ケンコー・トキナーは3月18日、テレコンバーター「テレプラス HD 1.4X DGX キヤノンEOS EF/EF-S」と「テレプラス HD 2X DGX キヤノンEOS EF/EF-S」のファームウェアアップデートを受付開始した。無償でアップデートを行う。このたびのファームウェアアップデートは、「テレプラス HD 1.4X DGX キヤノンEOS EF/EF-S」および「テレプラス HD 2X DGX キヤノンEOS EF/EF-S」を装着した際に、キヤノンのSTMレンズ7本が正常に動作しない不具合を受けて提供されるもの。アップデートで動作可能になるのは、「EF-S18-55mm F3.5-5.6 IS STM」「EF-S18-135mm F3.5-5.6 IS STM」「EF-S55-250mm F4-5.6 IS STM」「EF100-400/4.5-5.6L IS II USM」の4本だ。ファームウェアアップデートを希望するユーザーは、製品を着払いでケンコー・トキナー宛に送付。その際、テレプラスHDのファームアップを希望する旨と氏名、返送先住所、連絡可能な電話番号を明記した紙を同梱する必要がある。ファームアップが完了した製品は2週間から3週間ほどで返却される。「テレプラス HD」は、2014年12月に発売されたテレコンバーター。新しい光学設計で、解像度が従来モデルの150%にアップした。
2015年03月19日ケンコー・トキナーは2月3日、テレコンバーター製品の「テレプラス HD 1.4X DGX キヤノンEOS EF/EF-S」および「テレプラス HD 2X DGX キヤノンEOS EF/EF-S」において、キヤノンのSTM(ステッピングモーター)レンズ7本が正常に動作しない不具合を発表した。不具合が発生しているSTMレンズは以下の7本。EF-S18-55mm F3.5-5.6 IS STMEF-S18-135mm F3.5-5.6 IS STMEF-S55-250mm F4-5.6 IS STMEF-S24mm F2.8 STMEF-S10-18mm F4.5-5.6 IS STMEF40mm F2.8 STMEF24-105mm F3.5-5.6 IS STM現在、ファームウェアの開発を行っており、上記のうち以下の3本に関しては、アップデートにより動作が可能になる見込み。EF-S18-55mm F3.5-5.6 IS STMEF-S18-135mm F3.5-5.6 IS STMEF-S55-250mm F4-5.6 IS STMファームウェアのアップデートはメーカー送付にて対応。製品の発送手順などに関しては、3月上旬頃に改めて告知を予定している。ただし、本製品を介してフルサイズカメラにEF-Sレンズを取り付けて使用した場合は、引き続き動作保証外。またアップデートを行っても、EOS Kiss X6シリーズ以前のEOS Kissシリーズと上記3本のレンズの組み合わせでは動作しない場合がある。以下のSTMレンズについては、ファームウェアのアップデート対応後も動作対象外。EF-S24mm F2.8 STMEF-S10-18mm F4.5-5.6 IS STMEF40mm F2.8 STMEF24-105mm F3.5-5.6 IS STM「テレプラス HD」は、2014年12月発売。従来品に比べてレンズ性能が向上しており、以前はEFレンズのみ装着可能だったのがEF-Sレンズも使用できるようになった。光学系が新設計となっており、解像度は同社比で150%アップしている。
2015年02月05日一般社団法人クラウドソーシング協会は11月21日、中小企業庁・全国中小企業団体中央会が実施する「地域中小企業の人材確保・定着支援事業」(地域中小企業におけるクラウドソーシング活用推進事業)の実施運営に参画すると発表した。富士ゼロックスを幹事法人に、一般社団法人日本テレワーク協会との3団体で形成する共同企業体で受託する。本事業は、労働力不足に悩む中小企業・小規模事業者がクラウドソーシングを活用することで、多様な人材の確保や、事業の付加価値向上を図ることを目的としている。今後は、以下3つの軸で活動していく方針だ。中小企業のクラウドソーシング活用を支援し、普及促進の役割を担う「クラウドソーシング・プロデューサー」の養成・認証全国10都市以上での中小企業を対象としたクラウドソーシング活用セミナーの開催中小企業におけるクラウドソーシングの導入実証クラウドソーシングプロデューサーの募集、クラウドソーシング活用セミナー開催についての詳細は、クラウドソーシング協会のWebサイト(で順次案内していくとしている。
2014年11月21日AIU保険は、社団法人日本テレワーク協会が主催する「第12回テレワーク推進賞」(後援:総務省・厚生労働省・経済産業省・国土交通省・日本テレワーク学会)において、「テレワークによる事業継続性の確保」への取組みが高く評価され、「優秀賞」を受賞したと発表した。同社は、昨年3月に発生した東日本大震災をきっかけに、事業継続計画(BCP)と働き方の多様化を含むワークライフバランスの推進ひとつとして、在宅勤務を検討。昨年末に在宅勤務制度を正式導入した。今回の受賞は、導入間もなく実施人数は少ないが、2度のパイロットテストと調査を実施した結果、社内の意識改革を行うなどその効果も確認でき、着実に導入プロセスを踏み、取組みを進めている点、また、サテライトオフィスのパイロットテストなど既にステップアップを目指している点が評価されたもの。3月8日の授賞式において、同社の小関会長は「大規模災害などで、万一、オフィスへの出勤が困難となる緊急時でも、在宅勤務制度によって、業務を遅延することなく、顧客に継続して品質の高いサービスを提供することができる。今後は、さらに推進して行きたい」と述べた。【拡大画像を含む完全版はこちら】
2012年03月29日