イートインだけでなくテイクアウトもありますやの店舗情報や求人情報を掲載するWEBサイト「Findサービス」にて、東京都 入谷駅(東京都)から徒歩10分の『Craft Burger & Grill JIRO』の情報を11月11日に掲載開始いたしました。Findサービス: 以下『Craft Burger & Grill JIRO』の店舗および提供サービスの情報です。入谷駅から徒歩10分のところにある『Craft Burger & Grill Jiro』は、ワンちゃんと一緒に食事を楽しめるクラフトバーガー屋です。全ての席にリードフックが付いています。ワンちゃん向けの月替わりサービスを始めたため、ワンちゃんがいるご家庭は来店必須ですね。こだわりの自家製ベーコン使ったベーコンチーズバーガーは、「また食べたい!」と好評の味。ランチタイムの時間が長くなり、さらにゆっくり食事を楽しめるようになりました。ワンちゃん向けの月替わりサービスを開始しました『Craft Burger & Grill Jiro』は2019年12月にオープンした、ワンちゃんと一緒に食事を楽しめるクラフトバーガー屋です。全ての席にリードフックが付いており、ワンちゃん専用のメニューを注文することができますよ。お店のインスタグラムの投稿を見た、またはインスタグラムをフォローするとワンちゃんメニューをサービスしてくれます。月替わりでサービス内容が変わるため、毎月足を運びたくなりますね♪自家製ベーコンを使ったベーコンチーズバーガーがおすすめです数あるバーガーの中でも特にこだわっているものが、自家製ベーコンを使ったベーコンチーズバーガーです。秘伝のスパイスと塩で漬け込み、スモーカーの中でじっくりと火を通し、乾燥させながら冷まします。この作業を繰り返し、仕上げにヒッコリーのウッドでスモーク。それを一晩寝かせたら自家製ベーコンの出来上がりです。オーブンでカリっと焼き上げたバンズに特製のソースを塗り、自家製ベーコンと新鮮な野菜を挟んでいただくとまさに絶品!ぜひ一度は食べてみてくださいね。平日ランチの営業時間を変更しました『Craft Burger & Grill Jiro』の平日ランチの営業時間が11時~15時(L.O14時30分)までに変更になりました。緑や自然がいっぱいの店内で、ゆっくり楽しい時間を過ごしてくださいね。ワンちゃんのお散歩の合間に来たり、お店にいるワンちゃん連れの方と仲良くなることもあるんだとか。お子さまにはキッズバーガーセットの用意もあるため、家族みんなで訪れてみてはいかがでしょうか。Craft Burger & Grill JIRO の店舗情報店名:Craft Burger & Grill JIRO電話番号:05052682814住所:東京都台東区松が谷2-31-7 ユーハイム久米地図 : ※店舗情報詳細は下記リンクページよりご確認ください。Craft Burger & Grill JIRO(入谷駅(東京都)/居酒屋・ダイニングバー)|Find グルメ : 詳細はこちら プレスリリース提供元:NEWSCAST
2022年12月08日IDC Japanは1月12日、国内企業におけるDevOpsに関するユーザー調査結果を発表した。DevOpsは開発(Development)と運用(Operations)を組み合わせた用語で、開発担当者と運用担当者が連携して協力し、ビジネスの要求に対して、アプリケーションの開発や導入を迅速かつ柔軟に行う概念。DevOpsの採用状況について調査した結果、DevOpsを採用している企業は6.6%、2年以内に採用する計画がある企業は5.0%、時期は明確ではないが採用する計画がある企業は6.6%となった。現状ではDevOpsの採用に取り組んでいる企業はまだ少ない状況が明らかになった。一方、DevOpsを採用する予定はない企業が32.6%、DevOpsを知らないという企業が38.6%となり、約70%の企業はDevOpsに対する関心がないという結果だった。この背景には、DevOpsの必要性や効果があまり理解されていないことがあると同社は分析している。DevOpsを採用している企業に対して、採用するに至った背景を聞いたところ、「IT部門で開発や運用にかかる工数を減らすことが求められた」が58.8%と最も多い回答となり、開発と運用の工数削減要求がDevOpsの採用を強く促したという結果となった。さらに「品質の高いアプリケーションが強く求められた」が38.2%で続いており、アプリケーションの品質向上も大きく影響していることがうかがえる。また、DevOpsを採用する計画がある企業については、「モバイルデバイスとモバイルアプリケーションの利用増加に対応する必要があった」がDevOpsの採用を計画する背景として最も多い回答となった。IDCは、リリースサイクルの早いモバイルアプリケーションへの対応が必要となり、今後DevOpsへ取り組む企業が増加していく可能性は高いと見ている。DevOpsを採用している企業に対して採用する上で課題になって点を聞いたところ、「投資効果が見えにくかった」が38.2%と最も多い回答だった。この結果から、IDCはDevOpsの成果、特にどのくらいビジネスに貢献しているかを具体的な数値で評価することが難しく、投資対効果がはっきりしないという課題を残しているとコメントしている。さらに2番目に多かった回答として、「DevOpsを進める共通のプラットフォームがない」が挙がった。この結果から、DevOpsを推進するためには、開発からテスト、運用まで一連のDevOpsプロセスを実行する共通したプラットフォームの構築も大きな課題となることが明らかになった。IDC Japan ソフトウェア&セキュリティ リサーチマネージャーの入谷光浩氏は「現状ではDevOpsに対する取り組みや認知は少ないが、今後、モバイルファーストやクラウドファーストに向けたアプリケーション開発要求の増加がDevOpsを促進していくと考えられる。DevOps実現に向けて企業はまず始めに、オープンソースソフトウェアやクラウドサービスを有効に活用してコストを抑えたDevOpsプラットフォームを構築し、試行錯誤を繰り返しながら自社にとって最適なDevOpsプロセスを見つけていくことが重要である」と述べている。
2016年01月12日IDC Japanは10月26日、2015年~2019年の国内OpenStackエコシステムの市場予測を発表した。OpenStackはオープンソースソフトウェア(OSS)のクラウド基盤構築/管理ソフトウェアで3万人以上のコミュニティによって開発され、年に2回のメジャーバージョンアップが行われている。これにより、常に最先端の技術が早いスピードで取り込まれるとともに、機能の改善や拡張も行われている。10月15日には12番目となるOpenStack「Liberty」がリリースされ、様々なベンダーがOpenStackをサポートしており、多くの製品がAPIを通じて連携することが可能。このため、国内IT市場ではOpenStackを中心としたエコシステムが急速に拡大している状況にある。また、今後はクラウド基盤のみにとどまらず、次世代ITインフラのアーキテクチャであるSoftware-Defined Infrastructure(SDI)の中核を成すソフトウェアになると同社では考えている。同社では国内OpenStackエコシステムの市場規模を算出し、OpenStackエコシステム市場は企業や組織がOpenStackを使用してクラウド基盤を構築するために投資するハードウェア(サーバー、ストレージ、ネットワーク機器など)、ソフトウェア(OpenStackディストリビューション、OS、仮想化ソフトウェアなど)、プロフェッショナルサービス(コンサルティング、システム構築/開発など)の金額が含まれる。2014年の推定エコシステム市場規模は8億1,500万円、2015年では2014年の約2.5倍となる20億4,500万円を見込んでいる。2014年~2015年にかけて、大手のコンテンツサービスプロバイダーやSNSプロバイダー、パブリッククラウドサービスプロバイダーを中心に採用実績が増加しているほか、導入の可否を判断するための検証を行う企業も増加。さらに、2016年の国内OpenStackエコシステム市場は61億5,000万円、2019年には363億4,000万円になると予測し、2014年~2019年の年間平均成長率(CAGR:Compound Annual Growth Rate)は113.7%と高い成長を見込んでいる。短期的にはサービスプロバイダーにおけるOpenStackの採用が市場成長をけん引するが、中期的には大手一般企業のプライベートクラウド基盤における採用など企業向けの実績も増加していく見通しだという。IDC Japan ソフトウェア&セキュリティ リサーチマネージャーの入谷光浩氏は「OpenStackはまだ発展途上にあり、今のところ導入するためには高度な技術とエンジニアを必要とする場合が多い。一方、国内における先進的な導入事例はOpenStackエンジニアの育成を促し、エコシステムの活性化をもたらしている。今後はOpenStackの成熟化が進み、エンジニアの裾野も拡大していくことで、一般企業への導入が増加していくとみられる。ITサプライヤーはOpenStack成長期における市場機会の獲得を確実なものとするために、いち早くOpenStackの実績を積みノウハウを取得することが重要である」と述べている。
2015年10月26日IDC Japanは10月19日、国内企業のITインフラにおける仮想化の実施状況に関する調査結果を発表した。同調査ではサーバ仮想化を実施している企業および組織を対象としたアンケート調査を2015年7月に実施し、516社から有効回答を得た。すでにサーバ仮想化を実施している企業において、社内の全アプリケーション(PCやモバイルのアプリケーションは除く)のうち、仮想サーバ上で稼働しているアプリケーションの割合は平均53.2%で2014年調査の49.2%から4ポイント上昇し、半数を超える結果となった。また、財務/会計管理システムや販売/顧客管理システムなど、基幹業務システムでのサーバ仮想化の導入率が2014年調査よりも上昇しており、仮想環境が拡大。サーバ、ネットワーク、ストレージすべてのITインフラリソースにおいて仮想化を実施している企業は28.3%だった。さらに、サーバとストレージでの実施は16.1%、サーバとネットワークでの実施は10.1%となった。一方、サーバだけ仮想化を実施している企業は45.5%となり、半数以上の企業はサーバのみの仮想化だけではなく、ネットワークあるいはストレージにおいても仮想化を実施している状況にある。2013年調査と比較すると、サーバ以外の領域での仮想化実施率が大きく上昇(参考資料参照)。このことから、同社ではITインフラ全体での仮想化が着実に進んでいると考えており、ネットワーク仮想化による効果が大きかった上位3項目として「ネットワークの設定作業負担の軽減」「ネットワークの冗長性/可用性の向上」「ネットワーク構成の柔軟な変更」が挙げられている。加えて、多くの仮想サーバを運用している企業では「VLANの拡張」が上位のほか、ストレージ仮想化による効果が大きかった上位3項目としては「ストレージ容量の有効活用」「ストレージコストの削減」「ストレージ管理の一元化」が挙げられてる。IDC Japan ソフトウェア&セキュリティ リサーチマネージャー 入谷光浩氏は「仮想化技術がITインフラ全体に適用されることで、コスト削減効果だけではなく、管理の効率化や一元化、柔軟性や拡張性の向上など、その効果がより大きく発揮されるようになる。ユーザー企業は仮想化ソリューションの導入を行っていく際、ITインフラ全体の観点からネットワークとストレージの仮想化についても検討していくことが必要である」と述べている。
2015年10月19日