がん保険は必要？必要性が高い人といらない・もったいない人を解説

がん保険は医療保険の一種であり、保障内容ががんに特化しているものです。普通の医療保険でも「がん保障」があるので、入る必要があるのか悩む方も多いと思います。

日本には公的保険制度が充実していることから、がん保険は必要ないと言い切る方も多くいるのだとか。

しかし、がんは一度かかると治療に長い年月が必要となります。

公的保険制度のひとつである「高額療養費制度」は、

医療費の家計負担が重くならないように、病院や薬局で支払う医療費が1か月の限度額を超えたときに、その超えた額を支給する制度のことです。

この高額療養費制度を利用すれば、ほとんどの方が1か月の医療費を8万円ほどで抑えることができます。

しかし、それでも月に8万円ほどの医療費を支払い続けるのは、大きな負担であることに変わりはありません。

また、医療費以外にも差額ベット代がかかったり、日用品やお見舞いに行く交通費がかかったりと、がんの治療には多くの出費がかかる可能性があるのです。

このようなことからも、医療保険にがん保障があったとしても、万が一の備えのためにもがん保険に加入したほうが良いと言えるでしょう。

がん保険はがんの保障に特化したものです。

国立がん研究センターの「がんに関する統計データ」によりますと、生涯でがんが発生する確率は、

• 男性…62％
• 女性…47％

がん保険は、がんの保障に特化している保険であり、民間保険に加入している世帯の約6割が加入しています。

しかも、加入率は年々増加傾向にあることがわかっています。

※生命保険文化センター「平成30年度　生命保険に関する全国実態調査」より

加入率が増えていることの理由には、それだけ多くの方ががんという病気の恐ろしさを認識していることが挙げられます。

また、がん治療（手術法）が昔よりも進歩してきており、短期間・効果的な治療が望めるようになったことも影響しているかもしれません。

がん保険は、現在も改良を加えられており、多くの方々のニーズに答えようと各保険会社も頑張っています。もし、まだ加入をしていないという方は、ぜひ検討してみてください。

がん治療の手術や放射線治療などの標準治療と呼ばれるものは、公的医療保険制度の対象となります。つまり、自己負担額が高額になった場合は、「高額療養制度」が利用できるということです。

1か月あたりの医療費の自己負担上限額は、多くの方が8万円程度となりますので、それ以上かかったとしても申請をすれば還付されます。

それ以外にも、会社を休んで治療を行った場合は「傷病手当金」が受けられる場合もあります。さらに、年間の医療費が10万円を超えれば「医療費控除」の対象となるなど、さまざまな制度が活用できるかもしれません。

しかし、治療費以外にかかる差額ベッド代や日用品・食費などの費用やお見舞いの交通費などは自己負担となります。

また、傷病手当金を受けたとしても収入は減るため、生活をするためのお金をどのように工面するかなどの対応も必要となります。

以上のことからも、公的医療保険制度だけではがん治療をしながら生活をするのは難しいことがわかります。

では、がんにかかってしまったときに、がん保険に加入している場合と未加入の場合ではどのような違いがあるのでしょうか。

• 例・乳がんだと診断され、14日間の入院と乳房の切除手術を受けた

がん保険には、

• 診断給付金
• 先進医療特約
• 手術給付金
• 入院給付金
  
• 通院給付金
• 女性特約

がんは年齢が上がるほどに罹患率が高くなります。そこでここでは、年齢別・男女別のがん保険の必要性について詳しく解説したいと思います。

生涯がんで死亡する確率は、

• 男性…23.9％
• 女性…15.1％

20代・30代のケースについて、がん保険の必要性を考えてみましょう。

まず20代の多くは独身であり、健康の方も多い傾向にあります。また、社会に出たばかりの方や学生の方も多く、金銭面が不安定であることから、がん保険に加入する余裕が無い方が多くいます。

そのため、がん保険の加入率も低いのですが、保険は病気にかかるリスクや年齢・性別に考慮して保険料が決められているため、若いころに加入しておけば保険料を安く抑えることができます。

がん保険は必要ないと思わずに、保険加入を検討したほうが良いと言えるでしょう。

次に30代のケースですが、20代に比べると結婚される方が増えてきます。そのため、新しい家族が増えることをきっかけに保険の見直しや加入を検討する方が多くなります。

しかし、30代ではまだがんにならないだろうと思い、医療保険は検討してもがん保険は検討しないという方も多いのが実情です。

30代の方も20代と同じで、罹患率は低いですが若いころに加入しておくことで保険料を安く抑えることができます。

次に、40代・50代のケースについて、がん保険の必要性を考えてみましょう。

40代に入ると、徐々にがんの罹患率が高くなってきます。本人たちも健康に関して不安を感じるようになり、保険の見直しやがん保険を検討し始める方も多くなってきます。

40代男性の場合、胃がんや肺がんにかかる率が高くなると言われています。女性の場合は、女性特有の乳房や子宮頸部の罹患率が高くなる傾向にあります。

またがん保険に加入していないという方は、一度がんになると治療後一定期間はがん保険の加入ができなくなります。

がんを発症してからでは遅いので、健康なうちにがん保険についてしっかりと考えておくべきです。

「妻にがん保険は必要なのか？」と疑問に思われる人もいるかもしれませんが、女性のがんの罹患率は40代以降、一気に跳ね上がりますので、このタイミングで加入しておくことをおすすめします。  

次に、50代のがんの罹患率は、男女ともに約12人に1人と40代よりも高くなります。

参考：国立がん研究センター

現在がん保険に加入しているという方は、保障内容を見直して必要な保障を改めて考えることが大切です。

社会的な責任も大きい世代のため、元気で動けるうちにしっかりと備えておくことが大切です。

定年世代の60代は、50代に比べるとがんの罹患率もさらに高くなりますが、がん保険の必要性はどうなってくるのでしょうか。

がんは発見されたときのステージがいくつなのか、また体調などによっても治療方法が変わってきます。

そのため、治療費や治療期間の予測がしにくい病気であり、がん保険に加入しておかないと思ってもいなかった費用がかかる恐れがあります。

60代になったら、病気のリスクが若かったころよりも高くなるため、医療保険・がん保険の見直しを行い保障を重視しましょう。

また、持病がある場合は持病がある方でも加入できるかどうかも、しっかりとチェックすることが大切ですよ。

70代・80代と高齢者になった場合は、がん保険の必要性はどうなるのでしょうか。

がんの罹患率は年齢とともに増加する傾向にあるため、70代以上となると確率も一気に上がってきます。

• 男性…29％
• 女性…14％

がん保険に加入をしなくても、現在の日本の公的医療保険制度では、治療費の自己負担額が原則3割負担となっています。

また、高額療養費制度を利用すれば、自己負担額を大きく減らすことができるため、治療費が高くなりすぎることもないでしょう。

ですが、以下のような方は、がん保険に加入しておいたほうが良いでしょう。

• 先進医療や自由診療を受けたい
• 入院中の差額ベッド代や食事などにお金をかけたい

がんは一生における罹患率が高いことから、加入しておけばがん保険が役に立つ可能性は高いと言えます。

しかし、必ずしもすべての人にがん保険の必要性があるのか言われると、そうとは言い切れません。

がん保険が不要な人は、主に以下のような人が当てはまります。

• お金に余裕があって、治療費をご自身で払いきれる人

そこで、改めてがん保険の必要性を見極めるポイントを見てみましょう。

• 貯蓄や家計収支の状況
• 気になる部位のがんの罹患率
• 再発リスクや長期入院などの不確定要素
• がんになった場合の経済的損失
• がんになっても働くことは可能か

がん保険の必要性について、がん保険の加入率や保障の必要性、罹患率についてなどを解説しましたが、いかがでしたでしょうか。

今回の記事のポイントは、

• がんは男女ともに2人に1人程度の割合でかかる恐れがある
• がん保険は昔よりも加入率が高く、現在も増加傾向がみられる
• がん治療は公的医療保険制度だけで補うのは難しい
• がんは年齢が上がるほどに罹患率が高くなる