ひまわり認知症予防保険の評判・口コミは？

※口コミはインターネットアンケートで募集

募集期間：2022年6月~2023年7月

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ひまわり認知症予防保険は、認知症診断保険金と予防給付金が主契約となったもので、認知症治療保険金と7大疾病医療一時金が特約となります。つまり、主契約を結ぶだけで、認知症に備えられます。 

そんな、ひまわり認知症予防保険ですが、以下3つのデメリットがあります。

• 契約後1年以内に認知症になった場合は一時金が半額になってしまう 
• 認知症発症後は死亡保険金の保障は消滅するため受け取ることはできない 
• 認知症の一時金の最高額が100万円までと少し物足りない
  

 それぞれ、解説します。 

ひまわり認知症予防保険は、契約後1年以内に認知症になった場合は、一時金が半額になってしまうというデメリットがあります。
これは、いわゆる持病であったり大きな病気を経験したりしている人でも入りやすい「緩和型」の認知症保険であるためです。

緩和型の保険は誰でも加入しやすい分、契約後1年以内はお試し期間と定められているため、一時金が半額になってしまいます。
一方で、他の認知症保険で厳しい条件があったとしても、健康であれば条件を満たしてその保険に加入できる場合が多いです。 

このため、契約1年以内の一時金の金額が気になる人は、健康で条件を満たせるのであればその保険への加入も検討した方がよいでしょう。 

ひまわり認知症予防保険には、認知症の発症後は、死亡保険金の保障が消滅して保険金を受け取ることができないというデメリットがあります。
死亡保険金は、認知症が発症しないまま死亡すると受け取れる保険金で、40歳なら予防給付金の40倍、50歳なら30倍ともらえる額が減っていく仕組みです。 

この死亡保険金が、保険の契約中に一度でも認知症が発症すると受け取れなくなってしまいます。
また、死亡給付金だけでなく予防給付金も受け取れません。 

認知症と診断されると、認知症診断保険金が受け取れますが、それ以後は死亡しても死亡給付金が受け取れないのはデメリットと言えるでしょう。 

ひまわり認知症予防保険は、認知症の一時金の最高額が100万円までと、少し物足りないのがデメリットです。
認知症の治療には、外来や薬物療法などであれば、月3万円ほどのコストで済むと言われています。

一方で、入院が必要な場合は、月額30万円以上と高額な費用がかかる場合もあります。
いずれも場合でも、認知症の治療は長期治療が必要となる場合が多いため、治療費は安くありません。 

このような治療費に対して一時金が最高100万円までというのは少し物足りないのではないでしょうか。 ほか認知症保険では、最高額が500万円〜1000万円以上となる保険もあります。 

一時金の金額が気になる人は、他の保険も検討してみるとよいでしょう。

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ここまで、ひまわり認知症予防保険のデメリットを解説してきましたが、メリットもあります。
ひまわり認知症予防保険は、健康でない人でも入れる緩和型の保険であることがメリットで、そのほかにも以下3つのメリットがあります。 

• 認知症と診断されただけで一時金が受け取れる 
• 予防給付金として認知症にならなくても2年に1度給付金を受け取れる 
• 高齢医者がなりやすい病気で入院した際にも一時金を受け取れる 

認知症と診断されただけで一時金がもらえるのは、ひまわり認知症予防保険のメリットです。
ほかの保険だと、「要介護が1以上で、かつ認知症として診断された場合」といったような条件を満たさなければもらえません。

このように、ほかの保険は、何かしらの条件が満たされないと一時金がもらえないものが多いです。
そんな中、診断だけで一時金がもらえるのはひまわり認知症予防保険のメリットでしょう。 

ひまわり認知症予防保険では、認知症にならなくても、予防保険金として2年に1度給付金を受け取れるメリットがあります。
この給付金の用途は制限されませんが、ひまわり認知症予防保険では、MCIスクリーニング検査を推奨しています。

MCIスクリーニング検査とは、認知症を早期発見できると言われている検査です。
MCIスクリーニング検査は、保険適用がなく、検査費用は全額自己負担となりその額はおよそ3万円程度。

なかなか自腹では払おうとは思えないこの金額を、予防保険金として、ひまわり認知症予防保険から給付してもらえます。
自身でこのような検査になかなか進んで受けない人には、定期的に検査を受ける機会を与えてもらえるため、ひまわり認知症予防保険はおすすめです。

ひまわり認知症予防保険は、認知症に特化した保険ですが、特約をつけることで7大疾病医療一時金が受け取れるようになります。
7大疾病とは、日本人の死亡上位を占める、「がん」・「心疾患」・「脳血管疾患」に加えて、「糖尿病」・「高血圧疾患」・「肝硬変」・「慢性腎不全」の４つの生活習慣病を加えたものです。 

これら病気は、高齢者になると発病しやすいとされており、これが原因でより重大な疾患につながる人も多くありません。
このため、認知症予防に加え、7大疾病で入院した際に一時金が受け取れるのはメリットと言えるでしょう。

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※2023年8月時点の情報です。最新情報は公式サイトでご確認ください

以下、ひまわり認知症予防保険の基本情報を表にまとめてみました。

参考：ひまわり認知症予防保険｜太陽生命

ひまわり認知症予防保険は、主契約だけで認知症に備えることのできる保険です。また、特約をつけることで、認知症だけでなく7大疾病医療にも対応できるようになっています。

特約をつけるかは、ほか加入する保険で補えるかどうか検討してみて判断するとよいでしょう。

ひまわり認知症予防保険は、認知症に備えるための保険であり、緩和型の保険です。
このため、以下2つの特徴を持つ人におすすめの保険です。 

• 介護の保障とは別に認知症だけにしぼって保障を検討している人 
• 持病があるけど加入を検討している人 

それぞれ解説していきます。 

ひまわり認知症予防保険は、介護の保障とは別に、認知症だけに絞って保障を検討している人におすすめです。
この保険は、認知症に備えるための保険であり、主契約だけではほかの保障はつきません。

たとえば、7大疾病医療に対する保障は、特約をつけることで、入院時に一時金を受け取ることができます。また、介護に対する補償は特約にもありません。

このように、認知症以外にも補償を求める人には不向きですが、認知症だけに絞って保障を検討する人にはおすすめです。
特に、ほかの保険にはない、認知症と診断されただけで一時金が受け取れるのはメリットでしょう。

介護の保障とあわせて、ひまわり認知症予防保険を契約して認知症の保障をカバーする、といった使い方をおすすめします。

ひまわり認知症予防保険は、持病がありながら保険に加入を検討している人におすすめです。 持病を持っていると加入できない保険が多い傾向にあります。

しかしながら、ひまわり認知症予防保険は緩和型であり、保険料が高くなりますが持病があっても加入しやすくなっています。このため、ほかの保険では持病があるために加入条件を満たすことができず加入できなかった人も、この保険であれば問題ないでしょう。

ただし、加入1年未満で認知症を発症した場合は、認知症を発症した際にもらえる一時金が半額となるため注意です。 

ひまわり認知症予防保険は、認知症に特化した保険であるため、いろいろな保障を求める人にはおすすめできません。ほかにも、以下のような人にはおすすめできない保険です。 

• 認知症だけでなく介護にもあわせて備えたい人 
• 身体はいたって健康で加入の審査が厳しくても通りそうな人 

ひまわり認知予防保険は、認知症だけでなく介護にもあわせて備えたい人にはおすすめできません。この保険には、主契約で認知症の保障はつきますが、ほかの保障はつかず、もちろん介護の保障もつきません。

ただ、認知症が発症した後は介護も必要となってくるため、介護保障の受けたいところです。
このため、認知症だけでなく介護もあわせて備えたい人には、ひまわり認知予防保険はおすすめできません。

このような人は、ひまわり認知予防保険だけでなく、介護の保障が受けられる他の保険も加入しておくとよいでしょう。 

認知症の保障とあわせて介護の保障も別の保険で受けられれば安心です。

ひまわり認知予防保険は、身体はいたって健康で、加入の審査が厳しくても通りそうな人にはおすすめできません。この保険は、緩和型の保険で、持病がある人でも入りやすい保険です。

一方で、入りやすくなっている分、保険料がほかより高かったり契約から1年以内に認知症を発症すると一時金が半額になったりするというデメリットがあります。

さらに、認知症の保険であればこの保険でなくても、保険料が安かったりもらえる一時金が多かったりする保険があります。ただ、そのような保険は持病を持つ人にとっては加入条件が厳しいものが多いです。

しかしながら、これら条件は、健康な人であれば加入できるものばかりです。身体がいたって健康な人はほかの保険でも十分に審査が通る可能性があるため、この保険ではなくほかの保険を検討した方がよいでしょう。 

ここでは、ひまわり認知症予防保険を他社商品を比較をしてみます。
比較対象の商品は、朝日生命の「あんしん介護認知症保険」です。 

以下、優れている点と劣っている点を解説します。 

＜優れている点 ＞

ひまわり認知症予防保険が優れている点は、あんしん介護認知症保険とは違い、認知症と診断されただけで一時金を受け取れる点です。あんしん介護認知症保険の場合、「要介護1勝所定の状態」という条件を満たさなければ、一時金を受け取れません。

認知症と診断されただけで一時金がもらえるのは、ほかの保険にもない、ひまわり認知症予防保険のメリットともいえるでしょう。 

＜劣っている点＞

ひまわり認知症予防保険が劣っている点は、2点です。 

1点目は、認知症と判断された場合に受け取る方法が、一時金のみとなっている点です。 

あんしん介護認知症保険の場合は、一時金だけでなく、年金形式でも受け取れます。

 2点目は、あんしん介護認知症保険の方が保険料が安いことです。65歳女性の保険料を比べると、ひまわり認知症予防保険でが8,448円、あんしん介護認知症保険が3,806円となっておりその差は歴然です。 

これは、ひまわり認知症予防保険が持病を持っている人でも入りやすい緩和型の保険であるためです。緩和型の保険は、持病を持っていても入りやすい分、保険料が高くなっているのが特徴となっています。 

ここまで、ひまわり認知症予防保険とあんしん介護認知症保険の比較をみてきました。
認知症にだけ保障を求めるのであれば、ひまわり認知症予防保険がよいですがそれ以外にも補償などを求める人は、あんしん介護認知症保険の方がよいでしょう。  

今回は、ひまわり認知症予防保険のデメリットやメリットをみてきました。

•   ひまわり認知症予防保険は認知症の保障に特化した保険である
•   認知症と診断されるだけで一時金が受け取れる
•   緩和型の保険であるため持病があっても加入できるが保険料が高い 

ひまわり認知症予防保険は、認知症の保障に特化した保険で、特約をつけることで7大疾病医療の一時金も受け取ることができます。一方で、緩和型の保険であるために、保険料がほかの認知症保険と比べて高くなるのがデメリットです。

また、介護の保障がつかないため、認知症の保険はこの保険だけでなくほかの保険で介護の保障もカバーすることをおすすめします。