米エンバカデロ・テクノロジーズは10月8日(現地時間)、マルチデバイス開発ツール「Embarcadero RAD Studio 10 Seattle」で、iOS 9 32-bitおよび64-bitデバイス向けの開発、デバッグ、実行をサポートしたことを発表した。アプリは、DelphiおよびC++言語によって開発できる。RAD Studioは、データベース対応の広範な接続性を備えたアプリケーションを、Windows 10、OS X、モバイル、IoT向けに開発できるビジュアル開発ツール。RAD Studio 10 Seattleの統合開発環境(IDE)とリモートデバッグ/配置をサポートするPAServerは、新しいXcode 7との互換性を備えており、FireMonkeyフレームワークとiOSのプラットフォーム機能を活用した最新バージョンのiOS向けアプリケーションを構築できる。RAD Studio 10 Seattle、および単体製品である「Delphi 10 Seattle」、「C++Builder 10 Seattle」は、現在販売中で、iOS 9サポートに関するアップデートは、アップデートサブスクリプション(年間保守)にて提供される。
2015年10月14日デジタルデバイスのOSアップデートは、それをプラットフォームとするアプリ側にとっても転換点となる出来事だ。新機能の搭載やインタフェースの表現など、OSの進化に伴ってアプリ側にも進む道が示される。逆に、そこへ追従していなければ、激しい進化の流れからはすぐに取り残されることになる。ハードもソフトも変わり続け、それを利用する顧客からも求められるものが変わっていく。何のために、どこを目指してアップデートしていくべきか。先のiOSおよびwatchOSのアップデートを目前にしたタイミングで、全日本空輸 マーケティング室の渡邊勇喜氏に同社のアプリ開発についてお話をうかがった。○Apple Watchへの対応は「やらない理由がない」ANAのスマートフォン用アプリは、空席予約・運行状況・予約照会・国際線チェックインなど航空機を利用するための様々な機能を搭載し、マンスリーのユニークユーザ数が80万を超える大きなサービスとなっている。特にiOS版のユーザーが多く、市場のOSシェアよりもiOS版の比率が高い状態が続いているそうだ。渡邊氏が所属するデジタルマーケティングチームは、同社のWebサイト、スマートフォン向けサイトおよびアプリの開発と運用、SNSによるプロモーションなどを一手に手がけている。従来はこれらの媒体からの売り上げ最大化を目標としていたが、現在はそれだけではなくなってきているという。渡邊氏 「現在は、モバイルデバイスを利用して、いかに良いカスタマーエクスペリエンスを提供できるかを中心に考えています。航空券を購入する部分の最適化だけでなく、買っていただいた後に何を提供できるかが、世界的なエアラインの勝負所に移ってきていると感じています」同社のアプリがいち早くApple Watchに対応したことも、この考えが背景にある。モバイルデバイスのユーザーが増加する中、新たな端末に対応することは「やらない理由はない」と渡邊氏は語る。ただし、最初に提供された段階ではOS側の制限により利用できる機能は限られたものとなった。フライト時刻のカウントダウンやゲート番号の案内、「Wallet」アプリと連動で表示されたQRコードで搭乗できるなど、各国のエアラインが似たような機能を提供する格好となっていた。そんな中で、ANAの特徴的な機能となったものがある。渡邊氏 「予約のない時に、お客様のお名前とステータス、マイルの残高を確認できる機能です。ごく普通じゃないかと思えますが、アプリで最も多くタップされるメニューは運行状況や空席照会ではなく、このマイルの残高なんです」アプリはダイヤモンドやプラチナといったステータスの高い顧客に多く利用されており、意識的にマイルを貯めたい、確認したいというマインドも高いことがうかがえる。渡邊氏 「お名前とステータスを表示するのは何でもないようなことですが、アプリで一番タップされている、つまりニーズが現れている部分なので、その気持ちをきちんと汲もうと思いました。海外のエアラインでもここを丁寧に表示しているものは案外なく、だからこそ大事にしている部分でもあります」○ニーズにまで至っていない思いを拾いたい去る8月末、羽田空港到着時に搭乗口まで最短の保安検査場をナビゲーションする機能がアプリに追加された。空港内に設置されたiBeaconを利用してポイントごとに通知で案内を送り、通知を開くと地図も見ることができるというものだ。通知はApple Watchで受信できるので、「左のエスカレーターを上ってください」という案内なら、iPhoneを取り出さずに確認することができる。渡邊氏 「空港って、何かを確認する作業が一番多い施設ではないかと思うんです。便名を確認する、ゲートを確認する、時間を確認する……と、手に持っているチケットに必要なことは全部書いてあるのに何度も確認するのはなぜだろうと、社内でも議論しています利用者が自ら情報を取りに行く行為に対して、サービス側が適切なタイミングで十分な案内を届けられれば、安心できるのではないか。利用者にとって"なんだかそわそわする"という、まだニーズという形になる前の思いを丁寧に見ていくことが鍵になると渡邊氏は語った。空港内のナビゲーション機能についても、電車で到着した利用者の場合、改札を通る段階でスマートフォンを見る人はほとんどなく、その先のエスカレーターに乗った時に荷物から手を離して初めてスマートフォンを取り出すケースが多かったという。その時に、Apple Watchにプッシュ通知でナビゲーションが届いていれば、この先のルートをちょうど良いタイミングで確認することができる。その行動に合わせた設計も、デバイスを通したユーザーエクスペリエンスという発想が土台になっている。10月のwatchOS 2リリースに合わせて同社のWatchアプリもアップデートされ、コンプリケーションの追加やネイティブアプリの通知でパスを開けるといった機能が加えられた。大きな荷物を持って雑踏を歩く空港では、手を離さずに確認できるApple Watchに適した役割は多いはずだ。特に、watchOS 2では、Apple Watch上でネイティブアプリケーションが動作するようになったので、今後のアップデートで多くの単独機能が追加されることも期待される。渡邊氏 「モバイルデバイスがサービスに与える影響が本当に大きい時代になっていると感じています。現在、そしてこの先も、デジタルの力でカスタマーエクスペリエンスを提供していくことが一番力を入れる部分になります。それだけに、"普通"なことこそが大事だと思っています」同社が目指すデジタルデバイスを活用したエクスペリエンスとは、航空券の購入前から始まり、目的地に到着して空港を出た後まで続くものを意味する。その行為の中で"普通"に必要になることをカバーする。例えば、羽田に行く交通機関の運行状況や、到着した空港でのバス乗り場案内もアプリ連携で実現できる可能性がある。機内のWi-Fiが整備されれば、フライト中にも情報やコンテンツを提供できるかもしれない。OSの機能を活用する意味では、Apple Watchのフォースタッチなどの機能も生かしていきたいと、渡邊氏は考えている。渡邊氏 「例えば、乳幼児連れのお客様に空港のキッズルームをご案内したり、時差ボケを最小化するために最適な時間に起こしてくれる機能など、様々なシチュエーションで何ができるのか、真剣に検討しています。まだまだ、やりたいことの1/3もできていません。デバイスによる役割の違いも丁寧に考えながら、いろいろなことをやっていきたいと思います」
2015年10月09日●新機種、改善のポイントウェアラブルデバイスを開発するベンチャー企業16Labは、指輪型デバイス「OZON(オズオン)」の新型機を発表した。まずは開発者向けのデベロッパーキットとして年内にも予約を開始し、世界8カ国で販売を行う。その後、来年以降に一般向けの販売も行う予定だ。OZONは、昨年のCEATECで公開された指輪型のウェアラブルデバイスで、新型機では本体幅を約30%削減。同社の誇る超低消費電力化技術を生かしてバッテリ駆動時間も20%向上させた。どんなにハードな使い方をしても、1回の充電で最低2日間はバッテリが持続するという。内蔵する機能としては、3次元ジェスチャー機能、通知機能、電子鍵、決済といった4つの機能を提供。内蔵Bluetoothで対応する機器を指輪からコントロールしたり、ペアリングしたスマホの着信やメール受信などの通知を振動で知らせたり、NFCを使うことでPCやスマートフォンのロックを解除したり、NFCによるモバイル決済をする、といったことが実現できる。ジェスチャーは内蔵のセンサーで空中で動かすことでその動きを認識。タッチセンサーをタップしたり、指を滑らすことでボタンを押すといった操作も可能。同社の木島晃社長によれば、もともとの開発のきっかけは4年前で、スマートフォンメーカーがディスプレイにこだわっていることに違和感を覚え、カバンから鍵や財布を探すという動作に疑問を感じたことから、ディスプレイを省いたウェアラブル端末の開発を思い立ったという。デバイスの形状として、最後まで時計型と迷ったという木島社長。ただ、時計は思い入れの強いデバイスであり、それと競合するのは得策ではないと判断したということで、空いている指に付けられる指輪型を選択したそうだ。●精度に自信同様の指輪型デバイスは世界中のメーカーが開発しているが、OZONの特徴はその精度だという。ジャイロセンサーや加速度センサーなどを搭載し、3次元の動きを高精度に認識できる、とする。ある投資家は、ほかのデバイスを実際にチェックした上で、OZONの精度が圧倒的に上回っていたことで、同社への投資を決めた、と木島社長はアピールする。このジェスチャーは、Android OSのロック画面を解除する9点のジェスチャーに、さらに奥行き方向を加えた3次元を認識するイメージで、指輪がこの動きを認識してテレビなどのコントロールができる。Bluetoothを搭載するテレビなどの家電操作を想定しており、内部ではAndroid TVの操作はすでに実現済みだという。赤外線リモコンを使うデバイスに対しては、中継機を提供することで操作を可能にし、「一定の時期より最近の家電はすべて操作できるようにしたい」と木島社長。中継機は今後、準備が整い次第発表する計画。OZONの設計やデザインは16labが担当するが、実際の製造、量産はアルプス電気が担当する。昨年の発表時はプロトタイプレベルだったが、量産を前提とした製造を行っており、内部の基板、アンテナ、バッテリーといった基幹部品はすべて専用設計ということで、コストは高くなるものの、精度と安全性を高めたとしている。特にバッテリーは、円形の指輪型に収めるため、板状のバッテリを曲げるのではなく、円形の形状を想定した専用バッテリーを開発したという。木島社長は、同社は独自の超低消費電力技術に優れているとアピールしており、これによって小型のバッテリーでも一定の駆動時間を確保。2~3日のバッテリは十分に持つとしている。さらに、専用のワイヤレス充電機能も搭載。充電台に置くだけで充電できるようにした。決済では、現在NFC Type A/Bを搭載しているため、Apple PayやAndroid PayのようなNFCのモバイル決済に対応できる。スマートフォン側で登録した決済のタッチでバイスとして利用することが可能だという。●SDKの公開でアプリの開発を促進日本ではFeliCaを使ったおサイフケータイが一般的だが、FeliCa認定のためのアンテナ出力が確保できないため、非搭載になっている。フェリカネットワークス側に基準の緩和を求めており、それが実現できれば、今後搭載していく方向だという。こうした機能を実現するためには、アプリケーションやサービス側の対応が必要のため、まずはデベロッパーキットとして開発者向けに販売をし、SDKも公開することで対応アプリケーションなどの開発を求めていきたい考え。すでに、プレミアムパートナーとしてトヨタ自動車とヤマハが参画。両社の製品を操作するインタフェースとしてOZONを活用していくという。昨年の出展以来、多くの企業からアプローチがあったということで、「来年の早い段階に、さらに1社が発表する」と木島社長。OZONのデバイスとしては指輪型だが、簡易版の小型モジュールも開発。8mm角の小さな基板に通知機能に必要な実装がされており、OEMとして供給していく計画だという。すでにグローバルの高級ファッションブランドへの提供が決まっているそうだ。この場合、超小型バッテリーなら10日間、一般的なボタン電池なら1カ月は動作する、としている。当初は、指輪としては1サイズのみの提供だが、今後複数サイズも用意していく考え。専用設計ということで価格の安さは求めず、「スマートフォンよりは安くなる。2ケタ万円(10万円)には絶対にいかないようにしたい」という程度の価格になる見込みだ。なお、詳細なスペックは予約開始時点に明らかにする、としている。こうしたデバイスは、実際に製品が登場してみないと評価できない部分ではある。木島社長らが強調する世界が実現できるか、実際の製品化が待たれるところだ。
2015年10月07日米Googleは10月5日(現地時間)、Nexusデバイス向けの「Android 6.0 Marshmallow」のソフトウエアアップデートの提供を開始した。アップデート提供の対象機種は、Nexus 5、Nexus 6、Nexus 7 (2013)、Nexus 9、Nexus Playerなど。同社はまた、開発者向けのGoogle Developersにおいて、Android 6.0のNexusデバイス向けファクトリーイメージ (Nexus 5、Nexus 6、Nexus 7-2013、Nexus 9、Nexus Player)を公開した。OTA (Over the air)ソフトウエアアップデートは順次提供範囲を拡大していくため、全てのユーザーに行き渡るまで時間がかかる。ファクトリーイメージを用いたアップデートにはブートローダーをアンロックするなど専門知識が必要になり、手間もかかるが、すぐにAndroid 6.0を体験できる。Android 6.0では「Now on tap」で、Google Nowがより効果的にユーザーをアシストする。たとえば、メッセージを通じてディナーに誘われた時に、メッセージ画面でホームボタンを長押しすると、メッセージに書かれているレストランの情報カード、マップや電話、Yelpといった関連するアプリへのリンクが画面下から現れる。メッセージ画面にいながらGoogle Nowのアシスタントを通じて、様々なアプリやサービスからの情報にアクセスできる。Webとアプリの利用体験の向上も強化ポイントの1つだ。アプリ内でWebViewではなくChromeを利用できる「Chrome Custom Tabs」を用意。App Linksで、アプリ同士を橋渡しするインテントのユーザー体験を改善している。Dozeというバックグラウンドで動作するアクティビティを抑制する動作モードが導入され、これによって端末を使用していない時の電力消費が大幅に減少する。セキュリティも見直され、位置情報、カメラ、マイク、連絡先、電話、SMS、カレンダー、センサーといった端末の機能やデータへのアクセスをユーザーが柔軟にコントロールできるようになった。指紋を使って個人を識別する認証方法をサポート。デバイスのアンロック、サードパーティ製アプリへのサインイン、Android Payを用いた支払いなどに利用できる。
2015年10月06日パナソニックは、「ハッキング」や「なりすまし」などの「サイバー攻撃」から低リソース環境のIoT/M2Mデバイスを守るため、従来実装が困難とされてきたパソコン並のセキュリティを実現できる暗号・認証モジュールを開発したと発表した。開発した暗号・認証モジュールは、同社のAVCネットワークス社が開発したもので、同モジュールには決済端末などで実績のある同社独自の暗号実装技術を組み入れ、CPUやROM RAMなどのリソースに使用制約があるIoT/M2Mデバイスでも軽量・高速に動作することを可能としたという。また今回同時に、各種セキュリティ対策のサービス基盤を構築し、2015年10月より順次提供する予定だという。サービス基盤としては、IoT/M2Mデバイスへのなりすまし行為を防止する「端末証明書発行」、未知なるサイバー攻撃を防止する「サイバー攻撃検知・分析」、そしてログ収集や攻撃対策を行う「リモートメンテナンス」を準備する予定。なお、「端末証明書発行」はシマンテックと、「サイバー攻撃検知・分析」に関してはシマンテックなどセキュリティベンダー各社との協業により展開する予定で、同社製品では、"IP-PBX"や"監視カメラ"から展開を図り、将来的には、ネットワークへの接続が増大することが予想される、自動車産業、物理セキュリティ業界、エネルギーマネジメント業界、医療業界等の各種機器に対しても積極的に展開していくという。
2015年09月14日広島県商工会連合会は9月9日、広島県内における小規模事業者の経営支援強化のため富士通と富士通マーケティングが新たに構築し、タブレットによるGPSやメール自動発信機能を備えた小規模事業者向けモバイル経営支援システムの運用を開始した。同システムは広島県連の経営指導員によるタブレットを活用した経営支援活動のさらなる拡充とコミュニケーション強化を目的に、富士通のタブレット活用クラウド基盤「FUJITSU Cloud PaaS MobileSUITE(フジツウ クラウド パース モバイルスイート、以下、MobileSUITE)」とCRMソリューション「FUJITSU Business Application CRMate(フジツウ ビジネスアプリケーション シーアールメイト)」を活用し構築。新たに開発したモバイル端末で利用可能な小規模事業者向けの商工会情報配信システムにより、広島県連や県内の各商工会からの情報をタイムリーに配信する。同システムの特徴は経営指導員が小規模事業者を訪問する際、GPSで検出した近隣の訪問先一覧がタブレットに表示され、訪問先を選択すると訪問日時や訪問者などが各事業者別のカルテに記録されるなどタブレットを活用した効率的な経営支援を可能とした。また、訪問終了後は指導終了ボタンをタップするだけでタブレットから小規模事業者へアンケート付きのメールを自動発信するほか、モバイル端末で利用可能な商工会情報配信システムを新たに提供し、コミュニケーションの活性化とタイムリーな情報を提供する。さらに、蓄積した小規模事業者情報や指導履歴は経営指導員の活動分析や事業者情報など複数の情報を組み合わせた分析を行う。将来的に他県の商工会連合会に同システムが導入された際は、各県の商工会連合会で蓄積した情報を用いた共同分析など県を越えての情報連携が可能となり、効果的な情報活用や他県との情報連携の強化が図れるという。そのほか、情報漏えい対策としてタブレット内の情報は専用アプリケーションで暗号化した上で保存。加えて、タブレット導入で必須となるID管理、端末管理、紛失対策といった各種機能をMobileSUITEで一括提供するため、運用管理は従来の経営指導員の個別管理からシステム管理者による集中管理となり、タブレットの利便性を実現した情報漏えい対策、運用管理機能を備える。広島県連では、これまで小規模事業者に対し紙ベースで経営指導を行っており、指導の標準化や経営指導員間での情報共有、事業者のニーズに合わせたタイムリーな情報提供や支援活動の効率化などが課題となっていた。そのため同システムの導入により、県内の産業振興や小規模事業者情報の管理強化に加え、将来的には他県や関連団体との情報連携も強化することで、地域のさらなる発展に貢献していく。一方、富士通と富士通マーケティングはICTによる地域の総合振興を支援するため同システムを「FUJITSU ビジネスアプリケーション 商工会ポータル」として商品化し、10月に提供開始を予定している。
2015年09月09日IDC Japanは9月3日、国内IoT向けインテリジェントシステム/エッジデバイス(IoTデバイス)と、スマートフォン/タブレット/PCを合わせたモバイル/クライアントコンピューティングデバイスについて、稼働台数/出荷額の2014年の実績値および2015年~2019年の予測値を発表した。2014年の稼働台数は、国内モバイル/クライアントコンピューティングデバイスが1億5,600万台であったのに対し、国内IoTデバイスは5億5,700万台だった。2019年にはモバイル/クライアントコンピューティングデバイスの稼働台数は1億9,800万台となり、2014年~2019年の年間平均成長率(CAGR:Compound Annual Growth Rate)は4.9%となるのに対し、2019年のIoTデバイスの稼働台数は9億5,600万台、同期間のCAGRは11.4%になると予測される。IoTデバイスの普及余地は、モバイル/クライアントコンピューティングデバイスに比べて、相当に大きいと考えられる。2014年~2019年の国内モバイル/クライアントコンピューティングデバイスの出荷額の伸長は、3兆5,400億円から3兆7,300億円と予測され、同期間のCAGRは1.0%にとどまる。これに対し、国内IoTデバイスの出荷額は、2014年の8兆3,900億円から2019年には12兆円を超え、同期間のCAGRは2桁に近い率になると予測されることから、ハードウェア事業の成長機会として、IoTデバイスは魅力的な投資領域と捉えられる。IoT事業の今後の事業機会を探る上で、市場として既に成熟期にあるPCや、スマートフォン、タブレットといった他製品の差別化、付加価値化のための努力は、IoTデバイスの差別化、付加価値化の源泉になり得るとIDCでは見ている。IDC Japan の敷田 康氏は「研ぎ澄まされた要素技術と多様なビジネスプロセスへの造詣を共有資産とした、IoT事業とモバイル/クライアントコンピューティング事業とを連携させた事業運営は、戦略的な開発リソース活用による事業トランスフォーメーション実現のための、有効な一手になり得る」と指摘している。
2015年09月04日東日本旅客鉄道(JR東日本)は9月2日、営業線内における保守作業をする地上作業員の安全性向上を目的に「GPSを活用した列車接近警報装置(GPS列警)」を開発したと発表した。GPS列警は、地上作業員が持つ作業員用端末と車両に搭載したGPS 車載装置でそれぞれの位置を測位し、作業員用端末に列車の接近を知らせるというもの。GPS車載装置による走行中の列車の位置情報と、運行管理装置の列車情報(列車の在線区間、方向など)を専用サーバに送信する。これにより、サーバで受け取った情報により列車情報を照合し、作業員用端末は列車位置と作業員の位置の離隔を算出し、所定の距離で警報を鳴らす。今後、2015年度に八高線、飯山線に導入し、2017年度までに25線区にGPS列警を導入する予定で進める。導入費用は約20億円で、維持管理費は年額約2.5億円を見込んでいる。
2015年09月04日日本マイクロソフトは3日、大画面のコラボレーションデバイス「Microsoft Surface Hub」の予約受付を開始した。55インチと84インチの2モデルを用意。2016年1月より出荷を開始する。店頭予想価格(税別)は55インチモデルが830,949円前後、84インチモデルが2,374,059円前後。○Microsoft Surface Hub 55 インチ「Microsoft Surface Hub 55 インチ」は、Windows 10搭載の大画面デバイス。ネットワークを介した共同作業を可能にするべく、コラボレーションに最適化されている。たとえば、遠隔地にいる参加者なども同じ会議室にいるかのように共同作業を行える。タッチでの操作が可能で、ペン入力にも対応。100カ所のマルチタッチと最大3本の同時ペン入力も可能となっている。前面には1080p対応のビデオカメラを装備し、大画面によるビデオ会議などをサポートする。会議内容をホワイトボード機能で書き留めたり、遠隔地とSkype for Businessで接続してビデオ会議を実行したり、といった活用法を日本マイクロソフトは想定している。Officeも同梱されているので、ExcelやPowerPointなどのコンテンツを共有しながら議論することも可能だ。主な仕様は、CPUがIntel Core i5、メモリが8GB、ストレージが128GB SSD、グラフィックスがIntel HD Graphics 4600(CPU内蔵)。ディスプレイは100点マルチタッチ対応の55型で、解像度は1,920×1,080ドット(120Hz)。OSはWindows 10。通信機能はGigabit Ethernet対応有線LAN、IEEE802.11a/b/g/n/ac対応無線LAN、Bluetooth 4.0。インタフェースはUSB 3.0×2、USB 2.0×2、DisplayPort×1など。パッシブ赤外線プレゼンスセンサ×2と光センサを搭載。本体サイズはW1,514.3×D85.8×H806.4mm、重量は48kg。Surface Hubペンが2本付属する。○Microsoft Surface Hub 84 インチ「Microsoft Surface Hub 84 インチ」は、3,840×2,140ドット解像度に対応した84インチモデル。機能的には55インチモデルと共通だが、各部がスペックアップしている。主な仕様は、CPUがIntel Core i7、グラフィックスがNVIDIA Quadro K2200。ディスプレイは100点マルチタッチ対応の84型で、解像度は3,840×2,140ドット(120Hz)。OSはWindows 10。本体サイズはW2,202.9×D105.4×H1,171.5mm、重量は127kg。そのほかの仕様はほぼ共通。
2015年09月03日ソニーの腕時計デバイス「wena wrist(ウェナ リスト)」が好調だ。同社が運営するクラウドファウンディングサイト「First Flight」で、製品化に向けた支援を先月31日から受け付け始めたが、9月1日午前11時現在、すでに目標達成額の2.2倍となる2,203万2,000円を集めている。「wena wrist」は従来型の腕時計のデザインを踏襲しつつ、スマートフォンの通知、おサイフケータイ、活動量計の3機能を搭載した腕時計型デバイス。「さりげなく身に着け、時計としての所有感や文化に敬意を払ったものを作りたい」といったコンセプトから、機能を限定した腕時計デバイスの開発に着手したという。「First Flight」での支援は全6プラン。目標額を達成すると、すべてのプランにおいて支援者にwena wristが届けられる。支援の最低額はThree Hands Silverが送付される34,800円のプランとなっているが、すでに同プランは売り切れ。20台限定でChronograph Silverが送付される54,800円のプランもなくなった。支援期間はあと60日も残しており、どれだけの支援者、支援額を集められるか、注目される。
2015年09月01日フックアップは、IK Multimediaの「iRig」デジタルモデル使用時にiOSデバイスに電源供給をする「iRig PowerBridge - Lightning」を発売した。価格はオープンプライスで、市場予想価格は税別9,000円。同製品は、Lightning端子を装備したiPhone、iPad、iPod touchに対応した充電システムとなっており、iOSデバイスへ電源供給をしながらデジタル接続のiRigハードウェアを使用することが可能となるもの。電源アダプターには、電源に由来するノイズを可能な限り排除するパワーコンディショナー回路を内蔵し、バッテリー切れの不安を解消すると共に音楽アプリ再生時に電源に由来するノイズを可能な限り排除する。また、持ち運びやすさを念頭にデザインされた軽量でコンパクトな本体には、充電状態を一目で確認可能なLEDも装備し、ケーブルの着脱も行える。なお、対応するiRig製品は、iRig HD、iRig Pro、iRig MIDI 2、iRig Mic HD、iRig Mic Studio、iRig Pads、iRig Keys、iRig Keys with Lightning、iRig Keys Proなど。
2015年08月31日フォーカルポイントは、PCやMac、iOSデバイス、一部のAndroidデバイスで利用できるデジタルマイク「IK Multimedia iRig Mic Studio」を発売した。同社が運営する直販サイトでの価格は税別24,500円。直径約1インチのラージ・ダイアフラムを搭載したデジタルマイク。低ノイズで高解像度を備えたプリアンプと、24-bit 44.1/48KHzコンバータの組み合わせにより、レンジの広い音声を収録できるという。入力レベルは本体のツマミで調整可能で、最大入力音圧133dB SPLまで対応する。約W45×D45×H117mmと手のひらに収まるサイズで、スタジオなどに手軽に持ち運びできる。iPhoneやiPadといったいiOSデバイス用のLightningコネクタケーブルに加え、PCやMacで使うためのUSBケーブル、一部Androidデバイス用のUSB - OTGケーブルを同梱し、幅広いデバイスでの利用が可能だ。また、「IK Multimedia iRig Mic Studio」向けのアプリも用意。iPhoneやiPadではプリセットを選ぶと、コンデンサマイクやリボンマイク、ダイナミックマイクなどのタイプを再現できる「Mic Room」や、ボーカルエフェクトアプリ「iRig Recorder」が利用できる。本体サイズは約W45×D45×H117mm。重量は約218g。専用ケースとマイククランプ、テーブルスタンドが付属する。対応デバイスは、iPhone 5以降 / iPod touch(第5世代以降) / iPad(第4世代以降) / iPad mini(いずれもOSはiOS 5.1以降)、Samsungプロフェッショナルオーディオに対応したAndroidデバイス(OSはAndroid 5.0以降)、Mac(OS X 10.6以降)、Windows PC(Windows Vista / 7 / 8)。
2015年08月28日ソニーモバイルコミュニケーションズは21日、リストバンド型デバイス「SmartBand」の後継モデルとなる「SmartBand 2」を発表した。世界60カ国で発売され、発売日は9月の予定。価格は119ユーロ。日本での発売は不明。「SmartBand 2」はスマートフォンと連携して、ウォーキング、様々な活動を記録するリストバンド型デバイス。加速度センサーや心拍センサーにより、フィットネスの量やストレスレベルを測定してくれる。Lifelogアプリを利用することで、一日の状態を可視化して確認することができる。注目すべきは、対応デバイス。初代は、Androidのみ利用可能だったが、後継モデルではiOSデバイスでも利用可能になる。対応OSはAndroid 4.4、iOS 8.2以降。このほか、電話、Email、ツイートなど通知してくれるほか、Xperiaスマートフォンやタブレットの場合、デバイスと距離が離れた際も振動で知らせてくれる。スマートフォン上の音楽を操作することも可能。バッテリ持続時間は、1時間の充電により最大2日もつとしている。IP68等級の防水性能も備える。カラーは当初、ホワイトとブラックの2色展開。後にピンクとインディゴが加わる。
2015年08月21日ログバーは10日、指輪型デバイス「Ring ZERO」の販売をヨドバシカメラ、ヤマダ電機、ビックカメラなど全国家電量販店で開始した。価格は税込み16,900円。「Ring ZERO」は、指輪型デバイス「Ring」の最新モデル。装着し、専用アプリを通して設定したジェスチャーを行うことで、照明を点灯させたり、テレビのオン/オフ操作ができる。また、同社が開発したジェスチャー認識エンジン「Maestro」を搭載しており、旧モデルよりもジェスチャーの認識精度が向上している。また、入力方法も改善され、より簡単な入力が可能となっている。これまでは、オンラインでのみの販売だったが、全国の家電量販店でも取り扱いを開始した。店頭では、サンプルが展示してあり、試着することでサイズ確認できる。サイズは、S/M/Lの3モデルが用意されており、Sが内径約19.0mm/約4.6g、Mが内径約20.6mm/5.0g、Lが内径約22.2mm/約5.4g。パッケージには本体のほか、バッテリーチャージャー、USBケーブル、サイズ調整器具が同梱する。カラーバリエーションは、Shiny WhiteとMatte Blackの2色。取り扱い店舗は、ビックカメラ(ビックロ店/新宿西口店/池袋本店/池袋本店パソコン館/名古屋駅西店/有楽町店)、ヤマダ電機(LABI1 高崎店/LABI1 日本総本店池袋店/LABI1 渋谷店/LABI1 品川大井町店)、ヨドバシカメラ(マルチメディア Akiba店/マルチメディア 新宿東口店/マルチメディア 郡山店/マルチメディア 札幌店/マルチメディア 川崎ルフロン店/マルチメディア 梅田店/マルチメディア 錦糸町店)など。
2015年08月11日国立情報学研究所(NII)は6日、デジタルカメラやスマートフォンによる「顔認識」を防ぎ着用者のプライバシーを守るメガネ型デバイス「プライバシーバイザー」が、福井県鯖江市の企業ニッセイによって商品化されると発表した。「プライバシーバイザー」は、顔面に明暗をつくる可視光を反射・吸収する素材をバイザーに貼付することで目の周りの明暗の特長をなくし、顔検出を妨害するメガネ型デバイス。従来の顔認識の防止技術は、顔面に着色したり、顔を物理的に隠すことで、顔認識の前段となる顔の位置の検出を妨げる方法だったため、通常の対人コミュニケーションに支障をきたすという欠点があった。これに対し「プライバシーバイザー」では、メガネのように着用するため、着用者の視覚やコミュニケーションには影響を与えないという。商品としての量産化は、メガネ用資材を扱う総合商社のニッセイが担当する。これまで公開されていた「プライバシーバイザー」の試作品は、3Dプリンターを利用した樹脂フレームを使っていたが、商品化にあたりニッセイの強みであるチタンを使ったフレームを採用。軽く強度が高いチタンの特性が、通常のメガネに比べ湾曲が大きい「プライバシーバイザー」のフレーム形状に対応した。また、フレームにチタンを採用したことでコストが高くなるため、ニッセイでは今後、鯖江市が実施・運営しているクラウドファウンディング事業「FAAVO(ファーボ) さばえ」を活用し制作費の一部を調達する。支援者には、支援額に応じて初回限定モデルやチタン加工技術を活かした記念品などが提供されるという。
2015年08月07日米Googleは5日(現地時間)、Nexusデバイスに対し、毎月セキュリティおよびプラットフォームの定期アップデートをOTAで配信すると発表した。対象端末は、Nexus 4、Nexus 5、Nexus 6、Nexus 7、Nexus 9、Nexus 10およびNexus Player。初回のアップデート配信は同日5日から。このセキュリティアップデートには、セキュリティ企業Zimperium zLabsが明らかにした、Androidのメディア再生エンジン「StageFright」に関する脆弱性の修正も含まれている。修正は、Androidのオープンソースプロジェクト経由で公に公開される。Nexusデバイスは少なくとも、購入後2年間はメジャーアップデートを受信できるほか、セキュリティパッチを3年間以上受け取れる。同社は、「セキュリティの優先度は最上級。毎月のデバイスアップデートは、ツールレスでユーザーを安全に保つものだとしている。
2015年08月06日クオリティソフトは7月31日、同社が提供するクラウド型マルチ・デバイス管理ツールである「ISM CloudOne」において、チェック・ポイント・ソフトウェア・テクノロジーズが開発・提供するHDD暗号化ソフトウェア「Check Point Full Disk Encryption」によるHDD暗号化機能を搭載し、「ISM CloudOne Ver.5.1i」として提供開始した。新機能である「ISM ディスク暗号」の利用によりHDD全体の暗号化が可能となるため、従来のセキュリティ維持・管理に加え、万が一の盗難・紛失時にもPC内のデータを守ることができる。また、暗号化適用状況の確認やリカバリ・ファイルの一元管理が可能となり、暗号化未適用のクライアント発見やユーザーがパスワードを忘れた場合のリカバリを、専用サーバを用意しなくてもクラウドで実現できる。なお同機能は、ISM CloudOneの契約者向けにオプション機能として提供する。同機能は、OSなどのシステム領域やデスクトップまで含めたHDD全体の暗号化、処理速度を落とさずユーザーやPCに負担の掛からない暗号化技術、ネットワーク環境の有無を問わず多様な環境で導入可能といった特長を持つという。
2015年08月03日米トレンドマイクロは現地29日、Androidの新たな脆弱性を発見したことを報告した。この脆弱性が悪用されると、Androidデバイスの音がなくなり、電話もできず、画面も反応せず"死んだ"状態になるという。Androidデバイスの半数以上に影響するが、Googleによる修正はまだ行われていないとのことだ。今回の脆弱性は、Androidが端末上にあるメディアファイルのインデックスを作成するのに使う"mediaserver"というサービスにある。トレンドマイクロによると、mediaserverは.mkv拡張子を持つMatroskaコンテナを使って、加工された動画ファイルを処理できず、そのようなmkv形式のファイルを開こうとすると、クラッシュを引き起こす可能性があるという。この脆弱性は、悪意あるアプリをデバイスにインストールする、もしくは特別に細工したWebサイトにより悪用が可能とのことだ。影響するのは、Android 4.3"Jelly Bean"以降、最新の”"Lollipop"こと5.1.1まで。Googleが公開するAndroidのDashboardsに基づくと、これは現在利用されているAndroid端末の半分以上を占める。トレンドマイクロによると、この脆弱性について5月15日にAndroid Engineering Teamに報告したが、Googleはこの脆弱性の優先レベルを低く位置付けており、Androidのオープンソース版「Android Open Source Project(AOSP)」でまだパッチは当てられていないという。Androidについては、95%が影響するという脆弱性がZimperiumにより報告されたばかりだ。
2015年07月30日エプソンは7月27日、GPS機能付きのトレッキングギア「Wristable GPS for Trek」を発表した。発売は8月7日。価格はオープンで、推定市場価格は4万円代後半(税別)。カラーがブラックの「MZ-500B」とシルバーの「MZ-500S」を用意する。Wristable GPS for Trekは、腕時計型ウェアラブルGPS「WristableGPS」シリーズ初のトレッキング向けモデルだ。複数のセンサー情報を融合して、より高度な計測精度を実現する「センサー・フュージョン・テクノロジー」を搭載。独自のアルゴリズムによって、「GPSセンサー」「地磁気センサー」「加速度センサー」「温度センサー」「気圧センサー」から得られた情報の精度をさらに向上させている。一般的なアウトドアウオッチでは気圧計から標高を算出するが、MZ-500BとMZ-500Sではエプソンが開発した高精度GPSセンサーと気圧センサー、温度センサーを併用して標高精度を向上。パソコンから取り込んだルートなどをもとに、目的地までナビゲーションしてくれる機能を搭載し、「あとどれくらい歩くのか」「あとどれくらい登るのか」を本体上で視覚的に確認できる「3D標高ナビゲーション機能」も持つ。本体には強度・剛性に優れるレニー材を採用。防曇処理を施しており、低温時などにもガラスがくもりにくい。10気圧防水性能を持つ。そのほか、GPSによる時間の自動補正、タイマー、ストップウオッチ、デュアルタイム表記など時計としての基本機能も充実させたとする。専用のWebアプリ「NeoRun」やスマートフォン向けアプリ「Epson Run Connect」と連携し、計測した登山データを管理可能だ。NeoRunでは計画ルートの作成もできる。スマートフォンとはBluetooth Smartにて接続する。サイズはW47×D16.5×H61mm、重量は65g。ベルトサイズは18mm。動作時間はGPS毎秒計測の高精度モードで46時間、GPS間欠計測の長時間モードで110時間、GPS機能を使わない時計表示時(オートスリープON)で30日間。電源は内蔵バッテリーで、付属のクレードルで充電する。動作温度は-20℃から+60℃。
2015年07月28日エプソンは、GPS搭載スポーツウォッチ「WristableGPS」シリーズから、高精度な測位が特徴のトレッキングギア「WristableGPS for Trek」を8月7日より発売する。価格はオープンで、予想市場価格は、税別4万円台後半。「WristableGPS for Trek」は、高精度な標高計測が可能なトレッキングギア。一般的なアウトドアウォッチでは、標高を気圧計から算出するが、「WristableGPS for Trek」では、「GPSセンサー」、「地磁気センサー」「加速度センサー」「温度センサー」「気圧センサー」の5つのセンサーから得た情報を融合して、計測精度を高める「センサー・フュージョン・テクノロジー」を採用している。そのほか、本体上で視覚的に「あとどれくらい登るのか」を確認できる「3D標高ナビゲーション機能」を搭載する。また、専用アプリと連携でき、登山ルートの登録・読み込みや登山後に軌跡の確認、SNS連携も可能となっている。主な仕様は次の通り。サイズ/重量は、厚さ約16.5mm/約65g。センサーは、GPS/地磁気/加速度/温度/気圧を搭載する。バッテリー稼働時間は、高精度モード(GPS毎秒計測)で約46時間、長時間モード(平均1分間隔、最大2分間隔で計測)で約110時間、時計表示モードで約30日時間(1日10時間スリープした場合)。カラーバリエーションはブラックとシルバーの2色。
2015年07月27日●GPSなしで位置情報がわかる仕組み先日発売された第6世代iPod touchや、歴代iPadのWi-FiモデルはGPSを搭載していない。Windows、Macを問わず、パソコン本体もほとんどがGPSを搭載していない。しかし、さまざまな位置情報サービスはGPSを搭載していない端末の位置情報を、かなり正確な形で把握している。これはどのような仕組みによるものだろうか?○Wi-Fiアクセスポイントから解析iPod touchなど、GPSのない端末が位置情報を知る仕組み、それはズバリWi-Fi(無線LAN)を利用している。Wi-Fiは個々の機器(クライアント)と、基本的に位置が動くことのないアクセスポイントで構成されているが、アクセスポイントの正確な位置がわかれば、そのアクセスポイントに接続している機器は、電波が届く範囲にいると絞り込める。また、今は同じエリア内に複数のアクセスポイントがあることも珍しくないが、複数のアクセスポイントの電波がつかめるところでは、それぞれのアクセスポイントからの反応速度を見れば、さらに高い精度でクライアントの位置情報を把握できる。アップルはこれにより、屋内で正確な位置情報を提供できる仕組みの特許を取得しており、駅やデパートといった公共施設内での案内サービスなどに利用しようとしているようだ。●肝心の精度は?○Wi-Fiの精度はどうなのか肝心の精度だが、大雑把なところで誤差は最大直径100m以内、アクセスポイントが集中しているような場所では数メートル程度の誤差が期待できる。GPSの数センチ単位にはかなわないが、それでもかなりの精度が見込めることがわかるだろう。例えば「iPhoneを探す」機能で落としてしまったiPod touchを探しに来た場合、ある程度正確な位置がわかれば、サウンドを鳴らすことで気づく可能性が高まる。また、建物の中で隣の店と見分けるのも、10m程度の差がわかれば十分だろう。正確に狙撃するわけではないので、位置情報は数メートルまで絞り込めれば十分ともいえるわけだ。アクセスポイントの位置情報の取得は、スマートフォンの登場初期にはすでに始められており、Googleやアップル、その他ソニーなど、いくつかの位置情報を提供するサービスは、自前でアクセスポイントの位置情報データベースを持っている。こうした情報はスマートフォンで位置情報を利用するたびに蓄積されていたのだが、中には別の手段でごっそりと獲得しようというケースもある。以前、Googleが同社のストリートビュー撮影車にWi-Fi電波を拾う仕掛けを付けて、無断でアクセスポイント名などを収集していたことが発覚し、非難されたという事件がまだ記憶に新しい人は多いのではないだろうか。また、逆にサービス側が正確な位置情報を提供したいと考える場合もあるだろう。例えばIngressのポータルのように、動かないランドマークをマークするなら、システム側があらかじめ極めて正確な数値を割り当てられる。●位置情報を取得されないために○位置情報を取得されたくない場合は?Wi-Fiアクセスポイントの情報が勝手に登録されていたということは、自分が知らないうちにアクセスポイント名と実際の住所につながる位置情報がひも付けられているということになる。機械的に集められた結果とはいえ、勝手にそのような情報に使われたくないという人もいるだろう。位置情報を取得する側の言い分としては、無線LANアクセスポイント名(SSID)はオープンでパブリックな情報であり、自分たちはその情報を取得しているだけだ、ということになる。その情報を取得されたくなければ、「うちは構わないでください!」という意思表示をしてくれ、ということだ。ずいぶん勝手な言い草なようにも思えるが、いずれにしても位置情報を集められないためには「オプトアウト」という手法で情報収集をやめさせることができる。Googleはアクセスポイント名の最後に「_nomap」を追加することで、この名前のSSIDの収集をやめてくれる。アップルなどほかのサービスもこの名前でいいようだ。余談だが、マイクロソフトはWindows Phoneを使ったWi-Fi位置情報収集をやめるためのオプトアウトの仕組みに、SSIDの最後に「_optout」と書け、としている。何もこんなところで個性を出さなくてもいいと思うのだが、GoogleとMSの両方に手を引かせたい場合に、「_optout_nomap」と書くのか、「_nomap_optout」が正解なのか、ほかの手段があるのかないのか、はっきりしてもらいたいところだ。
2015年07月22日セイコーウオッチは14日、GPSソーラーウオッチ「セイコー アストロン」(8Xシリーズ)から、2つのタイムゾーンを同時に確認できるデュアルタイム機能を搭載した新モデルを発表した。限定モデル(1機種)を含む全9機種をラインナップ。9月19日の発売予定で、税別価格は170,000円から。セイコー アストロンは、GPS電波による高精度な時刻修正機能と、ソーラー充電機能を搭載した腕時計。8Xシリーズは第2世代となる。今回の新モデルでは、6時位置の小時計を12時間制+午前午後表示とし、判読性を高めた。機能面では、電子式りゅうずによるタイムゾーン選択や、レトログラードタイプの曜日表示(1時~3時位置)、2100年2月28日まで調整不要なパーペチュアルカレンダーなどを備える。また、ダイヤルに太陽光を受けたとき、5秒以内にGPS受信を開始して時刻を修正する「スマートセンサー」機能によって、正しい時刻を保つ。○<セイコー アストロン>8Xシリーズデュアルタイム2015限定モデルGPSソーラーウオッチとして、世界で初めてシェルダイヤル(白蝶貝)を採用した世界限定モデル(品番:SBXB039)。チタンとセラミックスを組み合わせた独自の新構造ケースや、精緻な加工技術によるライターカットを施したチタン製りゅうずなど、限定モデルならでは仕上がり。裏ぶたには「LIMITED EDITION」の文字とシリアルナンバーを刻印し、時計のカラーリングに合わせた専用限定BOXに収めた。ケースサイズは外形48.7×厚さ13.2mm、風防はサファイアガラス(無反射コーティング)、防水性能は日常生活用強化防水(10気圧)、耐磁性能はJIS耐磁時計1種。世界限定3,000本となり、税別価格は280,000円だ。○レギュラーモデルケース素材とバンド素材、ダイヤル色の違いによって、全8機種をラインナップ。税別価格は170,000円から230,000円となる。ケースサイズは外径45mm×厚さ13.3mmで、そのほかの主な仕様は上記の限定モデルと共通。
2015年07月15日ヤフーは、マルチデバイスの新しい使い方を提案した作品(アプリ、新しい発想・手段を用いた作品、広告を想定した作品、サービスやコンテンツなど)を募る「Yahoo! JAPAN インターネット クリエイティブアワード2015」を開催する。作品の募集期間は7月17日~8月24日。一般の部のグランプリには賞金100万円とトロフィーが贈呈されるほか、部門ごとに3つの賞が用意される。同アワードは、才能あるクリエイターたちを発掘・支援し、インターネットクリエイティブ市場の発展に貢献していくことを目的として行われるもの。2006年の初開催から数えて10回目となる今年は、パソコンやスマートフォンだけではなく、タブレットやTV、ウェアラブル端末などの「マルチデバイス」に対応した部門構成で募集が行われる。募集部門は、個人またはユニット(プロ・アマチュア不問)が制作したプライベートな活動で制作した作品を募る「一般の部」(アドクリエイション部門、アプリ部門、イノベーション部門)、と、企業・各種団体のブランディングや商品・サービスの訴求を目的に活用された作品(2014年8月19日~2015年8月24日の間に公開されたもの)を募る「企業の部」(アド・キャンペーン部門、アド・キャンペーン部門サービス・コンテンツ部門、イノベーション部門)で構成される。また、応募作品は、審査員によるノミネート作品選考、公式サイト上でのノミネート作品発表(10月中旬予定)を経て、最終審査が行われる。審査員はマルチデバイスに造詣の深い日本を代表する10名のクリエイターが務め、最終審査結果の発表と贈賞式は12月15日に予定されている。応募期間は7月17日~8月24日。部門ごとの応募要項や審査基準、過去の受賞作品は、公式Webサイトを参照して欲しい。なお、募集部門ごとの賞として、「一般の部」のグランプリ(一般の部に応募されたすべての作品から1作品)には賞金100万円+トロフィーが贈呈されるほか、アドクリエイション部門、アプリ部門、イノベーション部門にそれぞれGold:賞金30万円、Silver:賞金20万円、Bronze:賞金10万円(+各賞トロフィー)が用意される。一方、「企業の部」には、グランプリ受賞舎、アド・キャンペーン部門、サービス・コンテンツ部門、イノベーション部門の各Gold、Silver、Bronze受賞者(クライアントと制作者)にそれぞれトロフィーが進呈される。ちなみに、今回は10回目を迎えることを記念し、Web業界の9年を振り返るスペシャルコンテンツを7月17日より公開されるということだ。スペシャルコンテンツについては同アワード公式サイトで確認できる。
2015年07月03日伊藤忠テクノソリューションズ(CTC)は6月29日、ファミリーマートの業務効率化を目的とするスマートデバイス・システムを構築したと発表した。ファミリーマートは、2020年を見据えたさらなる成長に向けて「Fun&Fresh」という戦略テーマを掲げ、新しい生活スタイルを創造する次世代のコンビニエンスストア(CVS)の実現に取り組んでいるという。ビジネスの迅速性や柔軟性の向上にとっては、店舗開拓の担当者や店舗運営をサポートするスーパーバイザーのワークスタイル変革が重要なキーワードの1つといい、同社ではスマートデバイスを利用して業務の効率化と迅速化を図っているとのこと。今回構築したシステムでは、店舗運営をサポートするスーパーバイザーと新規店舗を開拓する担当者の約2,000人が、従来のメールやスケジュールに加えて、タブレットから社内の業務アプリケーションを利用できるという。マニュアルを始め、データの分析や勤怠の管理などが外出先から可能という。同システムは、プライベート・クラウドをサービス型で提供するCTCの「TechnoCUVIC VP」を基盤に、「VMware Horizon 6」を使用して各担当者のスマートデバイスやPCから同一のデスクトップ環境へのアクセスを実現した。CTCは、仮想デスクトップ環境の構築や運用サービスで得たノウハウを利用し、半年間で同システムを構築したとのことだ。
2015年06月29日日立ソリューションズは6月29日、最新のスマートデバイス仮想化基盤「Remotium(リモーティアム)」の最新版「Remotium Ver2.1」を7月21日から提供開始すると発表した。最新版の「Remotium」では、スピーカーやマイクを新たにサポートしたことによるユーザー同士の内線電話機能を追加。特別な装置を必要とせず、個人所有のスマートデバイスも利用できるほか、VoIPアプリケーションを利用することで外線発信も可能だという。また、「Remotium」上で動作しているアプリケーション画面にユーザー名や時刻などの「透かし」を強制的に挿入することで、画面スクリーンショットや写真撮影による不正な業務情報の持ち出しに対するユーザーの心理的な抵抗を作り、情報漏洩の抑止を図ることが可能。「Remotium Ver2.1」の価格(税別)は50ユーザーで960,000円/年~(「Remotium」サーバーを稼働させるハードウェア、構築費は別途見積り)。
2015年06月29日米Amazonは23日(現地時間)、音声アシスタント機能を搭載した円筒型デバイス「Amazon Echo」の予約受付を開始した。出荷は7月14日で、価格は179.99ドル(約22,000円)。IEEE802.11a/b/g/n準拠の無線LANやBluetooth機能を搭載した、円筒型デバイス。上面に7基のマイクを搭載し、ユーザーの音声を認識するためハンズフリーで操作できる。具体的には、ユーザーのAmazon MusicやPrime Musicなどと連携した音楽の再生や、オーディオブックの読み上げのほか、Googleカレンダーに登録したスケジュールの確認、Amazonの買い物履歴を参考にしたAmazonの再注文、乗り換え案内機能、ニュースや天気情報の提示、質問に対するWikipediaベースの回答、タイマー機能などを備える。このほか、フィリップスのネットワーク対応照明「hue」など、一部の家電製品との連携も可能。本体サイズはW83.5×D83.5×H235mm、重量は約1.045kg。本体には360度無指向性スピーカーを搭載する。外出先からAmazon Echoを操作できる専用アプリも、Fire OS/Android/iOS向けに提供予定。
2015年06月24日米Amazon.comは、筒型の音声アシスタントデバイス「Amazon Echo」の予約受付を米国で開始した。価格は179.99ドル。発送は7月14日を予定している。「Amazon Echo」は、Wi-FiとBluetooth接続に対応した筒型デバイス。7基のアレイマイクと音声認識機能を備えており、ハンズフリーで操作できる。Amazon Music、Prime Musicなどと連携した音楽再生が可能なほか、スマートフォンやタブレット端末を介することでSpotifyやiTunesにもアクセスできる。また、天気情報の検索や、アラームの設定、Wikipedia検索なども本体に話しかけることで行える。そのほか、オーディオブックの読み上げや、Amazon Prime対象商品の再注文にも対応している。サイズ/重量は、高さ約235mm×幅約83.5mm×厚さ約83.5mm/約1,045g。通信面では、IEEE802.11a/b/g/nに準拠したWi-Fi、Bluetoothをサポートする。
2015年06月24日Apple初の小型タブレットとして話題になった「iPad mini」のApple Storeでの販売が終了した。同ストアが扱うiOSデバイスは、iPad Air/ Air 2/ mini 2/ mini 3と、iPhone 6/ 6 Plus/ 5s/ 5cになり、すべてRetinaディスプレイ搭載機種になった。Apple認定の整備済製品なら20日時点で、iPad miniの在庫が残っている。iPad miniは、2012年11月に発売されたiPad miniシリーズの初代モデルだ。7.9インチ(1024×768、163ppi)のディスプレイを搭載し、プロセッサはA5。2013年11月に「iPad mini Retinaディスプレイモデル (iPad mini 2)」が登場した後もiPadのローエンドモデルとして16GBモデルの販売が継続されていた。今年秋リリース予定の次期モバイルOS「iOS 9」の対応機種に含まれるが、iPad miniはApple Storeで販売されていた最後のA5搭載iOSデバイスであり、iPad miniの販売終了でA5搭載機種のサポート終了が現実味を帯びてきた。
2015年06月20日フォーカルポイントは18日、最大6台のデバイスを同時充電できる「TUNEWEAR TUNEMAX 6USB CHARGER スマートUSB充電器」を発表した。発売は6月下旬。同社オンラインストアでの直販価格は税別5,480円。TUNEMAX 6USB CHARGERは、本体に最大出力2.5Aのポートを6基搭載し、6ポート合計で9Aまでの出力に対応するUSB充電器。USBポートにデバイスを接続すると、各デバイスに必要な電力量を自動で判別して充電する。AC100~240V対応で、国外での使用も可能だ。長さ1mの電源ケーブルが付属する。本体サイズは約W99×H79×D28mmで、重量は約198g。本体カラーはブラック、レッドを用意する。
2015年06月18日米Microsoftは6月17日(現地時間)、事業グループ改編およびシニアエグゼクティブの人事を発表した。ハードウエアデバイス全般を手掛けるMicrosoft Devices Groupを、Windows 10を開発するOperating Systems Groupに統合してWindows and Devices Group (WDG)とする。また、Dynamics開発チームがクラウド&エンタープライズ(C+E)チームに加わる。今回のグループ改編は「プロダクティビティとビジネスプロセスの再発明」「インテリジェントなクラウドプラットフォームの構築」「パーソナルコンピューティングの向上」という3つの事業目標に沿ったものであると説明している。2013年7月に「One Strategy、One Microsoft」を打ち出した際に、パソコンからモバイルデバイス、バックエンドシステム、クラウドサービスまでOSに関する全てを1つにまとめ、SurfaceやXboxといったハードウエアも1つのグループに一本化した。昨年のNokiaデバイス&サービス・グループの買収で、DevicesグループがLumiaシリーズなども扱うようになり、Windows 10のリリースを前にハードウエア製品の開発とWindows開発を協調して進められるように1グループにまとめた形だ。WDGは、これまでOperating Systemsグループを率いてきたTerry Myerson氏(エグゼクティブバイスプレジデント)が率いる。Nokiaのデバイス&サービス・グループ買収でMicrosoftに復帰した後にDevicesグループを率いていたStephen Elop氏はグループ改編の完了後に退社する。今後3つの事業目標に沿ってWDGがOSとハードウエアを担い、そしてApplications and Services Group (ASG)がサービスを担当する。ASGは引き続きQi Lu氏(エグゼクティブバイスプレジデント)が率いる。C+Eチームはクラウドプラットフォームおよび高付加価値インフラとビジネスサービスの構築を担い、Dynamics製品も扱う。同チームは引き続きScott Guthrie氏(エグゼクティブバイスプレジデント)が率い、Dynamics開発チームが属していたBusiness Solutionsグループを担当していたKirill Tatarinov氏は退社する。
2015年06月18日