京都大学は6月22日、大腸炎に伴い大腸がんを発症するマウスモデルを用いて、腸がん形成進展を促進する大腸での炎症反応がPGE2-EP2経路によって制御されることと、EP2を阻害することが大腸がんの治療につながることを解明したと発表した。同成果は京都大学 大学院医学研究科・次世代免疫制御を目指す創薬医学融合拠点(AKプロジェクト)の青木友浩 特定准教授、成宮 周 特任教授らの研究グループによるもので、米国学会誌「Cancer Research」に掲載された。大腸がんの発生・進展には炎症が関係しており、アスピリンなどの非ステロイド性抗炎症薬(NSAIDs)がリスクを低下させることが知られている。しかし、NSAIDsには副作用があり投与に慎重を要するほか、代替として開発されたCOX-2阻害薬も心血管障害の副作用があるため使用には制限がある。NSAIDsとCOX-2阻害薬はいずれも生理活性脂質である一連のプロスタグランジン(PG)の合成を阻害して効果を発揮する。これはPG経路が大腸がんの発生・進展に関与していることを示しているが、その機序については詳しくわかっていなかった。同研究グループは今回、大腸炎に伴い大腸がんを発症するモデルマウスを用いて、炎症性大腸がんの形成に寄与するPG受容体として、PGの一種であるPGE2の受容体の1つEP2を同定。続いて、がん組織内のEP2発現細胞を検討したところ、腸組織内に浸潤する主要な炎症細胞である好中球と、腫瘍細胞を取り囲むように存在している線維芽細胞(腫瘍関連線維芽細胞)がEP2を発現しており、この2つの細胞種でPGE2-EP2経路が周囲の細胞に刺激を与えるさまざまなタンパク質や細胞の増殖を助ける成長因子の発現を増加させることで大腸がん形成を促進すること、これらの細胞は自らPGを産生してこの経路をさらに増幅していることを突き止めた。また、選択的EP2阻害薬を投与することで、大腸での炎症とがん形成を抑制できることを確認した。今回の研究で大腸がんの促進に働くPGの種類とその作用機構が明らかになったことで、現在使用されているNSAIDsやCOX-2阻害薬を超えた、副作用の少なく、より安全な新規の大腸がんの予防・進展抑制薬の開発につながることが期待される。
2015年06月22日北海道大学は6月2日、地球上の天然ダイヤモンドとして初めて、地下5kmより浅い地殻内で形成されたナノダイヤモンドを発見したと発表した。同成果は北海道大学、ロシア科学アカデミー、カターニア大学の共同研究グループによるもので、6月1日付け(現地時間)の英科学誌「Scientific Reports」に掲載された。これまで地球上で発見されているダイヤモンドは全て、地下100kmより深い高温・高圧の条件で形成されたものとされている。一方、本来ダイヤモンドが安定でない低温・低圧の条件でも形成は可能で、実験では地下10kmより浅い条件に相当する温度・圧力でダイヤモンドを得ることに成功している。同研究グループは、地表からさほど深くない地殻内にもダイヤモンドが存在すると考え、そのような条件に合う蛇紋岩に着目。イタリアのシチリア島で採取した蛇紋岩中の炭素質物質を、透過型電子顕微鏡などを使って分析した結果、大きさが2~10nm程度のナノダイヤモンドを発見した。このナノダイヤモンドはかんらん岩が水および二酸化炭素との反応で蛇紋岩に変わる時に、ほぼ同時に形成されたと推測され、化学反応の起こる条件や大きさから、地下5kmより浅い地殻の条件に相当する、温度300℃以下、圧力1000気圧以下で形成されたことが分かった。北海道大学は「岩石と流体との反応や有機物と水との反応は地下のいたるところで起こっていますので、ナノダイヤモンドは今後いろいろな岩石から発見されるでしょう。特に、有機物を含む堆積岩や石油中での発見が期待されます。」とコメントしている。
2015年06月02日アクサ生命保険(以下アクサ生命)はこのたび、「アクサの「資産形成」の変額保険 ユニット・リンク」(正式名称:ユニット・リンク保険(有期型))に、5月1日より新たに2種類の特別勘定を追加し、商品力を強化すると発表した。なお、このたび改定される商品は、4月1日から新規契約の受付を開始するという。また、既契約の顧客もこのたび追加される2種類の特別勘定への積立金の移転・保険料の繰入が5月1日から可能となるという。同商品は、働き盛り世代の長期資産形成ニーズに応えるために2009年1月に販売開始した平準払い型変額保険商品。これまでも、顧客に好評で、販売実績は堅調に推移しているという。このたびの商品改定は、従来の6種類の特別勘定に加えて、新たに2種類の特別勘定を追加することによって、顧客の選択肢を拡大し、死亡保障と資産形成への顧客のニーズに、より幅広く応えることを目的としているという。日本では、出生率の低下や高齢化などによって、社会保障財源を支える生産年齢人口の減少が進んでいるという(内閣府2014年度高齢社会白書)。また、リタイアメント世代の収入源の確保についても、社会的な関心が高まっている。こうした社会的背景を踏まえて、アクサ生命は、顧客が自助努力によって将来に備えるために、同社が推奨する長期的な資産形成の3つのポイントである「長期投資」「資産分散」「時間分散」の重要性を引き続き伝え、同商品の提供を通じて、顧客の長期の資産形成をサポートするとしている。アクサ生命は、これまで進めてきた「医療保障を再定義」する取り組みとともに、「死亡保障と資産形成を再定義」する取り組みを継続し、今後も死亡保障や資産形成の分野においても、顧客に最適なソリューションを提供し、安心でより良い人生の実現に貢献していくとしている。
2015年04月02日東京医科歯科大学は3月17日、扁平メダカを解析し、重量下で潰れない3次元臓器の形成に関わる遺伝子を特定したと発表した。同成果は英バース大学の古谷-清木誠 博士の研究グループとオーストリア IST のハイゼンベルグ 博士、東京医科歯科大学難治疾患研究所発生再生生物学分野の仁科博史 教授ら、大阪大学、慶応大学、広島大学、名古屋大学、英オックスフォード大学、米ウイスコンシン大学の共同研究によるもの。3月17日付けの国際科学誌「Nature」に掲載された。生物を構成するさまざまな組織は整然と配置されることで機能する臓器を形成するが、生物がどのように重力に抵抗して身体の形作りをするのかはこれまで謎とされていた。例えば、ヒトの眼球はレンズがカップ型をした網膜の中心に配置されることで機能するが、レンズや網膜組織が独自の3次元構造を取り、正しく配置するメカニズムは解明されていない。今回の研究では、体全体が扁平になるメダカ変異体を解析した。解析の結果、細胞内で遺伝情報の読み取りを調節する分子YAPの変異が原因であることが判明。YAPタンパク質が消失すると、細胞張力が低下し、重力に抵抗できなくなり、3次元構造をとる組織が崩壊することが明らかとなった。この結果により、YAPが細胞骨格アクトミオシンネットワークの重合・脱重合を調節する遺伝子の発現調節を通じて、細胞張力を制御する仕組みが存在することがわかった。さらに、組織・臓器を正しく配置できないのは、細胞張力が低下したことで、接着の働きをする細胞外基質フィブロネクチンに異常が生じるためであることも突き止めた。この細胞張力制御メカニズムは、ヒトでも同様であることが確認され、脊椎動物の臓器形成に共通したメカニズムであると考えられるという。現在、iPS細胞を目的細胞に分化誘導する研究が推進されているが、立体的な組織や臓器を作ることは未だ困難な状況にある。今回の研究成果は、細胞張力制御の観点からこの問題解決の糸口となることが期待される。
2015年03月17日物質・材料研究機構(NIMS)と東京大学は12月11日、シリコン表面上に形成した原子レベル厚さの超伝導体において、原子1個分の高さの段差(原子ステップ)が超伝導電流の流れを制御するジョセフソン接合として働くことを発見したと発表した。同成果は、NIMS 国際ナノアーキテクトニクス研究拠点の吉澤俊介ポスドク研究員、内橋隆MANA研究者、中山知信主任研究者、川上拓人ポスドク研究員、古月暁主任研究者、東京大学 物性研究所のKim Howonポスドク研究員、長谷川幸雄准教授らによるもの。詳細は、米国物理学会誌「Physical Review Letters」にEditors’ Suggestionとして近日中に掲載される予定。最近発見されたシリコン表面上の原子層超伝導体は、究極の微小サイズである原子スケール厚さの超伝導ナノデバイスを実現する可能性を秘めている。しかし、デバイス作製のためには、超伝導演算素子において不可欠な要素であるジョセフソン接合を作製する必要があり、その方法は未解決のままだった。今回、研究グループは、走査トンネル顕微鏡を用いた実験と微視的な理論計算によって、原子層超伝導体の原子ステップに超伝導量子渦の一種であるジョセフソン量子渦という特殊な超伝導状態が発生することを発見した。そして、これにより、原子ステップがジョセフソン接合として働くことを明らかにした。この結果は、原子層超伝導体を用いると、従来の超伝導素子では個々に作製していたジョセフソン接合を自己組織化的に速く大量に作製できることも意味しているという。今後、この成果を利用して、原子レベルの厚さしかないジョセフソン素子を創製し、超伝導デバイスへの応用を目指す。また、電力応用が期待される高温超伝導体では、ジョセフソン量子渦が重要な働きをすることが知られている。今回の成果は、高温超伝導体の超伝導特性の解明にも寄与することが期待されるとコメントしている。
2014年12月15日カネカは11月13日、従来製品と比べてカテーテルの病変部通過性を向上させた経皮的冠動脈形成術用カテーテル「IKAZUCHI Zero(イカズチ ゼロ)」を開発したと発表した。経皮的冠動脈形成術用カテーテルは、先端部に血管を拡張することが出来るバルーン(風船)が付いたカテーテルで、腕や太ももの付け根の血管から挿入して冠動脈内まで進めたガイドワイヤに沿わせて、動脈硬化によって冠動脈が狭くなっている病変部まで到達させた後、バルーンで押し広げ、血管内腔を確保し血流を得るために使用されるもの。従来のIKAZUCHIに比べ、拡張時の直径が1.0mmのバルーンを開発したことで、完全閉塞もしくはそれに近い状態でも段階的に病変部を拡張しやすくしたほか、カテーテル先端部分(チップ)を細径にし、慢性完全閉塞病変や石灰化病変の通過性を向上させた。さらに、独自開発の新コーティングにより、血液に触れることで外表面コーティングの潤滑性を向上させており、その結果、血管との摩擦が減少し、スムーズな血管追従性・高通過性を実現したという。なお、同製品は同社子会社であるカネカメディックスを通じてすでに販売が開始されているという。
2014年11月13日理化学研究所(理研)は10月30日、光スイッチ機能が注目されているジアリールエテン分子を銅表面上に均一膜として形成することに成功し、膜の形成メカニズムを解明したと発表した。同成果は、同所 Kim表面界面科学研究室の清水智子元研究員(現 物質・材料研究機構 主任研究員)、鄭載勲国際特別研究員、今田裕特別研究員、金有洙准主任研究員らによるもの。詳細は、ドイツの科学雑誌「Angewandte Chemie International Edition」のオンライン版に掲載された。有機物質を用いたデバイスには、すでに実用化されている有機ELの他、有機FET(電界効果トランジスタ)や有機太陽電池などがある。また、有機物質を用いたメモリは研究段階にあるが、無機物質では超えられないとされている1平方インチ当たり1Tビット(1Tbit/1in2)以上の高密度メモリが作れる可能性を秘めている。有機メモリを実現するためには、スイッチング機能を持った有機分子を、銅表面などの固体基板に均一かつ密に並べる必要がある。しかし、有機分子の構造は複雑なため、分子同士の相互作用だけで自己組織化現象により分子を整列させ、基盤の表面上に均一膜を形成することは困難な場合がほとんどである。研究グループは、光スイッチ機能を持つ有機分子のジアリールエテン分子を、銅表面に均一かつ密に整列しようと試みた。しかし、ジアリールエテン分子だけでは分子同士の相互作用がうまく働かず、銅表面に整列させることはできなかった。そこで、ジアリールエテン分子が電子を引っ張りやすい性質を持つフッ素を含むことに着目し、塩化ナトリウムを蒸着させた銅基板にジアリールエテン分子を蒸着し加熱した。これにより、ナトリウム陽イオンが糊の役割を果たすことで、銅表面に列構造を持つジアリールエテン分子の単分子膜が形成できたという。さらに、走査型トンネル顕微鏡(STM)を用い原子レベルで観測した膜の構造と電子状態の詳細なデータについて、分子や結晶の性質をシミュレーションによって明らかにできる第一原理計算で解析して、分子吸着構造や性質を明らかにし、膜の形成メカニズムを解明したとしている。今後、有機メモリの実用化に向け、さまざまな分子や固体基板で試行錯誤が行われると予想されるが、今回の膜形成の鍵となった、イオンと分子双極子の相互作用を利用できるよう分子を合成したり、塩化ナトリウムを蒸着させたりするという簡便な方法は、表面構造の製作技術の応用範囲を拡げるものになると期待できるとコメントしている。
2014年10月31日毎日のように報道される日本の財政不安や年金問題を目にして、将来が不安になってしまうママも多いのではないでしょうか? 損保ジャパンDIY生命保険株式会社の調査でも、ボーナスの使い道トップは「預貯金」で70%という結果でした。将来の為に貯蓄をしておくことはとても大切です。さらに、投資についての知識があるかないかで、将来の資産形成に大きく差が出てきます。資産をしっかり築きあげていくために必要な考え方についてお話しします。■将来の資産形成に必要な考え方とは?1.低金利だから…と諦めない「どうせ金利が低いからどこに預けたって一緒」だと諦めていませんか? 2014年7月15日現在の大手都市銀行の普通預金は0.02%で、100万円を1年間預けたところで200円の利子しかつきません。厳密に言うと、200円の利子から20.315%の税金が引かれるので、受け取れる利子は159円だけ。引出し手数料でほとんど消えてしまう状態ですね。悲しいぐらいの低金利時代ですが、銀行によって金利にかなりの差があることを知っていますか。普通預金に預けたままだったり、大手都市銀の低い定期預金に預けたままではもったいない。少しでもお金にお金を増やしてもらいましょう。魅力的なのは、次の2つの銀行です。<住信SBIネット銀行 新規口座開設キャンペーン>住信SBIネット銀行に新規に口座を開き、10万円以上の定期預金の預け入れで、もれなく1000円の現金プレゼント。10万円を1年間預けると、年1.25%相当の金利になります。対象期間は、10月5日(日)の預け入れ分まで。住信SBIネット銀行のもう1つの魅力は、ATMでの引出し手数料が掛からない点です。セブン銀行と駅のATM「VIEW ALTTE」(ビューアルッテ)ならいつでも無料。ゆうちょ銀行、ローソンATM、イーネットなら月5回まで無料で引出し可能で、さらに月3回まで振込手数料まで無料。生活費用の口座としての使い勝手がいいですよ。<城南信用金庫 懸賞金付定期預金スーパードリーム>元祖懸賞金付定期預金です。金利は0.030%と低めですが、最高100万円の懸賞金が当たるかもしれないという夢が付いてきます。10万円の預け入れで、4等の1000円が当選したら金利は1.03%相当になります。他にも城南信用金庫の定期預金には、年1回全国各地のふるさと特産品が送られてくる「夢付き定期預金」や、省電力に関する10万円以上の設備投資をしたら金利が1%になる「節電プレミアム預金」など他の銀行にはないおもしろい商品が揃っています。2.自分のペースで無理なく投資を始めてみる将来の備えを預金だけに頼っていては、大きく育つことはありません。今から少しずつ投資を始め、若いうちに少額で取り返しのつく失敗経験を積んでおくとよいでしょう。そうすれば、退職金を大きく減らしてしまうような投資に手を出すことはありませんし、詐欺の被害に遭う予防にも繋がります。100万円を都市銀行の0.025%の定期預金にしたままでは、35年で8,772円しか増えませんが、100万円を投資で平均年3%で運用していけたら、35年で約180万円も増やすことができるのです。たかが3%、されど3%。これが複利の力です。増えた利子分も元本に足して運用を続けることで、利子が利子を生み、時間を味方に資産を増やすことができます。■投資初心者が始めやすい金融商品投資を始めるにしても、何から手をつければいいのか悩むところですね。投資初心者の方が始めやすい金融商品の1つとして、投資信託が挙げられます。投資信託とは、一般の人から集めたお金を元に株や債券の購入を投資のプロであるファンドマネージャーが行う方法です。星の数ほどの投資信託商品があり、人気があるものが成績がよいとも限らないので、どの商品を選ぶべきか難しいのですが、投資資金が少なくても、広範囲に分散投資をしたような効果があるので、投資初心者向けといえます。実際に投資を始める前に、経済ニュースを深く追ったり、投資初心者向けの本を読んだりと、無理なく、今できることからはじめてみましょう。<参考リンク> 損保ジャパンDIY生命保険株式会社「2014年夏のボーナスと家計の実態調査」
2014年08月27日山口大学は12月27日、いつ、どこで、何があったか、といったエピソードに関わる記憶形成の中心的な役割を担う脳の「海馬」の学習機能が、興奮性と抑制性のシナプスの多様性によってもたらされていることを発見したと発表した。同成果は、同大大学院医学系研究科の美津島大 教授らによるもの。詳細は「Nature Communications」に掲載された。海馬には時間や空間の情報が入り、特定のエピソードに反応するニューロンも近年の研究から発見されていたが、実際に記憶情報をどの様にデータとして記録するのかといった様態は不明のままであった。研究グループは、これまでの研究から、シナプスには、神経細胞を繋ぐ部分が無数にあり、相手の神経細胞を興奮させる「興奮性シナプス」と、相手の神経細胞を静める「抑制性シナプス」があり、学習を行うとマウスの海馬神経細胞の興奮性シナプスの連結が強化されること、ならびに学習時に興奮性シナプスの強化を阻止すると回避学習ができないことを報告していた。しかし、何が興奮性シナプスを強化するか、その引き金となる分子が不明であったことから、今回、その解明に向けた研究を行ったという。具体的には、アセチルコリンに着目し、学習前後の海馬内の分泌量を測定。その結果、アセチルコリンは学習中から分泌量が増加し、学習後にも高く維持されることが判明したという。そこで、個々の海馬神経細胞について興奮性シナプスと抑制性シナプスの機能解析を行ったところ、回避学習は興奮性シナプスを多様に強化するだけでなく、抑制性シナプスも多様に強化することを確認。その結果、個々の海馬細胞が複雑かつ多様なシナプスを保持することで、エピソードを学習できることを解明すしたとする。さらに、興奮と抑制、どちらのシナプスの多様性が、回避学習に関わるかの検討を実施。その結果、学習過程に、海馬がアセチルコリンを受容するアセチルコリン受容体の一種である「ムスカリン性M1受容体」を阻害して興奮性シナプスの多様性を抑えた場合、また「ニコチン性α7受容体」を阻害して抑制性シナプスの多様性を抑えた場合のいずれの場合も回避学習ができなくなることを確認。この結果から、興奮と抑制、どちらのシナプスの多様性も学習には必要であることを突き止めた。なお研究グループでは、正常な老化でもアセチルコリン分泌量は徐々に低下するが、アルツハイマー型認知症ではエピソードの記憶障害が著しく、海馬アセチルコリンの減少が特に顕著であることが知られており、今回のニコチン性α7受容体が学習依存的な抑制性品プルの可塑性を維持する役割を持っているという成果は、神経毒性の高いAmyloidβ1-42がニコチン性α7受容体に選択的に結合して伝達を障害するという既知の知見と合わせ、今後のアルツハイマー型認知症に対する新薬の開発につながる作用点を明確化することに役立っていくことが期待されるとコメントしている。
2013年12月27日社会の変化によって美の追求が重要にサウジアラビアで美容形成手術を受ける女性が増えている。4月3日、Arab News は、最近の美容形成に対する社会の反応を伝えた。サウジアラビアで美容形成手術がトレンドになりつつある。国際美容形成外科協会(ISAPS)の調査によると、イスラム教圏の国で美容形成が行われているのはサウジアラビアとトルコだけで、2011年の施術数は104,767件だった。大きな原因として、マスメディアによって美しさの基準に変化が起きたことが挙げられている。女性たちはファッションを宗教と切り離して考え、以前よりも強く美を追求するようになったということだ。しかし、美容形成となると話は別だ。イスラムアカデミーのメンバーが形成手術をめぐり、先天的な欠点を修復するための美容外科手術がイスラム教典を冒涜することにならないか、との議論が交わしている。また、美容目的だけで表面的な処置をすることは罪深いことという考えも根深く残っている。宗教的タブーも時代の流れによって変化このような考え方に対してサウジアラビアの美容形成コンサルタント Dr. Nizar Fageeh氏は、美容外科は宗教的にも健康的にもタブーだった。しかし、最新の技術は安全でリスクも少なくなっている。現代に生活している上で、美を求めて手術を受けることは社会的にも理解されるようになってきている。と、時代の流れに沿った柔軟な考えを示している。最も需要が多いのは16~40歳の鼻の形成手術で、彼の元にはシリア、レバノン、エジプト、トルコ、アジア諸国からの患者もあるという。女性は自分の外見を良くし、自信を持つために手術を受けようとする。しかし、手術の前には外科医との十分な話し合いが必要だ。Dr. Nizar Fageeh氏は語っている。元の記事を読む
2013年04月04日アクサ生命は26日、環境省の「持続可能な社会の形成に向けた金融行動原則(21世紀行動原則)」の趣旨に賛同し、15日に署名したと発表した。この原則は、環境省が事務局となり「環境金融行動原則起草委員会(民間の金融機関で構成される起草委員会)」が策定したもので、持続可能な社会の形成のために必要な責任と役割を果たしたいと考える金融機関の行動指針となるもの。現在、181社の金融機関がこの原則に署名しているが、日本でこの原則に署名する外資系の生命保険会社は、アクサ生命が初という。同行動原則の趣旨は、アクサ生命の経営方針およびコーポレートレスポンシビリティ(企業の社会的責任)の精神に則したものであり、アクサ生命はこの署名を機に、持続可能な社会の形成に向けた取組みをより一層推進していくとしている。1. 自らが果たすべき責任と役割を認識し、予防的アプローチの視点も踏まえ、それぞれの事業を通じ持続可能な社会の形成に向けた最善の取組みを推進する。2. 環境産業に代表される「持続可能な社会の形成に寄与する産業」の発展と競争力の向上に資する金融商品・サービスの開発・提供を通じ、持続可能なグローバル社会の形成に貢献する。3. 地域の振興と持続可能性の向上の視点に立ち、中小企業などの環境配慮や市民の環境意識の向上、災害への備えやコミュニティ活動をサポートする。4. 持続可能な社会の形成には、多様なステークホルダーが連携することが重要と認識し、かかる取組みに自ら参画するだけでなく主体的な役割を担うよう努める。5. 環境関連法規の遵守にとどまらず、省資源・省エネルギー等の環境負荷の軽減に積極的に取り組み、サプライヤーにも働き掛けるように努める。6. 社会の持続可能性を高める活動が経営的な課題であると認識するとともに、取組みの情報開示に努める。7.上記の取組みを日常業務において積極的に実践するために、環境や社会の問題に対する自社の役職員の意識向上を図る。【拡大画像を含む完全版はこちら】
2012年06月27日