特定非営利活動法人からふる(NPO法人からふる、以下:からふる)は、「大人の数学教室」6月の受講生の募集を開始いたしました。大人の数学教室 in 仙台◆こんな方におすすめ!「学生時代、ちゃんと勉強しなかったな…」「子供の宿題、教えてあげられたらいいのに…」・青春を取り戻したい方・今から数学をもう一度学びなおしたい方勉強は、今からでも遅くない!からふるの「大人の数学教室」で、『あの頃』をもう一度、学びなおしてみませんか?◯現在の実施状況場所:EDC医療福祉学院(〒980-0022 宮城県仙台市青葉区五橋1丁目4-30 3F)日時:毎週火・金曜日 14時半~15時半料金:5,000円/1時間内容:中学数学、高校数学※学習目標として、実用数学技能検定の受験・取得も推奨しています。★見学は無料!まずはお問い合わせください!★申し込みは、からふるのHP、またはメールでお問い合わせください!HP : メール: chairman_colorful@mj-j.co.jp ◆その他のからふるの活動からふるは、『学年・年齢にこだわらず、自分のペースで自分の勉強を!』をテーマに、学習活動やスポーツ活動の支援を、栗原市・仙台市、新たに石巻市でも、行う団体です。数学教室の他、以下のような活動も行っています。<クラウドファンディング>「【宮城県】『学年・年齢にこだわらない学習』をさせたい!新たに石巻でも活動を!」宮城県での活動範囲の拡大の一つとして、新たに石巻市でも、からふるの活動を展開していくために、クラウドファンディングを立ち上げました。『学力低下』『いじめ』『不登校』が全国ワーストと言われる宮城県。「学年・年齢にこだわらない学習」で、周りを気にせず、“自分のペースで自分の勉強”ができるような場所・環境づくりを進めていきたいと考えています。ご支援ご協力を宜しくお願い致します。▼支援はコチラから <からふる勉強会>「得意」も「不得意」も、「できる」も「できない」も、それは全部、唯一無二の個性!「登校」も「不登校」も、「年齢」も「学年」も、一切関係なし!今の自分に合わせて、個性を伸ばす学習をしましょう!◯現在の実施状況場所:若柳公民館(〒989-5501 宮城県栗原市若柳字川北古川83)日時:毎週水曜日16時~18時、土曜日:10時~12時対象:小学生~高校生料金:・小学校 1,000円/1時間・中学校 1,500円/1時間・高校 2,000円/1時間また、小・中・高校の分類は、学習内容による振り分けとなります。参加者の学年や年齢ではありません。見学は無料!まずはお問い合わせください!<Dr’s講習検定【理科】>試験問題の点数によって合否が決まる一般的な検定試験とは異なり、「理検Doctor」の認定を受けた講師による講義を受講し、講義内容のチェックテストを経て合否が決まる、検定試験です。※講習検定とは(リンク先:日本理科検定協会公式ホームページ) からふるでは、理事長の菅原 一真が「理検Doctor」の認定を受け、講義を行います!昨年8月には、日本国内で初めての講習検定の実施及び、国内初の合格者を輩出!★料金を改定します。6月から、Dr’s講習検定【理科】の受験料を改定します。これまで:50,000円→6月から:30,000円◆各種検定実施予定からふるで取り扱っている検定試験と、実施予定はコチラ・数学検定 :8/26(土) 申込締切:7/18(火)・理科検定 :8月上旬実施予定・日本語検定:11/11(土) 申込締切:10/12(木)・英語検定 :10/7(土) 申込締切:9/7(木)・漢字検定 :10/28(土) 申込締切:10/1(日)◯検定対策講座も随時実施!これまでの本講座受講者のうち、不合格者数は、なんと0名!必ず結果を残せます!個別対応で、一人ひとりに合わせた講座です! 詳細はこちら プレスリリース提供元:@Press
2023年05月29日優木まおみに身体美容を学ぼう一般社団法人身体美容家認定協会(以下、身体美容家認定協会)は2023年7月2日(日)、山梨県北杜市において、『全国身体美容ツアー vol.1 in 山梨県・清里』を開催します。受け付け開始時間は10:15、身体美容に関するレッスン(お話タイム込み)は10:30から11:50までです。料金は1人2,500円、定員は30名となっています。支払い方法は当日現地払い(paypayまたはクレジットカード)です。開催場所となる「清里公園の体育館」の住所は山梨県北杜市高根町清里3545-2083八ヶ岳コモンズ、持ち物はマット、動きやすい格好、飲み物、タオルの4点です。申し込みは身体美容家認定協会のホームページにて受け付けています。ピラティスをベースにした「MAOBICSメソッド」身体美容家認定協会では、おうちピラティス、親子ピラティス、お祭りピラティスをモットーに考案された「MAOBICSメソッド」や、「MOLOGYセルフセラピー」、「マインドフルネス」などのレッスンをオンラインまたは対面で実施しています。Zoomレッスンが受け放題となる「オンラインレッスン マンスリー会員」の月額価格は980円です。(画像はプレスリリースより)【参考】※一般社団法人身体美容家認定協会 公式サイト※優木まおみオフィシャルインスタグラム
2023年05月24日当社は、経済産業省と日本健康会議※が共同で実施する「健康経営優良法人認定制度」において、「健康経営優良法人2023(大規模法人部門)」として認定されましたのでお知らせします。■ ■当社の「健康経営」への取り組み当社は百貨店の枠を超えた事業の多角化を加速しています。そのような中、それぞれの事業運営を担える資質・能力を備えた人財を育成し、併せて従業員の多様な働き方に対応できる労働環境整備に取り組んでいます。たとえば、短日数勤務制度の導入による就業と介護・治療の両立支援や、半日年休制度の導入など、ワーク・ライフ・バランス実現に向けた取り組みを積極的に行っています。また、企業として健全に発展し地域社会に貢献していくためには、従業員一人ひとりが心身共に健康であることが大切であると考え、2022年10月に「健康経営宣言」を策定しました。今後も従業員が生き生きと活躍できるよう、各種支援策の充実に努めてまいります。表1: その他詳細について:■近鉄百貨店 統合報告書2022 ご参考:表2: ■ ■「健康経営優良法人認定制度」について「健康経営」とは、従業員等の健康管理を経営的な視点で考え戦略的に実践することとされ、「健康経営優良法人認定制度」は、地域の健康課題に即した取り組みや、日本健康会議が進める健康増進の取り組みをもとに、優良な健康経営を実践している大企業や中小企業等の法人を顕彰する制度です。※日本健康会議:国民一人一人の健康寿命延伸と適正な医療について、経済団体や医療団体などの民間組織が連携し、行政の全面的な支援のもと実効的な活動を行うために組織された活動体 詳細はこちら プレスリリース提供元:@Press
2023年05月10日かえるのピクルスが5月より日本自然保護協会の大使になりました!2023年5月より、ピクルスが公益財団法人 日本自然保護協会(以下「NACS-J」)の大使を務めることになりました!ピクルスの就任式NACS-Jは「自然のちからで、明日をひらく」をテーマに、人と自然がともに生き、赤ちゃんからお年寄りまでが美しく豊かな自然に囲まれ、笑顔で生活できる社会をつくることを目指して活動する自然保護NGOです。「みんなに寄り添い、みんなを笑顔にしたい」というピクルスの想いとNACS-Jの想いが重なり、大使任命の運びとなりました。コラボストーリーアート「かえる」は日本の豊かな里山を象徴する生き物。そんな「かえるのピクルス」が、里山のみならず、イヌワシやウミガメなど、日本各地の絶滅の危機にある生き物とその生き物が暮らす環境を守る活動を応援します。他にも、自然の守り手を増やしたり、自然の恵みを有効活用する方法を考えるNACS-Jの皆様と一緒に活動に参加する予定です。まずは売上の一部がNACS-Jに寄付される「アース&ピクルスビーンドール」を6月に発売。そごう横浜店で開催のピクルス期間限定イベント「Happy Birthday!」では5月27日より先行発売します。アース&ピクルスビーンドール今後のピクルスの活動にご注目ください!■かえるのピクルスpickles the frogプロフィールかえるのピクルスは1994年に雑貨系ぬいぐるみとして誕生し、今年で29年目を迎えます。やわらかい手ざわりとまんまるの瞳と笑顔に癒される!と、発売当時からカエル好きの方はもちろん、多くの皆様より可愛がられてきたキャラクターです。<日本自然保護協会オフィシャルサイト> <かえるのピクルス pickles the frog公式ホームページ home> <かえるのピクルスInstagram> <かえるのピクルスNews Twitter> ■問い合わせ先株式会社ナカジマコーポレーションライセンスイベント部 license@nakajimacorp.co.jp ■日本自然保護協会に関する問い合わせ公益財団法人 日本自然保護協会広報担当:金 press@nacsj.or.jp 詳細はこちら プレスリリース提供元:NEWSCAST
2023年05月10日公益社団法人全国有料老人ホーム協会/一般社団法人高齢者住宅協会公益社団法人全国有料老人ホーム協会(理事長:中澤俊勝、所在地:東京都中央区)と一般社団法人高齢者住宅協会(会長:竹中 宣雄、所在地:東京都千代田区)は、 この度「シニア・リビング」(お元気な方が入居する有料老人ホーム・サービス付き高齢者向け住宅)に求められる機能について、2022年8月に実施した消費者調査結果および2団体の共同調査研究結果、等に基づく「シニア・リビング」の提言を2023年5月10日に発表しました。【団塊世代が求める「シニア・リビング」を供給促進する必要がある。】従来のシニア・リビングは、様々な共用施設を設置してサービス提供を行うことで、相対的に家賃が高額化してきた経緯がある。他方で団塊世代を中心とするお元気な高齢者の人生観・生活観は、趣味や生きがい活動を継続し、自分らしく生き続けることにある。こうしたニーズに応えるには、適切な外部資源の導入を図ることが重要であり、必ずしもハード面だけに依存しない新たな機能が必要となる。そのため、「シニア・リビング」に求められる次の機能を推奨する。【「シニア・リビング」に求められる機能】1.高齢者のニーズ・経済的条件に対応したハード2.外部資源の活用による健康維持・介護予防の強化3.生きがいづくり・新たなコミュニティ形成の支援4.生活支援機能のさらなる強化5.その他注.調査結果について1.「消費者調査結果」とは、2022年8月に2団体が調査研究事業で実施した高齢消費者の住まいに関する意識調査結果(有効回答2,126件)であり、回答者の属性(約90%)は元気なうちに住み替えを希望する消費者である。2.「入居者調査結果」とは、(一財)高齢者住宅財団が国土交通省スマートウェルネス等推進事業(調査事業)の「高齢者の住宅資産の循環活用に関する検討調査」として、2022年9月から10月にかけて、サービス付き高齢者向け住宅、有料老人ホーム、高齢者向け賃貸住宅、高齢者向け分譲マンション、一般の分譲マンション、へすでに入居されている50歳以上の入居者を対象に実施した調査結果のデータ(有効回答1,982件)である。※「最新の入居希望者の意識がわかる消費者調査結果」を含む提案内容の全文については、以下(リンク)よりご確認ください。より豊かな高齢期の住まいの実現に向けて ~「シニア・リビング」の提案~ | お知らせ | 【公式】全国有料老人ホーム協会(法人の方はこちら) : 1.高齢者のニーズ・経済的条件に対応したハード建物について、団塊世代以降の高齢者が求める安全性の確保や生活者視点に対応した居室、設備が必要である。〈消費者調査結果〉〈入居者調査結果〉〈入居者調査結果〉2.外部資源の活用による健康維持・介護予防の強化「シニア・リビング」の支援機能として、外部サービスを取り込むことで、入居者の健康増進や介護予防に資することが可能となる。〈消費者調査結果〉 日常生活を送る上で感じる悩みやストレス(団塊世代)3.生きがいづくり・新たなコミュニティ形成の支援自宅生活での孤立を防ぎ、自分らしく生き続けるための機能を備える必要がある。〈消費者調査結果〉 生きがいを感じるとき(団塊世代)〈消費者調査結果〉 高齢期の社会活動への参加意向(団塊世代)4.生活支援機能のさらなる強化入居者の日常生活を支えるサービスを提供、またはコーディネートする機能の強化が必要である。〈消費者調査結果〉住み替え後の提供サービスとして期待する内容(団塊世代)5.その他「シニア・リビング」に対する国の政策・制度上の支援が必要である。(1)現在の有料老人ホームの「類型」は、要介護者の施設選択に着目しているため、お元気な方が新たな住まいへの入居を検討する上では非常に分かりにくい。これからの時代に合った分類が必要である。(2)高齢者の自宅からの住み替えを促すために、自宅売却時の課税特例措置や、賃貸活用に係る税制支援が求められる。(3)「シニア・リビング」への住み替えについて、早めに自己決定が可能となるよう情報環境や相談体制の整備が必要である。このことは、国土交通省が策定した「令和3年度住生活基本計画」でも、基本施策として、「改修、住替え、バリアフリー情報の提供等、高齢期に備えた適切な住まい選びの総合的な相談体制の推進」とされたところである。公益社団法人全国有料老人ホームとは■目的:有料老人ホームの入居者の保護と有料老人ホーム事業の発展に努める内閣府認定の公益社団法人■設立:昭和57年2月/平成3年 改正老人福祉法に規定/平成25年 公益社団法人へ移行■理事長:中澤俊勝■所在地:東京都中央区日本橋3-5-14 アイ・アンド・イー日本橋ビル7階お問い合わせ先〒103-0027 東京都中央区日本橋3-5-14アイ・アンド・イー日本橋ビル7階公益社団法人 全国有料老人ホーム協会電話/03-3272-3781 詳細はこちら プレスリリース提供元:NEWSCAST
2023年05月10日日本サッカー協会(JFA)は、2022年9月より、全国の巡回指導先の保育園や幼稚園、認定こども園を対象に、無料でボールとミニゴールを贈呈する事業を行っています。無料ボール、ミニゴールともに、JFAキッズアンバサダーのストライカーポケモン「エースバーン」が入っていることもあり、子どもたちに大人気です。栃木県益子町にある『認定こども園 たから幼稚園』は、寄贈されたモルテン社製の3号球とアルファギア社製のアルファゴール(折りたたみ式)を、子どもたちのサッカーに活用しています。そこで今回は、たから幼稚園園長の馬場章信さんと、栃木県サッカー協会の稲垣浩充さんに、ボールとミニゴールを使用した感想をうかがいました。(取材・文:鈴木智之)贈呈されたゴールでサッカーを楽しむ園児たち写真提供(C)JFA<<関連記事:2,438の保育園・幼稚園にサッカーゴールとボールを無料贈呈!JFAが巡回指導を拡大贈呈された「アルファゴール」はこちら>>■一昔前から、園庭でケガをする子が増えたたから幼稚園は、およそ25年前から、子どもたちの成長にサッカーを取り入れています。その理由を、馬場園長は次のように話します。「昔は園庭でブランコをしたり、自転車に乗ったり、かけっこをしたりと、それぞれが好きなことをしていても、ぶつかってケガをする子はあまりいませんでした。でも25年ほど前からケガをする子が増えてきたので、楽しみながら周りを観たり、自分の行動をコントロールできるような活動を取り入れたいと思い、幼稚園にサッカー部を作り、親子サッカーなどの活動を始めました」幼児期は身体操作の他に、道具を使うことを通じて、巧緻性(こうちせい、運動の際に体を器用に動かす能力)を身につけていくことに適した時期です。馬場園長は「サッカーボールは足で扱うので、なかなか思い通りにはなりません。その中で、思い通りにコントロールする力が大事だと思っています」と話します。贈呈された「アルファゴール」はこちら>>■いかにして楽しみながら身体の動かし方を身に付けるかいかにして、楽しみながらボールを操る力を身につけるか。そこで出番となるのが、栃木県サッカー協会の巡回指導スタッフのみなさんです。長年巡回指導をしてきた稲垣浩充さんは「ボールとたくさん遊ぶ中で、気がつくと『ボールを追いかけて止まることができた』『相手にぶつかりそうなときに、避けることができた』など、自然に体が動くようになるよう、構成しています」と述べます。「たから幼稚園には1人1個ボールがあるので、まずはゆっくり歩きながら『先生にボールをぶつけてみよう』『先生にぶつからないように逃げよう』『止まっている子には行かないけど、動いてる子には近づくよ』などと言うと、子どもは自然と止まることを覚えたりします。そういう繰り返しが、サッカーにつながっていけばいいなと思っています」■JFA寄贈のボール、ゴールは子どもたちに大好評たから幼稚園には大小様々なゴールがありますが、その中でも「特別なゴールに見えるからか、寄贈されたゴールの人気は絶大」と稲垣さんは言います。「『ゴールはたくさんあるから、どこのゴールにシュートしてもいいよ』と言うと、子どもたちはこのゴールを一目散に目指します。そこで私が、あえてゴールの前でシュートの邪魔をすると、なかなかシュートが入らないわけです」さらに、こう続けます。「他のゴールには邪魔をする人がいないので、そちらを見つけて方向を変えれば、シュートも入ります。そのときに、周りを観ることや空いている場所を探すこと、ドリブルで方向を変えることなどを学んでいくのかなと思います」馬場園長は「JFAさんからいただいたボールには、ポケモンのキャラクターが描いてあって、カラフルなので、子どもたちの食いつきが違います。子どもたちの意欲を喚起してくれるボールだと思います」と笑顔を見せます。■ゴールにシュートを入れた感覚があるゴールについては「大きさがちょうどいいですよね。ネットにポケモンのキャラクターが入っていて綺麗ですし、シュートを打って、ゴールに入れた感覚がしっかりあるのもいいと思います」と述べます。長年、巡回指導に携わる稲垣さんも「大きいゴールの場合、パワーのある子が力いっぱい蹴ると、入ってしまいがちです。でもミニゴールはサイズが絶妙なので、コースを狙って蹴るようになります」と話してくれました。「ゴールが大きいと、10m離れていても、シュートを打てば入るかもしれません。でも寄贈されたゴールは小さいので、『確実にシュートを決めるために、あと5m進もう』といったアドバイスもできます。それがドリブルなどサッカーにもつながるので、その上でゴールを決めた喜びを体感してほしいと思っています」簡易的なゴールだと、シュートを打ったとしても、ボールがゴールネットに吸い込まれる感覚が乏しかったり、強いシュートを打つと動いたり、強風に煽られて倒れてしまうこともあります。稲垣さんは「アルファゴールはそういったことがないところも良いですよね」と、使用感を話します。■ボール、ゴールのプレゼントは継続中サッカーを始めとする様々な活動を通じて、子どもたちの成長に寄与するたから幼稚園。今後も、楽しみながら成長するために、JFA寄贈のボールとゴールを活用するそうです。ボールとゴールを贈り、子どもたちに日常的に楽しく身体を動かしてもらうこのプロジェクトは、保育園・幼稚園が対象で、各都道府県のサッカー協会から申し込むことができます。費用は無料なので、興味のある方はアクセスしてみてはいかがでしょうか?きっと、子どもたちの喜ぶ顔がたくさん見られるはずです。●贈呈品・ボール10球幼児向けサッカーボール軽量3号球(モルテン社製)・ミニゴール2台据置型(モルテン社製)あるいは折畳型(アルファギア社製)から選択●贈呈先2022年の贈呈先はこちら>>●申込み新規巡回指導のご希望は各都道府県サッカー協会で受け付けています>>(JFA問合せ窓口050-2018‐1990)※寄贈するボール・ゴールは数やお届けする期日に限りがある場合があります贈呈された「アルファゴール」はこちら>>
2023年04月27日皆さんは、恋人の手料理を食べたことはありますか?今回は、彼女に惚れ直したエピソードを漫画で紹介します。ネイリストの彼女料理をするイメージはない[nextpage title=":その考えは…"]その考えは間違っていた!?彼女に胃袋を掴まれた一見料理をしていなさそうに見えた彼女が、まさかの料理上手!すっかり胃袋を掴まれてしまいましたね。※こちらは実際に募集したエピソードをもとに記事化しています。
2023年04月27日いつまでも女性であることを楽しむためにNPO法人日本ホリスティックビューティ協会は2023年5月25日(木)、セルフケア情報の最新情報が得られるウェルネス講座『潤活2023 Vol.3 ヘアケア』をオンラインで開催します。同講座では、日本を代表するトップスタイリストの松浦美穂氏が、頭髪の基礎知識や、潤う美髪を叶える方法を解説します。MCはNPO法人日本ホリスティックビューティ協会代表理事の岸紅子氏が務めます。開催時間は19:30から21:00まで、定員は70名です。受講費は一般が4,500円、HBA賛助会員が3,500円、有資格者が3,000円となっています。申し込みはNPO法人ホリスティックビューティ協会のホームページにて、5月23日(火)AMまで受け付けています。社会課題にも積極的に取り組む松浦美穂氏松浦美穂氏は美容師、ヘアメイクとして活躍した後、イギリスに渡りました。1990年に帰国し、ヘアサロン「TWIGGY.」設立。現在はサロンワークをはじめ、雑誌、広告、ヘアアーティストなど幅広い分野で活躍しています。MCを務める岸紅子氏は、自身や家族の闘病を経験し、2006年にNPO法人日本ホリスティックビューティ協会を設立しました。現在は環境省「つなげよう、支えよう森里川海」アンバサダーも務め、環境アクティビストとして、人にも地球にも優しいSDGsアクションを提言することにも力を入れています。(画像はプレスリリースより)【参考】※NPO法人日本ホリスティックビューティ協会
2023年04月23日株式会社リンクリンク(本社:愛知県名古屋市、代表取締役:大津 たまみ)は一般社団法人グラミン日本(本社:東京都中央区、理事長:百野 公裕)と、両社の異なる分野・ノウハウを結集し、シングルマザー向け自立支援事業の共同プロジェクトを発足することに合意しましたのでお知らせします。ミライWorkShop×万が一ノート1. 共同プロジェクトの背景 「“与える”から“自立支援”へ」社会的弱者に対する支援としてただ物やお金を与えるだけでは、その人の「自ら生きる力」を補ってはくれません。シングルマザーへの支援も同じく、自分自身と向き合い、将来について考え生きていけるようなサポートが必要とされるものと考えます。シングルマザーに万が一の事があった場合に、子どもに大切な事を伝える「万が一ノート」の開発をした株式会社リンクリンクと、「母の就労・起業」を後押しする一般社団法人グラミン日本が連携し、幅広くシングルマザーと子どもたちの未来を守ることを目指していきます。シングルマザーの抱える孤独や生活困窮への支援について、より一層貢献していく活動を強化していきます。万が一ノート セット内容クリスマス会 子どもと大津■シングルマザー向け万が一ノート(株式会社リンクリンク提供) シングルマザー向けの万が一ノートとは、生前整理の専門家としても活動しておりますリンクリンクの代表大津たまみが、母の万が一に備えたノートです。母のもしもの際に身寄りがなくなる可能性がある子どものために、少しでも困らず今後を生きていけるための情報の取りまとめでもありますが、一番の目的は母の心の整理でもあります。今後の人生を考え、どう生きていきたいのか?子どもにはどのように育って欲しいのか?など、万が一ノートを通して、現状を受け入れ、前を向いて進んでいただくノートになります。生前整理普及協会 ■ミライWorkShop(一般社団法人グラミン日本提供) グラミン日本はSMBC日興証券株式会社よりプロボノワーカーを受け入れ、伴走型の自立支援プログラム「ミライWorkShop」を行っております。“シングルマザー”の就労・起業をトータルでサポートし、自分と子どもの未来のために、稼ぐ力を身につけるワークを実施し、自分の強みや特徴を見つけ、起業のアイデアを形にし、開業までのプランニングまで行います。プロボノワーカー 2. 今後の事業計画についてノーベル平和賞を受賞したムハマド・ユヌス博士が実現したグラミン銀行の支援のように、この共同プロジェクトにてシングルマザーの自立を促進し、自分らしい生き方・働き方を構築できるよう事業を進めてまいります。今後につきましては以下のプロジェクト及びイベント等を計画しております。◆2023年4月より2社共同でシングルマザー支援プロジェクトを発足◆母親の万が一に備える「万が一ノート」×「就労・起業支援ワークショップ」のワンストップ提案◆「自身の気づき・将来構想・前向きな行動」をテーマに2社コラボのイベント・セミナーをオンライン開催にて計画中。2023年9月頃に開催予定。【協会及び会社概要】商号 : 株式会社リンクリンク代表者 : 代表取締役社長 大津 たまみ所在地 : (本社)〒450-0003 愛知県名古屋市中村区名駅南1-19-27オルバースビルディング名古屋5F設立 : 2016年6月事業内容: シングルマザー向けシェアハウスの企画及び運営、空家活用、家事サポートサービス、子育て支援サービス、物品支援サービス、経済支援サービス、就業紹介、教育事業等URL : 商号 : 一般社団法人グラミン日本代表者: 理事長 百野 公裕所在地: (本社)〒103-0022 東京都中央区日本橋室町一丁目8番7号 東信室町ビル4F設立 : 2018年9月URL : 詳細はこちら プレスリリース提供元:@Press
2023年04月18日公益社団法人全国有料老人ホーム協会(理事長:中澤俊勝、所在地:東京都中央区)が、2023年4月よりTwitter公式アカウントの本格運用を開始いたしました。Twitter公式アカウント:公益社団法人全国有料老人ホーム協会【公式】@yurokyoukai : 2023年2月にTwitterアカウントを開設いたしましたが、シルバー川柳にとどまらず相談内容事例など当協会にまつわる情報を積極的に発信してまいります。本アカウントでは、当協会からのお知らせや、2023年で23回目を迎えます「有老協・シルバー川柳」の過去入選作品の紹介、当協会の相談窓口へ寄せられた「高齢者向け住まいの選び方」(費用やサービス、契約など)に関する質問・回答などを投稿していきます。当協会および全国の有料老人ホームをより身近に感じていただけるよう、協会職員がTwitterの“中の人”となり、気ままに呟くこともございます。○【参考】公益社団法人全国有料老人ホーム協会 とは■目的:有料老人ホームの入居者の保護と有料老人ホーム事業の発展に努める内閣府認定の公益社団法人■設立:昭和57年2月/平成3年 改正老人福祉法に規定/平成25年 公益社団法人へ移行■理事長:中澤俊勝■所在地:東京都中央区日本橋3-5-14 アイ・アンド・イー日本橋ビル7階■協会事業:入居者生活保証制度の運営有料老人ホームの入居、苦情に関する相談事業契約内容の適正化と入居者の保護職員の資質向上のための研修事業調査研究事業啓発普及事業 等■URL:[ ]{ }問い合わせ〒103-0027東京都中央区日本橋3-5-14アイ・アンド・イー日本橋ビル7F公益社団法人全国有料老人ホーム協会電話:03-3548-1077(月~金曜日10時~17時 祝日・年末年始12/29~1/3を除く)※面談によるご相談の場合は、事前にご予約ください。 詳細はこちら プレスリリース提供元:NEWSCAST
2023年04月17日株式会社BrickWall(本社:東京都新宿区、代表取締役社長:河東誠)は、一般社団法人日本アックススローイング協会(本社:東京都新宿区、代表理事:河東誠)が主催する、「斧投げ日本一決定戦。"Japan Axe Throwing Championship 2023 @TOKYO"」を、THE AXE THROWING BAR®︎浅草店にて、2023年12月3日(日)に開催することをお知らせします。(公式サイト: )斧投げ日本一決定戦。「Japan Axe Throwing Championship 2023 @TOKYO」をTHE AXE THROWING BAR浅草店にて2023年12月3日に開催決定! : ■ 大会概要斧投げ日本一決定戦。「Japan Axe Throwing Championship 2023 @TOKYO」とは、2023年度の斧投げ日本一を決定するスポーツ大会のことです。この大会では、2023年1月1日から11月12日の期間で実施される予選大会で、12月3日に東京で開催される最終大会(本戦)に出場する15名を選出します。選出方法は、まず、1月1日から10月22日の期間での累積サーキットポイント(*1)上位12名が選出されます。(*2)それに加えて、11月12日に東京、名古屋、大阪で開催される の各開催地上位1名の合計3名が選出され、最終大会(本戦)出場者16名が決定されます。さらに、賞金総額77万円で、優勝者50万円、準優勝者17万円、3位入賞者10万円が現金にて授与されます。(*3)(*1)サーキットポイントとは、最終大会(本戦)に出場する12名を決定するために用いる指標のことで、参加者はJAAT主催の予選大会等で貯めることが可能となります。(*2)JATLにおけるJATC(本選)特別参加枠の該当人数(最大5名)に応じて、累積サーキットポイントから選出される人数が変動します。(*3)賞金総額及び入賞者への賞金額の変更は2023年4月10日に行いました。詳細はこちらから→公式サイト: 斧投げ日本一決定戦。「Japan Axe Throwing Championship 2023 @TOKYO」をTHE AXE THROWING BAR浅草店にて2023年12月3日に開催決定! : ■ 開催スケジュール■ 予選大会の概要2023年1月1日〜11月12日の予選大会の期間には、以下の3つの予選大会が東京、名古屋、大阪で開催されます。予選大会①Axe Throwing Rookies Cup予選大会②Japan Axe Throwing League予選大会③Japan Axe Throwing Championship Play-Offs■ 開催場所2023年度の大会では、開催場所を東京都、愛知県、大阪府に1店舗ずつ設けます。【店舗名】THE AXE THROWING BAR®︎ 浅草店【住所】東京都台東区駒形1-2-13那須駒形ビル B1/1F【アクセス】都営大江戸線「蔵前駅」から徒歩2分、浅草駅から徒歩8分程度【公式サイト】 【店舗名】THE AXE THROWING BAR®︎ 名古屋 錦店【住所】愛知県名古屋市中区錦二丁目12-8 御幸本町ビルB1【アクセス】各線「栄駅」「伏見駅」から徒歩7分程度【公式サイト】 【店舗名】THE AXE THROWING BAR®︎ 大阪心斎橋店【住所】大阪府大阪市中央区西心斎橋2-4-7 新福二ビルB1【アクセス】各線「なんば駅」から徒歩5分【公式サイト】 ■ 大会主催者の紹介一般社団法人日本アックススローイング協会は、「AXE THROWING®︎というスポーツを通じて、人と人とのコミュニケーションを創出・活発化させ、世界中の人たちのLifestyleをハッピーにしていくこと。」をMISSIONに掲げ、「AXE THROWING®︎をオリンピック競技にすること。」を目指しています。【会社名】一般社団法人日本アックススローイング協会®︎Japan Association of Axe Throwing (略称:JAAT)【設立】2021年1月25日【代表理事】河東 誠【公式サイト】 ■ 斧投げ"AXE THROWING®︎"とは? AXE THROWING®︎(斧投げ)とは、ダーツ感覚で、斧を木の的に投げて得点を競い合う新種のエンタメスポーツとなります。ルールは、シングルマッチ形式で対戦し、1人10回投げて得点が高い方が勝利となります。アメリカを中心に流行しているAXE THROWING®︎は、誰でも気軽に楽しめることから、ダーツバーのようにBARに併設されるスタイルで流行しており、北米には約1000店舗のAXE THROWING®︎の施設が存在しています。さらに、2018年よりアメリカのAXE THROWING協会主催の斧投げ世界選手権を、スポーツ専門チャンネルESPNで放送されているなど、新進気鋭のスポーツとして流行、普及しています。■ 会社概要株式会社BrickWallは「ワクワクで、人類をつなぐ。」をMISSIONに掲げたスタートアップ企業です。会社名:株式会社BrickWall設立:2019年1月25日代表取締役CEO: 河東 誠所在地:東京都新宿区新宿7-26-7 ビクセル新宿1F事業内容:アミューズメント事業、飲食事業 詳細はこちら プレスリリース提供元:NEWSCAST
2023年04月12日一般社団法人日本経営士会(所在地:東京都千代田区、代表理事(会長):鈴木 和男、法人コード:2010005003730)は、昭和26年、通商産業省(経済安定本部)がオーガナイザーで創立された、戦後日本で最も歴史ある経営コンサルの団体であります。本年度より、企業内経営推進者または経営コンサルタントを目指す方を対象とした『SDGs経営士(R)養成講座』を6/3(土)・10(土)・17(土)・24(土)の4日間、オンライン(Zoom)にて開講いたします。公式サイト: 日本経営士会は持続可能な開発目標(SDGs)を支援しています。一般社団法人日本経営士会/Association of Management Consultants In Japan「略称:AMCJ」■『SDGs経営士(R)養成講座』についてこの講座は、不確実性(VUCA)時代の今こそ、ESG・サステナビリティ経営を4日間(計24時間)と短期コースでありますが、SDGs経営を深堀することは勿論、テーマ毎にグループワーク、レビューなどを行い、最終日には某企業のSDGsに取り組む事例を取り上げて実践的なワークショップをしていただき、経営コンサルティング力・スキルアップを目指していただきます。*養成講座の対象者(参加してもらいたい層)・企業内経営推進者・プロの経営コンサルタントを目指す方・ご自身のスキルアップ など*養成講座で身につく知識・取得できる資格・環境と倫理、環境問題と社会デザイン、・環境問題(カーボンニュートラル含)・企業(行政、自治体、NGO など含む)を取り巻くステークホルダーの動向・グローバルイニシアティブなど・ESG・サステナビリティ経営と環境関係規制など・SDGs支援専門家養成のためのワークショップ・修了証発行・弊会に入会される方は、「SDGs経営士(R)」称号を付与します。*養成講座の概要フロー・講座申込み(所定の様式)・受講料の納入をもって受付完了となります。・講座用Zoom-URLを送信します。・開講日(6/3)から閉講日(6/24)まで4日間(計24時間)のオンライン講座となります。(全国より受講可能です)・修了証を発行します。・弊会の資格審査(理事会最終確認)後、入会申込み書などを送付します。・弊会に入会される方は、入会金・年会費を納めた後「SDGs経営士(R)」称号を付与いたします。(別途、デジタル・バッチなど)*これまでの参加人数や開催について日本経営士会の環境・CSR・SDGs教育は2008年から開始し、今年で15年目になります。この間、CSR・CSVなどの時代を経てSDGsの時代に入っています。環境教育、CSR・CSV教育、SDGs教育と講座修了者は、約700名になります。「環境経営士(R)養成講座」は、環境教育推進法に基づき環境省・経済産業省・農林水産省・国土交通省・文部科学省が推進する「環境人材育成認定」で、平成29/10/4付けをもって本事業について、環境教育等による環境保全の取り組みの促進に関する法律第11条第4項の規定に基づき登録された講座です。なお、民間では、株式会社オルタナ殿も推奨しています。この講座を基に、2022年度より新たに「SDGs経営士(R)養成講座」の事業計画をたて、昨年の10月よりスタートさせております。本年度の講座は、一般・企業(行政・自治体・NPO等含)向けに開講するので不特定多数の方々へPRするため公募を促進いたします。■養成講座概要タイトル :SDGs経営士(R)養成講座開講日時 :6/3(土)、6/10(土)、6/17(土)、6/24(土)10:00am~5:00pm/4日間(計24時間予定)Zoom入室開始:9:45amオンライン(Zoom):申込み後、別途Zoom-URLを配信いたします。参加費 :55,000円(税込)参加条件 :ある程度PC操作ができる方で、非財務情報について知識のある方※eco検定(環境社会検定試験)またはCSR検定1-3級を保有されいる方は、一部免除の特典あります。(経験者歓迎します)定員 :30名参加申込み期限 :2023/5/26(金)23:59まで※または定員に達し次第、受付終了主催 :一般社団法人日本経営士会<お申込み方法>TEL : 03-3239-0691(平日9:00~16:00)FAX : 03-3239-1831MAIL : info@amcj.tokyo ポータルサイト: <カリキュラム>初日「6/3(土)」時間:10:00am~5:00pm講師:弊会・サスティナブルマネジメントセンター(SMC)の所属メンバーです。内容:環境と倫理、環境問題と社会デザイン、環境問題グループワークおよび本日のレビュー2日目「6/10(土)」時間:10:00am~5:00pm講師:弊会・サスティナブルマネジメントセンター(SMC)の所属メンバーです。内容:企業(地方自治体、NGOなど含む)を取り巻くステークホルダーの動向、環境経営グループワークおよび2日目のレビュー3日目「6/17(土)」時間:10:00am~5:00pm講師:弊会・サスティナブルマネジメントセンター(SMC)の所属メンバーです。内容:環境問題とビジネス、環境関係規制法などグループワークおよび3日目のレビュー4日目「6/24(土)」時間:10:00am~5:00pm講師:弊会・サスティナブルマネジメントセンター(SMC)の所属メンバーです。内容:最終日にはワークショップを1日(実働6時間)かけて某企業のSDGsへ取り組む事例を取り上げ参加者の実践面からの力量向上を目指します。最終確認・アンケートなど修了証※内容については一部変更する場合がありますのでご了承下さい。弊会の資格を取得するには、経営士等の資格試験または審査に合格し、準会員として入会(別途入会金・年会費)する必要があります。試験・審査は、国および産業界に対して経営士制度の健全なる発展に責任を持ち、会員である経営士の信用を保持するために実施しています。■日本経営士会について全国・地域・中小企業(SMB)・サプライチェーンにSDGs経営の普及活動を行っております。特にSMBの事業発展を様々な経営支援で支えるとともに、全国で推進されているSIMの推奨活動を通じ、SMBを中心にCSR・環境・SDGs経営などの普及を支援する。更には、弊会(AMCJ)の全国組織を活かし諸経営に関する普及ならびにすそ野拡大に貢献しております。経営士の専門分野(経営、生産、販売、人事、財務、情報、非財務関連(CSR、環境、SDGs、ESG投資など))を有機的に組み合わせて活動を行います。■会社概要商号 : 一般社団法人日本経営士会(ニホンケイエイシカイ)法人コード: 2010005003730代表者 : 代表理事(会長) 鈴木 和男所在地 : 〒102-0084 東京都千代田区二番町12-12 B.D.A.二番町ビル5F設立 : 1951(昭和26)/9/25事業内容 : 経営コンサルタント、各種養成講座、その他セミナー開催などURL : 【本件に関するお客様からのお問い合わせ先】一般社団法人日本経営士会 窓口サスティナブルマネジメントセンター(SMC)SDGs経営士養成講座グルーブ(CSR環境事業): 福井 浩SX・GX研究グルーブ(SDGs事業) : 本田 哲行TEL(本部・事務局) : 03-3239-0691MAIL : info@amcj.tokyo 詳細はこちら プレスリリース提供元:@Press
2023年04月12日公益財団法人・日本城郭協会が、城郭文化の振興に貢献した団体及び個人を顕彰する制度を昨年度に創設し、今回から城郭管理者として特筆すべき成果を上げた自治体等を顕彰する日本城郭協会大賞「日本城郭文化 調査・整備・活用賞」に「福山城」の取組が選ばれ、4月6日「城の日」に発表されました。築城400年記念事業の取組で実施した天守北側鉄板張りの復元が、評価されたものです。1 賞の概要第2回日本城郭協会大賞「日本城郭文化 調査・整備・活用賞」2 受賞対象「福山城」福山城の天守外観復元~全国唯一の北側鉄板張りを復元~3 受賞理由福山藩の城下町としての町おこしが熱心で、市役所を中心に、市民も参加し、文化事業にも取り組んでいる。「令和の大普請」の目玉として、かつての天守北側に張られていた黒塗り鉄板を復元した。4 その他〇第2回受賞・日本城郭協会大賞:「久野城址保存会」(静岡県袋井市)・日本城郭文化振興賞:「可児市山城連絡協議会」(岐阜県可児市)・日本城郭特別賞:香川 元太郎(イラストレーター)、島 充(模型作家)・日本城郭文化 調査・整備・活用賞:福島県白河市、福山城〇表彰は,6月の日本城郭協会総会にて行われる予定〇公益財団法人日本城郭協会ホームページ公益財団法人日本城郭協会 : 福山城福山市について福山市(市長:枝広 直幹)は、瀬戸内海沿岸のほぼ中央、広島県の東南部に位置し、高速道路網のアクセスが良く新幹線「のぞみ」も停まる、人口約46万人の拠点都市です。福山市には四季折々の美しさを見せる自然、温暖な気候、海・山・川から得られる恵みがあります。100万本のばらが咲き誇る「ばらのまち」としても知られ、潮待ちの港として栄え日本遺産に認定された景勝地「鞆の浦」や、JR福山駅の新幹線ホームから見え、2022年に築城400年を迎えた「福山城」、2つの国宝をもつ寺院「明王院」などの名所があります。産業としては、鉄鋼業や繊維産業など多様な製造業が集積し、ものづくりのまちとして発展してきました。デニム生地は、世界のハイブランドにも活用されるなど高い品質が評価されています。福山市ホームページ トップページ : 詳細はこちら プレスリリース提供元:NEWSCAST
2023年04月07日算数・数学の実用的な技能を測る、実用数学技能検定「数検」(数学検定・算数検定、以下「数検」)を実施・運営している公益財団法人 日本数学検定協会(所在地:東京都台東区、理事長:高田 忍、以下「当協会」)と、株式会社データミックス(所在地:東京都千代田区、代表取締役:堅田 洋資、以下「データミックス」)は、2023年4月28日(金)に、「数理・データサイエンス・AI教育」に関するオンラインセミナー「文系理系学部を問わず、すべての学部で『データサイエンス』の必修化が広がる理由」(以下「本セミナー」)を開催いたします。本セミナーでは、「大学でのデータサイエンス必修化の広がり」をメインテーマに、関係庁省の有識者や実際に企業でデータ活用を推進している関係者、また高等学校の教諭をお招きして、「数理・データサイエンス・AI教育」について解説します。「数理・データサイエンス・AI教育」に関するオンラインセミナー メインビジュアル「数理・データサイエンス・AI教育」に関するオンラインセミナー 特設サイト <本リリースのポイント>(1) 当協会とデータミックスが、「数理・データサイエンス・AI教育」に関するオンラインセミナーを4/28に開催(2) デジタル人材育成の関係省庁の有識者や実際に企業でデータ活用を推進している関係者、また高等学校の教諭が登壇(3) 本セミナーを通じて、当協会が「データを活用できるデジタル人材の育成推進」に寄与することをめざす■セミナー内容:文系理系学部を問わず、すべての学部で「データサイエンス」の必修化が広がる理由近年、社会ではデータサイエンスやDX(デジタルトランスフォーメーション)などの言葉を見聞きする機会が急増しています。大学においても、データサイエンスや情報などの言葉を含んだ学部や学科の新設が目立ってきました。政府の「AI戦略2019」において、「数理・データサイエンス・AI」を理解し活用できる人材の育成が喫緊の課題となっており、2025年度までに文理を問わず、年間約50万人が「数理・データサイエンス・AI」に関するリテラシーレベルを修得するために、各大学では「数理・データサイエンス・AI教育プログラム(リテラシーレベル)」の認定申請を始めています。本セミナーでは、「大学でのデータサイエンス必修化の広がり」をメインテーマに、関係庁省の有識者や実際に企業でデータ活用を推進している関係者、また高等学校の教諭をお招きして、「数理・データサイエンス・AI教育」について解説します。学校教育で育んだ数学リテラシーを実社会で生かす産業人材育成をめざし、「数理・データサイエンス・AI教育プログラム※」に賛同・支援する当協会は、本セミナーを通じて、データを活用できるデジタル人材の育成推進に寄与していく所存です。経済産業省「数理・データサイエンス・AI教育プログラム支援サイト」 ※当協会とデータミックスは、政府の推進する「数理・データサイエンス・AI教育プログラム」の趣旨に賛同し、「MDASH SUPPORTER」に登録されています。■おもな対象本セミナーは、おもに以下のような方を対象としています。・高等学校進路指導および数学・情報科の教員・教育委員会・教育センター関係者■申込方法本セミナーの定員は500人(先着順)で、特設サイトのお申し込みフォームから無料でお申し込みになれます。申込締切日は、4月25日(火)までで、定員になり次第、申し込みを締め切ります。くわしくは、以下をご覧ください。「数理・データサイエンス・AI教育」に関するオンラインセミナー 特設サイト内「お申し込みフォーム」ページ 当協会は、本セミナーのようなデータを活用できるデジタル人材の育成推進をめざすイベントなどを実施することで、実社会における数学的リテラシーの向上や、企業の効率的な人材育成につなげるためのビジネス数学事業をこれまで以上に推進し、今後も充実させてまいります。【参考資料】◆開催概要名称 : 文系理系学部を問わず、すべての学部で「データサイエンス」の必修化が広がる理由開催日時 : 2023年4月28日(金)15:45~17:45開催場所 : オンライン(Zoomミーティング)参加費 : 無料主催 : 公益財団法人 日本数学検定協会共催 : 株式会社データミックス定員 : 先着500人(定員になり次第、締め切ります)申込方法 : 特設サイトのお申し込みフォームからお申し込みになれます。 申込締切日 : 2023年4月25日(火)タイムテーブル:15:45~15:50 主催者挨拶15:50~16:10 数理・データサイエンス・AI教育とDX人材育成について(文部科学省 高等教育局 専門教育課 ご担当官)※調整中16:10~16:30 中学数学から始めるデータサイエンス教育~年間2,000名以上の社会人が学ぶデータサイエンス教育のポイント~(株式会社データミックス 代表取締役 堅田 洋資)16:40~16:55 データ活用の基本~学校で学ぶ数学と社会で使う数学の違い~(公益財団法人 日本数学検定協会ビジネス数学コンテンツ部ビジネスグループ マネジャー近藤 恵介)16:55~17:10 社会における実用的な「数学」の重要性(学校現場から)(東山中学・高等学校 数学科教諭 鶴迫 貴司氏)17:10~17:30 企業におけるデータ活用の現場から(データを活用する日々の業務とは)(EY ストラテジー・アンド・コンサルティング株式会社Associate Partner 青木 健泰氏)17:30~17:40 「福島ならではの教育」の実現とDX人材育成の必要性(福島県教育庁 教育総務課 課長 堀家 健一氏)17:40~17:45 クロージング特設サイト : ※くわしくは、特設サイトをご覧ください。◆講演者プロフィール ※順不同、敬称略●堀家 健一(福島県教育庁 教育総務課 課長)平成23年に文部科学省に入省。入省以来、学習指導要領の改訂や基礎研究・学術研究振興に関する予算総括、地方大学の振興や大学の質保証システム改革等に取り組む。令和4年4月より現職。第7次福島県総合教育計画に基づく「学びの変革」の実現や「福島ならではの教育」の推進に取り組む。堀家 健一氏●鶴迫 貴司(東山中学・高等学校 数学科教諭)立命館大学数学物理学科を卒業後、同大学院物質理工学部で修士号を取得。その後、愛知県、高知県の私立中学・高等学校で務め、現在は東山中学・高等学校教諭。また、中高教員向けのセミナーや生徒向けのセミナーをはじめ、大学での初学生向けのセミナーを行うなど、入試分析と日常生活を往還する学びを含めた多彩な活動(執筆活動含む)を行っている。鶴迫 貴司氏●青木 健泰(EY ストラテジー・アンド・コンサルティング株式会社 Associate Partner)Big4ファームを中心に15年のコンサルティング経験を有し、セールス&マーケティング領域における戦略構想策定、プロセス改革、デジタルソリューション導入を支援「デジタルエクスペリエンス」テーマの専門家として、顧客起点のDigital化トレンドに併せた顧客データ活用&顧客接点デジタル化の案件多数、過去には大手マッチングメディア企業の住宅メディアプランナーを経験。青木 健泰氏●堅田 洋資(株式会社データミックス 代表取締役)一橋大学卒業後、外資系メーカー、KPMG FAS等を経てデータサイエンスの修士号を取得するために渡米。修士号取得後、監査法人トーマツやスタートアップでデータサイエンティストとして活躍。2017年に「1企業1データサイエンスチーム」をめざしデータミックスを創業。年間2,000人以上のビジネスパーソンにデータサイエンス教育を提供しリスキリングと企業のデータドリブンな文化作りを支援。堅田 洋資●近藤 恵介(公益財団法人 日本数学検定協会 ビジネス数学コンテンツ部ビジネスグループ マネジャー)東京工業大学大学院生命理工学研究科修了後、予備校講師などを経て現職。数学と社会の関わりについて研究し、「ビジネス数学」という新しいジャンルを開拓。「ビジネス数学」に関する講座や検定試験などの企画・運営を手がける。近藤 恵介◆株式会社データミックスについてデータサイエンスをさまざまな領域と結びつける「オープンラボ」をめざし多角的に事業展開。年間2,000人以上のビジネスパーソンにデータサイエンス教育を行うデータサイエンス教育事業を中心に、データ人材と企業をマッチングする人材事業、自社開発のオンライン試験プラットフォーム「Excert」を資格試験団体や適性検査を行う企業に提供するEdTech事業を運営。公式サイト: 【「数検」について】実用数学技能検定「数検」(後援=文部科学省。対象:1~11級)は、数学・算数の実用的な技能(計算・作図・表現・測定・整理・統計・証明)を測り、論理構成力をみる記述式の検定で、公益財団法人 日本数学検定協会が実施している全国レベルの実力・絶対評価システムです。おもに、数学領域である1級から5級までを「数学検定」と呼び、算数領域である6級から11級、かず・かたち検定までを「算数検定」と呼びます。第1回を実施した1992年には5,500人だった年間志願者数は、2006年以降は30万人を超え、また、数検を実施する学校や教育機関も18,000団体を超え、公費での活用も広がっています。以来、累計志願者数は700万人を突破しており、いまや数学・算数に関する検定のスタンダードとして進学・就職に必須の検定となっています。日本国内はもちろん、フィリピンやカンボジア、インドネシア、タイなどでも実施され(累計志願者数は40,000人以上)、海外でも高い評価を得ています。※志願者数・実施校数はのべ数です。【ビジネス数学検定について】(当協会の行うその他のおもな公益事業)「ビジネス数学検定」は、ビジネスの現場で必要となる実用的な数学力・数学技能を測定する検定です。実務に即した数学力を5つの力(把握力・分析力・選択力・予測力・表現力)に分類し、ビジネスのシチュエーションを想定した問題で、これらの力の習熟度を測定します。インターネット上で受検できるWBT(Web Based Testing)方式を採用。2006年に第1回を実施し、現在では企業の採用試験や新人研修、管理職登用試験などに活用する事例も増加しています。【データサイエンス数学ストラテジストについて】(当協会の行うその他のおもな公益事業)「データサイエンス数学ストラテジスト」は、データサイエンスの基盤となる数学スキルとコンサルティング力を兼ね備えた専門家として認定する資格制度で、2021年9月に新設しました。資格試験は、中級と上級の2つの階級があり、5肢択一のIBT(Internet Based Testing)形式で行います。データサイエンスの基盤となる基礎的な数学(確率統計・線形代数・微分積分)と実践的な数学(機械学習系・アルゴリズム系・ビジネス系数学)の理解度・習熟度を測定します。【法人概要】法人名 : 公益財団法人 日本数学検定協会所在地 : 〒110-0005 東京都台東区上野5-1-1 文昌堂ビル6階理事長 : 高田 忍会長 : 甘利 俊一(帝京大学 先端総合研究機構 特任教授、理化学研究所 栄誉研究員、東京大学名誉教授)設立 : 1999年7月15日事業内容: (1)数学に関する技能検定の実施、技能度の顕彰及びその証明書の発行(2)ビジネスにおける数学の検定及び研修等の実施(3)数学に関する出版物の刊行及び情報の提供(4)数学の普及啓発に関する事業(5)数学や学習数学に関する学術研究(6)その他この法人の目的を達成するために必要な事業URL : ※「数検」「数検/数学検定」「数検/Suken」は当協会に専用使用権が認められています。※「ビジネス数学検定」は当協会の登録商標です。 詳細はこちら プレスリリース提供元:@Press
2023年04月07日公益財団法人日本城郭協会(理事長:小和田 哲男)は、小和田理事長を審査員長とする審査会にて第2回日本城郭協会大賞の選定を行い、日本城郭協会大賞に「久野城址保存会」の受賞を決定しました。併せて城郭城址の維持・整備を自主的に行うボランティア団体等を賞する日本城郭文化振興賞に「可児市山城連絡協議会」を、城郭文化の普及に寄与した個人・団体を賞する特別賞を「香川元太郎氏」と「島充氏」に授与することを決定いたしました。また、今回から城郭管理者として特筆すべき成果を挙げた自治体等を別枠で顕彰することとなり、「福島県白河市」と「福山城」に調査・整備・活用賞を授与することを決定し、本日4月6日(城の日)に発表しました。それぞれの受賞理由は以下の通りです。◆「日本城郭協会大賞」久野城址保存会(静岡県袋井市)久野城址保存会は昭和52年に宅地造成計画が持ち上がった城址を残すべく、当時約200人の地元有志で結成された団体。袋井市指定史跡化を目指した活動の結果、昭和54年に認定された。史跡化が実現して以降は、単に城址の保存と顕彰だけを目的とするのではなく、城址を地域のシンボルとして、地域活動や地域づくりの核と位置づけ、平成元年からは市全域の保存会へと飛躍・発展させるため、法人会員を募集する等、組織の強化・拡大を図るとともに、会員自らの会費により保存会活動を展開している。団体結成以来、地元の北小学校6年生を対象にした久野城教室を毎年開催したり、年数度の広大な城址の草刈りを行うなど、長きにわたる地道な取り組みを評価した。久野城址久野城址保存会 草刈り大作戦◆「日本城郭文化振興賞」可児市山城連絡協議会(岐阜県可児市)岐阜県可児市には、小さな村の城から地域支配の拠点となった大規模な城まで多様な城跡が残っている。とりわけ天正12年(1584)の小牧・長久手の戦いの際に改修された遺構が良好な状態で残っている城跡が多く、その特性を地域団体がよく理解し、継続的な整備活動を行っている。山城を地域の誇りとなる資源としてとらえる行政(文化財課・観光交流課)と連携し、保存と活用のバランスを考えた整備活動に取り組んでいる。また城跡の持つ魅力や整備活動の成果を多くの方に知ってもらう機会として、行政や専門家、企業や他地域の城跡の整備に関わる団体、山城ファンが一体となったイベント「山城に行こう」を開催しており、保存整備・活用のあり方のモデルとして評価した。可児市山城連絡協議会 ガイド風景可児市山城連絡協議会 久々利城守隊◆特別賞 香川元太郎(かがわ げんたろう)(イラストレーター)香川氏の姿なき戦国時代の山城を見事に可視化した鳥瞰イラストは、城ファンの理解の手助けになり、今や城の本質に迫るための教科書となっている。緻密で丁寧な作品群は専門家から信頼も厚く、イラストの範疇を超えた学術資料に匹敵すると評価する。同氏の長年にわたる膨大な山城イラスト作品制作実績を評価した。◆特別賞 島充(しま みつる)(模型作家)島充氏は城郭模型の製作を長年にわたって行っており、多くの作品が各地で常設展示あるいは巡回展示されている。島氏が製作した城郭模型は、天守や城郭建造物、あるいは城郭全体を対象としたものであり、その模型は復元模型・破損状況模型・再建工事中模型など多岐にわたる。特に天守および城郭復元模型は学術的成果物として他の模型製作者と一線を画すものである。復元模型の制作にあたって、島氏は古写真や古絵図などの各種資料を渉猟し、それをもとにして綿密な復元考察を行っている。その研究成果物である城郭復元模型は、それまでの復元研究で見落とされてきた点や誤って復元された点が完璧に修正されたものである。また、模型の製作技術は全国一と高く評価され、城郭のもつ荘厳さや華麗さにおいて実物を目の当たりにしているがごとくに詳細かつ写実的に再現しており、芸術作品としての価値をも示すものである。城郭復元模型の価値を学術的かつ芸術的水準に高めた点において、島充氏の業績は並ぶ者がないと高く評価した。◆調査・整備・活用賞 福島県白河市~東日本大震災で被災した石垣を復旧した白河小峰城跡~白河小峰城は史跡指定後の2011年3月11日に発生した東日本大震災で、東北地方の城郭の中でも最大級の被害を受けたが、2022年に本丸西側から北側にかけて取り囲む「帯曲輪」の整備が完了し、一般公開が始まった。石垣の再建は難しい作業となったが、震災から11年を経て完全復活を果たした。江戸時代の伝統工法を用いつつ、大きさや形状、加工の痕跡を記録する「カルテ」も作成された。これらの手法は、熊本地震で石垣が大破した熊本城(熊本県)、西日本を襲った豪雨や台風の被害を受けた丸亀城(香川県)などの修復にも参考とされ、石垣復旧のモデルケースとして認知されている。災害大国の日本で、大震災による苦難を経つつ、石垣という文化財を後世に守り伝える取り組みを評価した。◆調査・整備・活用賞 福山城福山城の天守外観復元 ~全国唯一の北側鉄板張りを復元~福山城は城郭自体は戦後の復元城ではあるが、福山藩の城下町としての町おこしが熱心で、市役所を中心に、市民も参加し、近年、オペラなどの文化事業にも取り組んでいる。2022年の事業の中心である「令和の大普請」の目玉として、かつて天守北側に張られていた黒塗り鉄板を復元。2022年8月、77年ぶりに真っ黒の頑丈そうな重みのある城壁が完成した。報道にも大々的に取り上げられ、全国に城郭の話題を提供した功績を評価した。受賞者の表彰は6月の日本城郭協会総会にて執り行う予定です。また、年末にパシフィコ横浜にて開催される「お城EXPO2023」(主催:お城EXPO実行委員会)にて受賞者による記念講演等を予定しています。◆第2回日本城郭協会大賞審査員小和田哲男(協会理事長・文学博士・静岡大学名誉教授)三浦正幸(協会評議員・工学博士・広島大学名誉教授)千田嘉博(協会理事・文学博士・奈良大学教授)中井均(協会評議員・滋賀県立大学名誉教授)加藤理文(協会理事・文学博士)小和田泰経(協会理事・静岡英和学院大学非常勤講師)萩原さちこ(協会理事・城郭ライター)安形哲夫(協会会員・株式会社ジェイテクト前社長)森忠彦(毎日新聞元編集委員)宮代栄一(朝日新聞編集委員)多可政史(読売新聞文化部)◆公益財団法人日本城郭協会日本城郭協会は、昭和30年に設立後、昭和42年に文部省の認可を受け、「日本および世界各国の城郭に関する研究、調査、啓蒙を通じて、民族、歴史、風土に関する知識の普及を図り、もって教育、文化の発展に寄与すること」を目的として城郭関連団体で唯一の公益財団法人として活動しています。主要な事業としては「日本100名城・続日本100名城」の認定とスタンプラリーの運営や「お城EXPO」「日本城郭検定」「城の自由研究コンテスト」の主催などを行っています。◆日本城郭協会大賞2022年に公益財団法人移行10周年を記念して城郭文化の振興に貢献した団体・個人を顕彰する制度として創設しました。第1回の日本城郭協会大賞は「大東市・四條畷市(国指定史跡につながった飯盛城跡の発掘・調査)」が受賞、日本城郭文化振興賞は「番場の歴史を知り明日を考える会(鎌刃城跡の啓発・普及・保存活動)」が受賞、そして日本城郭文化特別賞として「春風亭昇太師匠」が受賞しました。 詳細はこちら プレスリリース提供元:@Press
2023年04月06日公益財団法人東京都公園協会公式アプリ「TOKYO PARKS PLAY」内コンテンツ、「神代植物公園デジタルガイドマップ」を3月24日、リニューアル。より見やすく、使いやすくなりました。神代植物公園デジタルガイドマップとは東京都公園協会公式アプリ「TOKYO PARKS PLAY」にて、 バラやサクラをはじめとした、季節の草花など、月ごとに見頃を迎える植物の場所を写真や解説付きで確認ができ、位置情報から 広大な園地でも迷うことなく目的地につくことができる、神代植物公園の散策に必須のコンテンツです。※一部、アイコンやルート検索機能は、Googleマップの情報を共有しております。便利な機能その1いつでも旬の見どころがわかる月ごとに見頃を迎える植物の情報を、園内マップ上で確認できます。神代植物公園デジタルガイドマップ,メイン画面※イメージ便利な機能その2迷わず目的地までたどりつける位置情報から現在地を把握し、 目的地までスムーズにたどり着くことができます。神代植物公園デジタルガイドマップ,マップ画面※イメージ便利な機能その3様々な見どころもまるわかり園内の施設情報の他、植物多様性センターや深大寺周辺エリアの紹介も掲載しています。神代植物公園デジタルガイドマップ,施設アイコン例リニューアルのポイントお気に入りの公園設定を「神代植物公園」にすると、公園TOP画面のマップボタンから、ダイレクトにデジタルガイドマップにアクセスできるようになりました!また、マップのオリジナルアイコン、画像やみどころ解説もさらに充実!神代植物公園内のお散歩にぜひご活用ください。神代植物公園TOP画面からのデジタルガイドマップへの遷移※イメージjindai_poster_A1_ol.pdf : 東京都公園協会公式アプリ「TOKYOPARKSPLAY」には、他にも公園で遊べるコンテンツが盛りだくさん。是非、お楽しみください。<謎解きコンテンツも開催中!><概要>開催期間:2022年10月1日(土)~2023年9月30日(土)対象公園:神代植物公園〈詳細はこちら〉 アプリについて■アプリ名「TOKYO PARKS PLAY」(東京パークスプレイ略称:パープレ)■提供元公益財団法人東京都公園協会■対応OSiOS12以降のiPhone、iPadおよびiPod touchに対応(iPadおよびiPod touchの専用画面の設定はありません)Android6以降■利用料金無料(通信料が別途発生します)■主な機能公園で行うイベントの通知機能公園の施設や園内の紹介公園公式Twitterアカウントの閲覧「遊び」や「ガイド」などのセルフガイドコンテンツ■ダウンロード方法アプリストアで「東京都公園協会」「TOKYO PARKS PLAY」「パープレ」のいずれかで検索Android Google PlayのURL : App StoreのURL : 神代植物公園について所在地調布市深大寺元町二・五丁目、深大寺北町一・二丁目、深大寺南町四・五丁目地図 : 神代植物公園HP : 神代植物公園Twitter : 本プレスリリースに関する問い合わせ先公益財団法人 東京都公園協会公園事業部 事業開発課 パートナーシップ係 服部電話 03-3232-3028 詳細はこちら プレスリリース提供元:NEWSCAST
2023年03月31日ママのサポートを目的とした「ママ秘書(R)協会」(所在地:東京都練馬区)は、2023年4月に一般社団法人化いたします。代表 宮川 典子■設立の目的ママが輝くことで子どもが輝き日本の未来が輝く。そんな想いでママの為の新しい職業「ママ秘書(R)」を2022年4月に商標登録。2021年から宮川 典子が個人事業として行ってきましたが、「ママ秘書(R)」の働き方に共感したママ達が、自分もママの応援をしたいと集まり始めました。2022年5月に認定講師が出来たことをきっかけに、2022年12月には認定講師として合計4名が参加。ママ秘書(R)が日本のママの働き方をサポート出来ることに気付き、ママがママをサポートできる環境をつくるため、「ママ秘書(R)協会」の設立を決意。2023年4月に一般社団法人化し、「一般社団法人ママ秘書協会」になります。働き方に悩むママや、ママだからと諦めてしまっている日本のママ達へ。「ママだから」ではなく「私だからこそ」と言えるママを増やしたいという想いはそのままに、より多くのママたちをサポートしたいと考えています。■一般社団法人ママ秘書協会について「条件で選ぶとやりがいがない」「やりがいで選ぶと条件が合わない」そんなママ達が、自分の生活スタイルでやりがいを持って働ける仕事。それがママ秘書(R)。ママ秘書(R)協会は、ママ秘書(R)の育成やお仕事サポートだけでなく、ママが孤独にならず、自分らしい人生を歩める機会と環境を提供する目的として、メンバー同士の交流を大事にしており、ママ秘書(R)メンバーの交流会やリアルイベントも開催しています。4月以降は、新たな動画コンテンツサービスの導入やメンバー間交流のさらなる充実を図るなど、パワーアップしていく予定です。<全参加人数>31名(2023年3月1日時点)<ママ秘書(R)協会 概要>商号 : ママ秘書(R)協会代表者 : 宮川 典子所在地 : 東京都練馬区事業内容: 1. 秘書育成の為のサポート事業2. 講師の育成事業3. 動画コンテンツの制作および配信事業4. その他当法人の目的を達成する為に必要な事業URL : 詳細はこちら プレスリリース提供元:@Press
2023年03月29日算数・数学の実用的な技能を測る、実用数学技能検定「数検」(数学検定・算数検定、以下「数検」)を実施・運営している公益財団法人日本数学検定協会(所在地:東京都台東区、理事長:高田 忍、以下「当協会」)と、福島県いわき市(市長:内田 広之、以下「いわき市」)、株式会社データミックス(所在地:東京都千代田区、代表取締役:堅田 洋資、以下「データミックス」)は、データを活用して「稼ぐ力」などの新しい価値を創出できる人材「次世代型産業創出人財」の育成を図るための連携協定を、2023年3月15日(水)に締結いたしました。協定締結の様子(写真左からデータミックス 堅田 洋資代表取締役、いわき市 内田 広之市長、日本数学検定協会 理事長 高田 忍)この取り組みは、いわき市の産業界における生産性向上や経営力強化を支えるデジタル人材の育成モデルを、他の地域に先駆けて構築しようとするものです。具体的には、データの力を借りて状況や問題などを把握し、課題を解決するような新規事業やプロジェクトをデータの裏付けとともに提案し、実際に運用するなど、社会実装につなげられる人材の育成をめざし、相互に連携して取り組んでまいります。■連携協定の目的本連携協定は、産学官が相互に連携・協力することで、データを活用して「稼ぐ力」などの新しい価値を創出できる「次世代型産業創出人材」の育成を推進することを目的としています。背景には、いわき市において、データを分析・活用するスキルを身につけた人材の育成が不十分なことにあります。このような、いわゆる「データを活用できるデジタル人材」には、一定の数学力とデータを取り扱う能力(データサイエンス力)が求められますが、その能力が、実際の経済活動の場で発揮されるためには、「誰が、どのようなスキルを、どのようなレベルで、どのように育成するか」が重要です。職種や業務、経験、それぞれの課題やめざす姿に応じた最適な形で、カリキュラムや挑戦・実装の場を整える必要があります。こうした背景があるなか、政府の推進する「数理・データサイエンス・AI教育プログラム」の趣旨に賛同し、「MDASH SUPPORTER」に登録されている当協会とデータミックスが同市と連携して、数学力やデータサイエンス力の底上げを図る専門的で多様なカリキュラムを、地域の産学官が提供するさまざまなフィールドで実践・検証を行い、同市の産業界に適した、同市ならではのカリキュラムや推進体制を磨き上げることをめざし、連携して取り組んでいくことになりました。■協定にもとづく連携項目(1)次世代型産業創出人材の情報の収集や共有に関すること。(2)次世代型産業創出人材の育成に必要なプラットフォーム「いわき版データ・インテグラル・プラットフォーム(いわき版DIP)※」の構築に関すること。(3)いわき版DIPにおける取組に関すること。(4)その他、三者が新たに提案するものに関すること。※データ・インテグラル・プラットフォーム(DIP)とはデータ・インテグラル・プラットフォームは、数学力とデータサイエンス力の向上のための「学びの場」だけでなく、「稼ぐ力」へと昇華させる実践舞台までを含めたプラットフォームです。実践舞台があるからこそ、「問題発見力」と「デジタル自走力」が定着します。また、実践舞台は「地域の強みとすべき次世代産業」をカスタマイズしてプラットフォームを創りあげていきます。【いわき版】データ・インテグラル・プラットフォーム■三者の代表者によるあいさつ【内田 広之 市長/いわき市】いわき市が激動の時代を乗り越え、どのようなまちになるのかは、市民1人ひとりの多種多様なチャレンジの積み重ねにかかっていると考えています。あらゆる分野で、市民のみなさまのチャレンジ機会の創出に注力し、「人づくり日本一」をめざしています。失敗を恐れることなく、そういった新たなチャレンジをするためには、データの力で問題を見つけ、データを利用して課題を解決していく力が大きな支えになります。本協定に基づく取り組みを着実に進め、未来に向かってともに挑戦し、ふるさといわきを、躍動する「人づくり日本一」のまちにしていきます。【堅田 洋資 代表取締役/株式会社データミックス】当社がこれまで進めてきた、社会人向けのデータサイエンス教育においていちばん大切なことは、「問題を見つけること」です。また、机上で学ぶだけではなく、産業や社会のなかで実践することができてこそデータサイエンスであると考えています。データサイエンスだけを学ぶことは、車でたとえると、アクセルやブレーキの踏み方がわかっても、なぜ車が動くかわからないのと一緒です。ですので、数学という背後のしくみに興味をもっていく、これがデータサイエンスと数学を同時に学ぶ価値です。これによって、次世代の産業を増やす人材が生まれてくると考えています。今回の取り組みのような、データサイエンス人材・次世代型産業創出人材の育成に参画できることを、とてもうれしく思っています。これまで当社が経験してきた知見を還元しながら、いわき市に貢献できたらと思います。【高田 忍/公益財団法人 日本数学検定協会 理事長】いま、いわき市も含めた日本経済は、たいへん激動のなかにあります。この荒波を乗り越えるには、データに基づきながら、現状を把握し、地域・社会の課題をどう解決していくかが求められています。その一翼をになうのが「データサイエンス」であり、その根底に「数学」があることはいうまでもありません。いま日本政府は、データサイエンス人材を養成することに注力していますが、「数学」をある程度理解してデータサイエンス教育を推進していかなければ、しっかりとした学びにつながっていきません。当協会は、これまで実用数学技能検定「数検」を30年以上実施しており、これまで700万人を超える方に受検いただいています。データサイエンスも含めて、社会と接点となる数学はどういったものなのかということをこれまで研究してまいりました。このような知見を、いわき市に還元することを通じて、数学力の向上に貢献する。そしてこれから次世代の産業をつくっていく人材の育成にも貢献してまいります。当協会は、今後も地域における産学官が連携した「データを活用できるデジタル人材」の育成などに関する取り組みを継続的に行ってまいります。また、実社会における数学的リテラシーの向上や、企業の効率的な人材育成につなげるためのビジネス数学事業をこれまで以上に推進し、充実させてまいります。【「数検」について】実用数学技能検定「数検」(後援=文部科学省。対象:1~11級)は、数学・算数の実用的な技能(計算・作図・表現・測定・整理・統計・証明)を測り、論理構成力をみる記述式の検定で、公益財団法人日本数学検定協会が実施している全国レベルの実力・絶対評価システムです。おもに、数学領域である1級から5級までを「数学検定」と呼び、算数領域である6級から11級、かず・かたち検定までを「算数検定」と呼びます。第1回を実施した1992年には5,500人だった年間志願者数は、2006年以降は30万人を超え、また、数検を実施する学校や教育機関も18,000団体を超え、公費での活用も広がっています。以来、累計志願者数は700万人を突破しており、いまや数学・算数に関する検定のスタンダードとして進学・就職に必須の検定となっています。日本国内はもちろん、フィリピンやカンボジア、インドネシア、タイなどでも実施され(累計志願者数は40,000人以上)、海外でも高い評価を得ています。※志願者数・実施校数はのべ数です。【ビジネス数学検定について】(当協会の行うその他のおもな公益事業)「ビジネス数学検定」は、ビジネスの現場で必要となる実用的な数学力・数学技能を測定する検定です。実務に即した数学力を5つの力(把握力・分析力・選択力・予測力・表現力)に分類し、ビジネスのシチュエーションを想定した問題で、これらの力の習熟度を測定します。インターネット上で受検できるWBT(Web Based Testing)方式を採用。2006年に第1回を実施し、現在では企業の採用試験や新人研修、管理職登用試験などに活用する事例も増加しています。【データサイエンス数学ストラテジストについて】(当協会の行うその他のおもな公益事業)「データサイエンス数学ストラテジスト」は、データサイエンスの基盤となる数学スキルとコンサルティング力を兼ね備えた専門家として認定する資格制度で、2021年9月に新設しました。資格試験は、中級と上級の2つの階級があり、5肢択一のIBT(Internet Based Testing)形式で行います。データサイエンスの基盤となる基礎的な数学(確率統計・線形代数・微分積分)と実践的な数学(機械学習系・アルゴリズム系・ビジネス系数学)の理解度・習熟度を測定します。【法人概要】法人名 : 公益財団法人 日本数学検定協会所在地 : 〒110-0005 東京都台東区上野5-1-1 文昌堂ビル6階理事長 : 高田 忍会長 : 甘利 俊一(帝京大学 先端総合研究機構 特任教授、理化学研究所 栄誉研究員、東京大学名誉教授)設立 : 1999年7月15日事業内容: (1)数学に関する技能検定の実施、技能度の顕彰及びその証明書の発行(2)ビジネスにおける数学の検定及び研修等の実施(3)数学に関する出版物の刊行及び情報の提供(4)数学の普及啓発に関する事業(5)数学や学習数学に関する学術研究(6)その他この法人の目的を達成するために必要な事業URL : ※「数検」「数検/数学検定」「数検/Suken」は当協会に専用使用権が認められています。※「ビジネス数学検定」は当協会の登録商標です。 詳細はこちら プレスリリース提供元:@Press
2023年03月23日NPO法人霞ヶ浦アカデミー(理事長:荒井 一美、所在地:茨城県行方市)は、「ニホンウナギ杯 第3回 霞ヶ浦葦舟世界大会」を開催しました。NPO法人霞ヶ浦アカデミーは、茨城県にある湖「霞ヶ浦」の環境保全団体。2008年に設立し、子どもたちを対象とした環境講座や、霞ヶ浦の環境問題についての研究活動などを行ってきました。当団体は、2016年より葦舟の製作を開始し、2021年4月に第1回目となる葦舟世界大会を開催しました。この度、第3回目となる大会を2023年3月18日および19日に開催しました。第3回 霞ヶ浦葦舟世界大会の様子当団体は、「湖とともに生きる暮らしを作る」ことを目指し、葦舟を作る環境学習プログラムを構築し、葦原の整備を行ってきました。2021年4月に第1回目の葦舟世界大会を開催しており、今回で3回目の開催となります。本大会では6チームが霞ヶ浦で葦を刈り、舟をつくり、技術と速さを競いました。技能部門では栃木県出身の大学生チーム(チーム名:オアシス)が、タイムレース部門では千葉県の手賀沼で活動する親子4組(チーム名:ブリ照り~ず)が輝きました。技能部門では、栃木県小山市で有名な桜を模した形の舟を組み上げ、その独創的な形と、大人2人が乗っても安定し、タイムレース部門においても最後まで1位争いができた性能が評価されました。レース部門では、最後まで結果が分からないレース展開になりました。12分55秒の好タイムで、「ブリ照り~ず」がタイムレース部門を制しました。本大会は、霞ヶ浦の葦原整備を目的として開催されています。多くのチームの参加があり、広い面積の葦原が整備されました。環境保全型の競技大会になったと考えております。NPO法人霞ヶ浦アカデミーは、今後も「湖とともに生きる暮らしを作る」を掲げ、霞ヶ浦の環境保全活動を行っていきます。■大会概要名称 :ニホンウナギ杯争奪 第3回 霞ヶ浦葦舟世界大会期日 :2023年3月18日および19日 18日主催 :特定非営利活動法人 霞ヶ浦アカデミーおよび行方カヌークラブ大会ホームページ: ■葦舟について葦舟は、最古の舟とされることもあり、葦を束ねて作った舟です。きれいな葦原を維持するためには、冬の時期に葦を刈り取ることが必要です。かつては、葦簀(よしず)や茅葺屋根の原料にするため、葦は刈られていましたが、近年の利用が減り、放置され、荒廃した葦原が増加していました。葦原の整備と利用を目的に本大会は開催されています。 詳細はこちら プレスリリース提供元:@Press
2023年03月23日一般社団法人 日本食鳥協会(所在地:東京都千代田区、代表理事会長:佐藤 実)は、2023年4月1日(土)から2023年5月31日(水)までの2ヶ月間、同協会ホームページにおいて、一般応募者からクイズに答えて抽選で調理家電をプレゼントする「国産チキンで日本を元気に!」キャンペーンを開催いたします。キャンペーン概要開催期間: 2023年4月1日(土)~2023年5月31日(水)賞品/当選人数: <特賞>電気無水鍋5名<A賞>低温調理器10名<B賞>銘柄鶏肉セット(1羽分)50名<C賞>トート型保冷バック500名<D賞>マグネットクリップ(2個セット)1,000名※特賞、A賞にはもれなく銘柄鶏肉セット(1羽分)が付きます。応募条件: なし当選発表: 商品の発送をもって発表に代えさせていただきます。当選賞品の発送: 当選者確定後、発送いたします。申込方法: 一般社団法人 日本食鳥協会キャンペーン応募ページより<注意点>・応募に際し、銘柄鶏の指定はできません。・家電商品は、止むを得ずに変更になることがあります。(製造中止等の場合)<個人情報の取扱いについて>いただいた個人情報は、賞品をお届けする際に必要な確認等のために利用し、その他の目的では使用いたしません。抽選にもれたかたの応募情報は抽選後直ちに、また当選された方の応募情報は6ヶ月以内に消去します。(画像はプレスリリースより)(※詳細は公式サイトをご覧ください)【参考】※キャンペーンURL
2023年03月16日株式会社アミック(本社:静岡県浜松市、代表取締役社長:御堂 建自、以下 アミック)は、経済産業省と日本健康会議が進める健康経営優良法人認定制度において、4年連続で「健康経営優良法人(大規模法人部門)」に認定されましたことを発表いたします。健康経営優良法人2023当社は、社員が心身ともに健康で、個性や能力を最大限に発揮することが、企業の発展につながり、健康人財こそが経営の基盤と考えます。今後も当社は、社員の充実したワークライフ・バランスを実現し、働きやすい会社づくりを追究することで、「人」と「組織」が活性化した企業を目指します。当社の健康経営への取り組みはこちら: 【健康経営優良法人認定制度とは】健康経営優良法人認定制度とは、特に優良な健康経営を実践している大企業や中小企業等の法人を「見える化」することで、従業員や求職者、関係企業や金融機関などから評価を受けることができる環境を整備することを目的に、2016年度に経済産業省が創設した制度です。健康・医療新産業協議会健康投資ワーキンググループ(日本健康会議健康経営・健康宣言10万社WG合同開催)において定められた評価基準に基づき、日本健康会議が「健康経営優良法人」を認定します。第7回となる今回、「健康経営優良法人2023」として、「大規模法人部門」に2,676法人、「中小規模法人部門」に14,012法人が認定されました。参照:経済産業省ニュースリリース「健康経営優良法人2023」認定法人が決定しました! 【株式会社アミックについて】アミックは、創業31年、製造業向けERP製品を開発・販売するパッケージベンダーです。アミックのERPパッケージ製品は、医薬品・医療機器・食品・化学品・精密機器・自動車部品メーカーを中心に、230社を超える製造業のお客様にご採用いただいております。引き続き、アミックは、最新のデジタル技術を活用することにより、工場の生産性向上・収益性向上に繋げる新しいものづくりのソリューションを提案しつづけます。■会社概要商号 : 株式会社アミック代表者 : 代表取締役社長 御堂 建自所在地 : 〒430-7720 静岡県浜松市中区板屋町111-2 浜松アクトタワー20階設立 : 1992年11月事業内容: 国内・海外における製造業の業務管理システムに関する1. パッケージ商品企画/開発2. 導入・運用に伴うコンサルティング・支援・教育3. 個別顧客向けソフトウエア開発4. システムインテグレーションサービス5. 関連コンピュータ、LAN・WAN機器販売6. システム保守、技術サポート資本金 : 9,050万円URL : ※製品・サービスに関するお問い合わせ先:株式会社アミック 販売推進室※本リリースに掲載されている会社名及び製品・サービス名は各社の登録商標または商標です。 詳細はこちら プレスリリース提供元:@Press
2023年03月15日優木まおみ考案のMAOBICSを体感しよう!一般社団法人身体美容家認定協会(以下、身体美容家認定協会)は2023年4月8日(土)、『MAOBICS FES IN 豊洲ぐるい公園』を開催します。同イベントでは、おうちピラティス、親子ピラティス、お祭りピラティスをモットーに考案したMAOBICSメソッドを、気持ちの良い公園で楽しむことができます。第1部「MAOBICS FES」の開催時間は10:00から11:15まで、参加費は2,500円です。未就学児は大人とペアの場合、無料で参加することができます。開催場所となる豊洲ぐるり公園の住所は東京都江東区豊洲5丁目1番先、定員は45名(先着順)です。申し込みは身体美容家認定協会のホームページにて受け付けています。ランチ懇親会も開催『MAOBICS FES IN 豊洲ぐるい公園』の第2部は「ランチ懇親会&アストワコーヒーお披露目会」を予定しています。開催時間は12:30から14:30まで、開催場所は100本のスプーン TOYOSU(豊洲ららぽーと3)です。参加費は4,000円、定員は50名(先着順)となっています。第1部にも参加した場合は3,500円で参加することができ、第1部と同様、未就学児が大人とペアで参加する場合の参加費は無料です。(画像はプレスリリースより)【参考】※一般社団法人身体美容家認定協会 NEWS
2023年03月14日BSIグループジャパン株式会社(所在地:横浜市西区みなとみらい、代表取締役社長:漆原 将樹、以下「BSIジャパン」)は、公益財団法人大阪観光局 MICE推進部(所在地:大阪市中央区、理事長:溝畑 宏、以下「大阪観光局」)に対し、ISO 20121:2012(イベントの持続可能性に関するマネジメントシステム)を認証いたしました(認証登録日:2023年1月31日)。2023年3月10日に行われた認証授与式にて■ISO 20121(イベントサステナビリティ・マネジメントシステム)についてISO 20121は、イベント運営における環境影響の管理に加えて、その経済的、社会的影響についても管理することで、イベント産業の持続可能性をサポートするためのマネジメントシステムです。ISO 20121は、BSIが開発に関わったBS 8901に基づき策定が進められました。BS 8901は、2012年に開催されたロンドンオリンピックを開催する上で、環境・社会・経済のバランスが取れた大会として運営するために2007年に策定された規格です。2012年に開催されたロンドンオリンピック・パラリンピックは、スクラップ&ビルドではない「持続可能性(サステナビリティ)」を目指す大会として運営され、史上最も環境に優しい大会として高い評価を得ました。その大会を支えたのが、持続可能なイベント運営のためのマネジメントシステム規格であるISO 20121です。ISO 20121(イベントサステナビリティ・マネジメントシステム)の詳細はこちら ■大阪観光局のコメント― ISO 20121認証取得の目的サステナブルなMICE運営を大阪で促進するために、大阪のMICEの司令塔である大阪観光局 MICE推進部がESMS(Event Sustainable Management System)を理解し、大阪で開催されるMICEの価値を高めるためにISO 20121の規格取得を目指しました。― 具体的に規格を通じて達成できたこと規格を取得するにあたり、改めて事業のPDCAを確認することができました。また、大阪観光局 MICE推進部がISO 20121を取得することにより、MICE産業におけるサステナブルの重要性をアピールすることができたのではないかと思います。― 検証機関にBSIを選んでいただいた理由、また審査の感想緊張して審査に臨みましたが、経験豊富な審査員がリラックスした雰囲気をつくっていただき、準備したとおりの対応ができたと思います。― 構築・認証で良かった点再度になりますが、改めて事業のPDCAを確認する良い機会になりました。― 今後の活用に関してコンベンションビューローとしてのISO 20121規格取得は日本初(※)だと聞いています。また大阪を拠点にした団体のISO 20121規格取得も日本初(※)だと聞いています。SDGs万博といわれている2025年大阪関西万博を控え、大阪への注目が高まっているので、当局のISO 20121規格の取得をきっかけにMICE業界を盛り上げて、機運醸成につながればと思います。※当社調べ■BSIグループジャパン株式会社 代表取締役社長 漆原 将樹のコメント大阪観光局のESMSの特色は、MICE推進部の業務とISO 20121の構築・運用されている取り組みが連動されているところに特色があり、MICE推進部の業務を通じて、まさにサスティナブルなイベント運営に貢献されていることは、特筆に値します。今後も持続可能性のコンセプトであるSDGs for MICEと、ISO 20121との相乗効果が期待されます。■大阪観光局のプレスリリース ■公益財団法人大阪観光局についてオール大阪体制で観光集客に取り組むため、平成15(2003)年に大阪府、大阪市、大阪商工会議所を母体とする3組織を統合し「財団法人大阪観光コンベンション協会」が設立。その後、「大阪都市魅力創造戦略(平成24(2012)年策定)」の中で戦略的な観光振興に取り組むため、大阪府、大阪市、在阪経済団体(関西経済連合会、大阪商工会議所、関西経済同友会)のトップ会議での合意に基づき、平成25(2013)年に「公益財団法人大阪観光コンベンション協会」内に、観光事業の実施主体として「大阪観光局」を設置。平成27(2015)年に同協会の体制・名称を再構築し「公益財団法人大阪観光局」として事業を推進(令和2(2020)年からは大阪府堺市が参画)。平成28(2016)年に候補DMO(日本版DMO候補法人)登録、平成29(2017)年に地域連携DMO(日本版DMO法人)登録及び、令和3(2021)年に地域連携DMO(観光地域づくり法人)更新登録による地域全体の一体的なマネジメントを推進する役割を担う。URL: ■BSI(英国規格協会)とBSIグループジャパン株式会社についてBSI(British Standards Institution:英国規格協会)は、1901年の設立以来、世界初の国家規格協会として、また、ISOの設立メンバーとして活動する規格策定のプロフェッショナルです。現在、193カ国で84,000組織以上のお客様の活動に貢献しています。BSIグループジャパンは、1999年に設立されたBSIの日本法人です。マネジメントシステム、情報セキュリティサービス、医療機器の認証サービス、製品試験・製品認証サービス及びトレーニングコースの提供をメインとし、規格開発のサポートを含め規格に関する幅広いサービスを提供しています。URL: 詳細はこちら プレスリリース提供元:@Press
2023年03月13日この度、株式会社日吉(本社:滋賀県近江八幡市、代表取締役社長:村田 弘司)は、4年連続で経済産業省と日本健康会議が選定する健康経営優良法人2023(中小規模法人部門)に認定され、また昨年に続きブライト500(※)にも選ばれました。※認定数14,012法人において上位500位に贈られる称号当社は上下水道インフラ施設の維持管理や廃棄物収集運搬業務など社会インフラを支える業務を果たすため、「従業員が元気で健康に働ける環境」を整備・改善しています。特に生活習慣病のリスクに着目し、受動喫煙対策や業務に応じた予防接種の実施、新たな施策として下水中のコロナウイルス検査などリスクマネジメントを行っています。当社が廃棄物収集業務などを担っておりそこからの感染を懸念し、従業員の安全性を確保する目的で検査を始めました。検査対象が施設ごとのため、個人検査よりも感染症の早期発見・感染防止に貢献しています。また、社内交流の活性と心身の健康を保つため全社イベント通称”ひよコミ”としてボーリング大会や食事会の開催を続けています。今後も、従業員が健康に働ける環境を整え、社会になくてはならない企業として継続的な経営につながるよう健康経営に取り組みます。下水中のコロナウイルス検査を実施■会社概要商号 : 株式会社日吉代表者 : 代表取締役社長 村田 弘司所在地 : 〒523-8555 滋賀県近江八幡市北之庄町908番地設立 : 1958年12月23日事業内容: 環境・食品分析、インフラ施設維持管理、工業薬品販売、環境保全事業資本金 : 2,000万円URL : 詳細はこちら プレスリリース提供元:@Press
2023年03月10日ユニ・チャーム株式会社(代表取締役 社長執行役員:高原豪久)は、「健康経営優良法人 2023(大規模法人部門)」に認定されたことをお知らせします。uc_01■「健康経営優良法人認定制度」および「健康経営優良法人」とは「健康経営優良法人認定制度」は、特に優良な健康経営を実践している大企業や中小企業等の法人を顕彰する制度です。健康経営に取り組む優良な法人を「見える化」することで、従業員や求職者、関係企業や金融機関などから「従業員の健康管理を経営的な視点で考え、戦略的に取り組んでいる法人」として社会的に評価を受けることができる環境を整備することを目標としています。本制度は、経済産業省が2014年に東京証券取引所と共同で「健康経営銘柄」の選定を開始したことが源流となっており、2016年からは経済産業省と日本健康会議が共同で「健康経営優良法人認定制度」として運営しています。■ユニ・チャームの主な取り組み・全社一斉、毎朝8時にラジオ体操を実施本社事務所、テクニカルセンター(開発拠点)、工場、営業支店において、始業時刻である朝8時に、全員でラジオ体操を実施しています。また、リモート勤務の社員もオンラインで接続し、自宅からラジオ体操に参加しています。・全社員、健康診断受診を徹底全社員に健康診断(35歳以上は人間ドック)の受診を促しており、2009年から2022年まで14年連続で100%の受診率を継続しています。また、再検査や精密検査が必要と診断された社員に対しては、早期の再検査を促し、早期発見・早期治療を推進する取り組みを実施しています。・健康情報レターを月1回配信保健師が時季に応じた健康増進に関する情報を社員に向けて毎月配信しています。・体力測定会やストレッチ会の実施健康状態や体力状況を把握できる体力測定会や、業務の合間のリフレッシュや生産性向上を目的とした外部トレーナーによるパーソナルストレッチ会を実施し、健康に対する意識を高める取り組みを推進しています。・オフィス内、階段奨励極力階段を使用して、身体を動かすことを奨励しています。当社では、社員一人ひとりの成長をサポートし、働きがいを感じられる環境の整備に努めています。こうした社員の成長の根底には、『自分の健康は自分で守る』を基本方針に掲げ、すべての社員が健康でいきいきと働き続けられる工夫を凝らしています。これからも社員が健康で自らの持つパフォーマンスを最大限に発揮し、会社の成長とともに、個人の成長を促せる環境を継続して推進してまいります。(関連情報)経済産業省 健康経営優良法人認定制度 ユニ・チャーム Kyo-sei Life Vision 2030 ■会社概要社名 :ユニ・チャーム株式会社設立 :1961年2月10日本店 :愛媛県四国中央市金生町下分182番地本社 :東京都港区三田3-5-27 住友不動産三田ツインビル西館社員数 :グループ合計16,308名(2021年12月)事業内容:ベビーケア関連製品、フェミニンケア関連製品ヘルスケア関連製品、化粧パフ、ハウスホールド製品、ペットケア関連製品、産業資材、食品包材等の販売ユニ・チャーム株式会社 ホームページアドレス 詳細はこちら プレスリリース提供元:@Press
2023年03月09日健康経営優良法人2023認定ロゴミニストップ株式会社(以下ミニストップ)は 「 健康経営優良法人 (大規模法人部門 」 に、昨年に続き、2年連続で認定されました。「健康経営優良法人 」 は経済産業省と日本健康会議 が2016年より新たに開始した優良な健康経営を実施している法人を認定する制度です。(日本健康 会議 国民一人ひとりの健康寿命延伸と適正な医療について、民間組織が連携し行政の全面的な支援のもと、実効的な活動を行うために組織された活動体。経済団体、医療団体、保険者など民間組織や自治体が連携し、職場・地域で具体的な対応策を実現していくことを目的としています。)<ミニストップ健康宣言>ミニストップは健康経営の推進により、従業員と家族の健康をサポートし、笑顔あふれる社会を実現します。ミニストップは、社員の健康が健康戦略の一環となること、従業員と家族の健康を守り、社会を笑顔にする目的のため、健康経営宣言を行い健康経営を推進してまいります。 詳細はこちら プレスリリース提供元:NEWSCAST
2023年03月09日株式会社京阪ビジネスマネジメント(本社:大阪市中央区、代表取締役社長:江藤 知、以下「当社」)は、2023年3月8日付で、健康経営優良法人2023(中小規模法人部門)の上位500法人である「ブライト500」に認定されました。健康経営優良法人認定制度は、経済産業省が設計した顕彰制度です。日本健康会議(※)が進める健康増進の取り組みをもとに、特に優良な健康経営を実践している大企業や中小企業等の法人が顕彰されます。大規模の企業等を対象とした「大規模法人部門」と、中小規模の企業等を対象とした「中小規模法人部門」の2つの部門により、それぞれ「健康経営優良法人」が認定されています。当社は、役職員が安心して能力を発揮できる環境・組織風土を醸成し、組織を活性化するため「健康経営」を推進しております。2022年9月に「健康宣言」を制定し、現在は、運動習慣の定着、生活習慣病や女性特有の疾病の予防に重点的に取り組むとともに、メンタルヘルス対策に取り組むことで「心の健康」を維持・向上させ、ワークエンゲージメント(仕事に対する熱意・没頭・活力)を向上させることを目指しております。こうした取り組みが評価され、健康経営優良法人認定制度における中小規模法人部門(2023年は全国14,012法人が健康経営優良法人に認定)において上位500法人に贈られる「ブライト500」に認定されました。当社は、今後も健康を保持、増進する取り組みを推進し、さらに役職員が最大限の能力を発揮し、働きやすい環境の整備に取り組んでまいります。※日本健康会議日本に住む一人ひとりの健康寿命の延伸と適正な医療について、民間組織が連携し行政の全面的な支援のもと実効的な活動を行うために組織された活動体です。経済団体、医療団体、保険者、自治体などが連携・協力し、職域、地域の創意工夫を生かしながら、誰もが活躍できる社会を実現していくことを目的としています。■京阪ビジネスマネジメント「健康宣言」京阪グループの経営理念を実現するには、社員一人ひとりが心身ともに健康で、最大限の能力を発揮することが何より大切だと考えます。社員の健康の保持増進施策をさらに充実させるとともに、生活習慣改善へのチャレンジを積極的に支援し、社員が健康的で美しく、いきいきと活躍できる職場環境づくりを目指します。また、次の項目に重点的に取り組むことを宣言します。・定期健康診断受診率100%を維持します。・ストレスチェック受検率100%を目指します。・運動習慣の定着に取り組みます。【ご参考】重点取組項目の実施状況(2022年度)・定期健康診断受診率 100.0%・ストレスチェック受検率 100.0%・運動習慣定着率 58.4%■健康経営に関する取り組み(一部)・スマートフォンアプリを活用したウォーキングラリーを開催・40歳到達社員を対象に、産業医による健康保持増進研修を実施・保健師等による生活習慣病の高リスク者に対する保健指導を実施・性別を限定せず、産業医による女性特有の健康課題に関するセミナーを開催・勤務する事務所で定期健康診断と乳がん検診を同時に受診、検診費用の一部を補助・ストレスチェック集団分析結果を各部責任者へフィードバック・保健師等による健康相談窓口を常設■会社概要商 号: 株式会社京阪ビジネスマネジメント本社所在地: 大阪市中央区大手前1丁目7番31号(OMMビル9階)代 表 者: 代表取締役社長 江藤 知設 立: 2004年3月12日資 本 金: 3,000万円従業員数: 161名事業内容: 京阪グループ各社の人事、経理、IT業務の受託U R L: 詳細はこちら プレスリリース提供元:@Press
2023年03月08日SMBCファイナンスサービス株式会社(本社:東京都江東区、代表取締役社長:小野 直樹 )は、経済産業省と日本健康会議が主催する「健康経営優良法人認定制度」において「健康経営優良法人 2023 ホワイト 500」に認定されました。なお、「ホワイト 500」への認定は 2 年連続 4 回目となります。「健康経営優良法人認定制度」とは、優良な健康経営に取り組む法人を「見える化」し、「従業員の健康管理を経営的な視点で考え、戦略的に取り組んでいる法人」として社会的に評価を受けることができる環境整備を目的とした制度です。認定法人のうち、上位 500 法人が「ホワイト 500」として認定されています。今年度は当社の健康経営課題や取り組みを体系的に整理した上で、より高度かつ複合的に健康増進施策を推進しました。表1: 当社は、従業員と家族の心身の健康が重要な経営資源の一つであるという考えのもと、今後もより一層、健康経営を推進して参ります。以 上 詳細はこちら プレスリリース提供元:@Press
2023年03月08日2023年3月6日、公益財団法人日本レスリング協会名誉会長の笹原正三(ささはら・しょうぞう)さんが亡くなっていたことを、同協会が発表しました。93歳でした。協会の発表によると、同月5日に、笹原さんは息を引き取ったといいます。笹原さんは、1956年にメルボルンオリンピックのフリースタイル・フェザー級(62kg級)において、金メダリストを獲得。引退後は、1989年4月から2003年3月まで、同協会の会長を務めていました。笹原さんの訃報を受けて、同協会は次のように功績を振り返っています。同氏は山形県出身で、山形商業高校時代は剣道と柔道に親しみ、中大へ進んでからレスリングへ。1953年全日本選手権を制し、1954年に東京体育館で行われた世界選手権で圧倒的強さで優勝。その後も、1956年のワールドカップで優勝した。得意技の「またさき」は世界にとどろいた。1956年メルボルン・オリンピックでは、開会式の旗手を務め、金メダルを期待されるプレッシャーと他国からの研究があったが、それらをはね返して優勝した。引退後はコーチとして後進の育成にあたり、1960年ローマ・オリンピック、1964年東京オリンピックのコーチなどを務めた。英語が堪能で、1972年から1993年まで国際レスリング連盟(FILA=現UWW)の理事を務め、途中から副会長に就任した。日本オリンピック委員会(JOC)でも理事や副会長を務め、1996年アトランタ・オリンピックと2000年シドニー・オリンピックでは日本選手団の副団長。日本協会の会長を退任したあとは、2001年に発足した全日本マスターズ連盟の会長に就任し、2014年1月まで務めた。公益財団法人日本レスリング協会ーより引用国内外のレスリング業界に、多大な貢献をしてきた笹原さん。コーチを務めていたことなどから、ネット上では「日本のレスリングを引っ張ってくれてありがとうございます」「現役を退かれてからも、活躍を目にすることが多かったです」といったコメントが上がりました。笹原さんのご冥福をお祈りいたします。[文・構成/grape編集部]
2023年03月06日NPO法人 日本腎臓病協会(東京都文京区、理事長:柏原 直樹、以下「日本腎臓病協会」)と協和キリン株式会社(本社:東京都千代田区、代表取締役社長:宮本 昌志、以下「協和キリン」)は、2019年5月に締結した「腎臓病の疾患啓発活動に関する連携協定」に基づき、腎臓病に対する啓発活動の一環として、慢性腎臓病(CKD)の疾患認知に関するアンケート調査を継続的に実施しています。今回は2022年11月に実施した最新の調査結果についてお知らせします。CKDは脳卒中、心臓病、認知機能障害とも関係しており、国民の健康寿命を損なう要因となっています。日本では1,330万人の患者がいると言われています※。これは成人の約8人に1人という計算になり、特に高齢者では有病率が高いとされています。※:エビデンスに基づくCKD診療ガイドライン2018(編集 日本腎臓学会)より今回は、20歳から70歳代の一般市民1,630名を対象に、慢性腎臓病(CKD)に関する認知度について、インターネットによる全国アンケート調査を実施しました。その結果、慢性腎臓病(CKD)を「症状も含めてよく知っている」あるいは「病名だけは知っている」と回答したのは全体の63.9%でした。年代別にみると、若年層(20及び30代)においては半数以下の認知度であるが、年齢層が上がるにつれて認知度が向上し、70代では83.7%でした。図1 慢性腎臓病の認知度慢性腎臓病(CKD)に当てはまる症状に関する設問に対して、むくみと回答した割合が63.9%と最も多く、次いでタンパク尿58.4%でしたが、両項目ともに、20~30代の若年層ではその割合は低いものでした。また、健康診断における腎機能と尿検査の項目(複数回答可)では、尿蛋白が55%と最も高く認知されており、次いで血清クレアチニン28.5%、eGFRの認知度は16.9%にとどまりました。今回の調査結果について、日本腎臓病協会理事長、川崎医科大学副学長 腎臓・高血圧内科学 主任教授の柏原 直樹先生は次のように述べています。「慢性腎臓病(CKD)は糖尿病や高血圧、高脂血症、肥満症と関連が深く、20代、30代といった若年期からの生活習慣が発症に大きく影響していることから、若年層への啓発活動や健康診断における尿蛋白の意義やeGFRの認知を高めていくことが重要です。その一方で慢性腎臓病に罹患している方の重症化を防ぐためのサポート体制や早期の診断・治療の体制を全国でさらに整備していくことも望まれます。」今回のアンケート調査の詳細については、今後学会発表を予定しています。日本腎臓病協会と協和キリンは今後も「腎臓病の疾患啓発活動に関する連携協定」に基づき、慢性腎臓病に関する疾患認知度調査の実施をはじめ、医療連携に関する医師向け講演会や報道関係者対象のセミナーの開催など、腎臓病の疾患啓発と対策活動に協力して取り組みを進めていきます。【eGFRとは】Estimated glomerular filtration rate(推算糸球体ろ過量)の略。腎移植ドナーなど正確な腎機能評価が必要な場合にはGFR測定のgold standardであるイヌリンクリアランス法を実施しますが、日常臨床では血清クレアチニン値の測定結果を基に算出されるeGFRが用いられます。【日本腎臓病協会について】日本腎臓病協会は、医療者、市民、関連企業、行政等が連携し腎臓病を克服するために、立ち上げた組織です。腎臓病の普及啓発、診療連携体制の構築、腎臓病療養士制度の運営、患者会との連携、アカデミアと関連企業、行政等が連携するプラットフォームである「Kidney Research Initiative-Japan(KRI-J)」を運営します。日本全国どこにいても、良質な医療の恩恵を享受できる環境の実現に尽力します。「腎臓病の克服」が私共の願いです。詳細は をご覧ください。【協和キリンについて】協和キリンは、Life-changingな価値をもつ新しい医薬品を創出し、患者さんへ届けることに真摯に取り組んでいます。70年以上の歴史をもつ日本発のグローバル・スペシャリティファーマとして、腎、がん、免疫・アレルギー、中枢神経などの様々な治療領域において、抗体医薬品の研究をはじめ最先端の科学・技術の応用に邁進し、患者さんと社会のニーズに応えます。4つの地域 -日本、アジア/オセアニア、北米、EMEA- にわたり、協和キリンは共通の価値観であるコミットメント・トゥ・ライフ、イノベーション、チームワーク/和・輪、インテグリティのもと、病気と向き合う人々に笑顔をもたらすために尽力します。協和キリンの事業について、詳しくはこちらのサイトでご覧ください。 詳細はこちら プレスリリース提供元:@Press
2023年03月02日