日本とアメリカでは、IT業界の平均年収が大きく違います。これについては、IT企業の役員でお笑い芸人の厚切りジェイソンさんが「日本のIT企業はアメリカの5分の1しか給料をもらえない」と発言して話題にもなりました。アメリカのIT系の仕事はどれも高収入で、一般的な年収が1,400万円以上の仕事も少なくありません。とはいえ、どんな仕事も流行り廃りがあるもの。いまは、一体どんなIT系の仕事が注目を集めているのでしょうか?一口にIT系といっても、作るものはそれぞれ異なります。また、プログラミングをする人もいれば、全くプログラミングをしない人もいるもの。ちょうどアメリカのIT情報サイト『Information Week』が人気トップ10の仕事を発表したので、一般的な年収と求職サイト『Glassdoor』での求人数と合わせて一緒に見ていきましょう。■10位:ITプロジェクトマネージャー/年収1,200万円(106,000ドル)・・・求人数147企業で、パソコンやネットワークを使う仕事のマネージメントをするのがITプロジェクトマネージャーです。仕事内容は企業やプロジェクトによって大きく変化します。■9位:データ分析/年収1,200万円(106,000ドル)求人数988データ分析は、膨大なデータを利用目的に応じて分析する仕事です。データは製品開発や営業などさまざまな場面で役立てられます。■8位:データアーキテクト/年収113,000ドル(約1,280万円)・・・求人数762企業に合わせ、データ構造を最適化するのがデータアーキテクト。大量のデータを使いやすいように処理するための構造を考案する、最近需要の増えている仕事です。■7位:データサイエンティスト/年収1,302万円(115,000ドル)・・・求人数1,985膨大なデータを分析して集計したり、それをプログラムなどに組み込んで実装できたりする人材をデータサイエンティストと呼びます。統計学だけでなく、機械やプログラミングなどの知識が必要とされる専門職です。■6位:システムアーキテクト/年収1,324万円(116,920ドル)・・・求人数439システムアーキテクトは、企業などでシステム開発を行う仕事。それぞれのニーズごとに、必要となる技術や知識はさまざまです。■5位:アプリケーション開発/年収1,359万円(120,000ドル)・・・求人数263スマートフォンの普及により一般的になった、アプリの開発業務。少ない元手ではじめられるので、人気のビジネスです。■4位:ソリューションアーキテクト/年収1,359万円(120,000ドル)・・・求人数2,838耳慣れないかもしれませんが、企業のニーズに合わせてシステムを構築する仕事です。企業の問題点を指摘したり、それを解決する方法を提示したりするわけです。■3位:ICチップ設計者/年収1,444万円(127,500ドル)・・・求人数165電子機器には必ず入っているICチップの設計には、さまざまな専門知識が必要とされます。■2位:ソフトウェアアーキテクト/年収1,453万円(128,250ドル)・・・求人数655ソフトウェア開発のプロジェクト全体をマネージメントする仕事です。スケジュールやコストなども管理する、技術責任者。専門知識はもちろん、プロジェクトをまとめるリーダーシップも必要とされます。■1位:ソフトウェア開発/年収1,495万円(132,000ドル)・・・求人数3,459ソフトウェアの開発を行う技術者です。どのようなソフトウェアが必要とされているか分析し、その実現に向けて技術開発を行います。*どれも専門的な知識が必要とされる仕事ばかりですが、その分高収入が得られそうです。知識と技術を持っている人は、挑戦してみては?(文/スケルトンワークス) 【参考】※11 Tech Jobs That Pay The Most: Glassdoor-Information Week
2016年04月01日この夏放送される「24時間テレビ39愛は地球を救う」のメインパーソナリティーを、「NEWS」が務めることが決定した。28日に放送された「人生が変わる1分間の深イイ話2時間スペシャル」内にて発表された今回のキャスティング。2009年の「24時間テレビ32」では、「NEWS」の6人がビックサイトからの生放送でメインパーソナリティーを務めたが、4人の「NEWS」として日本武道館での放送は、今回が初となる。同じく番組内では、今年のテーマを「愛~これが私の生きる道~」と発表。“愛”に支えられ、強く前向きな“生きる道”を選んだ人々にスポットを当て、 「生きるヒント」と「愛」と「幸せ」をもう一度考え直すきっかけとなる番組を目指すようだ。「24時間テレビ39」総合プロデューサーの岩下英恵は、今回の決定に際して「『NEWS』さんが初めて24時間テレビのメインパーソナリティーを務めてから7年。『NEWS』としての活躍はもちろん、4人4色、個々のキャラクターが強く光る今、 『NEWS』4人が感じること、表現すること、伝えることに、大変興味があり、楽しみにしています。今年の24時間テレビでは、たくさんの人々の『愛』に触れ、『生き方』に触れ、 日本全国に、NEWSの『愛』と『パワー』を届けてほしいです」とコメントしている。さらに、「NEWS」のメンバーからもコメントが到着している。■小山慶一郎自分はまだ「愛」という大きな存在を語る事はできませんが、24時間テレビで、さまざまな愛や生き方に触れ、24時間テレビが終わったときに「愛とは何か?」、少しでも理解できればと思います。夏の最後に「NEWS」と共に24時間すごしましょう。■加藤シゲアキ「NEWS」としては2度目ですが、4人では初めてなので、この4人ならではの24時間テレビを伝えていきたいと思います。前回はビックサイトで日本武道館ではなかったので、やっと武道館に立てるという夢も叶います!テーマも「愛」なので、素敵な愛を、テレビを観ている人たちに伝えられたらいいなと思います。■増田貴久今の僕たちにしかできない「NEWS」らしい「愛」の形を探して、24時間テレビを見てくれた、そして関わってくれた全ての人を、「愛」で包み込んでハッピーになってもらえるような番組が作れるよう、一生懸命頑張っていきますので、是非是非楽しみに待っていてもらえたらと思います。よろしくお願いします!■手越祐也24時間テレビのメインパーソナリティーを務めることは、すごく嬉しくもあるし、同時にプレッシャーや責任感もあります。でも、僕自身が「楽しむ」っていうことを一番大事にしているので、人との出会いを楽しみながら、出会った人々の考え方や生き方に僕がいろいろと感じたことを視聴者の方々にしっかりと自分の言葉で伝えたいです。「24時間テレビ39愛は地球を救う」は今夏、日本テレビにて放送。(text:cinemacafe.net)
2016年03月29日Intelは25日、貴社説明会を開き、同社のIT部門における業務改革に向けての取り組みとその成果を紹介した。これは毎年開催されているもので、今回は「生産性」「デジタル化」「サイバーセキュリティ」というキーワードを元に施策を解説した。2016年のレポートタイトルは「FROM THE BACKROOM TO THE BOARDROOM~舞台裏から役員室へ~」となっている。これは、従来ならば裏方の作業であったIT部門が、いまでは大きなビジネス価値を提供するため、結果としてCIO(最高情報責任者:chief information officer)が役員室に呼ばれて報告や質問を受けることがあるということを意味している。説明会の冒頭で、邱氏はIntelにおける過去2年間と現在の状況を棒グラフで紹介。Intel全体で10.5万人の従業員を擁するが、そのうちIT部門のスタッフは6,300名程で200名程増員したという。また、ストレージ容量は2年前の2倍、稼働中のサーバー台数も2倍以上に増やしつつ、従業員一人あたりのIT支出額は微減の1.3万ドルだという。今回のレポートでは、IT投資の結果を「生産性」、「デジタル化」と「サイバーセキュリティ」に分けて説明する。○ワイヤレス会議室の導入やクラウドによる開発環境の提供で生産性を向上「生産性」に関しては、オフィス内で効果的な会議を行うために革新的なワイヤレス会議室を500室以上設置したという。日本では、まだトライアルで数室しか設置されていないそうだが、台湾では全会議室に導入したとのことで、具体的には会議室に小型PCを設置してIntel Uniteで接続が可能になっている。Intel Uniteでは、6ケタの数字を入力することでリモートでも接続可能なことから、利用者からも高い評価を得ており、ソフトウェアの導入もvPro PCを使うことで追加コストなしで行える点がメリットだ。このほか、オフィスにおける別の例として、ケーブル類のIT周辺機器を自販機(代金は部署に請求する)を活用したり、会議室にセンサーを入れる事で「予約されているのに使われていない会議室を使いたい人に開放」するシステムを紹介した。一方、開発現場での改革として、クラウドによる開発環境の提供を始めている。従来は製品開発チームごとにローカルの検証環境をホストしていたが、これをオンデマンドで利用できるクラウド共有リソースとして提供する。12万台のサーバー資源をプールして利用することによって、検証環境を数分で構築できるようになったという。さらに今後は外部パートナーと共同で利用できる環境を作るとしている。邱氏が実例として挙げた例として、ワイヤレス製品のバグを特定するためのテストプロセスについて、これまで手作業で60分程かかっていたものが、自動化することによって5分程度への短縮を実現した。これによって、技術者が費やす時間を減らし12.8万ドル相当の節約が可能となり、洗い出した問題点のうち重要度の高い課題を優先的に解決できたという。○データの活用でコストを大きく削減「デジタル化」に関しては8億ドル以上のビジネス価値を生み出したとし、IT予算の7割のリターンがこの部分だけで得られたという。(従来のデータウェアハウスが扱っている構造化データに加えて)非構造データも解析するインテリジェントアナリティックスハブを構築し、インサイトの待ち時間を短縮し、四半期だけで17万ドルの費用削減に役立ったとその効果をアピールする。製造データに関しては、50億ものデータポイントから生まれる膨大なデータを分析するが、モバイルアプリによってニーズに合ったフィルタリングを行い、必要なデータをクリックして短時間にレポートを得ることができるようになった。また、インメモリー技術を使うことによって在庫を最適化。データウェアハウスのクエリ処理時間を6割削減し、TOP10のトランザクション処理を2倍にすることができたという。環境構築の俊敏性とコスト効率を上げるためにSDI(Software Defined infrastructure)も利用し、セルフサービスプロビジョニング時間が短縮した。一方SDxを構築する要素のうちSDS(Software Defined Storage)はまだ成熟度が足らないことを課題として挙げた。○ターゲットを絞った攻撃にリソースを集中最後の「サイバーセキュリティ」に関してはターゲットを絞ったAPT攻撃に関しては高度なセキュリティ防御が必要であり、ここに対処リソースを集中。一方99%を占める従来型脅威に関しては信頼できるセキュリティアーキテクチャで防御する。また、単に保護するだけではなく、侵入された場合を考えた検知や修正もバランスよく考える事が重要だという。セキュリティ上、最も脆弱になりがちな人間に関しては、サイバーセキュリティの知識と対策を企業文化に組み込み、連携によってガバナンスを実現することが重要だという考えを示した。
2016年03月28日ジャニーズのアイドルグループ「NEWS」の小山慶一郎と加藤シゲアキという、ジャニーズきってのインテリと称される2人をMCに迎え、現代ニッポンに怒りを抱えている若者たちと熱く向き合うテレビ史上初の“デモ・バラエティ”番組「NEWSな2人」がTBSにて4月からレギュラー放送されることが分かった。「NEWSな2人」は、昨年7月から3回に渡り深夜枠で特番として放送され、回を重ねるごとに右肩上がりの視聴率を記録。この度、4月からレギュラー化されることとなり、引き続き番組MCを、報道番組のキャスターとしても活躍中の小山さんと、ジャニーズ初の小説家としてヒット作を連発し『ピンクとグレー』が映画化された加藤さんが務める。新番組では、若者たちが現代社会に対して抱く不満や怒りに関してデモを行い、問題を解決するため、熱く、真剣に、それでいてポップに議論を展開し、最終的には解決策を見出し実践していく。デモの解決策を提案するメンバーには、前回参加した“若きクリエイター”たちをはじめ、激しい人生経験を重ねてきた幅広い年齢・職業のスペシャリストたちも参戦。若者の怒りや不安を解決していくことで、“平成維新”さながら、新たな日本の未来創生を目指す内容となるようだ。本番組では、MC陣が“新しい一面”を見せるのもひとつの見どころ。加藤さんは、本音で毒を吐く加藤シゲアキ・“ドウシゲ”という一面を見せる。「ピンクとグレー」執筆中には仕事が月に4日しかなかった…など決して楽ではないアイドル人生を送った彼が、小説家としてさらに磨かれていった斜に構えたような感性を、“毒”という形で爆発させる。ファンがショックを受けるかもしれないほどの毒を吐き、それでいてとても魅力的なドクシゲは必見だ。一方、“メディスン小山”とは、そんなドクシゲの毒を中和する「特効薬の小山慶一郎」のこと。「NEWS」のリーダーとして、持ち前の社交性を活かし様々な困難を乗り越え、ここまでグループを引っ張ってきた小山さん。そんな小山さんを、加藤さんは「社交性のオバケ」と呼ぶそう。私生活でも加藤さんから絶対的な信頼を得ている小山さんが、“メディスン小山”として“ドクシゲ”の隣りにいることで、双方の持ち味が発揮される。■小山慶一郎これだけは伝えたいんだという若者のデモを、しっかりと受け止めて解決に導きたいと思います。加藤とは、事務所に入ってから15年間2人でコンビでやってきました。この関係性も番組に反映出来たらと思います。■加藤シゲアキキャスターをしている小山と、小説を書いてきた僕だからこそできる、そんな番組作りを目指したいと思います。若者と向き合い、ときには笑え、ときには社会問題に切り込む、そんなNEWSな2人、楽しみにしていてほしいです。「NEWSな2人」は4月22日(金)24時50分よりTBSにて放送。(text:cinemacafe.net)
2016年03月16日ミック経済研究所は3月15日、「2016年度従業員規模別・業種別IT投資動向調査310社」のレポートを発表した。製造・流通・サービス業の2016年度IT投資総額は前年度比2.5%増の11兆6516億円、増加要因はシステム更新がトップとなった。同調査は国内経済が中国経済の成長減速から景気の不透明感が高まり、財政出動の限界も見え、2016年度の見通しが立てにくい状況を受け、各企業の2016年度予算計画、IT投資計画を立てる参考指標とするため実施。調査対象は製造(建設含む)、流通(卸、小売、他)、サービス業の情報システム部門で、金融・証券・保険、自治体・公共、学校、医療は除いた。従業員規模別・業種別の2016年度IT投資計画・増減分布は、2016年度の計画では「増加」が19.7%、「横這い」が66.8%、「減少」が13.5%。横這いが最も多いが、増加と減少を比較すると増加の方が多く、事業に前向きな姿勢が伺える。さらに、増加を選択した61社の中では伸率20%以上のウエイトが62.3%と多く、全体でも12.3%を占める。一部の企業においては事業拡大に舵を切り、IT投資を急増させる計画であるという。従業員規模別では従業員1000人以上規模の「増加」が52.0%を占める。大手企業は利益剰余金が豊富で、2016年度のIT投資は相当に期待できると予測している。また、従業員1000人以上規模のIT総額は国内全体の半分以上を占めており、国内全体のIT投資動向を牽引していく見通しだ。業種別では、各業種ともに「横這い」が65~70%未満。ただし、「増加」と「減少」の比率を比較すると、従業員規模別ではすべての規模で「増加」が多かったが、業種別は流通業のみ「減少」の方が多い。2015年度の流通業は、やや増加傾向を示していたが、2016年度はやや厳しいと想定される。従業員規模別・業種別の2016年度IT投資増加要因は、「システム更新」が62.3%を占めて最も多く、リーマンショック以降、ITシステムへの投資を先送りしてきた企業が多かったが、2015年度からシステム更新にIT投資が向かい、2016年度より本格化すると推測。そのほか、マイナンバー対応が遅れていた中小企業を中心に「内部統制・セキュリティ強化」が13.1%と続く。また次いで「事業拡大」が9.8%と既存ビジネスの売上拡大、新規事業立ち上げと前向きな要因が増えている。従業員規模別に見ると、従業員300~999人規模の中堅企業と同100~299人規模の中小企業でシステム更新が前者66.7%、後者63.6%と多く、全体平均を押し上げている。2016年度の計画は、全体的には横這いが多い中堅・中小企業であるが、2016年度から抑制していたシステム更新に投資が向かいはじめたと同研究所は推測している。
2016年03月16日アイドルグループ・NEWSが、誰もやらない実験に取り組む日本テレビのバラエティ番組『変ラボ』が、4月7日からレギュラー化されることが7日、発表された。毎週木曜24時59分~25時29分(関東ローカル)に放送され、NEWSとして初の冠レギュラー番組となる。この番組は、NEWSの4人が"ニュースになる新発見"を求め、誰もやらない珍実験に取り組んでいくというもの。過去2回単発番組として放送されたが、この好評を受けてレギュラー化が決まった。小山慶一郎は「NEWSをもっと知ってもらうということをテーマに、できる限りのことに挑んでいきます」と意気込み、加藤シゲアキは「深夜に笑ってもらえるような番組にしたいです」と抱負。手越祐也は「NEWSって面白い人たちだなって思ってもらえるように頑張ります」と目標を明かし、増田貴久は「どんなことでも身体を張って楽しく、一生懸命がんばります」と予告している。今年1月の放送では、小山が「巨大はんぺんの上に人は乗れるのか?」、加藤が「カラスは美味しいのか?」、手越が「真の"神経衰弱"とは何なのか?」、増田が「壁ドンを凌ぐ胸キュン行為とは?」という実験をそれぞれ敢行。藤崎プロデューサーは、レギュラー番組でも「NEWSメンバーの個性×研究テーマが、常に化学反応を起こすような番組にしていきたいと思っています」と話している。
2016年03月07日ガートナーは2月24日 、ほとんどの新しいマーケティング・テクノロジ・イニシアティブには、セキュリティと精度よりもスピードと俊敏性に焦点を当てた新しいITアプローチが必要になるとの見解を発表した。ガートナーのリサーチ バイス プレジデントのキンバリー・コリンズ (Kimberly Collins) 氏は、「マーケティングは、常に革新と競争上の差別化が重視される領域でしたが、新たにソーシャル、モバイル、ビッグ・データ、モノのインターネット (IoT) の技術が注目されるようになり、マーケティング担当者にとって過剰なほどの新たなアイデアと機会が開かれました。市場の変化に後れを取らないように新たなアイデアや革新をテストするためには、事業部門とIT部門の両方にスピードと組織的な俊敏性が求められます。IT部門が新たなソリューションを実現するペース、または既存の環境をサポートするペースは、パートナーであるマーケティング部門の活動ペースと同じでなければなりません」と、その背景を述べている。これは、マーケティングをサポートするITリーダーは、マーケティング担当者が新たなアイデアや革新をテストし、試行できるIT環境を提供しながら、これまでどおりITガバナンス、技術的な支援、評価も提供する必要があるということだという。また同社は、新しいCRMの展望も発表。それによると、2018年までに、IT部門が関与するソーシャル・マーケティング・アプリケーションの意思決定は、今日の30%から増加し、約50%になるという。これは、従来、ソーシャル・マーケティングのテクノロジと戦略の意思決定はマーケティング部門が管理し、予算もマーケティング部門に割り当てられてきたが、この3年間、マーケティング部門はソーシャル・メディアの運用を全社規模に拡大しようとしており、IT部門と連携してソーシャル・マーケティングのテクノロジと戦略の組織的標準を作成することが必要になるからだとという。また2019年までに、マーケティング財務管理機能を搭載するマーケティング・リソース管理 (MRM) の実装は、今日の25%未満から増加し、50%以上になる予測。これは、ソーシャル、モバイル、ビッグ・データはマーケティングに多大な影響を及ぼしており、マーケティング担当者が顧客に働き掛ける機会をかつてないほど多く生み出しているが、マーケティング予算は顧客とのコミュニケーションを可能にする手段の数ほど速いペースでは増加していないため、マーケティング・パフォーマンス指標に基づいてマーケティング予算の配分と最適化を行うことは、かつてないほど重要になっているためだという。そのため、マーケティング担当者には、新たなアイデアや革新を試しながらリアルタイムで資金を再配分する俊敏性が求められ、アジャイル・マーケティングの時代では、マーケティング財務管理がMRMの重要な要件の1つになるという。ガートナー ジャパンのリサーチ部門主席アナリストの川辺謙介氏は「特に国内企業においてはこれまで、マーケティングによる市場創出・開拓といった考え方にあまり積極的ではなかったという側面もあり、マーケティングにテクノロジを活用しようとする動きはそれほど活発ではありませんでした。これは一般消費者の均質的な行動特性ときめ細かな作業を得意とする人的労働力によるものと考えています。しかしながら現在のデジタルの時代では、顧客接点の多様化、行動パターンの複雑化、それらに伴う情報の爆発的増加に速やかに対処しなければならず、もはやテクノロジの活用なしにはマーケティング業務をこなすことが不可能になってきました。そのため、IT部門にはマーケティング業務の目的、求められるスピード感と価値観を理解し、それに合わせたテクノロジへのアプローチを推進することが必要になります」と述べている。
2016年02月24日VSNは2月9日、IT技術者を対象に実施した、「今後、現場におけるニーズが高まると思うIT技術に関する調査」の結果を公表した。有効回答数は164件。調査期間は2015年9月16日~10月7日。今後、現場におけるニーズが高まると思うOS・サーバ・ストレージ・データベース分野におけるIT技術については、「仮想化」「クラウド」に関する技術ニーズが「1年以内」では最も高いニーズとなった。「3~5年以内」で「1年以内」よりニーズが高くなりそうな技術は「Windows Server 2016」「OpenStack」「Hadoop」が挙げられている。ネットワーク・セキュリティ・運用関連では、「1年以内」にニーズが高まる技術として「SDN」「次世代ファイヤーウォール」「総合運用ツール」が上位に挙げられた。「3~5年以内」で「1年以内」よりもニーズが高くなりそうなのは「IPv6」、「ITプロセスオートメーション」という結果となった。開発ツール・方式・言語に関しては、「IoT」が「1年以内」「3~5年以内」共に上位となる結果に。「1年以内」では、次いで「Java」「Python」が挙げられている。「3~5年以内」のニーズでは、「Java」「DevOps」のニーズが「1年以内」のニーズと比べて低い予想となった。
2016年02月09日Red Hatはこのほど、IT オートメーションフレームワークの最新版「Ansible 2.0」の提供を開始した。Ansibleは、IT組織の開発者と運用担当者がソフトウェアの学習とデプロイを短時間で行えるように設計されており、ルーチンワークを自動化することによって ITチーム間の障壁を取り除くことができる。Ansible 2.0に加えられた主な改良としては以下がある。タスクブロックによるプレイブックとタスクの開発の容易化に加え、例外処理と復旧を統合するオプションの提供プレイブックパーザの改良により、エラーの特定の明確化および推奨される修正を提供新たな実行モードにより、多数のマシンを対象としたデプロイメントを高速化する方法を提供Ansible 2.0は、パブリック/プライベート/ハイブリッドクラウドのデプロイメントに対するサポートが拡張されており、200 近い新規モジュールが含まれている。新たに追加されたモジュールのうち、主なものに以下がある。OpenStackを管理するための新たなモジュール群Amazon Web Servicesに対するサポートを強化・拡張するための30個の新規モジュールVMware環境とWindows管理に対するサポートの拡張新たなDockerに接続するためのプラグインAnsible 2.0 は、GitHub、PyPiおよび大部分の主要 Linux ディストリビューションのパッケージマネージャー経由で入手可能。
2016年01月22日翔泳社は1月18日、同社が主催するイベント「ITエンジニアに読んでほしい!技術書・ビジネス書大賞2016(ITエンジニア本大賞)」にて、ITエンジニアが選んだ「技術書・ビジネス書各ベスト10」を発表した。ITエンジニア本大賞は、ITエンジニアにおすすめしたい技術書・ビジネス書を選ぶイベント。今回が3回目の開催となる。全国のITエンジニアからの投票により選出された「おすすめ書籍」の投票結果を集計。投票数が多かった上位10冊を「技術書・ビジネス書各ベスト10」として特設Webページで紹介している。大賞は、2月18日に「Developers Summit 2016」内で開催されるプレゼンテーション大会&最終投票イベントで決定される。当日は、技術書・ビジネスの各ジャンル上位3冊(計6冊)の著者、編集者、訳者によるプレゼンテーションを実施。その後、特別ゲストとイベント観覧者による最終投票で大賞を決定する。また、特別ゲストによる特別賞の表彰も予定している。ベスト10に選ばれた書籍は以下の通り。ITエンジニア本大賞 技術書部門ベスト10(50音順)「ITエンジニアのための機械学習理論入門」(技術評論社)「インフラ/ネットワークエンジニアのためのネットワーク技術&設計入門」(SBクリエイティブ)「Web API: The Good Parts」(オライリー・ジャパン)「SQL実践入門──高速でわかりやすいクエリの書き方」(技術評論社)「数学ガールの秘密ノート/ベクトルの真実」(SBクリエイティブ)「その数式、プログラムできますか?」(翔泳社)「達人プログラマー―システム開発の職人から名匠への道」「ハッカーの学校」(データハウス)[プログラマ脳を鍛える数学パズル シンプルで高速なコードが書けるようになる70問](翔泳社)「理論から学ぶデータベース実践入門──リレーショナルモデルによる効率的なSQL」(技術評論社)ITエンジニア本大賞 ビジネス書部門ベスト10(50音順)「エッセンシャル思考 最少の時間で成果を最大にする」(かんき出版)「人工知能は人間を超えるか ディープラーニングの先にあるもの」(KADOKAWA)「シンプルに考える」(ダイヤモンド社)「0ベース思考 どんな難問もシンプルに解決できる」(ダイヤモンド社)「たった1日で即戦力になるExcelの教科書」(技術評論社)「伝わるデザインの基本 よい資料を作るためのレイアウトのルール』(技術評論社)「21世紀のビジネスにデザイン思考が必要な理由」(クロスメディア・パブリッシング/インプレス)「HARD THINGS 答えがない難問と困難にきみはどう立ち向かうか」(日経BP社)「速さは全てを解決する『ゼロ秒思考』の仕事術」(ダイヤモンド社)「ワーク・ルールズ!」(東洋経済新報社)
2016年01月19日日本情報システム・ユーザー協会(JUAS)は1月13日、ITユーザー企業の投資動向やIT戦略動向などを定点観測する「企業IT動向調査 2016」の、IT予算に関する速報値を発表した。なお、最終集計・分析結果は4月上旬に発表の予定となっている。同調査は同協会が2015年9月30日から10月19日にかけて、東証1部上場企業とそれに準じる企業の計4,000社を対象として、各社のIT部門長に調査票を郵送して実施したもの。調査の有効回答社数は1,115社で、IT予算に関する有効回答数は654社、IT投資で解決したい経営課題に関する有効回答は1,060社。2016年度のIT予算を2015年度と比べて増額するか減額するかを尋ねたところ、43.6%の回答企業が増額すると回答し、前年調査と比べて1.6ポイント増加した。一方、減額すると回答した企業は18.0%であり、同0.2ポイント減だった。IT予算を増額する企業の割合から減額する企業の割合を差し引いたDI(ディフュージョン・インデックス)値は25.6ポイントであり、前回調査を2.0ポイント上回っている。円安・株高が続いており市況も追い風の状況が続いているため、体力があるうちに「攻めのIT投資」を推進して企業競争力を高めておこうとする企業が増えていると、同協会は見ている。企業の売上高規模別にIT予算の増減を見ると、全ての売上高規模でDIがプラスだった。特に増やしそうなのは売上高1000億~1兆円未満の層であり、半数を超える55.1%の企業が2016 年度にIT予算を増額すると回答した。DIは37.1 ポイントで前回調査の11.6 ポイントから大幅に改善すると共に、増額予定の企業が前回調査から14.3ポイント増、減額予定の企業は同11.2ポイント減となり、この売上規模の企業の多くがIT投資を活発化する方向にあるという。業種グループ別にIT予算の増減を見たところ、DIが最も高かったのは銀行や証券、保険などの金融グループであり、2016年度IT予算のDIは47.1ポイントで、前回調査よりも26ポイント上昇した。勘定系システムといった既存システムの強化に加え、金融とITを融合して新しいサービスを生み出す「FinTech」(フィンテック)分野などでもIT投資が活発化するものと同協会は見ている。DIの増減は、機械器具製造(27.3ポイント、前回調査比7.2ポイント増)、素材製造(18.5ポイント、同5.9ポイント増)、商社・流通(DI=29.6ポイント、同4.4ポイント増)で伸びている。一方、前回調査でDIが高かった社会インフラ(29.0ポイント、同13.6ポイント減)やサービス(26.4ポイント、同9.9ポイント減)、建築・土木(12.9ポイント、同6.7ポイント減)の各業界では、IT予算は増加傾向にあるものの2016年度はひと呼吸置く状態になりそうだという。2015年度のIT予算について売上高に占める比率を見ると、全体平均では1.21%だった。この数値は極端に投資が多い企業または少ない企業によって大きくぶれるため、最大値および最小値の双方から回答の10%を排除して計算したトリム平均値は0.75%、中央値は0.6%だった。なお、業種グループによって大きく差があるという。「IT装置産業」とも言われる金融では売上高に占めるIT予算の比率が極端に高く、平均値で7.82%、トリム平均値で7.40%、中央値でも6.43%あった。一方、トリム平均値が最も低かった建築・土木では、それぞれ0.49%、0.43%、0.38%だった。IT予算の妥当性を見る際には、世間で言われる「売上高の1%」ではなく、同調査の業種グループ別の結果をベンチマークとして用いると良いだろうと同協会は提案する。IT投資で解決したい中期的な経営課題を、優先度の高い1位から3位まで順位付けて尋ねたところ、傾向としては前回調査と大きくは変わらなかったという。同協会があらかじめ用意した15個の選択肢のうち、群を抜いて回答が多かったのが「業務プロセスの効率化(省力化、業務コスト削減)」と「迅速な業績把握、情報把握(リアルタイム経営)」とのことだ。いずれも回答企業の約2割が、IT投資で解決したい中期的な経営課題の1位として挙げている。解決したい課題として3位までに挙げた企業の割合は、「業務プロセスの効率化」が52.3%、「迅速な業績把握、情報把握」が37.5%だった。
2016年01月14日IDC Japanが1月13日に発表した「国内IT市場 地域別予測」によると、2015年の国内IT市場は、円安が大都市圏とそれ以外の地域での格差を量的・質的の両側面で広げたという。円安の進展により2015年は、東京を中心とした首都圏や名古屋・大阪・福岡などの大都市圏に多く立地する輸出比率の高い大企業の業績がプラスとなりIT投資が増える一方、それ以外の地域では原材料費の高騰により業績が圧迫されている企業が多く、IT支出をほぼ止めてしまっている中小企業も出ているという。民間部門においては大都市圏が大きなシェアを占める一方、公共・教育・医療福祉部門では大都市圏以外の地域の割合が高いため、今後、格差を埋めるためには、いかに公的部門の支出を地域の成長に結び付けることができるかが鍵になると同社はいう。同社ITスペンディング グループマネージャーの廣瀬弥生氏は、「ITベンダーは、大都市圏においては第3のプラットフォームを活用した戦略的IT投資を積極的に提案していくことが重要である一方、それ以外の地方では、政府の補助金をうまく活用して、業績が伸び悩んでいる企業の成長を支援する地方創生ビジョンを描く必要がある」と分析している。
2016年01月14日IDC Japanは1月13日、国内IT市場の2015年~2019年の地域別予測を発表した。これによると、2015年の国内IT市場は円安が大都市圏とそれ以外の地域での格差を量的、質的両側面において広げているという。円安の進展により、2015年は東京を中心とした首都圏、名古屋、大阪、福岡などの大都市圏に多く立地する輸出比率の高い大企業の業績がプラスとなりIT投資が増加した一方、それ以外の地域では原材料費の高騰により業績が圧迫されている企業が多く、IT支出をほぼ止めてしまっている中小企業も出ているという。民間部門においては、大都市圏が大きなシェアを占める一方、公共・教育・医療福祉部門においては大都市圏以外の地域の割合が高い。今後、格差を埋めるためには、いかに公的部門の支出を地域の成長に結びつけることができるかがカギになるとしている。同社のITスペンディンググループマネージャーである廣瀬弥生氏は「ITベンダーは、大都市圏においては第3のプラットフォームを活用した戦略的IT投資を積極的に提案していくことが重要である一方、それ以外の地方では、政府の補助金を活用して、業績が伸び悩んでいる企業の成長を支援する地方創生ビジョンを描く必要がある」と分析している。
2016年01月13日ローソンとシグマクシスは、ローソン事業のデジタル化推進および次世代システムの構築と運用を目的としたIT戦略子会社「ローソンデジタルイノベーション」を共同で設立することに合意し、2016年1月15日に新会社を設立、同年2月1日に事業を開始する予定であることを発表した。新会社では、シグマクシスの持つプロジェクトマネジメントのノウハウやデジタルテクノロジーへの知見を活かし、ローソンの次世代システムを構築していくとしている。次世代システムでは、原材料調達、物流、製造、販売のプロセス最適化による高品質でリーズナブルな商品の開発や、CRMのさらなる強化による店頭での最適な品ぞろえを可能にするという。ローソンは、この次世代システムを活用し、消費増税やインバウンド需要の増加、高齢化、人手不足などの社会環境の変化にスピーディーに対応した次世代のコンビニエンスストアを作り、便利なだけでなく利用者にとって必要不可欠な存在となる新たな小売業モデルの実現を目指すとしている。両社は、今回の新会社設立によって、アウトソース型のシステム開発から企業主導型のシステム開発体制に移行する構えだ。
2015年12月28日NEWSメンバーで作家の加藤シゲアキ、行定勲監督が26日、東京・渋谷区の青山学院大学で、映画『ピンクとグレー』のトークイベントを行った。本作は、芸能界の嘘をリアルを描いた加藤のデビュー小説を、行定監督が実写化した青春ミステリー。突然死した大人気スター俳優の白木蓮吾(Hey! Say! JUMP・中島裕翔)。蓮吾の遺書を手にした親友の河田大貴(菅田将暉)は、彼の伝記を発表して一躍時の人になるが――というストーリーで、来年1月9日に全国公開する。母校で"凱旋"トークショーを行った加藤は、集まった学生約120人を前に、「こういう風に話す機会がない。僕たちの話が、みなさんの今後の人生の参考になれば」と笑顔であいさつ。小説を書いたきっかけについて、「ゼロから生み出すことに憧れがあり、小説を書けたら格好良いなと思ってた」と語り、「楽しい反面、本当に苦しくて投げ出したくなる時もある。でも、続けていかないと男として格好悪い」と作家業への心境を明かした。また、行定監督は、「デビュー作なのに、上手くてあっと言う間に読めた。映画的なリズム、構成力がある独自性のある作品」と原作を大絶賛。自身の作品の映画化に戸惑っていたという加藤だが、「これだけ愛してくださってるなら、自分の作品を預けようと思った」と話しつつ、「見てホッとしました。主人公に自己投影している部分もあるので、『裕翔が俺っぽいな』と思ったし、『そうそう! この感じ!』というシーンが多々あった」と仕上がりに安堵の表情を見せた。トークショーでは、学生からの質問に答える企画も。"自分を見失ってしまう時"を聞かれた加藤は、「僕はずっと見失ってる」と笑いながら、「自分をこういう人間ですって決めつけないで、自分が納得できることだけ突き詰めてる。初期衝動と熱量を常に大事にしてる」と真摯にアドバイス。最後は、OBとして、「生きて行くことは、本当にしんどいし面倒くさい。一生安定することはないけど、思う存分、面倒くさいことに挑戦して頑張ってほしい」と学生たちにエールを送った。
2015年12月27日ラックは12月24日、中高生のIT技術者を支援する「ITスーパーエンジニア・サポートプログラム"すごうで"」について、本2016年度の募集を開始した。選考により、最も優れた個人またはグループには、年間100万円相当の活動支援を実施する。2013年度にスタートした"すごうで"は、ITを活用して実現させたい夢がある「エンジニアの卵」を発掘し、そのチャレンジを資金と技術の両面から支援することで、多様化・高度化するIT社会において次世代を担う人材に成長してもらうことを狙ったもの。"すごうで"の応募の対象は、ITを活用した取り組みであれば内容は問わず、ソフトウェア開発からハードウェア開発、イベント企画などいかなる企画であってもよいとしている。応募資格は「(1)IT(システム構築技術、プログラミング技術、ハッキング技術、アルゴリズム、ITを活用した卓越したアイディアなど)を有する、応募時点で中学校、高等学校、中等教育学校、高等専門学校、特別支援学校に在学する人」「(1)に該当する人が過半数を占めるグループ(セキュリティ技術競技大会、プログラミング競技大会、ハッカソンの参加チームや、ソフトウェア共同開発者チームなど)」など。応募の中から最も優秀と認められる1件(個人またはグループ)を選定し、提出された活動計画に沿って、2016年4月1日から2017年1月31日までに、総額100万円相当を上限とする支援する。応募にあたっては、所定の応募申込書を、2016年2月29日(当日消印有効)までに、ラック「すごうで事務局」宛てに提出する必要がある。
2015年12月25日リクルートテクノロジーズは12月17日、ITエンジニア530名を対象に実施した「2015年にもっとも注目したITワード」など、ITに関するアンケートの調査結果を発表した。アンケートは、インターネットリサーチによる、全国の20~40代のITエンジニアを対象に、12月4日~6日の期間で実施されたもの。調査結果によると、「2015年にもっとも注目したITワード」は、1位が「マイナンバー」、2位が「ドローン」、3位が「Windows10」となった。2015年に新しく登場、または浸透し、ニュースでも取り上げられることの多かったITワードが上位を占めている。一方、10位「サイバー攻撃」、14位「情報漏洩」、21位「セキュリティ」、22位「標的型攻撃」、23位「アノニマス」など、情報セキュリティに関連するワードも多数ランクイン。続いて、「2016年に世間で流行すると思うITワード」については、1位「マイナンバー」および「自動運転」、3位「ドローン」、4位「iPhone 7」、5位「AI(人工知能)」という結果となった。「マイナンバー」、「ドローン」が2015年に引き続き高い注目を集める一方、1位「自動運転」、5位「AI(人工知能)」、21位「ディープラーニング」、22位「機械学習」など、これまでヒトが担ってきた領域の一部を代替し得る技術が数多くランクインしており、同社では、多くのITエンジニアが、テクノロジーによる産業の変化に期待していることがうかがえるとしている。
2015年12月19日IDC Japanは12月18日、2015年の国内IT市場予測、および2015年~2019年における国内ITの産業分野別市場規模予測について発表した。2015年は金融機関などの大型案件とPC更新需要でIT支出を伸ばした2014年の反動を受け、全体で14兆7,837億円と前年比0.1%の成長に落ち着く予測となるが、産業分野別では、通信/メディアおよび消費者を除いたすべての分野でプラス成長を見込んでいる。特に銀行、製造業、小売業、運輸業、サービス業が堅調なIT支出を維持することが見込まれ、国内IT市場の2016年の前年比成長率を2.7%、2017年を2.0%と予測。産業分野別では、金融セクターにおける大手都市銀行や、ゆうちょ銀行での大型案件、地方銀行の再編によるシステム統合などの案件、大手金融機関を中心にFinTechやコグニティブなどITによるビジネス/サービス革新を進める動きが国内IT投資をけん引するとしている。また、製造業では基幹システムの刷新を終えた企業がグローバルサプライチェーンの最適化や、生産ラインの自動化、設計/開発領域でのデジタル化、標準化を見据えた環境整備へ進む動きが見られるという。小売業ではチャネル推進が加速し、それを実現するプラットフォーム構築やデジタルマーケティング領域での投資が後押しするとみている。さらに、ユーザー企業調査結果からは第3のプラットフォーム、IoTといったイノベーションアクセラレーターの取り組みが経営層からIT部門に出される指示に含まれていたという。一方、IT部門の課題にはビッグデータなど「新たなIT戦略を検討する人材の不足」や「ITを活用する事業に関する知識不足」が上位に挙がり、IT部門に経営層から課せられたミッションと、それを実行するためのIT部門の体制にギャップがあることが判明。IDC Japan ITスペンディングマーケットアナリストの岩本 直子氏は「ITベンダーはIT部門の役割が変化していく中、IT部門の課題解決の支援を踏まえた提案をし、IT部門のミッション達成に向けて伴走する役割を担うべきである」と分析している。
2015年12月18日LINEは12月10日、都内にて報道陣向け発表会を開催し、ライブ配信プラットフォーム「LINE LIVE (以下、LIVE)」の提供を開始すると発表した。LIVEは、著名人やタレント、企業、個人などによるライブ配信形式の映像・番組を、LIVE公式アカウント(LINE ID : @linelivecast)やタレント・アーティスト・企業のLINE公式アカウント、スマートフォン向けアプリ「LIVE」(iOS/Android)、Webブラウザから無料で閲覧することができるサービス。ユーザーは、日常的に利用するメッセージアプリ「LINE」からのプッシュ通知にて番組情報を受け取ることができるため、"リアルタイムに"映像や番組を見ることができる。また、当日放送される番組情報一覧は、LIVE公式アカウントからダイジェスト形式にて配信されるため、事前に興味・関心のある番組を把握することも可能。すでに配信された番組をあとから視聴することや、視聴中にほかのユーザーが投稿したメッセージを閲覧することもできる。閲覧可能な映像・番組は、アーティストのライブ前の様子やスポーツ選手の試合以外のプライベート映像といった、普段見ることができない著名人のリアルな情報を個人配信形式で届ける「公式パーソナルライブ」や、イベント・劇場・TV・ラジオ番組・スポーツなどさまざまなコンテンツ・プロバイダーとの連携による「公式番組」などを予定。同日、スマートフォンで簡単に映像の配信を行うことができる専用アプリの用意も発表されたが、サービス開始時は、LINEにて公式アカウントを保有する100名を超える著名人・アーティストなどのみ、映像を配信できる仕様となる。同社によると、2016年の早々に一般個人による配信にも対応していく予定だ。○まずは広告をベースに収益化を図る発表会には、LINE 取締役 CSMO 枡田淳氏と同社 執行役員 佐々木大輔氏が登壇し、これまでの動画事業への取り組みを振り返ったほか、今後の収益化に向けた戦略を語った。冒頭、枡田氏は、生活者と動画コンテンツの接点が、テレビからテレビとビデオへ、そしてPCからモバイルへと移り変わったことに触れ、番組の放送スケジュールや場所にしばられることなく、"いつでも・どこでも見たいものを見れる"時代になったと説明。同時に、「"今だから見れる・今だから配信できる"といった新たな価値を持つことにもなる」と述べる。また、こういったデバイスの進化により、みんなで同時に同じ番組をリアルタイムで楽しみ、盛り上がる視聴体験の機会が失われつつあるなど、体験の断絶や個別化を生み出しているとも主張。「例えば、夏フェスなどのイベントの盛り上がりなど、"コピーできない何か"や"体験すること"が求められていると感じます」と語る。同社ではこれまで、試験的な取り組みとして、2014年2月よりタレント・アーティストなどの著名人や企業の公式アカウントを通じてライブ映像を配信する機能「LINE LIVE CAST」を展開してきた。ここでは、2015年5月に配信した「しょこたん♡でんぱ組 生放送」では230万以上のコメントを、10月に配信した「めざましテレビ PRESENTS T-SPOOK」では510万人以上の視聴者数を記録するなど、手応えを感じてきたという。試験的な取り組みにも関わらず、これほどまでの視聴者を集めることができた要因は何だったのだろうか。佐々木氏は、「システム的なものではなく、LINEで友だちからのメッセージを受け取るのと同じように、プッシュ通知でお知らせができる点が強みとなったのだと分析しています。スマホという最も生活者に近いスクリーンが目の前にあるだけでは気付いてもらえないんです。友達からのメッセージのようにプッシュ通知ができることで、閲覧・開封率を上げることができたのだと考えています」と説明する。これらの実証実験から、同社はサービスの機能・コンテンツラインナップともに大幅に拡充し、新たに「LIVE」として提供を開始するに至った。今後は、すでに提供を行う著名人向けブログサービス「LINE BLOG」や定額制音楽配信サービス「LINE MUSIC」とあわせて、LINEをエンターテインメント領域のプラットフォームとすべく注力していく考えだ。また、サービスのマネタイズに関して枡田氏は3つの可能性を示唆。まずは広告枠の販売をベースに、「ライブ配信者に対する課金モデルの構築」や映像上から商品の購入ができる「LIVEショッピング(EC)」などを想定すると話す。これにより、ユーザーに対して"体験"を提供するだけでなく、アーティストの収益化支援も実施。社会にインパクトを与えるプラットフォームの実現に向け、当面は月間視聴者数1,000万ユーザー達成を目指す。
2015年12月10日IDC Japanは11月25日、国内ITインフラストラクチャサービス市場予測を発表した。2014年の国内ITインフラストラクチャサービス市場規模は2兆4,035億円、2014年~2019年の年間平均成長率(CAGR:Compound Annual Growth Rate)は2.1%と予測している。同社は国内ITサービス市場におけるITインフラストラクチャに関わる領域の影響を定量的に捉えるため、国内ITインフラストラクチャサービス市場として切り出している。2014年の実績と2015年~2019年の市場予測を分野別(ITインフラストラクチャコンサルティング&インテグレーション、ITインフラストラクチャアウトソーシング、ITインフラストラクチャサポートサービス、ITインフラストラクチャセキュリティサービス)にまとめている。2014年のITインフラストラクチャコンサルティング&インテグレーション市場では、景気回復に伴う企業や政府/自治体のシステム構築需要を背景に前年比成長率は6.9%に達したが、2015年以降はその反動に加え、クラウド移行に関する需要の一巡、非クラウドのインフラ構築案件の減少などにより成長率は低下し、2014年~2019年のCAGRは1.9%に落ち着くと予測している。また、ITインフラストラクチャアウトソーシング市場においては、データセンターを利用したプライベートクラウドやハイブリッドクラウドなどの需要拡大により、成長率は徐々に下降しつつも堅調な成長を続ける傾向があるという。2014年~2019年のCAGRは4.0%で推移すると予測。さらに、ITインフラストラクチャサポートサービス市場は、最大のセグメントであるソフトウェアサポート&保守が安定した成長が見込まれているが、ハードウェアサポート&保守の長期的な縮小の影響により、市場全体では2014年~2019年のCAGRはマイナス1.2%に留まると予測している。一方、最も注目されるのはITインフラストラクチャセキュリティサービス市場という。市場規模は、そのほかの市場と比べると大きくないものの、成長率で見ると2015年以降、国内ITインフラストラクチャサービス市場の中で唯一上昇するとみている。2014年~2019年のCAGRは5.9%に達すると予測。ITインフラストラクチャは第3のプラットフォームの動向の影響を受けているほか、セキュリティもそれと並ぶ重要なテーマとなっているという。同社ITサービスシニアマーケットアナリストの吉井誠一郎氏は「ITサービスベンダーは、まずは情報セキュリティ対策向けサービスとその体制を最優先で充実させる必要がある。そして、高い技術力で第3のプラットフォームおよびセキュリティを支える海外のテクノロジーベンチャー企業にも積極的にアプローチすべきである」と述べている。
2015年11月25日日本オラクルは10月28日、セブン&アイ・ホールディングスが、同社のオムニチャネルのIT基盤として、オラクルのエンジニアド・システムをはじめとする製品群を包括的に導入し、稼働開始したと発表した。セブン&アイ・ホールディングスは、セブン-イレブンをはじめとする国内1万9,000以上の店舗とインターネット販売を融合させるオムニチャネルの構築を、経営戦略の柱として推進しており、2015年11月1日には、グループ横断型の新通販サイト「omni7(オムニセブン)」を開設し、セブン-イレブンやイトーヨーカ堂、そごう・西武などグループ企業の商品約180万品目を販売する予定だという。また、セブン-イレブンの店頭に専用の注文端末を設置し、店舗での受け取りも可能とすることで、ネットと実店舗を融合させた、いつでもどこでも買い物を楽しめる環境を提供する。今回稼働を開始した、新オムニチャネル統合基盤では、複数事業にまたがるECサイトを統合し、顧客にシームレスなオンラインショッピング環境を提供するもので、7社9事業のコンタクトセンターを、カスタマー・サービス業務を支援する「Oracle Service Cloud」を活用して統合している。ネットと実店舗との連携においては、全国に拡がるコンビニエンス・ストアに6,000台の店舗端末を設置してグループ各社の商品の発注・受け取りを可能にしており、今後は、他事業会社の実店舗とECサイトとの連携を拡張し、ネットと実店舗の融合を一層強化していくという。
2015年10月29日IDC Japanは10月13日、国内ITサービス市場予測を発表した。同社の調査によると、国内ITサービス市場は金融機関や公共セクターにおける積極的なシステム構築投資に寄り、2014年には前年比3.9%増と、世界金融危機前の2007年に達成した成長率と並ぶ高い成長率で推移。2015年に入っても好調な市場環境は続き、同年の国内ITサービス市場の前年比成長率は2.7%に達すると同社は予測している。また、金融、公共によるシステム構築需要も継続し、SI(システムインテグレーション)、ITコンサルティングなどから構成されるプロジェクトベース市場の成長率は、2014年に引き続き2015年もITアウトソーシング市場の成長率を上回る見込み。同社は、2016年以降も国内ITサービス市場は堅調に拡大が続くと予測しているが、成長率は2015年までほどではなく、2014年から2019年にかけての年間平均成長率は1.9%と予測。成長率だけでなく、提供するサービス内容も同様に変化し、これまで市場成長をけん引してきたクライアント/サーバーシステムなどを中心とした「第2のプラットフォーム」に関わるシステム構築から、今後はクラウド、モビリティ、ソーシャル技術、ビッグデータ/アナリティクス、IoT(Internet of Things)などの、「第3のプラットフォーム」に関わるITサービス支出が急激に拡大していくと考えを示している。この「第2」から「第3」へのシフトはサービス内容だけでなく、競争環境や顧客との関係性も変えていき、このシフトに対応できないITベンダーは淘汰される可能性もあると分析している。
2015年10月14日マイナビは10月8日、同社が運営する総合転職情報サイト「マイナビ転職」においてIT技術職の正社員および契約社員を対象に実施した「ITエンジニアの転職意識調査」の結果を発表した。同調査は、転職意向があり、IT技術職(エンジニア・プログラマーなど)に従事している全国の25歳・30歳・35歳の正社員および契約社員500人(25歳:100人、30歳:200人、35歳:200人1)を対象として、2015年8月20日~24日にインターネット調査によって行われたもの。対象者に「現在、仕事上で抱いている不満」について聞いたところ、「給与が低い」が45.2%で最多となった。特に、「テクニカルサポート・監視・運用・保守」は、57.8%が「給与が低い」と回答し、他職種と比較して高い結果となった。「システム開発(汎用機系)」は、「新しい技術がどんどん出てくるので勉強が大変(29.5%)」、「仕事が不規則で残業が多い(27.9%)」が高く、「システム開発(組み込み・ファームウェア・制御系)」は「突発的なトラブル対応が発生する(32.7%)」が目立った。「関わりたいプロジェクトの条件」については、「技術者を軽視しない環境である」が39.0%で最多となった。次いで、「世の中に役立つものを開発できる(36.2%)」、「最先端の技術を学ぶチャンスがある(33.8%)」が続いた。「技術者を軽視しない環境である」の職種別の回答では、「プログラマー(WEB・オープン・モバイル系)」が50.7%、「システム開発(組み込み・ファームウェア・制御系)」が50.0%で高い割合となり、これらの職種はともに現場志向が強く、技術に専念できる環境を重視する傾向が表れる結果となった。「今後のキャリアプラン」については、「安定した環境で働きたい(38.8%)」と「仕事より家庭(プライベート)を大事にしたい(37.8%)」が約4割となり、ほかの項目を10pt以上上回った。特に女性は「安定した環境で働きたい」が半数を超えた(52.3%)。職種別の回答では、「システム開発(組み込み・ファームウェア・制御系)」は「安定した環境で働きたい(57.7%)」、「技術スペシャリストとして現場で活躍し続けたい(34.6%)」が高く、専門分野でじっくりと開発スキルを磨いていけるキャリアを希望していることが推察できる。一方、「コンサルタント・アナリスト・プリセールス」は「いずれは独立したい(25.9%)」、「海外で活躍したい(25.9%)」が他職種より高く、職種によりキャリアプランに差異が表れる結果となった。
2015年10月08日リクルートテクノロジーズは10月1日、ITエンジニアを対象に「IoT(Internet of Things)」に関するインターネット調査を実施し、その結果を発表した。3117人のITエンジニアを対象に、IoTを知っているか事前にアンケートを実施。そこで「IoTを知っている」と回答した528人を対象に8月12日、13日に今回の調査を実施した。調査結果によると、「IoTによって生活が変わっていくと思うか」は、対象者の71.2%が「変わっていくと思う」と回答。「変わっていかないと思う」の13.1%を大きく上回った。今度は「変わっていくと思う」と回答した人に絞り込み、「一般生活者が変化を実感するのは何年後になりそうか」と聞くと、68.7%が「5年以内」と回答した。「IoTによって大きく変化すると思う産業」では、「情報通信業」が37.0%で1位、「農業・林業」が35.9%で2位、「医療、福祉」が24.5%で3位となった。「どのように生活が変化すると思うか」では、「情報通信業」でデータの収集や管理、「農業・林業」と「医療・福祉」で自動化や遠隔操作などの意見があった。全体を通じて作業の効率化や、新しい体験の実現を予想する意見が多かった。「IoT で実現したい・解決したいこと」では、医療格差や第一次産業の人手不足、育児・教育など、社会課題に関連した意見が多数あった。それ以外にも、新しいサービス体験など、日々の生活に関連した意見が挙げられている。「IoTの普及に向けて、課題に感じること」では、「セキュリティ対策」が 76.1%と最も高かった。「ネットワーク環境の整備」が47.9%で2位、「規格の統一」が44.7%で3位と続き、「インフラ整備」にも課題を感じるITエンジニアが多いことがうかがえる結果となった。また、設問の選択肢以外での課題と感じる要素では、「利用者のリテラシー強化」や「法整備」などの回答があった。
2015年10月02日2003年、「バレーボールワールドカップ」のイメージキャラクターとしてデビューしたアイドルグループ「NEWS」。熱いファンたちの存在"パーナ"(2012年にリリースした『チャンカパーナ』にちなんだ総称)も一般に知られるほどの人気を誇る彼らだが、男性からはどう思われているのだろうか。マイナビニュース会員の男性300人に、最もかっこいいと思うメンバーの魅力を聞いてみた。Q.「NEWS」メンバーの中で最も「かっこいい」と思うのは誰ですか? それはどうしてですか? どんなところが「かっこいい」と思いますか?○小山慶一郎・「キャスターで取材に行ったり、手話ができたりして良いなぁと思うので」(30歳男性/神奈川県/人材派遣・人材紹介/その他)・「グループで活動するとき、リーダーとしての責任感を持って仕事をしていると感じるから」(31歳男性/福岡県/マスコミ・広告/クリエイティブ職)・「イヤミのない感じがカッコイイ」(29歳男性/兵庫県/不動産/その他)・「知的さわやか」(29歳男性/北海道/団体・公益法人・官公庁/事務系専門職)・「スーツが似合っててカッコいい」(31歳男性/千葉県/小売店/販売職・サービス系)○加藤シゲアキ・「シュッとしていてイケメンだから」(26歳男性/新潟県/農林・水産/技術職)・「単純に顔がかっこいい」(23歳男性/神奈川県/情報・IT/技術職)・「見た目。誠実そうだから」(32歳男性/岐阜県/ソフトウェア/技術職)・「小説も書くなど多彩な才能がありそうだから」(29歳男性/兵庫県/小売店/事務系専門職)・「アイドルの枠を越えて文筆家としても活躍しているところ」(45歳男性/神奈川県/その他/クリエイティブ職)○増田貴久・「素朴な感じ」(25歳男性/東京都/ソフトウェア/技術職)・「かわいい」(50歳以上/香川県/医療・福祉/専門職)・「歌がうまい」(24歳男性/福井県/金属・鉄鋼・化学/営業職)・「優しい雰囲気と顔」(28歳男性/千葉県/自動車関連/技術職)・「笑顔がとても良い」(50歳以上/神奈川県/電機/技術職)○手越祐也・「尽き抜けた王子様キャラ」(27歳男性/福井県/団体・公益法人・官公庁/販売職・サービス系)・「ファンサービスに積極的な印象」(35歳男性/奈良県/金属・鉄鋼・化学/その他)・「すがすがしいほどのナルシストぶりが逆にかっこいい」(22歳男性/大阪府/食品・飲料/販売職・サービス系)・「バラエティーをやっている姿が印象的ですが、それでも毎回かっこいいパフォーマンスで男女問わず魅了されると思います。ある意味、ジャニーズの中で一番スター性やオーラを感じます」(25歳男性/大阪府/商社・卸/営業職)・「『世界の果てまでイッテQ!』での扱いを受け入れる寛容さというか余裕がかっこいい」(35歳男性/北海道/情報・IT/技術職)リーダーの小山慶一郎さんは、報道番組「newsevery.」でのキャスターの印象が強いのか、「知的」「頭がよさそう」「落ち着いている」「しっかりしている」といった回答が並んだ。「スーツが似合っててカッコイイ」の声も。加藤シゲアキさんへは、「シュッとしていてイケメン」「スマート」「顔がかっこいい」とルックスを絶賛する声多数。小説家としての一面に注目している人も複数いた。増田貴久さんには、「顔がいい」とだけシンプルに回答した人が多かった。「優しい雰囲気と顔」「笑顔がとてもいい」と顔のつくりはもちろん、その表情に惹かれる人も多いようだ。手越祐也さんは、「超モテ男」「チャラさに芯が通っている」「突き抜けた王子様キャラ」「すがすがしいほどナルシスト」とそのキャラクターについての回答が目立った。「努力してそう」「全力で自分の世界を突き進んでいる」「かわいい顔して男らしい」といったところに憧れを抱く男性もいるようだ。調査時期: 2015年8月14日~30日調査対象: マイナビニュース会員調査数: 男性300人調査方法: インターネットログイン式アンケート※写真と本文は関係ありません
2015年09月24日アイドルグループ・NEWSの小山慶一郎と加藤シゲアキが、かつて話題となったトピックを徹底取材するインテリジェンスワイドショー『NEWSな2人』の第2弾が、TBS系列で10月2日(24:20~)に放送されることが18日、明らかになった。今年7月に初回が放送された同番組は、明治大学文学部卒で日本テレビ系『news every.』のキャスターも務める小山と、青山学院大学法学部卒で小説家としても活躍中の加藤という、ジャニーズきってのインテリな2人が、忘れ去られた騒動・話題になったトピックにスポットを当て、独自の視点で深堀り取材する番組。2人の取材によって、なぜ今の日本がこうなったのか、また、流行の移り変わりや現代人の悩みなどを浮き彫りにしていく。初回放送が多くの反響を呼び、早くも第2弾の放送が決定。今回、小山は、動画視聴サイト"YouTube"にまつわる光と影を追い、YouTubeに動画を投稿してお金を稼ぐ"ユーチューバー"たちの真実に迫る。中には1億円以上もの高収入を得ている者もいるが、成功を収めているのはごく一握りだというユーチューバーに密着取材を敢行した。成功者とこれから成功に向かっている2人のユーチューバーに会いに行ったという小山は「成功者というのは謙虚で、お金のためにやっていない。『人を喜ばせたい』という純粋な思いが成功につながっているんだと分かりました」とコメント。「どの世界にも言えることだと思いますが、そういう思いを純粋に持つことで光が見えてくるんじゃないかと、今回非常に勉強になりました」と振り返った。加藤は、性的マイノリティ"LGBT"(L:レズビアン/G:ゲイ/B:バイセクシャル/T:トランジェンダー)の生活を取材し、彼らのシェアハウスや合コンなどを直撃して"LGBT"の今を調査。加藤も「渋谷区の同性パートナーシップ条例も始まり、一歩ずつ進歩してきていると思っていましたが、まだまだ知らないことがいっぱいあるんだな、と実感しましたし、気付いていないうちに社会が変わっているということにも驚きました」と新たな発見があったよう。そして、「今後さらにこういった文化に目を向けて生きてゆきたい、そういった方々に優しい社会作りが進めばとあらためて思いました。とてもユーモアのある個性的な方々が多く、そういう方々がこれからもっともっと前面に出て行くのも楽しみですし、今回の企画がきっかけで話を伺うことができて本当によかったです」と"LGBT"に対する思いを語っている。また、武藤淳プロデューサーは、初回放送からわずか3カ月での第2弾放送に「番組に携わる者として、こんなにうれしいことはありません」と感激。「今回も小山さんと加藤さんには、ジャーナリストとしてトコトン体を張っていただきました。自ら激しくカメラを振り回し、これまで無縁だった世界に単独潜入! 必死の徹底取材で"ワイドショーで話題となったあの出来事の今"を、独自の視点で伝えていただきます」と伝え、「内容のみならず、2人のテンションも大幅パワーアップ」と自信をのぞかせている。(c)TBS
2015年09月19日ユニットコムは9月1日より、会員サービス「プラチナITパスポート」に加入すると、同サービスの月額料金が最大2カ月無料になる「プラチナITパスポート お客様感謝キャンペーン」を開催する。同社が運営する各ショップで実施し、申込期間は2015年9月1日~同年10月31日まで。プラチナITパスポートは、IT機器の保守や修理サポートなどを提供する、月額480円(税込)からのサービス。ウイルス対策サービス、電話・リモートサポート、無線LAN接続設定など、ユニットコムが提供する各種サービスを優待価格で利用できる。対象プランは、安心ベーシック、安心スタンダード、安心プラチナの基本3プラン。通常は入会月(最大1カ月)が無料となるが、キャンペーン期間中に申し込むと、さらに1カ月間が無料で利用できる(最大2カ月)。「プラチナITパスポート」やキャンペーンの詳細については、ユニットコムのWebサイトを参照のこと。
2015年08月31日7月3日(金)深夜24時20分より放送するインンテリジェンスワイドショー「NEWSな2人」に、アイドルグループ「NEWS」の小山慶一郎と加藤シゲアキの出演が決定した。世の中では連日多くの事件がワイドショーを騒がせるが、情報過多の現代社会で人はすぐにその出来事を忘れてしまう。番組では、そんな忘れられた騒動、話題になったトピックにスポットを当て、明治大学文学部卒・小山さんと青山学院大学法学部卒という異色の“インテリジャニーズ”の2人が独自の視点を交えながら、徹底取材する。同番組で小山さんが向かったのはオタク文化の聖地・秋葉原。秋葉原と言えば、全盛期の2005年にはおよそ数百件ものメイドカフェが軒を連ね、その様子がメディアに大きく取り上げられ発展を遂げた街。しかし昨今メディア露出は激減し、世間の記憶から忘れられた存在となっている秋葉原の“今”を知るべく、小山さん自らカメラを手に突撃インタビューを行う。そしてジャニーズ初の小説家として超異色な一面を見せる、加藤さんは30年前に誕生し世間の話題をさらった薬物依存症リハビリ施設“ダルク”を取材。薬物に関連する報道はここのところ芸能界でも後を絶たず、現在でも数々の有名人が治療を受けている。近年では危険ドラッグの流行などもあり、もはや他人事とは思えない問題と真正面から向き合うこの施設に、加藤さんが足を踏み入れる。今回取材を敢行し、「一日中秋葉原を歩き回ることで、なぜ秋葉原がオタクの聖地として成り立っているのかが見えてきました。そして、僕は秋葉原の魅力に気づいてしまいました」(小山さん)、「薬物は自分の人生には関係のないものだと思って生きてきましたが、今回色々な人の話を聞いて、とても怖いものだなと改めて気付かされました。依存症になってしまった場合、リハビリプログラムももちろん大事ですが、最終的には心に寄り添ってくれる仲間の存在がどれだけ大事なのかが分かりました」(加藤さん)とぞれぞれに、自分の足で取材することを通して改めて気づいたこと、学んだことがあったよう。同番組のプロデューサー・武藤淳氏は「ジャニーズきってのインテリジェンスを誇る“インテリジャニーズ”の小山さんと加藤さん。そんな異色の2人に、これまで全く無縁だったディープゾーンへ単独潜入してもらいます!必死の徹底取材で、“あのワイドショーの今”を伝える、そんな“NEWSな2人”による激撮インテリジェンスワイドショー、どうぞご期待ください!」と番組の出来栄えに自信のコメントを寄せた。「NEWSな2人」は7月3日(金)深夜24時20分よりTBSにて放送。(text:cinemacafe.net)
2015年06月14日6月26日、大阪エビスビルAAホール本館で、BCN主催のセミナー「パートナービジネスを積極展開するITベンダープレゼンテーション」が行われる。このセミナーでは、新しいビジネスパートナーを求めるITベンダーが自社のセールスポイントをプレゼンするほか、ゲストを招き、今後のIT市場を占う。セミナーには、カゴヤ・ジャパン株式会社 セールスグループ セールスチーム越智喜美好氏が登壇。「低価格なプライベートクラウドサービス、決め手は5つの『適応力』」と題した講演を行う。この中では、同社提供の専用サーバ「FLEX」が幅広いOSへの対応や独自アプリケーションのインストールなど、通常のクラウドでは対応できないさまざまなニーズに対応できるメリットを語る。また、5つのFLEX(適応力)で仮想化クラウドよりも自由自在 なクラウド環境を提供できることについて話す予定。○セミナー概要開催日時:6月26日(金) 13:30~17:00(受付開始13:00~)会場:エビスビルAAホール本館3階〒541-0047 大阪府大阪市中央区淡路町3丁目2番9号定員:80名参 加 費:無料(事前登録制)申込・詳細:こちら
2015年06月12日デジタルマーケティングメディア「マーケ@IT」は6月9日、デジタルマーケティング施策を行う企業の担当者300人を対象に、どんな人たちがデジタルマーケティングに取り組んでいるのか、現状の課題とは一体何かを探るアンケート調査を行い、その結果を発表した。これによると、デジタルマーケティングの重要性について、95%以上が「とても重要」あるいは「どちらかと言えば重要」と回答。その理由として、情報やサービスなどの発信における重要性を挙げる人が多いという。また、情報収集やマーケティングにおける重要性を挙げる人もおり、顧客獲得のための重要な戦略と考えられていることがうかがえる。「動きが早いマーケットに対し、効果を確認しながら進捗を追えること」や「効率的・迅速化・経費低減」など、リアルタイムでチェックと反映ができるスピーディさや、費用対効果などの面でもメリットを感じる声も多くみられた。その一方、「重要ではない」と回答した担当者は、「一般営業が少ない(運輸業/本部長クラス)業界」や「需要がない(総合商社/係長クラス)」など、一般の顧客層が少ない業界であるケースが多い。「社内体制が整っていない」など、自社で展開するには時期尚早とする声もあった。なお、自社のデジタルマーケティングで取り組んでいるものとしては、「Web広告」や「Webサイト最適化」が最も多く、過半数以上が取り組んでいる結果に。マーケティング全体の予算で、デジタルマーケティングが占める数字としては「10~24%」が3割以上であり、いまだ従来型のマーケティングに注力する傾向が根強くあると同社は分析するほか、「50%~100%」と回答した企業が全体の1割近くを占めることから、今後数字が逆転することも期待されるとする。また、マーケティング担当者とIT担当者に「自社のデジタルマーケティングが進んでいる理由・遅れている理由」について質問したところ、両者ともに「マーケティング部門とIT部門の情報共有・連携」と回答する人が最も多くで、部門を跨いで連携をしていくことの重要性を感じていることがわかった。これら結果により、今後、マーケティングとITの連携がより重要になってくることが明らかになり、統合的に一貫性を持ったデジタルマーケティング施策が必要不可欠になると、同社は考察する。なお、同調査は4月24日~30日の間、従業員300人以上の会社に勤務するデジタルマーケティング担当者(Qzoo会員)300名を対象にインターネット上のアンケートで行われたものとなる。
2015年06月10日