子育て世代の住みかえ先は6割が郊外を希望―住みかえ意識調査

「三井のリハウス」を展開する三井不動産リアルティは、未就学の子ども1人を持ち、自己物件を所有していない一都三県在住の男女516名を対象に、「子育て世代の”住みかえ”に関する意識調査」を実施した。

調査期間は4月17日～19日。

調査の結果、約6割が自然の中で子どもをのびのびと育てられる「郊外派」であることがわかった。

今回の調査は、住宅の第一次取得者となる割合の高い、子育て世代を対象に実施した。

家族形成の意向を持つ、比較的若い世代の理想の子育て環境としては、約6割が自然環境に恵まれた郊外を選択。

教育環境が整った都心を上回っている。

また、住まいの購入については約8割が検討しており、子供の成長をきっかけとして、住まいの購入を考えはじめる子育て世代の実態が明らかになった。

住まい選びにおいては、父親は物件の「適正な価格」や「治安の良さ」など、堅実な項目を重視する一方で、母親は「日照や風通し」、「耐震性」など、住まいの性能に重きを置く傾向にあることがわかった。

また、夫婦いずれかの両親との同居、もしくは近居に対する意向を尋ねたところ、過半数が同居もしくは近居を検討。

最も当てはまる理由としては、育児サポートではなく、親の安否を気遣って、同居、近居を検討していることがわかった。