デジタル・ディストーション

●1980年台からすでに始まっていた「アニメのデジタル化」一般財団法人デジタルコンテンツ協会が主催する「アニメーション・デジタル作画人材育成OFF-JT研修」が27日、日本工学院専門学校蒲田キャンパスで開催された。同研修は日本のアニメ産業の国際的競争力を強化することを目的として設立された「アニメーション・デジタル作画人材共同育成コンソーシアム」を母体に、アニメーターの人材育成とデジタル作画制作体制の導入推進を目的としたもの。第1部では一般公開セミナーが開催され、東京工科大学メディア学部准教授・三上浩司氏による基調講演、およびデジタル作画を実際に導入しているアニメ制作会社のクリエイターによる講演が行われた。本稿ではその模様をレポートする。○デジタルコンテンツ協会は「地域の人事部」最初に登壇したのは、経済産業省 経済産業政策局 産業人材政策室 係長の鈴木崇史氏。鈴木氏は日本のコンテンツ業界の現状について「人材育成力の強化が重要になる」と分析。「経済産業省が実施する地域企業人材共同育成事業は、地域の複数の中小企業等が集まり、1社単独では実施できない人材育成や地域課題の共有等を共同で進めていく事業である」という。今年度、本事業に取り組む事業者のひとつがデジタルコンテンツ協会だ。今回の研修を主催する同協会は、良質なデジタルコンテンツの制作・流通・利活用を推進し、コンテンツ産業の発展を促す目的で設立された団体である。鈴木氏は「デジタルコンテンツ協会には、地域コーディネーター機能、すなわち"地域の人事部"としての役割を担っていただきたい。」とコメント。さらに、「これまでの研修事業は座学が中心だったが、本事業では他の会社に出向するなどして、実務研修を行うことで、人材力を強化していくことがポイント」と説明した。○国内外におけるアニメ制作の現状と人材育成の課題続いて、東京工科大学メディア学部准教授の三上浩司氏が登壇し、「国内外におけるアニメ制作の現状および人材育成に関わる課題」と題した基調講演を行った。三上氏はまず、現在のアニメーションの大まかな種類を「2D」「3D」「アナログ」「デジタル」という4つの軸に当てはめて分類。セルに手描きで制作される従来の「アナログアニメ」を始めとして、「デジタルアニメ」、「セルタッチアニメ(3Dセルレンダリング)」、「3DCGアニメーション」など、一言で「アニメ」といっても、そこにはさまざまなテクノロジーがあり、この4軸以外にも「予算」などたくさんの軸で分類できるのだという。●「作画」のデジタル化に立ちはだかる壁○日本のアニメ技術の歴史では、そうした日本のアニメ技術はどのようにして発展してきたのだろうか。三上氏が提示した「日本のアニメ技術の変遷」によると、日本のアニメーション工程は、「ディズニーアニメのスタイルに追いつこう」というところから始まり、TVアニメの体制が成り立ったことで独自のスタイルに向かっていった。作画・撮影・仕上げをデジタル化する挑戦が始まったのは、1983年の「子鹿物語」から。当時はデジタル化するために多額の予算が必要だったため、実験的に第2話のみコンピューターを利用したという。1992年にはセルの製造中止が決定し、将来的にセルアニメが続けられる見通しが立たなくなったこともあり、急速にデジタルへとシフト。90年台後半の「ゲゲゲの鬼太郎」(1997年)あたりから、一気にデジタルが普及し始めたという。同時期、長編3DCG作品となる「トイ・ストーリー」が公開され、3D技術も普及。2000年台後半からは広くアニメに活用されるようになり、フル3Dのアニメも珍しいものではなくなった。現在はここにCG生成技術の「自動生成」やIT技術の「クラウド」といった他分野の技術も加わり、さまざまなスタイルが選べるようになってきたのだという。こうした過去の技術を知ることで、未来を正確に予測することができる。このことを三上氏は「未来は現在と過去のカーブの先に」という言葉で表現する。三上氏は講演の中で、過去から現在に至るまでの技術の変化のターニングポイントを知ることで、将来のあり方を考えることができると述べている。過去に進んだデジタル化は作画のデジタル化の将来に大きなヒントを示していると述べた。○アナログ手法がメインの「作画」、デジタル化の障壁はでは今後、作画のデジタル化はどう進むのか。アニメーション制作はおおまかに「作画」「美術」「仕上げ」の3つに分類されるが、現在、「仕上げ」はほぼデジタル化が完了しており、「美術」もタブレットでペイントしていくスタイルが主流となっている。一方で「作画」については、ようやくタブレットの普及が加速し始めた段階で、デジタル化の普及はまだこれから。三上氏は「きちんとしたメリットがあるなら、100%に近い形で作画がデジタルに変わることもありうる」と語る。もっとも、デジタル化への移行は簡単ではない。「どのペンタブレットを使うのか」や「デジタル化のための費用を誰が負担するのか」といった設備投資に関する問題や、トレーニング期間とそのためのコストといった人材育成に関する問題が出てくるのだという。加えて最大の障壁は、果たして従来の手法と同じスピードと品質を獲得できるのかという「最適化」の問題だ。すでに現在のアニメ制作は効率のために「最適化」された制作工程をめざしてきた。しかし、アニメーターが新しい技術を習得する間、仕事の速度や品質が低下してしまう懸念もあり、デジタル化による負担増がその間の経営に影響を与える恐れがある。こうした課題への対策として、三上氏は次のように解決策を提示する。まず「設備投資」については、多様な選択肢のあるシステムの情報を共有することで、それぞれの企業に適した規模でのシステムの導入を図ることができる。ソフトウェアごとの処理の違いを理解し、ワークフローの中での異なるソフトの柔軟な組み合わせを実現し、異なるシステムでも共通ルールを用いることで、制作会社間の協業を担保する。また，人材育成についても、各社の連携が重要になる。ソフトウェアベンダーへ協調して働きかけることで、ソフトウェアに関わる情報の共有を図る。また、上記の連携を図るための要望なども強調して働きかけることが重要である。そして、デジタル化したことで収益に悪影響を及ぼす危険性については、デジタル作画による投資によりトータルでの品質や収益性を向上させることが重要であり、効率化したからといって安易に低予算での制作につなげないことが大切であると強調した。三上氏によると、今後はCG会社とアニメーション会社が融合発展し、境界はますます曖昧になっていくという。また、従来は水平分業型だったアニメ制作だが、デジタル化により、将来はひとりのクリエイターがすべての作業をこなす「垂直分業」も容易になるだろうと述べ、基調講演を締めくくった。●グラフィニカ/ポリゴン・ピクチュアズ/旭プロダクションのデジタル化事例○専用のデータマネージャにより事故を防止―ポリゴン・ピクチュアズ三上氏に続いて、3DCGの制作会社であるポリゴン・ピクチュアズの造形監督・片塰満則氏が登壇し、ポリゴン・ピクチュアズにおける「パイプラインでのアニメ制作先進事例」を紹介した。片塰氏はポリゴン・ピクチュアズでの制作の流れを「資料」と「工程」に分け、さらに「工程」を「アセット」「ショット」「ポスト」の3つの段階に分割する。たとえば「モデリング」という工程を行うためには「デザイン／設定」という資料が必要であり、「レイアウト」という工程のためには「ストーリーボード」という資料が必要になる。すなわち工程と資料の関係を言い換えるなら、「設計」と「施工」ということになるのだ。ここで重要なことは、制作物が各工程を流れていく際に、担当者同士が「データを確実に受け渡すこと」だと片塰氏は強調する。ポリゴン・ピクチュアズは国内では珍しく水平分業型を採用しており、リグやモデリング、ルックデブといった機能ごとに専任のスタッフを配置している。よって、何度となくデータの受け渡し作業が発生するのだが、注意しないと「渡したデータが最新のものではなかった」「データを上書きしてしまった」といったさまざまな事故が生じる可能性がある。そこで同社では、専用のデータマネージャを開発し、各部署の最新データの共有や履歴管理ができるようにしている。さらに、「HIERO」を導入することで、最新のレイアウトやアニメーションを自動的に収集。翌朝のチェック時に一本のムービーにして再生できる体制も整えている。毎日決まった時間にチームが顔を合わせることで、情報伝達が活発化し、毎日の予定が計画しやすくなるといった副次効果もあるという。最後に片塰氏は、3DCGの長所を生かしたセル画表現「トゥーンルック」を紹介すると共に、同社の今後の課題として「ToonBoom導入と稼働」を挙げた。○デジタル作画は地方スタジオ活用の必須ツール-旭プロダクション一方、2Dアニメのデジタル制作化事例として挙げられるのが「旭プロダクション」だ。セミナーには同社技術部の濱雄紀氏が登壇し、旭プロダクションのデジタル化の過程を紹介した。同社は東京本社以外に、宮城県にもスタジオを構えており、5年間で50作品以上の作業実績を誇る制作会社だ。この作業量は作画をデジタル化したからこそであり、「地方スタジオを最大限活用するのにデジタル作画は必須ツールである」と濱氏は話す。具体的なデジタル作画のメリットとして濱氏が挙げるのは、「遠隔地でも業務が滞らない」「3D、撮影と親和性が高い」「高解像度化に対応可能」「新人のトレーニングが短縮できる」「スキャン、物理輸送を省略できる」「リテイク対応が早い」などだ。もっとも、デメリットもある。「設備投資や維持費がかかる」ことや「ソフトウェアがまだ発展途上である」こと、さらに「工程の途中に紙での作業が挟まると大変」になったり、そもそも「技術の習得に時間が必要」ことだ。このあたりは、三上氏が基調講演で話していたことにも重なる部分である。また、PCは5年程度しか使えないため、維持費がかかるというデメリットは、現在も課題として残っているという。メリット・デメリットの両面があることから、2010年の宮城白石スタジオ設立には反対意見も多かったという。しかし、すでに存在する地域のスタジオと勝負するためには、他社にはない強みが必要というところから、宮城白石スタジオのデジタル化が決定した。新たなスタジオのスタッフは新卒を中心に編成。デジタル化に抵抗のない、デジタルネイティブ世代のメンバーでスタートした。現在はネットワーク技術が進歩し、設備も低価格化したことで、実用的な段階になったと濱氏はいう。紙からデジタルへシフトするコンバートのノウハウも生まれ、動画マンのトレーニング期間の短縮にもつながっている。リテイク対応も容易になり、クライアントの反響も上々だという。「デジタル化なくして宮城白石スタジオはなかった」と濱氏は当時を振り返る。動画マンや原画マンの低賃金が問題視される現在のアニメ業界だが、濱氏は「デジタル化により、一カ月目から商品として成立するものが作れるようになった。動画マンの賃金水準を上げるまでの時間が短縮されている」と、デジタル化への期待を寄せた。○100%デジタル化したことで月産400～500枚/人を達成―グラフィニカ続いて登壇したのは、グラフィニカの櫻井司氏。作画スタジオである同社がどのようにしてデジタルに転換し、その結果どんなメリットが生まれたのかについて講演した。デジタル化以前の2011年頃、櫻井氏は制作進行における現場の負担が増えていると感じていた。この問題を解決するため、2012年の夏、デジタル化への移行が検討されるようになり、部署名も「デジタル作画部」に変更。2013年9月にはデジタル仕上げがスタートした。開始時はデジタル動画のみだったが、その後、デジタルでの動画仕上げをパッケージ化した営業を展開。TVシリーズの動画仕上げを仕事の中心に変更してからは、グロスでTVシリーズを請けるようになり、現在では月産400～500枚／人を達成した。スタッフ全体の効率が上昇したおかげで、受注を安定化することができたという。デジタル化した当時は周囲から「紙とデジタルを半々にしたほうがいいのではないか」という声もあった。しかし、櫻井氏はあえて紙を残すことはせず、デジタル動画をスタートさせた日に動画用の机はすべてPCに置き換えた。当時はまだ紙の方が営業もしやすい時代。「中途半端にやると、結局は慣れた紙に戻ってしまうのではないか」という懸念があったのだ。デジタル化を決めた櫻井氏は、同じくデジタル化を進めていた旭プロダクションに指導を依頼。研修の翌日には仕事をスタートさせ、現在まで発注は途切れることなく続いているという。○コンソーシアムの役割と今後の活動最後に登壇したのは、株式会社ヒューマンメディア代表取締役の小野打恵氏だ。講演内容は、「アニメーション・デジタル作画人材共同育成コンソーシアム」の内容と今後の活動についてである。小野氏によると、日本のアニメ産業は「海外展開でのライセンス収入や国内での他産業への波及効果が共に筆頭分野であり、我が国の成長戦略・クールジャパン戦略の重要分野」である。しかし、世界的にアニメ制作のフルデジタル化がほぼ実現しているにも関わらず、日本では未だに手描きでの作業が作画工程の中心になっているのが現状だ。また、アニメーターの就業形態が社員雇用、契約社員など様々である点にも言及し、「個々のキャリアアップが難しい状況である」と問題を提起する。同コンソーシアムは、そうした現状を改善するため、国際的競争力強化に向けて作画工程のデジタル化を推進。共同研修やOJT研修を実施することで、アニメーター人材を育成する役割を担っていく。具体的には、8月から9月にかけてデジタル作画人材育成の出向研修を行い、11月から12月にかけてはデジタル作画人材育成評価のための共同制作実務を実施。来年1月下旬には、成果報告セミナー及び評価会の実施を予定しているとのことだ。

メタップスとデジタルガレージ(DG)は6月30日、スマートフォンアプリの運用型広告を主要事業とするデジタルサイエンスラボを合弁で設立したことを発表した。同社の設立は、既存のセオリーを超える新しい視点や広告効果指標を提供し、より収益性の高いアプリ広告ソリューションを提供することを目的としたもの。DGのデジタルマーケティング領域におけるノウハウと、メタップスのグローバルな営業力とデータ解析技術を組み合わせることにより、両社の強みを活かしたスマートフォンアプリの広告ソリューションを提供する。今後は、取扱いメディアの領域拡大や広告商品の新規開発を行い、国内外のクライアントの収益化とグローバル展開を支援していく考えだ。

電通デジタル・ホールディングス(DDH)は6月15日、同社が運用する「電通デジタル投資事業有限責任組合(電通デジタル・ファンド)」を通じて、音楽ストリーミングサービスを提供するSpotify Technology S.A.(Spotify)に出資を行ったことを発表した。DDHは、第三者割当増資の引受けにより、Spotifyの株式を取得。Spotifyと電通グループは既に40ヵ国以上において取引実績を持っている。今回の出資は「両社の結束をより強固にするもの」(リリースより)としている。音楽ストリーミングサービスは、ここのところ盛り上がりを見せており、AppleのApple Musicが発表されたほか、サイバーエージェントらのAWA、LINEのLINE Music、NTTドコモのdヒッツなどがすでに国内でサービス提供を開始している。なお、Sportifyの国内提供は、かねてから噂されているものの、半年以上前からWebサイト上で「準備中」と案内されたままとなっている。

電通デジタル・ホールディングスは6月15日、同社が運用する「電通デジタル投資事業有限責任組合（電通デジタル・ファンド）」を通じて、Spotify Technologyに出資を行ったと発表した。Spotify Technologyは、定額制の音楽ストリーミング・サービス「Spotify」を提供しているスウェーデンに本社を構える企業。同社によると、今年6月の時点で、無料会員を含むアクティブ・ユーザーの数は7500万人を超え、有料会員の数は2000万人を突破したという。米Appleも8日、Spotifyの競合となる「Apple Music」の提供を発表しており、音楽ストリーミング・サービス市場が注目を集めている。6月15日時点で、Spotifyは日本でのサービス提供を開始しておらず、日本から公式サイトにアクセスすると、「日本でのサービス利用は現在準備中です!」というメッセージが表示される。電通グループはSpotifyとすでに40カ国以上で取引実績を持っており、今回の出資は「両社の結束をより強固にするもの」としている。出資額は明らかにされていない。

東芝ライフスタイルは6月3日、業務用ディスプレイ製品と、米SCALAのデジタルサイネージソフトウェアを組み合わせた「デジタルサイネージのワンストップソリューション・サービス」の提供を開始した。また、デジタルサイネージソフトウェアのほか、東芝グループ各社が持つデジタルサイネージ関連のさまざまな製品・サービスとも連携し、初期のプランニングからシステム設計・構築、設置工事、コンテンツ作成の支援、保守・運用サービスまでを一貫して支援する。同社は今後、グループ各社の持つ技術や経営資源を活かし、ユーザーの利便性向上と業務用ディスプレイ事業の拡大を目指す考えだ。なお、同サービスに関する東芝グループの主な連携会社は、東芝やES東芝エンジニアリング、東芝ITサービス、東芝エルイーソリューション、東芝コンシューママーケティング、東芝情報機器、東芝デジタルフロンティア、東芝テックなどとなる。

アップルは、同社のサポートページにて、Apple Watchの「デジタルクラウン」(竜頭)に不具合があった場合、デジタルクラウンを洗い流すことを推奨している。同サポートページでは、デジタルクラウンがスムーズに回転しない場合や、本体がボタンを押しても反応しない場合の対処方法を紹介。Apple Watchの電源を切り、充電器から外し、弱めの水流のぬるま湯にデジタルクラウンを10から15秒ほどさらす。その後、デジタルクラウンと本体のすき間を水で流しながら、デジタルクラウンを操作し続ける。水から上げた後は、糸くずの出ない柔らかいクリーニングクロスで拭いて乾かすことで、付着した埃やゴミが落ち不具合が改善される場合があるという。なお、石鹸や洗剤は使用できない。そのほか、埃やゴミが原因ではない不具合について、Apple Watchの電源を一度切ってから入れ直す、もしくはサイドボタンとデジタルクラウンの同時押しによる強制再起動を対処方法として推奨している。

デジタルサイネージを中心とした店頭販促トータルソリューションの提供を行なうimpactTVは5月7日、店頭販促に特化したデジタルサイネージ「impactTV」の通販サイトをオープンした。impactTVは、同社が企画・製造・販売している電子POP(小型サイネージ)。極小・軽量の3型から、定番の7型、エンドや催事向けの19型、大型モニタ取付型のメディアプレイヤーまで、幅広いラインナップが揃っている。同通販サイトでは、大手メーカー(累計約3,000社)が導入している業務用電子POPを小ロットで利用することができる。これにより、大手メーカーだけでなく日本全国の比較的小規模なチェーン・個人店舗もサービスを利用することが可能となった。同社は通販サイトオープン記念キャンペーンとして、5月中に会員登録(無料)を行ったユーザー限定で、全商品10%OFFの価格で提供するという(ECサイトからの購入に限る)。

神奈川県・パシフィコ横浜で開催のCP+2015、ウエスタンデジタルのブースでは、デジタルカメラ利用者に向けた外付けHDD製品の紹介を行っていた。CP+に来場するユーザー層を考え、「撮影した画像のバックアップ」という用途が中心だ。カメラからのバックアップ用途ではNAS(ネットワークHDD)向けのWD Red、動画編集に関しては性能面で優れるWD Blackをプッシュしていた。さらに、外付けHDDの「My Book Duo」「My Passport Pro」を利用してデータの二重化を意識したバックアップを提案。主にMac環境に対しては、Thunderboltインタフェースを搭載した外付けHDD「My Book Thunderbolt Duo」によって、外付けHDDでも高速なデータ転送が可能という点をアピール。全体的な外付けHDD製品に関しても、特色を出していたのが印象的だ。

サンワサプライは20日、最大200倍までの光学ズームが可能なUSB接続のデジタルマイクロスコープ「デジタル顕微鏡」(400-CAM037)を、同社が運営する直販サイト「サンワダイレクト」にて販売開始した。価格は3,980円。手元のカメラを見たい対象に当てると、接続したPCに映像が表示される。センサーは30万画素CMOSで、取り込む画像は640×480ドット。カメラ部分には、25～200倍までの倍率調整用リングと、撮影用のボタンが装備されている。8灯のLEDライトをカメラ部に備え、暗所でも使用できる。また、カメラの高さや傾きが自由に調節できるスタンドも付属し、定点撮影にも対応。同梱の画像用専用ソフトウェアでは、拡大や縮小、加工などが行える。本体サイズは、長さ110mm、直径33mm。重量は約100g。ケーブル長は約40cm。

ワコムは、米国・ラスベガスで1月9日まで開催されている国際家電見本市「2015 International CES」の同社ブースにおいて、デジタル・インク(手書きインクデータ)とデジタルペンの技術を駆使した近未来のデジタル文房具時代を体験できるテーマ展示を実施している。CESのワコムブースに展示されているのは、OSやプラットフォームの境界を越えてデジタル・インクを活用できる「WILL (Wacom Ink layer Language)」だ。同社のクラウドサービスと連携しながら、WILLに対応したさまざまなタイプの試作機を家庭やオフィスの環境で展示し、デジタルペンならではの直感的な操作性とデジタル・インクの持つ可能性とを組み合わせた、近未来ライフスタイルが紹介されるという。また、同ブースには、アクティブ静電結合方式を採用した「アクティブ ES」ペンの体験コーナーも用意されている。「アクティブ ES」ペンを実際に手に取って、新しいタイプのモバイル機器と一緒に使用しながらその直感的な使い心地を体感できるということだ。ちなみに、CESの展示時間は、会期最終日の1月9日が9:00～16:00となっている(日付と時間はアメリカ東部標準時)。

昔の作品のDVDなどを購入する際に『デジタル・リマスター』という文字を目にしたことはありませんか？最近では、テレビで放送される映画作品でも『デジタル・リマスター版』とついているものがありますよね。ではこの『デジタル・リマスター』とは、一体どういった事をしているのかご存じでしょうか？今回は、デジタル・リマスター作業の国内最大手、株式会社IMAGICAの映像アーカイビング担当・三浦和己さんに、デジタル・リマスターというのは具体的にどんなことを行っているのか聞いてきました。――デジタル・リマスターと聞くと、「きれいになっている」といった漠然としたイメージしかないのですが、具体的にはどんなことを行っているのでしょうか？デジタル・リマスターの作業ですが、映画をデジタル・リマスターする場合は、まずはフィルムに記録されいる映像をデジタルデータにする所から始まります。すでにデジタルデータになっているものに対してはこの工程は省かれます。――なるほど。フィルムの場合はいったんデジタルデータに変換するのですね。そうですね。いったんデジタルにしてからもう一度マスタリング作業を行うのでデジタル・リマスターなんです。変換したデータは、特殊な機材を使って映像の中に映りこんでいるゴミや汚れを取り除きます。これは基本的には機材が検知して消すのですが、それでも取り除ききれない汚れなどもあるので、そこは手作業で修正します。――手作業の部分もあるんですね!? それは大変な作業ですね……。状態のいいフィルムであれば比較的容易な作業なのですが、古いフィルムですとかなり劣化が進んでいたり、フィルム自体が変形していたりするとデジタルデータに変換する事自体が大変なので、非常に時間がかかりますね。――先ほどデジタルデータとして記録されている汚れなどを取り除くということは、その汚れている部分のデータは消えてしまうということですか？そうですね。ゴミや汚れを物理的に取り除いている訳ではないので、取り除いた部分は情報がなくなってしまいます。――その部分はどうやって修復するのですか？映画というのは静止画の連続で作られているので、ゴミを取り除いたフレームの前後にもゴミがない状態の同じような絵があるんです。その同じような絵をゴミを取り除いた部分に貼（は）り付けて、埋めてあげるんですね。そうするとキレイな状態になります。――なるほど！それなら違和感なく補修できますね！次に、音声データが欠けていたりノイズが入っていた場合はどうやって修復するのでしょうか？音声データの場合は、ほかのシーンで同じ発音をしている部分を持ってきて修復します。例えば『あ』の発音がどうしても聞き取れない部分がある場合、ほかの『あ』の発音をしている部分からデータを持ってくるんです。また、BGMの場合は、音源が残っているのならばそれを使って修復したりしますね――音声も映像の修復と同じような方法なのですね。そのほかに、デジタル・リマスターをする際に行っていることはありますか？汚れを取り除くだけでなく、画面の揺れを止める、明るさを一定にする、といった作業を行いますね。こういった作業を私たちは『デジタル修復』と呼んでいます。後は赤・青といったカラーや画面のコントラストなどの色を直す作業を行います。この作業は当時の製作者の方がどういう意図でどういった色にしたのか、というのが演出上重要になってきますので、当時のスタッフの方に参考意見を伺ったりして調整します。――できるだけオリジナルに近づける、ということなのですね。ただ場合によっては、オリジナルに近づけるのではなく、いまの人たちが見てきれいだと思うものを目指すこともあります。修復を行う際には、このバランスをどのようにするかというコンセプトの設定が重要なポイントとなります。そのあたりが難しい所ですね。――なるほど。そういったいくつもの行程を経て、古い映画や映像がデジタル・リマスターとして美しくよみがえるのですね！三浦さんによると、リマスターを行うのに数カ月もの作業を要する作品もあるそうです。こうした技術者の方の努力によって私たちは古い作品を美しく見ることができる訳ですね。(貫井康徳＠dcp)

トランク、切手、国旗など「旅」をテーマに、全15種類のバリエーションがそろう、マークスのミニデジタルカメラ。どれもキーホルダー付きなので、外出時には、バッグに取り付けて気になったものをメモの代わりに撮影したり、旅行の時にも荷物にならないので、旅先のシャッターチャンスを逃すことがない。操作方法はとっても簡単、単4アルカリ電池を入れて2つのボタンを操作するだけ。こんなに小さいのに、セルフタイマーモードや連続撮影モードも搭載し、機能も充実している。お気に入りのデザインを選んで、クリスマスパーティや忘年会の楽しい瞬間を撮影してみない？ミニデジタルカメラ価格:￥2,730サイズ:H42×W58×D15mmイメージセンサー:130万画素CMOSセンサー画像解像度:1,3MB(1280×1024)、VGA(640×480)内部メモリ:8MB SDRAM電源:単4アルカリ電池1本（別売）USBケーブル付取扱説明書・3カ月保証書付お問い合わせ: マークス公式サイト