子どもが小さいうちは、予防接種やちょっとした体調の変化などで病院にかかる回数も多いものです。日常的に病気を診てもらったり、気軽に相談に応じてくれたりする病院があればママも心強いですよね。「子育てと病院」に関する調査結果では、そんな乳幼児の病院事情が詳しく紹介されています。子どものかかりつけ医を「決めている人」は全体の約8割医師・病院検索サイトのドクター・オウチーノが行った「 『子育てと病院』に関するアンケート調査 」によれば、「月に1回以上、子どもを病院に連れて行く」という人は48.4%と約半数の結果に。また、「子どものかかりつけ医はいますか?」という質問に79.0%の人が「いる」と答え、約8割もの母親が子どものかかりつけ医を決めていることがわかりました。かかりつけ医を決めた理由には「家から近いから」という意見がもっとも多く、先生が丁寧に話を聞いてくれるなど「信頼できる先生だから」という意見も多いようです。また、かかりつけ医を決めていない人の中には「その時の症状や時間帯によって使い分ける」「1ヵ所では不安」という意見も挙げられています。子どもを病院に連れて行く時に「困っていること」子どもを病院に連れて行く際、困るのは「待ち時間の長さ」ではないでしょうか。私も子どもが小さかった頃は、「いつ泣きだすか」とヒヤヒヤしたことがありました。今回の調査でも「待ち時間が長い」が36.3%、「他の子どもの菌をもらう」が20.2%、「予約が取りづらい」が9.7%など、子どもを病院に連れて行く際のお悩みが明らかになっています。絵本やおもちゃが常備してある医院でも、時間が長いと子どもが飽きてしまうことも多く、おお腹が空いたり、眠くなってぐずったり…と「どうしようもない」状態に陥ってしまうママも多いよう。「連れていくのはしんどいけれど、きちんと診てほしい」というママの心の葛藤が見え隠れしているようです。子どもが病気になった時の対処法また、仕事をもつワーキングマザーを対象に「仕事がある日に子どもが病気になった場合、どう対処していますか?」と質問すると「自分が仕事を休む・早退する」という人が72.0%、次いで「両親・義親に頼る」が28.0%、「夫が仕事を休む・早退する」が13.3%という結果となりました。自分が仕事を休む・早退するのは「融通がききやすい職場だから」とする人が多く、子育てに理解のある職場も多いようです。ただ、自分で解決できない場合は夫よりも自分や義理の両親にお願いする場合が多く、夫婦で仕事と育児を両立させることは難しい現状も明らかになっています。子どもの体調変化は、ママの不安の種になってしまうことも。頼れる病院がある、という支えはとても心強いものです。各家庭に合った良い病院選びも、子育てにおいて重要なことのひとつといえそうです。(すだあゆみ)
2015年12月10日ファミリーマートが病院内、病院近隣で販売中の「メディカルフーズ(療養食)」の取り扱いを本格化する。病院との連携を強化して、現状の14店舗から2017年度までに200店舗に拡大させる。病院内店舗を持つコンビニはほかにもあるが、他社にない取り組みとし、差別化要因ともなりそうだ。メディカルフードは、塩分量、タンパク量、糖類などに配慮した食品。同社は約180品目揃え、このうち約90品目を各店舗の利用者を分析してピックアップし、専用棚を設置して販売する。商品ジャンルは栄養強化食品、減塩、タンパク調整食品、低カロリー食品などとなり、国から許可を得た特別用途食も含まれる。これまでテスト的に14店舗で販売していたが、2017年度までに200店舗に拡大、病院内、近隣店舗で半々という構成になる。同社の取り組みが特徴的なのは、病院と密接に連携したことにある。高血圧、腎疾患、糖尿病患者が、医師・管理栄養士らの栄養指導を受けた後で、病院内の店舗、近隣の店舗で、メディカルフードを即座に購入できるのだ。「メディカルフードを取扱う病院・クリニックはたくさんあるが、基本的には取り寄せとなっているのが現実。スペース都合上、商品を並べられないという課題があった。患者からは多くのアイテムが一つから買えるということで喜んでもらえている」(新規事業開発本部 医療・介護部長の福井弘彦氏)。売上も好調のようだ。メディカルフーズは、医療の側面が強く、販売単価も高い。ターゲットを絞った購入動機の高い商品となる。一般的な主食系の食材を200円程度としても、500円~1000円ものがよく売れているのが現状だ。一人当たりの購入金額が大きく、まとめ買いで1万円以上の購入する顧客もいる。リピーターも多い。こうした同社の取り組みは、コンビニの病院内出店においての強みになるかもしれない。コンビニの進出先は、病院内にも広がっており、ローソンは「ホスピタルローソン」を展開、セブン-イレブンも同様に出店している。病院との密接な連携の点では、まだ競合のコンビニ他社はないとしている。病院側にとっても、いままでにないニーズを満たせるようになり、ファミリーマートを選択する理由になりえる。2025年には5人に1人が高齢者になり、病院とコンビニのつながりは、より密接なものになるのは確実。今回の取り組みが、他社との大きな差別化要因になれるのか。コンビニと病院との連携の真価が問われるのはこれからだ。
2015年12月02日NTTドコモは10月26日、東京慈恵会医科大学(慈恵医大)と共同で、スマートフォンやクラウドサービスを活用した医療分野のIT化に関する取り組みの説明会を行った。IT化にあたっては、慈恵医大病院4病院へ約3600台のスマートフォンとフィーチャーフォンを一括導入している。ドコモは、「+d」と呼ばれる取り組みを通して、同社の資産を使って他社とコラボレーションし、さまざまなサービスなどを実現していく方針を示している。今回の取り組みもその一環で、「慈恵医大」+「ドコモ」の2者による協業で、慈恵医大病院におけるIT化を進める取り組みとなる。もともと、病院では携帯電話の利用が制限されていた。携帯電波が医療機器に影響を与えることが懸念されていたためで、病院内ではPHSを利用することが一般的だった。しかし、第2世代(2G)の携帯電波が停波し、4Gがメインになったことで状況が変わり、昨年には「医療機関における携帯電話等の使用に関する指針」が出され、病院内での携帯電話利用が可能になっている。それに伴い、慈恵医大はスマートフォン利用に向けた調査を行い、利用に関して問題ないと判断。今回の3224台のスマートフォンと364台のフィーチャーフォンの導入が決定した。医療機関によるこの規模の導入事例は国内で最大、海外でも「知る限りは最大規模」(ドコモ副社長・寺﨑明氏)だという。導入を主導した慈恵医大脳神経外科学講座の村山雄一主任教授は、「3600台の導入がニュースなのではない」と指摘。その意義を「コミニュケーションが活性化する、それに尽きる」と強調する。医療現場で「IT化が遅れていた」とは、来賓として挨拶にたった政府関係者だけでなく、慈恵医大側も認めており、その結果としてコミニュケーションが不足していたと村山教授は見る。例えば、ニュースでも報道される「患者のたらい回し」といった状況でも、当直の医師は「誰にも相談できず、高度な判断をしなければならない。こうしたことが若手医師には負担になっている」(村山教授)。これに対して、IT化によってコミニュケーション環境が構築できれば、こうした負担を解消できるという。そのためにスマートフォン導入とともに開発されたのが医療関係者向けのコミニュケーションツール「Join」だ。これはLINEのようなスマートフォン向けコミニュケーションアプリで、例えば患者を診断をする際、撮影したレントゲン写真などを投稿すると、ほかの医師らがそれを見てアドバイスなどを行える。急患の症状を聞いてそれを投稿すれば、「緊急なので迎え入れて専門医を招集する」「ほかの専門医がいる病院を紹介する」といった対応ができる。特に「転院は時間勝負」と村山教授。Joinによって大学や系列といった病院の壁を超えて医師同士が相談し合い、画像を見て適切な病院に転院させるといったことができるという。このJoinの仕組みは、すでに米Rush大学で採用されており、地域の複数の中核病院でJoinを使った連携をしていると語る。また、レントゲンやMRIの画像などを専門医に見せて、緊急でなければその専門医を深夜に招集せずに済むといったメリットも存在するという。当直医だけでなく、普段の診療などでも撮影したデータや院内の手術室のライブ映像などを医療従事者間で共有でき、一人の患者に対して多対多で同時にコミニュケーションして診療が行えて、質の向上と時間の短縮が図れるとしていた。すでに、慈恵医大では撮影したレントゲンなどのデータを院内サーバーに保存。そこからJoinに対し、患者の情報を除いて匿名のデータのみを送信するという、機能を追加する形でシステム構築を実現している。なお、プラットフォームやアプリの開発ではドコモらが協力している。このシステムは、診療だけでなく、ほかの病院の医師、大学病院の専門医らと症例共有や相談などができるため、地域医療の連携への活用も期待されており、「医師不足や質向上に寄与できる」とのこと。慈恵医大では4つの病院でJoinを導入して従事者のコミニュケーション向上を図っていく。また、槍ヶ岳にも診療所を設けており、医師の専門外の患者が来ることもあり得ることから、来夏にはこの診療所でもJoinを導入し、診療に役立てる方針だ。Join自体はすでに国内の約50病院で稼働しているほか、米国、南米、台湾、スイスでも利用されており、日本発の医療アプリとして世界展開を図っている。日本においては、医療機器として保険収載として認定されるよう申請しているという。こうして集められた診療情報や画像データなどは、Joinのクラウドでビッグデータとして集積されて分析を行い、人工知能(AI)を使って診療支援、病気の予防と解明といった取り組みも実施する。また、MySOS、Teamと呼ばれるアプリも開発。MySOSは、患者自身のスマートフォンで自身の健康情報を管理するためのアプリで、身分情報、既往歴、内服薬、健康診断結果などを保存しておき、どの病院に行っても再診察などをせずに現在の状況を病院側が把握できる。診療データやMRIなどの画像データも保存されるため、短期間に複数の病院でMRIを撮影する無駄が省ける。緊急時には、家族やかかりつけ医の連絡先が表示され、そこにすぐに連絡することも可能だという。このMySOSとJoinを組み合わせることで、災害時の救急医療モデルも検討されており、MySOSで通報と初期対応が効率化し、救急車からJoinで病院側に情報が共有され「適切な対応が取れる」としていた。Teamは、病院や患者、その家族、行政、介護が一体となって情報を共有できる「地域包括ケアクラウドシステム」とされている。これまで、病院から退院して家庭やケア施設で介護することになった場合、介護者やヘルパー、かかりつけ医などが、それぞれ個別に記録をまとめ、連携できていなかった。Teamはその点で、それぞれの記録を一括して連携できる。それぞれの情報を元に、効率的に適切な介護ができるようになるほか、病院側も経過観察によって指示やアドバイスが行える。慈恵医大では、ドコモと協力して今年度中にナースコールをスマートフォンで受けられるようにしたり、院内に無線LANスポットを構築したり、非常用に無線LANを使ったVoIP電話を導入するといったIT化を進める。それ以降は、スマートフォンでの診察券、決済の対応、海外からの旅行者などに向けた翻訳アプリの開発などを実施していく計画。来賓の野田聖子議員は、地方の医療は医師も情報も足りない中、Joinによって地方の医療体制を補助できるようになると期待感を示し、「これからの時代を先行くものだと力強く確信している」と話す。また、内閣官房情報通信技術(IT)総合戦略室長代理(副政府CIO)の神成淳司氏も、「Joinが日本の、世界の医療現場を変える大きなきっかけになれば」と期待を寄せていた。
2015年10月28日ソフトバンクは8日、病院の診察料を携帯電話料金とまとめて支払える「スマート病院会計」を、ソフトバンクのスマートフォンを利用する顧客向けに、2015年12月以降に提供開始すると発表した。現在、病院で受診する際の顧客の不満として、会計時の待ち時間の長さなどが挙げられている。「スマート病院会計」は診察料を後から携帯電話料金とまとめて支払えるため、受診後の会計をせずにそのまま帰れるほか、外出先での急病時などでも診察料を気にせずキャッシュレスで受診できる。また、通院先や診察料などの受診履歴をスマートフォンで一括管理することができる。対象機種は、iPhone、iPad、ソフトバンク スマートフォン、タブレット。なお、「スマート病院会計」開始時は、順天堂大学医学部附属順天堂医院、東京医科歯科大学附属病院をはじめ、全国の病院、クリニックなど130以上の医療機関が同サービスへの対応を予定しており、2016年12月には1,000以上の医療機関に拡大する予定となっている。
2015年10月09日博士タローは12日、がん専門医療施設として指定されている「がん診療連携拠点病院」のがん治療実績を調べることができるサイト、「がん診療連携拠点病院の実力」をオープンした。政府統計値によると、1984年のがん患者数はおよそ13万人だったが、1999年はおよそ27万人、2008年のがん患者数は1984年に対して2倍以上のおよそ30万人にまで増え続けているという。「当たり前のようにがんが受診でき、治療できる病院を要する時代を迎えている」と同社。専門的ながん医療機関として指定を受けているがん連携拠点病院の中で、もっとも多い年間患者数は8,866人、もっとも少ない拠点病院では155人(がん診療連携拠点病院院内がん登録2009年集計)。多種にわたるがんの、それぞれに合った医療を求める際には、がん患者診療経験の高い医療機関の見極めが必要となるという。同サイトは、がんの疑いによるがん受診医療機関検討時、セカンドオピニオンが必要な時、または治療中のがん医療機関を変える時、がん専門医療機関のがん治療実績をもとに、よりふさわしいがん専門医療機関が選択できるよう開発、オープンに至ったとのこと。同社では「一般の人はもちろん、医療機関にも、最新のがんに関連する医療・サイエンス動向を知ってもらえるようなコンテンツをさらに展開していく」としている。【拡大画像を含む完全版はこちら】
2012年11月14日病院待合室サイネージ「メディキャスター」を手掛けるメディアコンテンツファクトリーは、病院待合室テレビにおいてどのような番組放映が望まれているのかを、病院5施設の協力の下、4月から6月にかけて大規模な来院者意識調査を行った。「待合室のテレビで放映される内容」について質問したところ、「病院だけで見られる番組がいい」と答えた人が74%に達した。一方、「(地上波)テレビ番組がいい」と答えた人の割合は16%にとどまり、地上波テレビ番組はそれほど求められていない結果となった。病院向けの情報を待合室テレビに表示するサービスについて「番組が役に立ったか」を聞いたところ、「役に立った」「まあ役に立った」を合わせると98%の来院者が役に立ったと回答した。「病院だけで見られる番組は何をメインで放映してほしいか」との質問には、「病気・健康情報を多く見たい」と答えた人が59%に達した。「一般的な情報を多く見たい」と答えた12%と比べ、多くの人が医療・健康情報に関心を持っている結果となった。【拡大画像を含む完全版はこちら】
2012年07月30日メドピアは、同社が運営する医師コミュニティサイト「MedPeer」にて、「初期研修を受ける病院」に関する調査を実施。その結果、6割近くは一般病院での初期研修を選択した。調査期間は5月7日~13日、2,779件の有効回答を得た。「もし、もう一度初期研修を行うなら、大学病院と一般病院のどちらで研修したいか」に回答した医師の中で、「大学病院で研修した医師」は全体の63%、「一般病院で研修した医師」は29%だった。どちらのカテゴリも「一般病院で研修したい」という回答のほうが多く、大学病院で研修を受けた医師は54%、一般病院で研修を受けた医師は、87%にのぼった。一般病院で研修を受けるメリットとして、「一般的疾患をたくさん診る機会がある」「広範囲にわたって多くの症例を勉強できる」「より実践的な知識が身に付く」というコメントがあった。一方で大学病院のメリットとしては、「先端医学は大学でしか経験できない」「医者の数が多く、時間的に余裕がある」「論文の読み方、書き方を教えてくれる」などが挙げられた。【拡大画像を含む完全版はこちら】
2012年06月26日