カラー ビーコン(kolor BEACON)が、現代美術作家・加賀美健とコラボレーションした2023年春夏シーズンの新ビジュアルを発表。ルックブックは、カラー直営各店にて2022年12月23日(金)より、購入者を対象に配布する。現代美術作家・加賀美健とコラボレーションカラー ビーコンは、カラーのメインコレクションとは異なり、コンセプトに捉われず、1点1点にフォーカスしたアイテムを展開するライン。そんなカラー ビーコンが設立11年目の幕開けに向けて、現代美術作家・加賀美健とコラボレーションしたプロダクトシュートを発表。シンプルな商品画像に、加賀美健独特のユーモアあふれるデザインを加えて、クスっと笑える世界観を演出した。新ビジュアルを収録したルックブックの表紙には、ユニークな字体で書かれた「カラー ビーコン春夏2023」をデザイン。なお、2023年春夏のアイテムは、2023年2月上旬に発売される予定だ。【詳細】・カラー ビーコン×加賀美健 2023年春夏新ビジュアル公開日:2022年12月16日(金)公開場所:カラー 公式ウェブサイト・カラー ビーコン 2023年春夏ルックブック配布開始日:2022年12月23日(金)対象店舗:カラー直営各店サイズ:A3
2022年11月27日カラー ビーコン(kolor BEACON)は、アーティスト・とんだ林 蘭とコラボレーションした2022年秋冬の新ビジュアルを発表。ルックブックは、「カラー」直営店にて2022年6月下旬より順次、購入者を対象に配布する。”カラー ビーコン×とんだ林 蘭”初コラボカラー ビーコンは、カラーのメインコレクションとは異なり、コンセプトに捉われず、1点1点にフォーカスしたアイテムを展開する。アイテムは、カラーならではのフォルムや素材使いを継承しつつ、自由な感性で表現されている。そんなカラー ビーコンが、20シーズン目という節目にアーティストと初のコラボレーション。タッグを組んだのは、CDジャケットや広告など、幅広い分野で作品づくりを行っているアーティスト・とんだ林 蘭だ。自由な発想で表現するカラー ビーコンと、とんだ林 蘭のユーモラスな世界観が融合し、これまでとは違った新しい見せ方のプロダクトシュートが完成した。新ビジュアルを収録したA3判のルックブックを、6月下旬より順次、2022年秋冬コレクションの立ち上がりに合わせて購入者を対象に「カラー」直営店にて配布する予定だ。なお、2022年秋冬カラー ビーコンのアイテムは、8月に発売予定となっている。【詳細】カラー ビーコン×とんだ林 蘭 2022年秋冬新ビジュアル公開日:2022年6⽉21⽇(⽕)公開場所:カラー 公式ウェブサイト■2022年秋冬シーズンルックブック配布詳細開始日:2022年6月下旬より順次店舗:「カラー」直営各店舗サイズ:A3サイズ
2022年06月04日スワン電器から、2016年1月に発売した『LEDSWANBULB』が2万個を突破したことを受け、2017年2月1日に調光器対応のLED電球が新たに4種類発売されます。「LEDSWANBULBDIMMER」について型は4種類。従来のエジソン型、ボール型、ビーコン型に加えシャンデリア型が登場。最新のLEDテクノロジーを兼ね揃え白熱灯に近い光を再現しています。省電力、長寿命、デザイン性に加え、新たに調光器対応機能を備えた商品です。特長1.電球を吊るすだけでお部屋の雰囲気をグレードアップ・シャンデリア電球名前の通りシャンデリアに必須な電球です。口金はE17に対応しています。・エジソン電球オシャレ電球の代名詞。100年前の電球を再現。1灯でレトロな演出ができます。・ボール電球もっとも目にする電球の一つ。ダイニング用のライトとして並べてみるのもおすすめです。・ビーコン電球試験管のようなカタチは実験の歴史を感じさせます。電球にこだわる上級者向き。2.独特な光を放つフィラメントはしっかり明るい「LEDSWANBULBDIMMER」のフィラメントは消費電力わずか7.5W。白熱電球でいう60W相当に価する明るさを放ちます。3.ギフトにもおすすめのパッケージ復刻感あふれるパッケージはギフトでも活躍します。概要名称:エルイーディースワンバルブディマー(1)シャンデリアSWB-C055Lサイズ:直径35mm×高さ91mm価格:2,500円(税別)(2)エジソンSWB-E052Lサイズ:直径64mm×高さ138mm価格:3,600円(税別)(3)ボールSWB-G250Lサイズ:直径95mm×高さ140mm価格:3,600円(税別)(4)ビーコンSWB-F054Lサイズ:直径35mm×高さ190mm価格:3,800円(税別)消費電力:7.5W※白熱電球60W相当。(ビーコン5W・白熱電球40W相当/シャンデリア3W白熱灯30W相当)定格寿命:15,000H口金:E26※シャンデリアのみE17取り扱い店舗journal standard Furniture GATEロフト東急ハンズ問い合わせ先スワン電器株式会社Tel:03-6427-4988
2017年01月26日JR西日本とHAMOLOは、ビーコンを活用した「見守り位置検索サービス」の事業化に向けた試験運用を2月22日より開始すると発表した。このサービスは子どもや認知症高齢者の位置情報を、保護者や介護者等が専用アプリをインストールしたスマートフォンから確認できるもの。子どもや認知症高齢者にビーコンをを持たせ、駅や学校等に設置した「専用レシーバー」や「見守りアプリ」をインストールしたスマートフォンで、ビーコンの位置情報を把握する。両社は、サービスの事業化に向けて、昨年11月から実証実験を行い、駅改札付近での機器の動作等を確認。今回は、次のステップとして、駅や学校等に専用レシーバーを設置し、実際に本サービスを利用した上での機能の確認や課題の把握を行う。HAMOLOは、3月に見守り位置検索サービス「キンセイ」の端末、及びスマートフォン用アプリを2016年3月中旬にリニューアルする予定で、今回はこれを利用して試験する。キンセイ端末は、レシーバーを設置した施設(駅、学校など)を通過すると、PUSH通知やメールにて、その施設を通過した情報が見守り者に通知されるほか、アプリをインストールしたスマートフォンを持つサポーター(地域の見守る人々)と子供や高齢者がすれ違うことで、位置情報が記録される。そのほか、アプリ内で迷子情報をあらかじめ登録しておけば、公開ボタンを押すだけで、キンセイ端末を持った子供や高齢者の周囲にいるサポーターたちに保護を求めることが可能。試験運用は2月22日~3月下旬までで、JR神戸線住吉駅、摂津本山駅、甲南山手駅、神戸市立住吉小学校で行い、モニター協力は神戸市立住吉小学校に依頼する。
2016年02月22日ヴァル研究所は12月15日、NTTドコモの協力の下、乗り換え案内アプリ「駅すぱあと」と銀座駅周辺の約200台のビーコンを用いて、ユーザー体験向上と新たな事業モデルの展開に向けた実証実験を開始すると発表した。実験では、ビーコンを活用して地下鉄駅から地上への出口案内のニーズ調査や、消費者のリアルタイムな位置に連動し配信した周辺情報への反応調査(クリック数など)を行う。「駅すぱあと for iPhone」では12月中から、「駅すぱあと for Android」は15日から2カ月程度実施する。銀座駅周辺に約200個のビーコンを設置し、スマートフォンで検知。銀座駅周辺の地図とユーザーの現在地を表示・案内するとともに、ユーザーが今いる場所に関連した情報を配信する。観光・ショッピングのために銀座駅を訪れるユーザーを対象に、GPSを使った地図アプリのナビゲーションでは実現しにくい「地下鉄駅から地上への出口案内」を行いながら、クリック数などの反応を検証する。
2015年12月18日スタートトゥデイとLINEは11月11日、ファッション領域におけるビーコン事業の推進に向け、業務提携したと発表した。スタートトゥデイが開発した「ボタン型ビーコン」とLINEアカウントを連携し、アパレル店舗に向けた「ビーコン活用サービス」を2016年春頃より提供開始する。LINEが運営するLINE公式アカウントや、LINE@の企業・店舗が、販促・集客に活用できる。具体的な利用シーンとしては、店舗に来店したユーザーが商品に取り付けられたボタン型ビーコンを押すと、LINEアカウントを経由して、その商品やお店の情報が届く。ボタン型ビーコンは、スタートトゥデイが設計・製造したオリジナルハードウェア商品で、ボタン押下時のみ電波を発する。12gと軽量で、商品タグのように直接商品に取り付けできる。製品と活用方法は特許出願中だという。両社は、「リアル店舗やユーザーの日常生活で、適切なタイミング情報提供を行う」ことを目指すとしており、オムニチャネルにおける販売促進の一環として利用されるようにサービスプランを検討している。詳細は後日発表となる。
2015年11月12日スタートトゥデイとLINEは、ファッション領域におけるビーコン事業の推進に向け、業務提携したと発表した。スタートトゥデイが開発した「ボタン型ビーコン」と、LINE社が運営するLINE公式アカウントやLINEの企業・店舗などが販促・集客としてビジネスに活用できるLINEアカウントを連携し、アパレル店舗に向けた「ビーコン活用サービス」を2016年春頃より提供開始する予定だという。「ボタン型ビーコン」は、大きさが幅30mm、長さ72mm、厚さ6mmで、重要は12gと軽量。商品タグのように直接商品に取り付けることが可能。アパレル店舗に来店したユーザーが商品に取り付けられたボタン型ビーコンを押すと、LINEアカウントを経由して、その商品や店の情報が直接ユーザーのスマートフォンに届く。これにより、ユーザーは興味のある商品情報を手軽に受け取ることが可能となる。リアル店舗や顧客の日常生活において、適切なタイミングでの情報提供を目指し、オムニチャネルにおける販売促進の一環として活用できるよう、サービス開始に向け、両社にてサービスプランの検討を重ねていくという。LINEは今回の提携について、「ファッションECサイトを運営し、アパレル事業者と広く強いつながりを持つスタートトゥデイ社と連携することで、多数のアパレル事業者・店舗でユーザーとの接点として、LINE公式アカウントやLINE@がこれまで以上に効果的に活用されることを期待しています」とコメントしている。
2015年11月11日ラックは10月6日、ビーコン(BLE:Bluetooth Low Energy)技術を用いてオフライン・プロモーションを可能とするソリューション基盤 「ポトフ」 (POTF: Plural Options of Transfer Facility、情報伝達機能を提供する複数の手段)を開発し、第1弾となるシステムを提供したと発表した。同基盤は、教育施設やアミューズメント施設、商業施設などにおいて、位置情報と連動して関連した情報を提供することにより、来場者の満足度の向上や購買行動の促進を実現し、施設の利用状況の分析などを可能にするというオフライン・プロモーションのソリューション基盤。同基盤の利用により、スマートフォンで動作するアプリケーションの開発はコンテンツの素材を準備するだけで容易に制作できるといい、ビーコン発信機の設定と設置は関連ノウハウと経験があれば設置・調整とも短期間に可能とのこと。同基盤により、オフライン・プロモーション・ソリューションを開発する際の開発コストの低減、短納期の実現、品質の確保が可能になったと同社はいう。同基盤で実現したシステムでは、ビーコン受信機を持つ利用者の行動を情報として収集・蓄積しているとのこと。そのため、リアルタイムまたは事後に訪問者の行動分析を行うなど、マーケティングの基礎情報としても利用できるとしている。同社は2014年12月に東京動物園協会と協力して、葛西臨海水族園においてビーコンとスマートフォンを利用する情報提供サービスの実証実験を行い、1カ月間に1,800名近くの来園者が情報提供サービスを利用し、高い満足度と有益なシステムへのフィードバックがあったという。同基盤を使用して開発した事例の1つに、9月24日に東京動物園協会が発表し、現在開催中のイベントである「都立動物園・水族園クイズラリー『なきまね怪盗現る!? コキャットからの挑戦状 IN TOKYO ZOO』」があるとのこと。同イベントでは、来園者が所有するスマートフォンに専用アプリケーションをダウンロードし、都立動物園または水族園4園(上野動物園・多摩動物公園・葛西臨海水族園・井の頭自然文化園)に来園すると、園内に設置したビーコン発信機の通知を受信してクイズ・ラリーが始まる。園内の動物の鳴き声や各種の興味深い情報を、スマートフォンの表現力で来園者に伝えることで、来園者の興味と関心がより引き出されるとしている。同基盤は教育施設での利用の他、野球場やサッカー場などスポーツ施設での情報提供や、商業施設でのプロモーション、迷子対策への活用など、低コストかつスピーディーにオフライン・プロモーションを始めることが可能になるという。同社は、同基盤を利用するシステムを開発することにより、多くの施設利用者にスマートフォンを利用した便利なサービスを提供していく意向だ。
2015年10月07日エンバカデロ・テクノロジーズは8月3日、ビーコンを使用した位置検出機能をアプリケーションで容易に利用可能にする開発者向けソフトウェアソリューション「BeaconFence」を発表した。BeaconFenceは、RAD Studio XE8で利用できるソリューションで、iOS、Android、Windows、OS Xアプリケーションに、位置情報を検出し応答する機能を容易に追加可能にするコンポーネントやツールによって構成されている。業界標準のiBeaconsやAltBeaconsを特定のエリアに複数個配置することで、GPSを使用することのできない屋内でも、物理的な位置を把握でき、専用のビジュアルツール「Beacon Fencing Map Editor」を用いることで、マップ上にビーコンの位置やゾーンを定義し、ユーザーやデバイスが特定のゾーンへ入出したことを検知、応答させることができる。BeaconFenceの利用により、これまで多くの開発工数とメンテナンスの手間を要してきた多数のビーコンを利用した位置検出とその応答アプリケーションの構築が容易になり、小売、医療、娯楽、製造、交通、流通などの幅広い分野での応用が可能となる。BeaconFenceの利用にあたっては、使用するビーコンの数、使用するエリアの広さによって、無償利用を含む複数のライセンスオプションが用意されている。同社はVisual Studio、Xcode、Java、XamarinでもBeaconFenceを利用できるようにする計画を進めているという。
2015年08月03日米Googleは7月14日(現地時間)、Bluetooth Low Energy(BLE)ビーコンのオープンフォーマット「Eddystone」を公開した。AppleのiBeaconがプロプリエタリな技術であるのに対して、Eddystoneはオープンネスを特徴としている。iBeaconによって採用例が増えているBLEビーコン。美術館の館内でユーザーが鑑賞している作品の説明をスマートフォンのアプリに表示するなど、スマートフォン使用者のロケーションを把握し、それに基づいて関連する情報を提供する。測位と情報提供でユーザーをガイドするような技術であり、Googleは英国のエディストン灯台からEddystoneと命名した。Googleによると、BLEビーコン技術を活用したソリューションを提供しようとする開発者やメーカーにとって既存技術は制限が多く、そこで同社は実際の生活における利用ケース、クロスプラットフォーム対応、セキュリティを満たすBLEビーコンのフレームフォーマットの構築に乗り出した。GoogleはEddystoneをより多くの利用ケースにビーコン技術を拡大できるようにデザインした。AndroidとiOSをサポートし、ハードウエアメーカーは1つのハードウエアで複数のモバイルプラットフォームと幅広いアプリケーションシナリオに対応できる。既存のBLEビーコンについてもファームウエアのアップデートでEddystone互換を実現できる。拡張性と相互運用性のあるプロトコルになっており、現時点ではハードウエアパートナーに限られるが、近い将来にEddystone認定プロセスを公開する。また、プライバシー保護とセキュリティを確保するためにEphemeral Identifiers (EIDs)を組み込んだ。EIDは頻繁に変更され、権限を与えられたクライアントだけにデコードが限られる。これによって紛失した鍵を見つけたり、空港で多くの荷物の中から自分の荷物を見つけるというようなシナリオが可能になる。GoogleはEddystoneプロジェクトの成果をApache v2.0ライセンスで公開する。今年初めにGoogleは米オレゴン州ポートランドでビーコンを用いた乗り換え通知サービスをGoogle Mapsで開始したが、Googleも同社の製品の改善にEddystoneを取り入れている。間もなくGoogle Nowでも活用されるようになり、たとえばユーザーがレストランに入ったら、その店のメニューのカードを表示するといったことを実現するという。
2015年07月15日帝人、タグキャスト、セルクロスの3者は5月25日、都内で会見を開き、O2O(Online to Offline)向けに信号を面で認識できるシート型ビーコン「PaperBeacon」を開発したと発表した。同製品はBluetooth LE(BLE)による通信とセルクロスが保有する「2次元通信技術」を活用することで、従来のビーコンと異なり、スマートフォンやタブレットを同製品の上を置くことで面としての通信を実現し、座席の位置などを特定し、テーブルなどに応じた機能を提供することを可能とするもの。具体的には、セルクロスが保有する電磁波をシールドするメッシュ状の金属の隙間から電磁波よりも短い波長がシート表面近傍に染み出す現象(エバネッセント波)を利用することで、面での近距離通信を可能とする「2次元通信技術」を利用した通信媒体である「セルフォーム」を帝人が開発し、それにタグキャストのビーコン技術「TAGCAST」を組み合わせることで実現したという。セルフォームを採用したシートは布だけでなく、堅いシートやワイヤ状の素材も実現できるため、ウェアラブルへの適用なども考えられるという。このシートは30cm間隔で配置しても、それぞれのPaperBeaconを認識することができ、各ビーコンが発行するIDをクラウド上にて管理することで、サービスの提供が行われる。サービス事業者側は、タグキャストのSDKを用いてアプリを開発することで、簡単にテーブルとビーコンを紐づけることができるようになる。なお、ビーコンにはリチウムイオン電池が搭載されており、1年程度の稼働が可能。導入費用は初期費用が5000円、管理システムの運用/保守で月額800円としているが、導入台数などによって価格は変わってくるとのこと。また、想定用途は飲食店や学校などを中心に考えているとするが、グローバルに需要があるとのことで、新たな利用方法の模索なども図っていき、セルフォームビジネスとして従来のIDタグによる物品管理などと併せて2019年度で20億円としているほか、同製品単体では初年度で1万枚の出荷を目指すとしている。国内発売は6月1日からで、設計/製造を帝人とセルクロスが担当し、販売/運用/保守をタグキャストが担当する。
2015年05月25日高島屋と凸版印刷は3月31日、BLE(Bluetooth Low Energy)ビーコンとデジタルサイネージを活用した中国人観光客向けの情報配信サービスの実証実験を新宿高島屋で実施すると発表した。実証実験では、BLEビーコン付きのストラップを持って来館者が館内に設置されたデジタルサイネージに近付くと、デジタルサイネージから自動的に中国語の商品情報や店員のコメントが流れるというもの。ストラップは、館内の受付や免税カウンターで配布する。これまでビーコンを活用した店舗内での情報配信サービスは、ビーコンとスマホを連携させるものが主流であったが、来店者が自分でアプリをインストールする手間などが課題となっていた。今回の実証実験は、BLEビーコンを持ち歩くだけでサイネージからの情報を得られることが大きな強みとなる。実施期間は4月4日~17日まで。新宿高島屋の館内に、デジタルサイネージを8カ所に設置し、ビーコンを200個用意する。商品情報の提供のほか、各サイネージに1文字ずつ隠された合計4文字のキーワードを集めて言葉を当てるクイズイベントなどを実施する。
2015年04月01日JR東日本は、無線ビーコンを活用して東京駅構内をナビゲーションするiPhone向けアプリ「東京駅構内ナビ」を18日より公開する。App Storeよりダウンロードでき、価格は無料。対応OSは、iOS 7.1.2以降。「東京駅構内ナビ」は、JR東日本が大日本印刷、日立製作所と共同で開発した、東京駅構内のナビゲーションアプリ。ナビゲーションサービスの実証実験としており、2015年2月28日までの限定公開となる。ユーザーへアンケート調査などを実施して、今後の実用化を目指していく。ナビゲーションの対象となるのは、JR東日本 東京駅1階、地下1階、改札内コンコース。約160カ所に設置された無線ビーコンを活用して、ユーザーの現在位置を表示し、出発地から目的地までの経路を案内する。そのほか、構内の案内サインを目印にして進む方向を通知する「サインリレーナビ機能」、周辺の施設情報で方角を特定する「周辺ビュー機能」、進行方向に応じて地図の方向を切替える「コンパス連動機能」などを搭載している。
2014年12月03日Spansionと大日本印刷(DNP)は11月18日、Spansionのエネルギーハーベスティング向け電源ICを搭載したBluetooth対応の専用ビーコンを使って、屋内位置情報サービスおよびO2O(Online to Offline)サービスの実証実験を開始すると発表した。DNPは、日本航空と進めている「iBeaconプロジェクト」において、羽田空港第1旅客ターミナル、および各地の空港の出発ロビー付近に、SpansionのICを搭載したUSB給電タイプの電池レス専用ビーコン端末を設置している。ここでは、「JAL Countdown」アプリの利用者に運航状況や搭乗口、搭乗開始時刻などを配信するサービスの実証実験を10月9日より開始している。また、イオンモールとは、商業施設「イオンレイクタウン」の駐車場からの施設入口付近に照明を利用した太陽電池パネル給電タイプのビーコン端末を設置して、スマートフォン向けの専用アプリに、デジタルフロアガイドを配信する実証実験を行っている。その他、今後もさまざまな施設などで同ビーコン端末を使用した実証実験を進めていく予定という。DNPの「iBeacon」を使った情報配信サービスは、スタンプラリーの他、デジタルクーポンや施設内のマップ情報、商品説明配信などに拡大しており、今後、ショッピングモールやテーマパーク、美術館などの大型施設や観光地に広く導入されると期待している。一方、「iBeacon」対応サービスの増加に伴い、施設に設置するビーコン端末の保守・メンテナンスの作業負荷やコストは、事業者にとって大きな負担になると想定される。Spasionのエネルギーハーベスティングソリューションは、エネルギー源として太陽光、振動、温度変化などを用いて、またそれらの複数のエネルギー源の並行利用が可能なため、信頼性の高い電池レスの動作を実現できる。Spansionは、こうしたセンサやビーコンモジュールに対する企業の保守・運用費用の削減に貢献するとともに、新しい革新的IoTアプリケーションの創出の一翼を担っていくとコメントしている。
2014年11月20日アプリックスIPホールディングスは11月18日、ウォーターサーバー用の「お知らせビーコン」を開発したと発表した。ウォーターサーバーのボトル交換タイミングを常に把握し、ボトル補充が必要になったタイミングで、スマートフォンから簡単に補充発注が可能となる。ウォーターサーバー利用者は、ボトルの補充発注がうまく管理できずに不足・余剰などの課題を抱えており、提供企業側にとっては販売機会の損失になっているという。このビーコンにより、利用者が必要なタイミングで簡単にボトルを補充発注でき、配送日の指定や変更が可能となるだけではなく、提供企業側にとっても顧客満足度の向上による追加受注の拡大、解約リスクの軽減、受注作業効率の向上、利用者の水利用頻度・傾向などが把握できる。これは、家庭用品向けの継続的な補充発注ソリューションとして提供する。また、家庭用品だけでなく、オフィスや工場向け製品など、国内外のメーカーとともに「お知らせビーコン」を搭載したさまざまな製品の開発を進めていくという。
2014年11月19日