人口増加が顕著になってきた現代、世界はますます混雑しそうです。7月に出された国連の新しい統計によれば、人口は73億人から84億人に増加しました。さらに2050年までに97億人、2100年には112億人に到達すると推定されています。今回は『BBC』の記事を参考に、人口増加に関する諸問題についてまとめました。■都市部への人口流入は止まらない!郊外から東京への道を2~3時間も運転すれば、日常的に大渋滞が起こっていることがわかるでしょう。しかし都市部は、移動が少し困難になったくらいで人口が減ることはありません。わざわざ不便な場所へ移住する人も、ほんの一部です。とはいえ人口の少ないところ、たとえばモンゴルのゴビ砂漠やサハラ砂漠、南極大陸で生活している人がいるのも事実です。人口が増え、住むところがなくなったら、郊外に行ってどんどん土地活用をすればいいと単純に考えてしまいがちですよね。ですが実際には、さらに都市部に人が集まるだけ。事実、人口研究の専門家ジョエル・コーエン氏は、人口増加は都市部で起きていると断言します。地域を都市部と農村部に分けて考えたとき、たしかに農村部にも働き手が必要なことは事実です。しかし兼業農家の増加を考えても、技術の進歩と効率化によって昔よりもより少ない手間で農業は可能。仕事の面から地域性を考慮してみても、都市部の人口が増えることは必至です。都市部人口の推移としては、1930年は世界の30%、現在は55%ですが、2050年までに3分の2になるとコーエン氏は発言しています。ちなみに、世界の人口のおよそ半分は、50万~300万人が居住する小都市に住んでいます。そして残りの人々は、100万人から1,000万以上の大都市に居住しています。後者はほとんどが新興国や途上国、具体的には中国やインド、ナイジェリアなどの都市です。自然に人口増加した都市部とはまた異なり、ニューヨークや中国の珠江デルタのように都市スプロール現象が見られた場所もあります。都市や地方は、人口が増加するほどに地理的にも拡大していく傾向があるのです。■人口密度の高い地域は住みづらい?高い人口密度の地域でも人は生きられます。国連人口局長のジョン・ウィルモス氏も発言していますが、マンハッタンのような人口密度の高い地域でも快適に暮らすことは可能なのです。高物価でもそれに比例する高収入、高学歴な教育を受けるだけの経済力があれば生活でき、暮らしの質は高くなるでしょう。しかし地方で育ったからといって、都市で育った人々より劣るわけではありません。2100年には、アフリカだけで10億人以上人口が急増するという推定が出ています。そんな発展途上のアフリカでもっとも整備すべきなのは公衆衛生の部分。システムや資金の提供だけではなく、それを継続してコントロールする人材や機関が必要なのです。アフリカにできる都市は、このままではスラム街になってしまうでしょう。同じくアジアも発展目ざましいものがありますが、都市部自体に人口流入の吸収力がありません。たとえばラゴス、ダッカ、ムンバイのような都市は、発展はしていますが物価は高く、生活は苦しく、エコに気を配るほどの余裕はないのです。*これからの私たちは、地球とともに生きることをこれまで以上に意識するべきです。先進国や発展途上の都市部が今後どうなっていくかは、私たちの地球に対する態度で変化するでしょう。気候変動が都市部に影響を及ぼすことは想像に難くありません。気候の変化で、その時々で快適な都市が変わることもあり得ます。そして一極集中型の都市は特に、天災時に大打撃を受けます。なにかが起きたときに国や地球全体でどう対処すべきか、事前に答えを用意しておく必要があります。これまでの私たちは、地球上のたくさんの資源を使い切りはじめています。都市部への流入数の限界、地球環境への影響を考えても、世界人口はいつか増加から横ばいに転じるでしょう。減少すらはじめるかもしれません。次の10年で、人口減少の世界に生きることになる可能性もあります。いまこそ地球と向き合い、人や地球と共生することが重要なのではないでしょうか。(文/スケルトンワークス)【参考】※Is the world running out of space?-BBC
2015年09月15日○日本の人口はどうなる?日本の人口減少が止まりません。2050年には1億人を割り込み、2060年には現在より4,000万人減少して8600万人になると予想されています。日本は人口が減少するなか、移民を受入れない限り日本経済の規模も縮小し、世界経済における日本経済の重要性が低下すると問題視されています。○人口と経済成長の関係国の経済成長にとって人口は重要です。1つ目の理由は労働力です。労働力が多ければ、それだけたくさんの人が働き、収入を得ることができます。2つ目の理由は消費の拡大です。収入を得る人が増えるとお金を使って消費をする人も増え、経済活動が活発になります。つまり、人口が増加すれば経済全体の活性化と成長にもつながるのです。新興国が高い成長性を期待されるのも、今後人口が増加すると見込まれるからです。○人口で見る今後魅力的な国は?では、人口で見た場合、今後成長が期待できる国はどこでしょうか?人口が今後も増加していく点から考えると、新興国は魅力的です。新興国の中でも特にアフリカやアジアの国々は人口規模、伸び率ともに期待できます。現在アフリカの人口は11億人ですが、2040年には20億人になると見込まれます。こうした背景もあり、アフリカ市場は今後の成長が期待できる市場と考えられます。また、現在人口が43億人のアジアも2040年には50億人を超えると見込まれており、今後の成長が期待できる市場となっています。経済成長を考えるうえで人口はとても重要なキーワードです。人口を見ればその国の成長性も見えてきます。これから人口が増加すると見込まれる新興国と各国の経済成長に注目です。主要地域別の人口推移(年次、期間:2015年~2100年)●ピクテ投信投資顧問が提供する、「ボンジュール」からの転載です。
2015年08月25日世界各国で少子化が問題になっていますが、それでも世界規模では人口は増え続けています。いま、世界の人口はおよそ73億人。しかし『The Guardian』によると、2050年には97億人に達するという予測が国連で発表されたそうです。いったい、世界でなにが起こっているのでしょうか。■世界の人口増加率は1970年代に低下10年前の人口増加率は1年に1.24%でしたが、現在は1.18%に落ちています。それでも、1年に8,300万人も人口が増えている計算です。世界の人口増加率は1960年代にピークを迎え、1970年代から下がり始めました。国連の調査によると、増加率が緩やかになった原因は、世界的な出生率の低下にあるとか。出生率とは、女性が生涯で産む子どもの人数の平均値。世界でいちばん出生率が高いアフリカでも、その人数は減っていたそうです。しかし、それでもすでに人口が多い国では、人口は増え続けています。インド、ナイジェリア、パキスタン、など9つの国の人口増加率は、2050年までに世界の半分の人口増加率をカバーするだろうと国連は予測しています。■人口増加は先進国の少子化より深刻世界の人口は、2030年までに84~86億人、2050年までに94~100億人、そして2100年までには100~125億人になるだろうと予想されています。アフリカは2050年までに28の地域で人口が倍になり、これからの35年間で世界の半分以上の人口増加を担うだろうといわれています。ナイジェリアは2050年には世界で3番目に人口が多い国になり、アメリカの人口を超える予想です。アフリカは途上国が多いため、2050年以降は人口が増加する唯一の地域になりそうです。世界の人口におけるアフリカの割合は、2100年までに現在の25%から39%にまで増える見込みです。それと入れ替わるように、アジアは2050年までに54%、2100年までに44%に減ると予想されています。今後、実際に出生率がどうなるかは断定できないとはいえ、アフリカが世界の人口のカギになるのは間違いなさそうです。■世界の人口増加は貧困にもつながる調査を行った研究者のひとりであるジョン・ウィルモスさんは、アフリカでの人口増加は、さまざまな問題も抱えていると語っています。「人口が増加するにつれ、貧困や格差、飢餓や栄養失調、公衆衛生などの問題の解決が必要になってきます。これらは国の発展に欠かせません」ウィルモスさんによると、1970年代以降の人口減少は、全世界で均一に起きているわけではありません。アフリカは人口増加が早い地域ですが、子どもの死亡率の低下により、以前ほどたくさん産む必要がなくなってきました。現在人口14億人で世界トップを誇る中国は、7年後にはインドに抜かれるだろうといわれています。インドは2030年以降も、何十年かは人口が増え続ける見込みですが、中国は減っていくと考えられています。ヨーロッパは、唯一人口が減り続けている地域です。7億3800万人の人口は、2100年までに6億4600万人にまで減少すると予測されています。■世界各国で高齢化が社会問題となるヨーロッパの国々や北アメリカなど、世界のおよそ半分にあたる46%の国では、出生率は2.1人以下になっています。インド、インドネシア、パキスタンなど、46%の国では出生率は2.1~5人、ナイジェリアやコンゴ共和国などの国々では5人以上です。出生率が5人以上の国はほとんどがアフリカにあります。出生率の低下は高齢化ももたらします。現在ヨーロッパの60歳以上の人口の割合は24%ですが、これが2050年までには34%になるといわれています。また、ラテンアメリカの国々でも現在の倍の25%に、そして若い世代が一番多いアフリカでも、5%から9%に増えると予想されています。調査では「特に発展途上国で、健康と家族計画についての知識を広めることが必要」としています。2015年の調査では途上国の34%の女性が避妊しておらず、22%以上が望まない妊娠をしていました。避妊についての正しい知識がないことも、アフリカの人口増加に影響しているようです。いずれにしてもエネルギー問題同様に、人口問題についてはこれから考えていかなければなりません。(文/スケルトンワークス)【参考】※Global population set to hit 9.7 billion people by 2050 despite fall in fertility―the guardian
2015年08月14日●利用率減少の理由その1米国でのApple Payの利用動向に関して、ある最新のアンケート調査報告が話題になっている。米国でのサービスインから9カ月近くが経過したApple Payだが、その利用率は今春の水準をピークに減少へと転じており、サービス利用に必要なiPhone 6の販売台数が増えるにつれ、相対的に利用率が減少する現象が顕在化しつつあるようだ。この状況の背景にあるものは何なのか。今回の調査報告を行っているのはPYMNTS.comで、同社がInfoScoutとの共同調査形態でユーザーアンケートをまとめて8月5日(米国時間)に公開したものだ。両社は昨年2014年11月のBlack Friday、今年2015年3月、そして今回の6月という形で3回にわたってApple Payの利用動向調査を行っている。Black FridayのタイミングではiPhone 6 (iPhone 6 Plus)発売から2カ月が経過した程度であり、あまり十分なデータが取れなかったようだが、iPhone 6の普及率が一定水準に達した今年3月と6月の2つのデータの比較で今回の傾向が明らかになったという。具体的には、Apple Payの利用経験があるかという問いに対して、2015年3月時点では15.1%があると答えていたのに対し、6月には13.1%へと減少している。また実際に買い物に利用したかどうかの問いに対して、3月時点では39.3%だったものが、6月には23%まで減少しているという。実際に決済にApple Payを利用したか、という後者の問いについては、過去に利用経験があり、かつ実際に店舗に非接触決済ターミナルが存在してiPhone 6が手元にあるにも関わらず、あえて利用しなかったユーザーの比率が増えているということだ。ここでは2つのデータが読み取れる。ひとつは「アーリーアダプター」がキーワードになる。例えばAppleの会計年度で2015年度第3四半期(4~6月期)だけで4753万台のiPhoneが販売されているが(すべての種類のiPhoneを含む)、iPhone 6の販売期間である直前6カ月の2014年9月~2015年3月だけで1億3600万台のiPhoneが販売されており、おおまかに2015年4月から6月の3カ月間に3割程度iPhone 6ユーザーが増えていると推測される。もし、Apple Payに興味あるiPhoneユーザーが、新製品発売後すぐに入手して試そうとするようなアーリーアダプターに偏っていた場合、この3割程度の母数上昇で「実際に試してみた」という比率を押し下げる結果になってもおかしくなく、その意味では15.1%から13.1%への減少幅というのは比較的小規模に収まっているのではないかというのが筆者の感想だ。もう1つのデータは、実際に利用経験があるにも関わらずApple Payそのものの利用率が減っているという現象だ。これは2つの側面があると考えられ、まず一度ないし何回か試したユーザーがすでに「飽きて」しまい、次から使わなくなってしまうことが理由の1つだと考えられる。本来であればタップ&ペイで気軽に決済が行えるはずなのに、むしろ元の支払いスタイルに戻ってしまっているということは、モバイル端末で支払うことにあまりメリットを見出せず、リピーターを掴んでいないことの証左だといえる。●利用率減少の理由その2○セキュリティに懸念理由の2つめは「技術を信用していない」という部分で、PYMNTS.comのデータでも「セキュリティ上の懸念がある」との回答が15%から19%に増加しているほか、実際に使えない可能性があるとの理由で敬遠しているといった回答もみられる。本来、トークナイゼーション(Tokenization)に対応してEMVのチップ入りクレジットカードではない磁気ストライプ型のカードよりははるかに安全なApple Payであり、既存のクレジットカードインフラをそのまま利用して決済が可能な仕組みではあるが、利用方法の周知も含め、ユーザーへの教育が浸透していない結果なのだろう。今回のPYMNTS.comの報告では、9 to 5 Macがきれいに要点をまとめているが、Apple Payが技術普及におけるかなり初期のステージに位置していることがよくわかる調査報告となった。非接触ターミナルを使ったモバイル決済において10年以上が経過している日本では「すでに通った道」という印象が強いが、「インフラ普及(端末普及も含む)」と「ユーザーへの教育」が浸透したうえで、かつ「継続利用するモチベーション」が重要な意味を持っており、Apple Payが広く認知されるにはまだ期間が必要だといえる。例えばFeliCaの利用が急増したのは大型小売店舗での一斉導入がスタートした時期で、さらにポイントカード連動によるユーザーの囲い込み策が継続利用のモチベーションとなっている。交通系から小売店まで、都市部ではおサイフケータイのみでほぼ生活できる状況が整ったのは比較的最近の話だが、おそらくはApple Payについてもこのレベルの利便性が確保されない限り、利用率は今後も微減傾向が続くと考えられる。iOS 9ではPassbook改め「Wallet」が導入され、Apple Payとストアカードの連動が可能になったが、これはサービス普及のための大前提であり第一歩だといえる。いずれにせよ、1~2年でどうこうなる話ではなく、インフラとして認知されるまで数年単位の継続努力が必要となるはずだ。
2015年08月10日カゴメは7月22日、野菜・果実ミックスジュースを継続して飲むことで、肌の奥の「隠れジミ」が減少することを、ヒト試験により明らかにしたと発表した。同成果の詳細は8月27日より開催される「日本食品科学工学会大62回大会」にて発表される予定だという。隠れジミは、肌の奥に潜むメラニンで、シミ予備軍とも呼ばれるもの。肌のターンオーバー(新陳代謝)により肌の表面に押し出され排出さるが、ターンオーバーが乱れると、肌の奥に留まってしまうことが知られていた。これまでの研究から、トマトジュースの飲用により隠れジミが改善され、その効果がカロテンの一種であるβ-カロテンによるものである可能性が報告されていた。今回の研究は、トマトジュース以上にβ-カロテンを含有している野菜・果実ミックスジュースにも隠れジミの改善効果があるのかどうかをヒト試験にて確認したもので、継続して飲用した結果、隠れジミが減少することを確認したほか、この効果の有効成分が、β-カロテンやα-カロテンのようなカロテン類であることが示唆されたとしている。なお、β-カロテンはジュースなどに加工することで、吸収性が高まるという。
2015年07月22日過去に類を見ない人口減少問題から日本は立ち直ることができるのでしょうか。生まれてくる赤ちゃんが減少すれば、当然、社会は高齢化します。今回は高齢者を悩ませている睡眠の問題についてご紹介します。50年後の日本は4人に1人が75歳以上!?超高齢化社会へ突入する日本。内閣府が「50年後の日本」を予測した資料を発表しており、以下のような可能性を挙げています。・人口は9,000万人を下回る(2015年現在、約1億2,600万人)・4人に1人が75歳以上、2.5人に1人が65歳以上に・出生数は半分以下に(2015年現在、約95万人)つまり、人口は減り、約半分の人が高齢者になり、生まれてくる赤ちゃんは激減する、という予測です。本当に日本は今後、どのようになってしまうのでしょうか。超高齢化社会で問題になるのが「介護問題」です。自分には関係ない、と思っている人もいるかもしれませんが、上の予測を見ると決して他人事とは言えないのではないでしょうか。不眠に悩む高齢者、要介護者高齢者の介護をするうえで、注意するポイントの1つとして挙げられているのが睡眠です。加齢とともに睡眠も老化すると言われていますし、さらに一日中横になっていることも多い要介護者は不眠に陥りやすいと言われています。高齢者の睡眠でよく見られる傾向としては、「朝早く目が覚めてしまう」「寝つきが悪く夜中に何度も目が覚める」というもの。介護者もその習慣にあわせるような形で睡眠不足になってしまうようです。このような高齢者の睡眠問題に対する対策はどんなものがあるのでしょうか?改善する方法は?寝つきをよくするには、音楽を聴いたり日記をつけたりするなど入眠の習慣を取り入れることが効果的と言われています。また、夕食は就寝する3時間くらい前には済ませておくこと、快適な寝具や室温を心がけて睡眠環境を整えることなども有効だそうです。適度な運動や日光浴といった日中の行動でも対策できます。上記のようなことは介護の専門学校などでも学ぶ内容ですが、介護が他人事ではなくなりつつある現代、誰もが知っておいたほうがよい方法かもしれませんね。Photo by Ed
2015年04月08日LINEは29日、公式ブログにて「不正ログイン(乗っ取り)対策に関する現状のご報告」と題した記事を掲載し、不正ログインによる被害が大幅に減少していると発表した。LINEにおける、不正ログイン(乗っ取り)による被害は、2014年6月頃より報告されており、「登録している友だちに身に覚えのないメッセージを勝手に送信される」ほか、「コンビニでWebMoneyを買ってくれ」など、電子マネーを購入を持ちかける詐欺被害も発生していた。そうした不正ログイン(乗っ取り)による被害に対し、同社はパスワード変更やPINコードの設定をユーザーに求めてきた。その結果、同社に寄せられる不正ログイン(乗っ取り)に関する被害の相談件数が大幅に減ったという。また同ブログでは、警視庁からの発表として「これまでに657件の被害届・被害相談があったが、現時点では警視庁管内での被害届件数がゼロになった」とアナウンスしている。同ブログ上では、ユーザーに対し「これまでの皆様のご協力にスタッフ一同、心より御礼申し上げます」と感謝の意を綴っている。なお、既に発生している被害については、不正アクセス禁止法違反や詐欺の疑いで捜査機関による捜査が継続されている。(記事提供: AndroWire編集部)
2014年10月30日(画像はイメージです)リコピンが卵巣癌のリスク減少リコピンが抗酸化作用を持つことから、さまざまな癌のリスクを減らすということが、いくつもの臨床結果から示唆されています。しかし、今まで公開された臨床試験すべてが癌に効果ありという結果となったわけではありません。今回、Soochow大学のリー氏らがメタアナリシスの手法を用いて今までの文献を総合的に分析しました。その結果、リコピンの摂取量が多くなると、卵巣癌のリスクは低下することがすることが分かったといいます。卵巣癌のリスクが高くなる閉経後の女性では、リコピンを摂取することは有益ということが統計学的に証明されました。リコピンと癌米国国立がん研究所のPDQ(R)でリコピンの効果について記載。また、疫学研究でもリコピンの摂取量と前立腺癌の発生率の間に関連がある可能性があると記載されています。リコピンの効果抗酸化作用が効いているといわれていますが、男性ホルモンに対して影響を与えるために前立腺癌や卵巣癌に効果を示しているという説もあります。【参考】・Nature Scientific Reports 4, Article number 4885・米国国立癌研究所リコペン
2014年05月25日世界のさまざまな国の中で、「人口の多い国」というのはよくクローズアップされますが、逆に少ない国はどんな国々なのでしょうか?人口の少ない国はどこなのか、外務省に問い合わせて調べてみました!●第1位バチカン市国……人口793人人口の少ない国第1位は、世界最小の国土面積を持つカトリック教会の中心地・バチカン市国でした。バチカンの紹介映像などを見ると、もっと多くの人がいるように思えますが、観光施設などで働く職員は国外のイタリアから通勤している人がほとんど。793人の国民の大半が修道者なのだそうです。●第2位 ツバル……人口9,847人第2位はオーストラリアの北東に位置するオセアニアの小国ツバル。美しい海とサンゴだけでなく、海抜が最高でも5メートルと非常に低いため、温暖化による海面上昇で海に沈んでしまう可能性がある国としても有名です。1位のバチカン市国の793人と比べると多く感じますが、日本だと「市」にも認定されないほどの人口です。●第3位ナウル共和国……人口9,947人第3位はオーストラリアの北東、ニューギニアの東に浮かぶナウル共和国です。ツバルとは100人しか人口が変わらないので非常に僅差。日本人にはあまりなじみのない国ですが、第二次世界大戦時には日本が占領したこともありました。●第4位クック諸島……人口1万8,500人ポリネシアにある島国国家のクック諸島が第4位です。上位の3国と比べるとかなり多い人口ですね。クック諸島は全部で24の珊瑚環礁と火山島で構成されていて、ニュージーランドと連合関係を持っている国です。日本は2011年にクック諸島を国家として承認し、外交関係を締結しました。●第5位パラオ共和国……人口2万609人次に人口の少ない国は、フィリピンの南東に位置するパラオ共和国。かつては日本による統治が行われ、現在でも日本から多くの援助を受けている国です。リゾート地としても人気が高いですね。●第6位サンマリノ共和国……人口3万1,735人第6位はイタリア半島の東部に位置するサンマリノ共和国。世界で5番目に小さい国土を持つ国です。現存する共和国としては、世界最古なんだとか。F1の『サンマリノ・グランプリ』が開催されていたことでも有名ですね。●第7位モナコ公国……人口3万5,427人フランスとイタリアの国境付近に位置する都市国家・モナコ公国が第7位。国土はバチカン市国に次いで世界で2番目の小ささ。所得税がないため、お金持ちが大集合している国です。ちなみにモナコはカジノも有名ですが、モナコの国籍を持っている人はカジノで遊んではダメなんだそうです。●第8位リヒテンシュタイン公国……人口3万6,304人第8位はスイスとオーストリアに囲まれた小国リヒテンシュタイン公国です。リヒテンシュタイン家が元首を務め、首相は元首が任命するそうです。人口も少なければ国会議員も少なく、議員定数は25席。ちなみに、UEFA(欧州サッカー連盟)に加入している国の中では唯一サッカーリーグがない国でもあります。●第9位セントクリストファー・ネイビス連邦……人口5万3,051人第9位は大西洋・カリブ海に浮かぶ小国セントクリストファー・ネイビス連邦。日本人にとってはあまりなじみのない国ですよね。面積はアメリカ大陸で最も小さいのだそうです。●第10位マーシャル諸島共和国……人口5万4,816人太平洋に浮かぶ島々で構成されているマーシャル諸島共和国が第10位。こうした太平洋に浮かぶ国は基本的に人口が少ない傾向にありますが、マーシャル諸島共和国は比較的多い感じですね。ちなみに人口の多い国のベスト10は、第1位中華人民共和国……人口13億4,800万人第2位インド……人口12億4,200万人第3位アメリカ合衆国……人口3億1,300万人第4位インドネシア……人口2億4,200万人第5位ブラジル……人口1億9,800万人第6位パキスタン……人口1億7,700万人第7位ナイジェリア……人口1億6,300万人第8位バングラデシュ……人口1億5,100万人第9位ロシア……人口1億4,300万人第10位日本……人口1億2,700万人となっています。中国とインドがずばぬけていますね。人口の少ない国ベスト10はこのようになりました。どの国も日本の市や町よりも少ないですが、バチカン市国はずばぬけています。大きな小学校や中学校よりも少ない可能性もありますよね。バチカン市国より人口が少ない国はそうそう生まれないでしょうね。記事参照:外務省「人口の少ない国」「人口の多い国」人口数出典元:The World Bank - World Development Indicators - Population, total(2011)(貫井康徳@dcp)
2013年03月06日日本では野球やサッカーといったスポーツが人気ですが、実は競技人口で見ると、上位ではなかったりします。では、日本国内ではどんなスポーツが競技人口が多いのでしょうか?また、世界ではどうなのでしょうか?■日本国内で競技人口が一番多いスポーツは?スポーツ財団が調査した結果によると、日本国内でのスポーツ競技人口(実施人口)で一番多いのは、実は「ウォーキング」なのです。「それってスポーツなの?」と思う人もいるかもしれませんが、日本ではウォーキングは立派なスポーツとして認められており、競技人口(実施人口)は2,000万人以上と言われています。次に多いのが「ボウリング」で約1,900万人、第3位は「水泳」で約1,300万人となっています。以下、第4位ゴルフ……約1,200万人第5位バドミントン……約930万人第6位 卓球……約900万人と続き、ようやく第7位で「サッカー」、第8位で「野球」が登場します。サッカーは約750万人、野球は約730万人となっています。団体競技での競技人口で考えると、サッカーは1位、野球は2位となりますが、単純に競技人口(実施人口)だけで見ると、そこまで上位ではなかったりするのですね。ちなみに、「バレーボール」は約650万人で第10位、「バスケットボール」は約570万人で第11位となっています。■世界全体ではどんなスポーツの競技人口が多い?世界全体では、世界スポーツ連盟に登録されている数字だけを参考にするならバスケットボールの競技人口が一番多いとされています。世界バスケットボール連盟に登録されている競技人口は約4億5,000万人。サッカーは約2億5,000万人なので、大きく離されていますね。それ以外の有名スポーツでは、テニスが約1億人、ラグビーは意外に少なく約2,000万人、といったデータが出ています。ただ、調査機関によっては、サッカーが1位だったり、バスケットボールが4位だったりするので、どこに基準を置くかで競技人口が変わったりする場合が実はあります。もし日本と同じようにウォーキングをスポーツとして考えて集計したとなれば、すさまじい数字になるでしょうね。ちなみに、イギリス発祥のフィールドスポーツのクリケットは競技人口がサッカーに次ぐ、世界でも有数の競技人口を持つスポーツだと言われています。が、実はこれは「クリケットは人口が12億万もいるインドで人気なのだから競技人口も多いはず」と推測で作られた競技人口だったりします。こうした競技人口で見てみると、その競技のパワーバランスというのが見て取れたりするのでけっこうおもしろいですよ!(高橋モータース@dcp)
2012年12月09日フレンテの事業会社であるフレンテ・インターナショナルは、「乳酸菌LS1」がヒトの口腔(こうくう)内に存在した場合、歯周病菌を減少させる効果があることを明らかにした。この研究は、東海大学 医学部 感染症研究室 古賀泰裕教授と共同で行われたという。同社では既に、「乳酸菌LS1」(ラクトバチルス・サリバリウス TI2711、ヒト口腔内由来の善玉菌で、歯周病菌を抑制する働きがある)を含む錠菓を服用すると、歯周病菌数が減少することを発表している。今回はさらに研究を進め、同乳酸菌が口腔内に存在した場合の「P.gingivalis菌」(ポルフィロモナス・ジンジバリス菌。歯周病を引き起こす、歯周病菌と言われる菌の一つ)に対する作用について検証した。検証では、同乳酸菌および「キシリトール」、「ハイドロキシアパタイト」(歯を構成する成分でリン酸カルシウムの一種)を配合した錠菓を用いたヒト臨床試験を実施。歯肉縁下プラーク(歯垢)中に同乳酸菌が存在するとき、約8割の被験者の「P.gingivalis菌」数が有意に減少するという結果が得られたという。なお、今回の臨床試験の結果は、9月23日に開催された「第55回秋季日本歯周病学会学術大会(つくば国際会議場)」にて発表。同社では引き続き、歯周病予防の分野に「プロバイオティクス」(乳酸菌やビフィズス菌など、体内で有用な働きをする「善玉菌」のこと)を応用する研究を続けていくとのこと。【拡大画像を含む完全版はこちら】
2012年10月01日酒造会社で機能性食品の研究・開発を手掛ける中野BCは23日、悪玉コレステロールを減少させるという熟す前の「青柿」の粉末を食品やサプリに使う業務用商材として発売した。同社は柿の中でも、特に未成熟な「青柿」に着目。2007年から、同社のリサーチセンター「食品科学研究所」と岐阜県生物工学研究所、(独)食品総合研究所と共同で機能性等の研究を進め、2009年に青柿に含まれる「タンニン」が、善玉コレステロール(HDL)を減らさずに、動脈硬化などを進行させる悪玉コレステロール(LDL)を減少させる効果を発見した。さらに2008年には、特許出願中の独自技術を考案し、青柿を「無味」の粉末にすることに成功。無味の粉末にしたことで、応用範囲が広がり、菓子などの食品やサプリメント等の商品化を検討することとなった。商品名は「パーシモンパウダー」で、これは柿の木や実を意味するパーシモンという英単語が由来とのこと。価格は100g 1,650円(送料別)、1kg 1万5,000円(送料込)。年間300kgの売り上げを目指すという。また同社は発売を前に、青柿の粉末を使用したスイーツの共同開発を高知県の菓子工房「コンセルト」に依頼。4月から「柿フィナンシェ」「柿と酒粕のサブレ」「わらび餅」の3商品を試験販売しており、健康になれる“機能性スイーツ”として、評判は上々だという。【拡大画像を含む完全版はこちら】
2012年05月31日総務省は29日、日本の総人口の動きについてまとめた「東日本大震災後の我が国の総人口の動き-2011年10月1日現在の人口推計結果から-」を発表した。人口推計によると、昨年10月1日時点における日本の総人口は1億2,779万9,000人となり、前年に比べて25万9,000人(0.20%)減少した。このうち、日本人人口は前年比20万2,000人(0.16%)減の1億2,618万人、外国人人口は同5万7,000人減となり、過去最大の減少幅となっている。男女別に見た場合、男性は14万4,000人(0.23%)の減少、女性は11万5,000人の減少となり、男性は7年連続、女性は3年連続の自然減少となった。また、老年人口(65歳以上)割合は過去最高の23.3%に達した。都道府県別の人口増減率を見ると、前年より人口が増加したのは、沖縄県、東京都、滋賀県、埼玉県、福岡県、神奈川県、愛知県の7都県となり、前年の10都府県から減少。一方、前年の増加から減少に転じたのは、千葉県、大阪府、茨城県、宮城県の4府県で、大阪を除く3県の減少は東日本大震災の影響がうかがえる結果となった。人口減少率が最も高かったのは福島県で、過去最大の1.93%減を記録。次いで、岩手県の1.21%減、秋田県の1.03%減となった。特に、福島県は前年と比べて社会減少率が高く、県外への転出が大幅に増加。また、住民基本台帳人口移動報告の状況を見た場合、生産年齢人口(15~64歳)だけでなく、年少人口(0~14歳)の転出超過数も大きく増えていることから、福島第一原子力発電所事故の影響により、年少者を連れて家族で避難している県民が多いと推察される。総人口の月別推移を見ると、ピークは2008年12月の1億2,809万9,000人で、その後小幅な増減を2年ほど繰り返していたが、2010年12月から2011年4月までは減少を続けている。震災直後の2011年4月には、急激に減って1億2,770万8,000人となったが、その後やや増加。これは、震災後に出国するなど(2011年4月は19万人の出国超過)、外国人人口が一時的に社会減少したことが主な要因と考えられる。2011年4月以降は増加傾向に転じており、同省は「自然動態は、継続的に減少傾向となっているため、震災後に一時的に減少した外国人の入国数が戻りつつあると考えられる」としている。また、人口の年齢構造を主要国と比較した場合、総人口に占める年少人口割合(0~14歳)が最少となったのは日本で13.1%、最多はインドの35.3%。一方、老年人口割合(65歳以上)が最も高いのは日本で23.3%、最も少ないのはこちらもインドで4.8%だった。【拡大画像を含む完全版はこちら】
2012年05月30日不動産評価Webサイト「TAS-MAP」を運営する株式会社タスは、「2011年第4四半期1都3県賃貸住宅市況図」と「首都圏の人口移動の状況」を発表した。人口移動の調査では、千葉県は、震災前は4月以降横ばい傾向だったが、震災後は人口の流出が続いていることがわかった。2011年12月末時点の首都圏の人口移動の状況をみると、東京23区では周辺部の区、および中央線沿線の区で人口が減少傾向にあることがわかった。東京市部、および周辺3県においても、国道16号線の外側の地域で人口が減少傾向にあることも判明。神奈川県では東急線沿線、小田急線沿線に人口が集積する傾向があり、政令指定都市内でも人口増減に偏りが出てきている。埼玉県では、北部は一部の地域を除き継続的に人口が減少している。しかし、東京への時間距離が近い地域は人口が増加している地域が多くなっており、県内での二極化が明らかとなった。千葉県については、千葉市以東、房総半島では人口が減少している状況が続く。液状化の被害の激しかった浦安市、千葉市美浜区、市川市、我孫子市はもちろん、福島第一原子力発電所の事故に由来するホットスポットが多く発見されている松戸市でも、東京までの時間距離が短いにもかかわらず人口が流出している。千葉県では、構造的な問題と震災の液状化の影響、放射能の影響という三つの問題を抱えており、今後の動向に注目する必要がある。※データはアットホーム株式会社の賃貸住宅データを使用。分析は株式会社タスが実施。【拡大画像を含む完全版はこちら】
2012年04月02日アジアでの展開拡大で業績向上をMS&ADインシュアランスグループホールディングス傘下の三井住友海上火災保険では、人口減少に伴う日本の保険市場縮小を見据え、今後の成長が見込まれるアジアでの生保事業展開の拡大により、グループの業績向上につなげたいとしている。2010年度内にまとめたいロイターによると、三井住友海上火災保険の西方正明・常務執行役員は24日、MS&ADのアジア事業において生命保険の分野で複数の投資案件を協議中であることを明らかにした。海外における新たな投資先は生保分野が中心になるとのこと。すでに複数の相手先と出資に向けた協議を進めているようで、2010年度内に「案件を固めたい」と話しているという。規制緩和されれば出資比率引上げもアジアでは国によって外資系企業による出資比率の制限を設けている。西方常務によると、こうした規制が緩和されれば出資比率を引き上げていきたい意向もあるという。
2010年09月27日