとりで楽しむ日のアペリティフ」、フレンチ割烹Dominique Corbyのドミニク・コルビシェフの「ロワール地方×疲れた日のアペリティフ」など、多くのシェフが講演を行う。さらに、ワインのテイスティングなどの「プチワインセミナー」、音楽ライブ、プロのウェイター(ギャルソン)たちが素早さとバランス感覚を競う「ギャルソンレース」、フランスの絵本のキャラクター「リサとガスパール」とのコラボレーションイベントも開催される。各セミナーなどの詳細については、同イベントサイトの情報ページまで。
2015年05月11日ウォーキングもしかり、ダイエット目的の運動はどうしても単調になりがち。飽きて挫折してしまいわないためにも、お楽しみ要素を加えてみませんか?そこで取り入れたいのが、いつでもどこでも使えるスマートフォンアプリ!コナミスポーツクラブ開発のウォーキングアプリ『Dr.Walk』なら、ゲーム感覚でより効果的なウォーキングへと導いてくれます。 『Dr.Walk』の魅力といえば、歩幅を測定できること。一般的に、歩幅は大きく広げるほど運動効果がアップするといわれているため、できるだけ大股でリズム良く歩くのがおすすめです。 『Dr.Walk』では、スマートフォンを持ってペースに合わせて3分歩くだけで自分の歩幅が測定され、歩幅年齢までわかるのだとか。歩き方によって変化する消費カロリーまで算出できるので、ダイエットのやる気も高まりそうです。運動した成果がランキングや達成記録で評価されるので、ランキング上位や記録更新を目指すのも楽しいですね。 目的やシーン別でのメニューも用意されており、お好みのものを選んで効果的にウォーキングを行うことができます。さらに、インストラクターによるエクササイズ動画も配信されているので、正しい方法を覚えることができます。 ウォーキングがさまざまなデータによって評価される『Dr.Walk』は、やる気アップに最適なアプリ。ダイエットに失敗しがちな方は、アプリで楽しいウォーキングを始めてみてはいかが?
2015年05月10日○個人用連絡先と組織の連絡先Office 365(Exchange Online)の連絡先(アドレス帳)には、Office 365の各ユーザーが自由に使える個人用連絡先と、管理者のみが作成・修正・削除できるテナントの連絡先があります。テナントの連絡先は、ディレクトリーあるいは共有連絡先とも呼びます。当連載の第29回では、個人用連絡先の作成方法を紹介しました。今回はテナントの連絡先の作成方法を紹介します。テナントの連絡先は、管理者だけが作成、編集、削除できるもので、管理権限を持たない一般のユーザーは閲覧のみ可能です。組織で共通に使用する連絡先情報などは、連絡先の管理権限を持つ管理者が一括管理、登録するとよいでしょう。各ユーザーが個別に同じ連絡先を重複して作成する無駄を省いたり、顧客などの連絡先情報の改訂前と改訂後が混在・混乱するトラブルを防いだりすることができます。また、テナント全体におよぶメールのルールを設定する時にも、テナントの連絡先が必要になることがあります。※なお、Office 365で管理する連絡先には、他にLync連絡先(Skype for Business連絡先)もあります。○テナントの連絡先の作成(1)連絡先の管理権限を持つユーザーアカウントでOffice 365にサインインし、トップページで「管理者」をクリックするか、左上のOfficeボタンをクリックして「管理者」をクリックします。(2)ダッシュボード(Office 365の管理ページ)で、左サイドメニューの「ユーザー」→「連絡先」をクリックします。連絡先の管理ページを開いたら、「+」(新規作成)ボタンをクリックします。(3)「姓」、「名」、「表示名」、「電子メールアドレス」を入力して、「作成」をクリックします。以上で、連絡先の作成は終了です。(4)作成済みの連絡先を修正する時、あるいは連絡先に住所や電話番号などのより詳細な情報を追加する時、修正する連絡先のチェックボックスをオンにして、「連絡先の編集」をクリックします。(5)必要事項を修正して、「保存」ボタンをクリックします。より詳細な情報を登録または修正したい時は、「プロパティをさらに編集」をクリックします。○Exchange管理センターで連絡先を作成ダッシュボード(Office 365の管理ページ)から、テナントの連絡先を作成するには、2つの方法があります。もう一つの方法も紹介します。(6)ダッシュボードで、左サイドメニューから「管理者」→「Exchange」をクリックし、クラウド版Microsoft Exchange ServerであるExchange Onlineの管理ページ「Exchange管理センター」を開きます。(7)Exchange管理センターで、「ダッシュボード」→「連絡先」をクリックします。あるいは「受信者」→「連絡先」をクリックします。(6)連絡先管理ページで、「+」→「メール連絡先」をクリックします。連絡先には、メール連絡先とメールユーザー連絡先があります。どちらもテナント外のメールアドレスを連絡先に登録し、登録した内容はテナントの全ユーザーの連絡先(People)に表示されるという点では同じです。しかし、「メール連絡先」が単純にテナント外のメールアドレスを登録するだけなのに対して、メールユーザーはOffice 365テナントへのアクセス権を含みます。Office 365の情報一部へのアクセスを部外者に許可する時に使うのが、メールユーザーです。部外者の単なるアドレスとしてだけ利用するのであれば、セキュリティ上、「メール連絡先」として作成すべきです。(9)連絡先情報を入力し、「保存」をクリックします。(10)作成した連絡先を修正したい時、あるいは追加情報を登録したい時は、修正したい連絡先をクリックして選択してから、「編集」(ペン)ボタンをクリックします。現状では、手順1~5の方法、手順6~10の方法、どちらを使ってもかまいません。同じ様にテナントの連絡先に情報を登録できます。連絡先はExchange Onlineの機能です。本来はExchange管理センターで管理するもので、それが手順6~10です。一方、操作を簡便にするために、Office 365メインのダッシュボードから簡単に連絡先を登録できる様に、Exchange Onlineへのショートカットメニューとして装備されたのが手順1~5の方法ではないかと思われます。ただし、手順1~5が最近のOffice 365のデザインになっているのに対し、手順6~10は古いタイプのExchange Onlineのデザインのままです。一方、バラバラの独立したサービスとしても機能するExchange Online、SharePoint Online、Lync Online(Skype for Business Server)は、Office 365で統合化・融合化が進んでいます。今後のOffice 365のバージョンアップでは、伝統的な手順6~10の方法が大きく変わっていく可能性があります。
2015年04月27日トレンドマイクロは3月に2015年の事業戦略発表会を開催した。Office365向けの新製品が発表されたほか、企業全体のセキュリティをカバーする包括的なソリューションを提供する。トレンドマイクロ代表取締役社長兼CEOのエバ・チェン氏は、まず「日本航空、ソニー・ピクチャーズ、Targetなど、企業からの大規模な情報漏えいが多発している。サイバーセキュリティを強化することは企業の競争優位性につながる」として、企業向けセキュリティを強化することを述べた。トレンドマイクロの売上比率は、コンシューマー向けが35%、企業が65%だが、「2015年は、もっとも大きな被害を受けている中堅・大企業に注力し、戦略的成長を目指したい」としている。具体的な事業戦略として、エバ・チェン氏「3つのC」をキーワードに事業戦略を発表した。○「カスタムディフェンス(Custom Defence)」では自治体向けマイナンバー対策製品も1つ目のC、「カスタムディフェンス(Custom Defence)」は、標的型サイバー攻撃などの対策への備えになる。脅威の根本原因を特定し、自社内でカスタムシグネチャを自動生成するソリューションを提供するものだ。具体的にはトレンドマイクロのクラウド型情報基盤「SPN(Smart Protection Network)」において、企業内の端末が不正サイトにアクセスした場合に管理者に警告する「Early Warning Service(仮称)」を新たに追加する。また自社にカスタマイズされた脅威への対策として、標的型攻撃の対策製品「Deep Discovery」を強化。脅威の根本原因を可視化する新しいしくみ(Deep Dicovery Endpoint Sensor:仮称)を提供するほか、既存製品との連携(Deep Dicovery Analyzer)で分析する。IBM、Splunk、HPなど他社のSIEM製品からの脅威ログも相関分析することで、脅威の根本的な原因を明らかにするものだ。注目は「Trend Micro マイナンバー向けサンドボックス」で、自治体向けのマイナンバー対策として6月から提供していく。トレンドマイクロ取締役副社長の大三川彰彦氏によれば「Deep Discoveryの簡易版にあたるものだが、情報漏えい対策・サイバー攻撃の防衛として、マイナンバー用のサーバーとネットワークの間で設置していただくソリューション」として力を入れていくとのことだ。○「ユーザー保護の徹底(Complete User Protection)」ではOffice365向けセキュリティ対策クラウド利用やタブレット・スマートフォン利用など、端末やユーザーのワークスタイルが多様化する中で、幅広い環境に対応する「ユーザー保護の徹底(Complete User Protection)」を行っていく。注目は新たにリリースされた、Office365向けセキュリティ対策製品だ。マイクロソフトのOffice365は利用者が爆発的に増えており、2年で5.5倍の規模にまで成長している。Office365は、マイクロソフトのクラウド・OneDriveと融合して使えるのことが特徴だが、そのOneDrive上でマルウェアを検知する「Trend Cloud App Security(仮称)」を新たに投入する。発表会では「Trend Cloud App Security(仮称)」のデモが、iPadを使って行われた。標的型攻撃で使われる不正なWordファイルを、OneDriveにアップしたところ、「Trend Cloud App Security(仮称)」が即座に削除し、ユーザーに通知してくれる。クラウドでは、ユーザー共有によってマルウェアが拡散してしまうことが多いが、この機能を使えばOneDriveでのマルウェアをシャットアウトできる。OneDrive側に負荷をかけることもないとのことだ。この他に企業での運用・管理を軽減するクラウド型製品を提供する。クラウド型Webゲートウェイセキュリティ(InterScan Web Security as a Service)を新たに投入するほか、クラウド型メールセキュリティ(Trend Micro Hosted Email Security)を強化する。これらの製品はリモート管理ツール「Trend Micro Remote Manager」で管理できる。Office365との製品バンドル販売、既存エンドポイント製品とのセット販売などを推進していくとのことだ。○「クラウド&データセンターセキュリティ(Cloud & DataCenter Security)」では、VMware vSphere6に対応IT環境がクラウド&仮想化への移行するのに合わせ、「クラウド&データセンターセキュリティ(Cloud & DataCenter Security)」として製品を新たな技術や環境へ対応させていく。具体的には総合サーバーセキュリティ製品である「Trend Micro Deep Security」を、VMware vSphere6に対応させる。またMicrosoft Azureとの連携強化、AWSでのLinuxカーネル対応など、新たな環境に迅速に対応していくとのことだ。合わせてパートナーとの販売施策を強化し、クラウド関連ベンダーとしての連携でビジネスを促進するとしている。このようにトレンドマイクロにでは、「3つのC」を柱に企業向けソリューションを強く推進していく。他社との差別化について質問されたエバ・チェン氏は「トレンドマイクロの強みは、スレットディフェンスに注力していること。セキュリティ情報のビックデータを収集・分析する『SPN(Smart Protection Network』をによって、より素早く脅威を特定できる。SPNを核にして『3つのC』で革新的なソリューションを提供していく」と語った。
2015年04月09日ピーエスシー(PSC)とデル・ソフトウェアは4月7日、両社の協業により、マイクロソフトのクラウド・サービスであるMicrosoft Office 365向けの移行支援を行う「Go to 365センター」を開設し、速やかなデータ移行支援サービスを提供開始すると発表した。同センターでは、ユーザー企業の環境にあるメール・システムのメール・データ及び予定表データを、Office 365環境へ移行する。専任のスタッフによるリモート・サービスを通じた移行支援により、既設システムからのデータ移行で悩んでいるユーザー企業が、Office 365を短期間で利用開始できるという。なお同センターは、デル・ソフトウェアのデータ移行ソリューションを、様々な移行プロジェクトの実績を持つというPSCが利用することで、経営に与えるインパクトとコストの抑制を可能にしているとのこと。同センターの開設にあたりPSCは、Office 365のライセンスを3年間分購入したユーザー企業を対象に、無償データ移行キャンペーンを実施する。その第1弾として、2014年4月でサービスが終了したMicrosoft Exchange Server 2003を使用しており、2015年5月29日までに申し込んだユーザー企業を対象に、移行サービスを提供する。
2015年04月08日ニフティは4月1日、災害復旧(DR)に特化したに特化したクラウドサービス「ニフティクラウド DRサービス with VMware vCloud Air」の申し込みを開始したと発表した。同サービスは2015年5月中旬から順次提供される。初期費用は無料で、5000円/ストレージ100GBまで、からの提供となる。同サービスは、「VMware vCloud Air」が提供する災害復旧サービス「Disaster Recovery」を『ニフティクラウド』の環境にて提供するもので、「VMware vCloud Air」のテクノロジーを活用した国内初のサービス。既存のオンプレミス環境がVMware vSphere で仮想化されていれば、ニフティクラウドへのレプリケーションをマウスクリックで行うことができ、シンプルで実現性の高いDR環境を構築できる。また、ニフティクラウド上の仮想サーバー(レプリカ)は「コールドスタンバイ」の状態で保持され、15分~24時間の範囲の任意の間隔で同期をとることができる。有事の際には、既存環境のvCenterからの操作でフェイルオーバーが可能となる。万が一、既存環境にアクセスできない場合は、サポート窓口に電話で指示することで、スタッフがユーザの代わりにレプリカの仮想サーバーを起動する。なお、既存環境の仮想サーバーのバックアップ/リストアにも利用できる。今後は、既存環境からクラウドへの移行をより容易にするインポート機能などの提供を予定しており、2015年9月末までレプリケーションとフェイルオーバーを無料で利用できるキャンペーンを実施する。
2015年04月02日今回も、Office 365 Outlook(Exchange Online)のメールのルール機能のうち、ユーザーごとの設定…一般ユーザーが自分の好きに設定できる設定を紹介しますが、その前に、Office 365のオプションメニューの変更について紹介します。2015年3月現在、Office 365のオプションメニューが、旧メニューから新メニューに切り替わっています。テナントによってまだ旧メニューのオプションメニューが表示されるテナント、すでに新メニューに切り替わっているテナントがありますので、ご確認ください。当連載の、連載第28回、第29回で紹介した画面は、旧メニューです。当連載では今回から新メニューで紹介します。基本的に設定項目や機能は大きく替わりませんが、オプション設定メニューが左カラムに階層的にまとめられ、設定ページへのアクセスが容易になりました。(1)Office 365にサインインしてOutlookを開きます。(2)「設定(歯車)」ボタンをクリックし、「オプション」メニューをクリックします。(3)新しいオプション画面。左カラムにツリースタイルで各種メニューが並び、右側に設定画面を表示します。メニュー名の先頭にある三角マークをクリックすることで、サブメニューを展開したり、折りたたんだりできます。設定内容については従来と大きな変更はありませんが、設定画面の下部にガイダンスや設定内容が表示されるようになりました。(4)新しいオプションメニューがどうしても使いにくい場合、また、新しいオプションメニューが不安定な場合には、旧オプションメニューを使用することもできます。それには、「その他」→「古いバージョンへ移動」をクリックしてください。※現在、旧メニューから新メニューへの移行期間であるため、暫定措置として旧メニューも使用できるようになっています。新メニューが定着した後、旧メニューは廃止されるものと思われます。では、ユーザーごとのメールルールの設定として、今回は自動応答と迷惑メール処理について紹介します。○自動応答メールを受信した時に、Office 365が自動的に返信するのが、「自動応答」の機能です。たとえば、年末年始休業などの休業中、あるいは出張中、休暇中に、顧客からのメールに対して「○日~○日まで休業いたしますので、○日以降に返信します」といった趣旨のメールを自動返信することが考えられます。また、人事異動や退職などによって担当者が替わった際、旧担当者に対して着信したメールに、自動返信することが考えられます。Office 365 Outlookの自動応答機能の特徴は、メールの差出人が組織内部(同じテナント)か外部かによって、自動応答のメッセージを使い分けられることです。(5)オプションメニューの「メール」→「自動処理」→「自動応答」をクリックして、選択します。(A) オプションメニューの「自動応答」をクリックします。(B) 「自動応答を送信する」をクリックして選択します。(C) 自動応答する期間をスケジュールする時は、「次の期間に限り応答を返信する:」にチェックマークを付け、自動応答の開始日時と終了日時を設定します。(D) 組織内(同じテナント内)のユーザーに対する自動応答メッセージを入力します。(E) 組織外のユーザーにも自動応答する場合、「組織外の送信者に自動応答メッセージを送信する」にチェックマークを付け、組織外の送信者向けの応答メッセージを入力します。また、連絡先に登録したユーザーにのみ自動応答するか、全ての組織外ユーザーに自動応答するか選択できます。(F) すべての設定を完了したら、「保存」ボタンをクリックします。(6)旧オプションメニューでは、次の様な表示になります。機能・設定項目自体は変わりません。○ブロックまたは許可メールを受信した時に、メールの差出人アドレスによってメールを受信するか、拒否するか(迷惑メールフォルダーに入れるか)、設定します。メールの差出人アドレスには、メールアドレスそのものを設定することもできますし、メールアドレスのドメイン名だけを設定し、同じドメイン名からのメールすべてを同じ扱いで処理することもできます。(7)オプションメニューの「メール」→「アカウント」→「ブロックまたは許可」をクリックして、選択します。(A) オプションメニューの「ブロックまたは許可」をクリックします。(B) Office 365の迷惑メール自動フィルターを使用するか、使用しないか、選択します。自動フィルターを有効にすると、ブロック設定したメールアドレスからのメールでなくても、迷惑メールと思われるメールを自動的に迷惑メールフォルダーに振り分けます。(C) 自動フィルターで迷惑メールとして振り分けられたくない、信頼できる差出人のメールアドレスを登録します。ペンボタンをクリックしてメールアドレスまたはドメイン名を入力し、+ボタンで追加登録します。リストから不要なメールアドレスを削除する時は、削除するメールアドレスをクリックして選択し、ごみ箱ボタンをクリックします。(D) 連絡先に登録してあるメールアドレスをすべて信頼できる差出人とみなすときは、「連絡先からのメールを信頼する」にチェックマークを付けます。(E) 無条件に迷惑メールとして処理する差出人のメールアドレスを登録します。(F) Cで登録したメールアドレスと同じ組織(同じテナント)のユーザー以外をすべて迷惑メールとして処理する時は、「信頼できる差出人と宛先のリストに登録されていない送信者からのメールや組織外の送信者からのメールを信頼しない」にチェックマークを付けます。(G) すべての設定を完了したら、「保存」ボタンをクリックします。(8)旧オプションメニューでは、次のような表示になります。機能・設定項目自体は変わりません。
2015年03月26日日本HPは3月16日、同社のWebシングル・サインオン・ソリューション「HP IceWall SSO」 が、日本マイクロソフトの提供するOffice 365の認証連携(フェデレーション)において「Works with Office 365 - Identity プログラム」の「サードパーティーID プロバイダー」に認定されたと発表した。併せて、Office 365の導入や移行を支援する「Office 365 マイグレーションサービス」の提供を開始する。同社によると、マイクロソフトのサードパーティーIDプロバイダーへの認定は、国内製品ではIceWall SSOが初めてとのこと。これにより、社内システムにWindows以外のアプリケーションを使用している企業がOffice 365を導入する場合、IceWall SSOの導入により、事前検証などに時間を費やすことなくOffice 365と社内システムとの認証連携を実現できるという。さらにユーザー企業はIceWall SSOとの認証連携について、Office 365のサポートをマイクロソフトから受けられる。今回発表したOffice 365 マイグレーションサービスには、移行によるインパクトの多角的視点による評価を実施し、方針策定支援、プロジェクト化、検証、要件定義等を支援する「Office 365インパクトアセスメントサービス」、既存のオンプレミス環境にあるExchangeやSharePointのOffce365への移行に関する設計・移行作業を支援する「Exchange、SharePointの移行支援サービス」、社内Active DirectoryとOffice 365を連携させるシングルサインオン環境の導入を支援する「Office 365 AD連携・同期環境構築サービス」、米Riverbedの「Steelhead Cloud Accelerator」による環境構築を提供し、Office365へのアクセス速度改善を支援する「Office365トラフィック最適化サービス」などがある。
2015年03月17日日本マイクロソフトは3月9日、「Microsoft Technology Forum」にて、NPO向けOffice 365イベント「クラウドと地域活動」セミナーを開催した。同セミナーでは、東日本大震災から4年目を迎えるにあたり、災害時や地域活動の連携に不可欠なNPOの活動に焦点を当て、NPOならではのITソリューションの利活用について、各NPO等の支援団体および日本マイクロソフトのスタッフが、クラウドの導入事例をもとに紹介した。本記事では、このセミナーの模様をレポートする。○さまざまなコミュニケーションツールを組み合わせた「Office 365 Nonprofit」セミナー冒頭で、日本マイクロソフト Officeビジネス本部の寺田和人氏は「現在は、メール、電話、ソーシャル、ブログ、ポータル等、さまざまなコミュニケーションツールがあるが、それぞれに特徴があり、また世代によって使いたいツールも異なってくる。それぞれが一番心地よく使えるよう、これらのツールを組み合わせてひとつにパッケージ化したものが必要なのではと考えている」と述べた。こういった狙いも込めて、マイクロソフトは電子メール、ドキュメントの共同作業環境や共有予定表、ビデオ会議などを行うことができる非営利団体向けのクラウドサービス「Office 365 Nonprofit」を提供している。セミナーでは、主にOffice 365 Nonprofitを利用した地域活動におけるクラウド活用について、下記のような4つの事例が紹介された。○事例1:東日本大震災復興支援におけるクラウドの活用まずは、一般社団法人 RCF復興支援チーム 双葉町復興支援員「ふたさぽ」の小林辰洋氏が登壇し、東日本大震災被災地復興支援におけるクラウド活用例について紹介した。福島県双葉町は、東京電力福島第一原発の事故により町の96%が帰還困難区域となっており、全国39都道府県に分散・避難している住民は未だ先の見えない避難生活を強いられている。ふたさぽでは、そんな双葉町町民の方々のコミュニティ支援や広報活動をメインに行っている。双葉町役場と協働し、双葉町を復興・継承させたいという町民の方々の思いを繋げることが使命だ。埼玉県加須市、福島県郡山地区、いわき地区に配備された10名のスタッフが、連携を取りながら活動を進めている。このときに、Office 365の各種ツールを組み合わせ、拠点が離れたスタッフ間の予定・情報共有だけでなく、メンバーとのコミュニケーションの活性化を図ることで、町民主体の復興、町民の力の結集を目指している。○事例2:2014年に発生した広島市土砂災害におけるクラウドの活用続いて、広島土砂災害でのクラウド活用事例と災害への備えについて、日本マイクロソフト コンサルティングサービス統括本部の中川翼氏が説明した。2014年8月の広島市北部の住宅街において発生した豪雨による大規模な土砂災害は、74名の死者、44名の負傷者を出し、ピーク時には2354名の避難者が避難所へ身を寄せた。その際、公民館や学校など16ヶ所を拠点に次々と避難所が開設されたため、迅速な情報共有インフラの整備が求められた。マイクロソフトは、広島市からの要請後、24時間以内にすべての避難所にOffice 365を展開。本庁・区役所のメールインフラと、災害対策本部ポータルサイトを構築した。広島市は、この経験を踏まえ、今後の災害への備えとして下記のようなコメントを残している。「災害発生時の目まぐるしく変化する状況のなか、避難所と本庁・区役所との情報共有手段を迅速に提供する必要があった。NPO等の支援団体との連携も迅速に強化していかなければならない。被災者の情報は、住所、氏名、家族構成、具体的な要請内容などの機微情報であるため、情報セキュリティが確保された情報伝達手段を確保しなければならない。コンシューマー向けサービスを使うことは非常に危険だった。メールインフラができた後に開設された災害対策本部ポータルは、ほぼ使われなかった。大規模災害発生時の現場は混乱しており、マニュアルを読む余裕はないため、普段から慣れたツールで対応していくことが重要だ」(広島市担当者)迅速に対応しなければならない状況下においては、街ごとが個別に持っている非クラウドサービスは機能しない。また、中川氏はこのコメントを受け、「避難所となる公民館や学校には、無線通信の環境が備わっていないところも多い。こういった事態に備えて、平常時からインフラを整備しつつ、NPOなどと連携を取っておくことが大切であるというのが今回の教訓だった」と述べた。○事例3:SharePointを活用した販売管理(POS)システム次に、NPO法人トゥギャザーの別府一樹氏が登壇し、SharePointを活用した販売管理(POS)システムの事例を紹介した。トゥギャザーでは、障碍のある方が作成した商品の販売サポートや、企業ノベルティのグッズ制作などを行っている。トゥギャザーの商品販売においては、商品の種類が約700種類と多く、管理が難しいという課題があった。これまではすべての商品にJANコードを付け、Excelで管理をするという形を取っていたが、非常に時間が掛かっていた。また、約80ケ所の福祉施設や協働作業所から商品を仕入れているため、在庫管理も煩雑になる。市販のレジやPOSシステムは高額なこともあり、今回、Office 365のサービスであるSharePointを用いたレジアプリの導入に踏み切ったという。SharePointを活用した販売管理については、日本マイクロソフト マイクロソフトテクノロジーセンターの鈴木敦史氏が、実際にデモンストレーションを行った。「データベースは専門の管理者がいないと保守・運用が困難であるが、SharePointは、テキストで順番にレコードが入っていくため、簡易的なデータベースとして使用することができる」(鈴木氏)プリンタを接続すれば、その場でレシートを出すこともできる。また、Excelと連携させると、SharePointからデータを簡単にダウンロードすることができ、Excel上でピボットテーブルを使った集計なども可能となる。同レジアプリは、近日中にWindowsストアで無償公開される予定。これにより、Office 365と併せて販売管理システムが利用できる。○事例4:Lyncを活用した視覚障碍の方向けパソコンサポート最後に、NPO法人札幌チャレンジド 飯村富士雄氏から、Lyncを活用した視覚障碍者向けのパソコンサポートについて説明があった。札幌チャレンジドでは、障碍のある方にパソコン技術を講習することで就労、社会参加を支援するサービスを行っている。これまでは、外出が難しい人や視覚障碍がある方に対して遠隔でサポートする際、電話やスカイプを用いながら有料の画面共有ソフトを利用していたが、それらは視覚障碍者用の読み上げソフトでの使用が困難だった。そこで、Office 365のサービスであるLyncの画面共有機能を利用することにした。Lyncによって画面を共有しつつ、視覚障碍のある方は画面読み上げソフト「PC-Talker」を使用すると、ナビゲーションを聞きながらキーボードによる操作ができるようになる。このLyncとPC-Talkerを使った遠隔サポートについてのマニュアルは、近日中にWebで公開される予定だ。○今後の展開について最後に今後の展望について、日本マイクロソフト 執行役 法務・政策企画統括本部長の菊地麻緒子氏は「導入相談会を定期的に実施していきたい。Office 365 Nonprofitの導入を加速し、2015年末までに11名以上のNPOで10%のシェアとなる330団体に採用されることを目標としている。Office 365を活用して地域の活動を進めていただきたい」と述べた。
2015年03月11日Office 365のもっとも多用される基本機能は、なんといってもメール関連の機能でしょう。マイクロソフトのグループウェアであるExchange Serverのクラウド版であるExchange Onlineを中核として、ユーザー環境にクライアントソフトであるMicrosoft OutlookまたはOutlookのクラウド版であるOffice 365 Outlook Onlineを使用します。ここにはメール送受信機能の他、予定表、People(アドレス帳)の機能があり、また、グループウェア、コラボレーション機能として、メールやアドレス帳、予定表の共有機能があります。単純なWebメールサービスではありません。もちろん、ユーザーアカウントはActive Directoryで厳密かつ安全に管理します。前回まで長きにわたってOffice 365のサイト機能(SharePoint Online)を紹介してきた当連載ですが、今回から、Office 365のメールのルール機能を紹介します。○2つのレベルのメール仕分け多くのWebメールサービスやメールクライアントソフトと同様に、Office 365のメール機能にも、受信メールを条件によって仕分けしたり、削除したり、転送したりする機能があります。ただし、ヤフー!メールや個人向けのGmailサービスなど、多くのWebメールサービスと異なるのは、Office 365が基本的に法人向けであり、テナントという単位でユーザーを組織的に扱うことです。つまり、通常、1つのOffice 365テナントには複数のユーザーが含まれます。そのため、Office 365のメールのルールには、テナントとしてのルール、各ユーザーのルール、2つの段階のルールがあります。例えば、テナント管理者が、テナント全体に対して、「ギャンブル」というキーワードを含むメールを自動削除する様に設定しておけば、ユーザーが自分に着信するメールに対して「ギャンブル」というキーワードを含むメールを「娯楽」というフォルダーに分類する様に設定したとしても、そもそもそのメールが届きません。各ユーザーの設定に優先して、テナントのルールが働きます。Office 365のこうしたメールのルールには独特のクセがありますので、今回から具体的な設定手順を紹介していきます。※前述の様にOffice 365のメール機能は基本的にMicrosoft Exchange Serverのクラウド版ですので、Exchange Serverの設定経験者であれば、それほど戸惑うことはありません。○ユーザー個別の受信メールに対するルールの設定今回は、まず、Office 365のユーザーの誰もが設定できる、自分に着信したメールに対するルールの設定方法を紹介します。(1)設定(歯車)ボタンをクリックし、「オプション」メニューをクリックします。(2)左サイドメニューの「メールの整理」をクリックし、新規ルール作成の「+」ボタンをクリックします。ドロップダウンメニューから、適切なルールをクリックしてください。「受信メッセージに対する新しいルールを作成する」が、基本となる、汎用的なルール作成ウィザードです。「特定の人から…」~「件名に特定の…」の4つのメニューは、よく使われるルールを簡単に設定できる様にしたもので、「受信メッセージに対する新しいルールを作成する」の省略版です。この例では、基本である「受信メッセージに対する新しいルールを作成する」をクリックします。(3)作成するルールに名前つけます。「名前」テキストボックスにルールがわかりやすい名前を入力してください。(4)このルールを適用する条件を設定します。この例では、メールのタイトルまたは本文に「マイナビ」という単語が含まれた時にルールが適用されるように設定します。「メッセージの到着時、および:」ドロップダウンリストで「件名または本文に次の単語が含まれている場合…」選択します。(5)条件となる文字列(ここでは「マイナビ」)を入力し、「+」ボタンをクリックして、単語リストに登録します。※「+」ボタンをクリックせずに「OK」ボタンをクリックすると、単語を登録せずに終わってしまいますので、注意してください。「+」ボタンで複数の単語を追加登録することもできます。登録した単語の修正はペンボタン。登録した単語の削除は「-」ボタンです。(6)条件となる単語を登録したら「OK」ボタンをクリックしてください。(7)条件を満たした時にどのような動作をするのか、動作を設定します。この例では、受信トレイの中に「マイナビ」というフォルダーを作成し、その中に受信メールを移動することにします。ここでは、「実行する処理:」ドロップダウンメニューで、「メッセージを次のフォルダーに移動する…」をクリックします。(8)移動先のフォルダーをすでに作成してあるのであれば、移動先のフォルダーをクリックして選択します。ここでは、受信トレイの中に新しいフォルダーを作成しますので、「受信トレイ」をクリックして選択し、「フォルダーの新規作成」ボタンをクリックします。(9)新規フォルダーの名前として「マイナビ」を入力して、Enterキーを押して確定します。(10)新しく作成したフォルダー「マイナビ」をクリックして選択し、「OK」ボタンをクリックします。(11)件名または本文に「マイナビ」という単語がある受信メールを、「マイナビ」というフォルダーに移動するというこのルールを、「保存」ボタンをクリックして保存します。※「条件の追加」や「処理の追加」、「例外の追加」ボタンをクリックすると、それぞれ、さらに条件設定をしたり、処理を追加したり、あるいは条件の例外を設定し、複雑な設定をすることができます。(12)あたらしいメール処理のルール「マイナビ」を登録しました。すでに、ルールは有効になっています。複数のルールを作成すると、この画面でルールが一覧表示されます。ルールの修正はペンボタン、削除はごみ箱ボタンを使用します。また、複数のルールを登録した時は、「↑」ボタン「↓」ボタンをクリックして、ルールの順序…優先順位を調整できます。上位に表示されるルールほど、ルール適用の優先順位が高くなります。(13)実際に「マイナビ」という単語を含むメールが着信すると、受信トレイの中にある「マイナビ」というフォルダーに仕分けされました。
2015年03月02日日本マイクロソフトは2月24日、教育機関向けOffice 365の「Office 365 Education」が国内で220万人に利用されていると発表した。また、「セルフサインアップ」と「学認(GakuNin)」の連携を開始する。同社によると、220万人の児童や生徒、学生、教職員が利用する統合型情報共有クラウドサービスとしては国内最大級のユーザー規模になるという。これにあわせて、同サービスの特典である「Student Advantage」を生徒らが簡単に利用できる仕組みを提供する。Student Advantageは、包括契約(EES/OVS-ES)を行っており、教職員全員のOffice 365 ProPlusかOffice ProPlusを保有している教育機関に提供されるプログラム。追加費用なく、包括契約を行っている生徒らが最新のMicrosoftを利用可能となる。これまでは、特典を利用する際に、教育機関のIT管理者がユーザーアカウント作成作業・手続きを行う必要があったが、今回の「セルフサインアップ」によって簡単に学生がOffice 365を利用できる。セルフサインアップは、専用Webサイトに学生自身がアクセスし、学内で割り当てられているメールアドレスを入力するだけで、最新のOfficeを1人あたり5台のPC/Mac、5台のタブレット端末、5台のスマートフォンで利用できる。メールアドレスは、外部の人間でも把握できるが、本人確認のためのメールが該当メールアドレスに送付されるため、なりすまし利用の心配はない。一方で、セルフサインアップにあわせて国立情報学研究所が提供する学術認証フェデレーション「学認(GakuNin)」との連携も行う。これは、4月20日より提供するポータルサイトでOfficeのダウンロードが可能となるもの。学認では、様々な学校のICTサービスを管理・運営しており、55の国公立大学など150の教育機関が参加している。このポータルサイトでは、学生が割り当てられている学籍番号などのIDをポータルサイトで入力するだけで、簡単にOfficeを利用できるようになる。現在、大学の在籍者総数は288万人いると言われており、220万人という数字は全体の76%に相当する。高校生のユーザーも一定数含まれるため、高校生の数も含めると618万人となり、利用率は36%程度に下がるというが、それでも2位以下を大きく引き離す数字になるという。生徒らに対する無償提供について日本マイクロソフト 業務執行役員 パブリックセクター統括本部 文教本部長の中川 哲氏は「将来的に高度なスキルをもって仕事をするには、教育が重要になる」と、その狙いを説明する。日本は少子高齢化が世界で最も進む国となっているが、人口減とあわせて高度なスキルを必要としない仕事では機械や人工知能へと置き換えが進むと見られている。これは、単純に労働人口が減ることに加えて、低賃金で人を雇うよりも、機械化やプログラムによって人材から置き換えてしまった方が企業のコストも抑えられるためだ。こうした将来的な予測を説明しつつ、中川氏は「高度なスキルを身につけるためには、高度な教育が必要」として、日本の学生が早いうちからICTに親しみ、慣れる環境を構築するためにこのプログラムを提供すると話した。もちろん、Officeを購入できる潤沢な資金を持つ私立校などでは、そうした配慮はいらないかもしれない。ただ中川氏は、メディアでも盛んに取り上げられているトマ・ピケティ氏の著書「21世紀の資本」を引き合いに出し、「(ICT)教育が裕福な家庭でしか受けられないとなると、格差がさらに広がってしまう。だからこそ、高度な教育を安価に提供したいと考えた」とした。「デジタルデバイスは多くの家庭にある中で、誰もが高度な教育を安価に提供できるよう、精一杯頑張った。イチ民間企業でできることには限度があるので、全てをタダにすることはできないが、こうした取り組みを今回提供できて良かった」(中川氏)
2015年02月25日Microsoftおよび日本マイクロソフトは、契約を締結した学校の教員や学生に対して、office 365 ProPlusが追加費用なしで使用できるライセンス特典「Teacher Advantage」「Student Advantage」を提供している。さらに、2015年2月22日(現地時間)に公式ブログにて、Student Advantageの申請プロセスを大幅に削減する改善を発表した。日本マイクロソフトも同様の施策を2月24日から開始。加えて、大学内IDを利用してOffice 365のダウンロードを可能にする「学認Office 365ダウンロードポータル」を、2015年4月20日から実施する。○サインアップだけでOffice 365が利用できる「セルフサインアップ」最初に登壇した日本マイクロソフト 業務執行役員 パブリックセクター統括本部 文教本部長の中川哲氏は、自社の教育向けクラウドサービスを"国内最大級"と評しながら、Office 365 Educationの国内利用者数が2014年12月時点で、220万人に達したことを明らかにした。前回調査は2014年5月時点で170万人であることから、7カ月で50万人のユーザーが増加し、1日にならすと2,380人の増加傾向にあるという。日本マイクロソフトは、利用シーンや使用PC台数によって、教育機関に対するライセンス契約を多数用意している。今回のStudent Advantageが対象となるのは、教育機関向け総合契約となるESSおよびOVS-ESプログラムが対象だ。両プログラムの違いは日本マイクロソフトのWebサイトで確認いただきたいが、中川氏によればESS/OVS-ESプログラムを締結している教育機関の学生が、Office365 ProPlusを無料で使用できることは意外に知られていないという。中川氏は自社の利用プロセスに問題があると反省しつつ、米Microsoft本社も導入した「セルフサインアップ」を、2015年2月24日から国内でも開始することを明らかにした。従来は下図のような複雑なプロセスを教育機関側が実行しなければならず、学生も学校側からのアナウンスがなければ、Office 365を利用できるか否かを知るすべは少ないという。今後はセルフサインアップのWebサイトにアクセスすることで、学内のメールアドレスに対してOffice 365をダウンロードするポータルサイトへのURLが届く。後は、Office 365 ProPlusのダウンロードおよびインストールを実行するという仕組みだ。中川氏は「教育機関側は事前にユーザーアカウントの作成などを行わずに済むため、大幅な改善」と、現在は約28万人というStudent Advantageを利用しているユーザーが、約150万人へと大きく増加すると自信を見せた。○学内ID向け「学認Office 365ダウンロードポータル」日本独自の施策として、ライセンス認証を行うKMSサーバーなどを用意せず、学内のIDを利用してOffice 365 ProPlusを利用可能にする「学認Office 365ダウンロードポータル」を4月20日から開始することも発表した。多くの教育機関は独自のIDシステムで学生を管理し、各種サービスを提供するが、本施策はそのIDシステムを利用するというものだ。今回、日本マイクロソフトと提携してSSO(シングルサインオン)システムを提供する国立情報学研究所 学術認証推進室教授の中村素典氏は「学認(学術認証フェデレーション)の導入によって、大学間で仕組みが異なる部分をクラウドで吸収する。さらにSSOサーバーを経由し、eラーニングシステムや電子ジャーナルなど、学生向けに各種サービスが提供可能になる」と、"学認"の概要を説明した。既に"学認"に参加している教育機関は150に達し、利用者数も教育者や学生を合わせて110万人を超えたという。気になるのは認証システムだ。"学認"参加教育機関は、日本マイクロソフトとライセンスを締結する。教育機関のシステム管理者は、利用申請を経た後にMicrosoftの認証サーバーと各教育機関のデータベースを利用して、各ユーザーの認証を行う。中川氏は「("学認"との連携により)Student Advantageの利用者は、35万人を追加した約185万人に増加することを期待したい」と語った。もちろんこれらの施策は、Microsoftおよび日本マイクロソフトにとって金銭的なメリットは少ない。その点について中川氏は「経済格差から生まれる教育格差を埋めると同時に、誰もが高度な教育を安価に習得できる仕組みが不可欠。我々はその一端を担いたい」と、自社の教育に携わる商品を安価に提供する理由だと述べている。技術の革新と発展によって、特定の業種が不要になっていくのは歴史が証明してきた。「将来的にもイノベーションを起こす役割は不可欠だ」と述べる日本マイクロソフトの心意は、未来のIT業界を担う学生にも伝わるのではないだろうか。阿久津良和(Cactus)
2015年02月24日トレンドマイクロは10日、Macを快適に利用できるシステムチューナーソフトウェア「Dr. Cleaner」を発表した。2月10日より「Mac App Store」で提供を開始する。価格は無料。Macをより快適に使用するためのシステムチューナーアプリ。「ディスククリーン機能」を搭載し、ブラウザ / メール / アプリのキャッシュファイル / ダウンロードファイル / ゴミ箱のファイル / アプリケーションのログファイルなどを1クリックで削除できる。「メモリ最適化機能」では、メモリの使用状況をリアルタイムで監視し不要なプロセスを削除してメモリを最適化する。対応OSはOS X 10.10以降。
2015年02月12日こんにちは、Dr.コパです。「なかなか恋が実らない」や、「いい出逢いがない」など、恋愛の悩みを抱えている人も多いでしょう。恋愛はまず縁がなければ始まらないものです。今回は、そんな縁をたぐり寄せる方法をお教えしましょう。■縁をたぐりよせるためには、長いものが効果的! 日本では古くから「男女の縁は蕎麦が取りもつ」といわれているんです。長いものは交際運や恋愛運、人間関係にいい影響があるということは、昔からわかっていたんでしょう。長いものを使った風水は、生活上のどんなシーンでも活用できるので、縁がほしいときは気軽に取り入れてみてください。■ファッションで良縁を引き込む! たとえば、マフラーやスカーフ。寒い季節には、必須のアイテムですのでただ防寒するのではなく、一緒に縁を呼び込みましょう。昔から何年かごとにマフラーやスカーフのブームが起きますよね。これは縁がほしいと皆さんが思い始めるころにタイミングよく流行するように運気が巡っているのでしょう。また、1年を通して使えるイヤリングやピアスも、男性を引き寄せます。特に、垂れ下がるタイプが恋愛パワーも強く、おすすめです。縁がほしいときは、外出時にちょっと長いものを意識したファッションを身に着けていくだけで、素敵な出会いが生まれることになるでしょう。■食べ物でも運気アップ! 長い食べものといえば、さきほど触れた蕎麦などの麺類です。デートで何が食べたいか聞かれたら迷わず「スパゲッティ」と答えましょう。ふたりの距離が近づくはずです。また、他の食材と合わせて、さらに恋愛運にプラス効果を出す風水もあります。たとえば、トマトは健康運や仕事運も上げてくれる食材。意中の人とトマト味のスパゲッティを食べれば、ふたりの恋愛運が上がるだけでなく、健康運と仕事運も上がり、ふたりの未来は輝かしいものになるでしょう。その他にもうなぎやごぼう、長ねぎなど、長い食材はたくさんあります。もし、恋愛への意欲が落ちていると感じたら、1日1食は麺類や長い食材を使った料理を食べる。これで体の中から恋愛運をアップさせましょう。■花を飾って縁を呼び込む! 住まいでも長いものをうまく活用して恋愛運を上げ、良縁を呼び込みましょう。お部屋に飾る花を、花びらや茎の長いものにすると効果的です。告白の日には、東に赤と白の花を同じ割合でアレンジしてください。勇気を引き出す風水術ですので、思い切ってアタックできますよ。また、もし今、交際に悩みがあるなら、青やラベンダー色の花を飾ってみてください。それらの色の花には「だまされない」という効果があるので、問題がいろいろ解決していくでしょう。最後に、花以外でもカーテンにストライプ柄を使ったり、玄関に長めの靴べらを置いたりと、とにかく長いものを意識していくことで、縁を呼び込みましょう。「出会いが欲しい!」という気持ちと同時に、出会いを手にするための行動が重要です。「良い人がいない」と嘆く前に、まずは縁を呼び込む風水術を試してみてくださいね。 ・なまえだけで驚愕的中!【陽気な幸運オヤジDr.コパ】開運姓名判断 ・このまま生涯独身は嫌! あなたが結婚するための「三つの秘訣」伝授
2015年02月05日ウイングアーク1stは2月2日、集計処理の高速化やExcelデータの容易な取り込みを実現した、BI・データ活用ソリューション「Dr.Sum EA Ver.4.1」を、同日より発売すると発表した。同製品は、様々な企業システム内に蓄積されているデータを統合し、高速にデータ集計・レポーティングが行えるBIツール。即座に集計結果がわかる高速集計エンジンと、Excelインタフェースなどの専門的な知識を必要としないわかりやすい操作性で、企業の情報活用を支援する。最新版であるVer.4.1の特長は以下の通り。集計エンジンを強化し、従来の約2倍の高速処理を実現簡単にExcelデータを取り込み可能帳票基盤ソリューション「SVF」と連携、レポート環境を強化価格は、データベースエンジンが100万円(1サーバー)~、レポーティング・OLAPツールが50万円(1サーバー)~、SVF連携製品が200万円(1サーバー)、データ更新ツール100万円(1サーバー)~、テキストデータ分析ツールが100万円(1サーバー)~で、全て税別となっている。
2015年02月03日