AppleとIBMは12月10日、新しいクラスのビジネス向けアプリケーションである、IBM MobileFirst for iOSソリューションの第1弾を提供すると発表した。両社の協業の成果である同ソリューションは、銀行、小売、保険、金融サービス、通信、行政、航空分野の顧客向けに提供され、IBMの顧客であるCiti、Air Canada、Sprint、Banorteがソリューションへの支援を表明している。また、同アプリは、iPhoneおよびiPad専用に構築され、業務用モビリティのレベルをさらに深め、社員が顧客とやりとりする場合に、より速く容易に安全に、会社のすべての機能にアクセスができ、アナリティクスが組み込まれ、中核の業務プロセスにつながる。
2014年12月15日Wall Street JournalのDigitsで3日に公開された記事「AppleがユーザーのiPodからライバルの楽曲を削除(Apple Deleted rivals’ songs from users’ iPod)」によると、Appleが2007年から2009年にかけて(正確には2006年-2009年)に、競合する音楽サービスから購入したデジタル音楽をユーザーに知らせることなくiPodから削除していたという。これが事実なら、明らかにユーザーの権利の侵害である。このニュースは瞬く間に拡散し、日本の媒体も報じていたので、ご存じの方も多いと思う。Digitsの記事には、どのサービスから購入した音楽が削除されたかは書かれていない。でも、DRM(デジタル著作権管理)に関心があって当時のことを覚えている人は「エっ!」と思ったはずだ。だって、2007年当時、購入した音楽をiPodに転送できたiTunes Storeに競合するサービスは、米国でいち早くDRMフリーのMP3形式で音楽を販売し始めたAmazon MP3しかない。もし、Amazonの曲を排除していたのであれば、ひと悶着ありそうだ。たしか、Amazonで購入したLed Zeppelinの「Mothership」をiPodに入れっぱなしにしていたはずだから、すぐにiPod nanoを調べてみた……はたして、Mothershipは消えてはいなかった。Appleに音楽を削除されたと主張しているのは、iPodユーザーを集めた集団訴訟の原告団である。AppleがDRM技術を用いてiTunes Storeにユーザーを囲い込み、ユーザーに不利益を与えたとして損害賠償を求めている。この裁判、10年近く前から続くが、最近になって原告の代表者が資格を持ってない(個人的にiPodを購入していなかった)ことが判明して次々に去っていき、急遽、新たな代表者が加わるというドタバタぶり。そのため裁判自体、まったくフォローしていなかった。でも、消されたファイル騒動が気になったので、あらためて調べてみた。競合するサービスというのはReal Networksが提供していた音楽ストア「Real Music Store」で、原告側が削除されたと主張しているのはどうやらDRM変換技術「Harmony」を使ってiPodで再生できるようにしたファイルのことらしい。そうだとしたら、ライバルを排除するように削除したと書いているDigitsの記事には納得しかねる。00年代の前半Real Networksはメディアプレーヤー市場で大きな勢力だったが、iPodの大ヒットの影響で伸び悩み、そこで2004年にHarmony技術を投入した。AppleのDRM「FairPlay」をライセンスするのではなく、リバースエンジニアリングしてRealから購入したデジタル音楽をiPodでも再生できるようにした。明らかなハッキング行為である。Realは同時に「Freedom of choice(選択の自由)」というキャンペーンを展開し、消費者の選ぶ権利を主張することで自らの違法性をかわそうとした。実際、当時の消費者はDRMによってPCのメディアプレーヤーと転送できるポータブル音楽プレーヤーが制限されていたので、Realの主張には一理あり、DRMに対する非難を呼び込むことに一定の成功を収めた。Appleはというと、Realを攻撃者の1つと見なし、iTunesのアップデートのたびに淡々とHarmonyファイルを無効化し続けた。その延長がDigitsの記事にあるファイル削除になる。2007年にAmazonがAmazon MP3でDRMフリーのデジタル音楽販売を開始し、AppleもiTunes StoreでDRMフリーの音楽を販売し始める。では、その変化にRealのHarmonyが貢献したかというと、同意する人はほとんどいないと思う。結局、RealはReal Music Storeの利用者を増やすために、iPodを利用しようとしていたにすぎなかった。「選択の自由」と言いながら、自分たちもDRMを採用し続けてReal Music Storeにユーザーを呼び込もうとした。もし、RealがDRMフリーのデジタル音楽配信実現を目的に活動し続けていたら評価も変わっただろう。当時のRealはハッキング行為で問題提起したものの、そこから次のステップに進む素振りはなく、同社の掲げた"選択の自由"はやがて偽善と見なされるようになった。つまり、AppleがiPodからファイルを削除した真相はDigitsの記事が煽っているようなAppleによるライバル排除ではなかった。実際、2007年に筆者がAmazonから購入したMP3形式の音楽は今もiPodの中で健在なのだから、Digitsの記事はミスリード以外の何物でもない。では、なぜAppleはHarmonyファイルの排除を徹底したのだろうか。CDから取り込んだ音楽やAmazonから購入した音楽など他のDRMフリーの音楽ファイルと共に残しておいても良かったのではないか。裁判でAppleのコンシューマーアプリケーション担当のバイスプレジデントであるJeff Robbin氏が「(ハッキングを認めたら)そこでiPodは立ち往生してしまう」と述べていたそうだ。RealはHarmonyだけではなく、iPodをPCに接続したら起動するメディアプレイヤーをiTunesからRealPlayerに変更させようとしていた。iTunesと分断されたらiPodはスムーズにアップデートを受けられなくなる。iPodは音楽ファイルを再生するだけのデジタル音楽プレーヤーではない。iTunesと組み合わせることで、より豊かな音楽体験を実現し、アップデートを通じてそれはさらに広がっていく。セキュリティ面を含めて、そこに価値があるというわけだ。Appleが守ろうとしたのはiTunes Storeの売上ではなく、iTunesプラットフォームでユーザーに提供しようとしている体験だった。ちなみに、Harmonyがちゃんと機能していたかというと、Realのような立場の会社が堂々とハッキングするのは前代未聞なことで、2004年に筆者もすぐに試してみたが、iPodではきちんと再生できなかった。原告側はファイル削除によってユーザーの体験が損なわれたと主張しているが、そもそもHarmony自体の体験に難ありだった。「DRMを無効化したファイルをユーザーが使う権利」の議論はさておき、それ以前にリバースエンジニアリングされたHarmonyファイルは障害の原因になる可能性があった。個人的にAppleは削除する前にユーザーに通知するべきだったように思うが、セキュリティ上の理由でHarmonyファイルを削除したのは妥当だったと思う。
2014年12月15日アドビ システムズは、製品担当者ブログ「いわもとぶろぐ」にて、イラストアプリ「Adobe Illustrator Draw」が、Apple主催の「BEST OF 2014 今年のベスト」に選ばれたことを発表した。「Adobe Illustrator Draw」は、同社が2014年10月にリリースしたiOS向けのデジタルスケッチブックアプリ。名称通りデスクトップ上のIllustratorと連携し、モバイルデバイス上で描いた物をパスデータとして扱える。加えて、アドビのハードウェア「Adobe Ink & Slide」にも対応。手書きの暖かい風合いや、正確な直線を自由に描くことができるほか、カメラで撮られた素材をトレースするアプリ「Adobe Shape CC」とも連携が可能となっている。なお、「BEST OF 2014 今年のベスト」は、毎年Appleがその年に生まれた優れたアプリを選出しているもので、2014年版のセレクションのひとつに同アプリが選ばれた。このセレクションについてはApp Store上で公開されている。ちなみに、「Adobe Illustrator Draw」は「Adobe Ideas」というアプリのリブランドとしてリリースされたもの。旧アプリからの移行に関しては「CC道場ブログ」を参照してほしい。
2014年12月12日米Appleは、日本国内に研究開発拠点を設置することを明らかにした。場所は横浜で、これにより、同社の日本における事業が拡大し、雇用創出にも繋がるだろうとしている。Appleはこの件について、正式なステートメントを提出している。以下は、そのステートメントの日本語訳。私たちの日本における事業が横浜に設立するテクニカル・デベロップメント・センターにより、さらに拡大されることを大変嬉しく思っています。これは数多くの雇用創出にもつながり、彼らは現在日本で働く、8つの直営店スタッフを含む数多くの社員の仲間に新しく加わることとなります。私たちは日本でのこれまでの歩みを誇りに思いますと共に、Appleが日本でビジネスを行なってきた30年以上の間、私たちを支えてくださった多くのお客様に心から感謝申し上げます。日本時間9日、20時30分の時点では、上記以上のコメントはなくApple側も対応を行っていない。研究開発拠点は横浜市に開設されるということだけで、具体的な所在や開設時期は明らかにしていない。
2014年12月09日Appleは、Lightningケーブルの偽造品または模倣品を識別する方法を紹介した製品サポートページを公開した。Appleは、サードパーティ製のアクセサリに対し、同社が認可したことを証明する「Made for iPod/iPhone/iPad(MFi)」のロゴを付け、ユーザーへ利用を勧めている。認定を受けていない、製品を使用するとデバイスの損傷/同期の問題/ケーブルの損傷/充電の問題/ケーブルが正しくはまらない/コネクタの端が外れる/コネクタが加熱するといった、問題が起きる可能性があるという。製品サポートページでは、「Lightning - USB ケーブル」、「Lightning - USB ケーブル(Lightning コネクタ側)」、「Lightning - USB ケーブル(USB コネクタ側)」、「Lightning - 30 ピンアダプタ」、「Lightning - Micro USB アダプタ」といった観点から偽造品または模倣品を識別する方法を紹介している。詳細は以下の通り。○Lightning - USB ケーブル本物の特徴パッケージにMFiのロゴがついている。USB コネクタから約18cmの部分に「Designed by Apple in California Assembled in China」と印字され、末尾に12桁または、17桁のシリアル番号が印字されている。○Lightning - USB ケーブル(Lightning コネクタ側)本物の特徴単一の部品が使われている。接続部分が丸くスムーズに仕上がっている。ブーツのサイズが均等(7.7mm×12mm)。フェイスプレート挿入部がグレイ。偽造品または模倣品の特徴複数の部品が使われている。粗く、不均一な仕上がり。接続部分が角ばっていて、表面が不均等。さまざまな幅、長さ、厚さ。フェイスプレート挿入部が白または黒。○Lightning - USB ケーブル(USB コネクタ側)本物の特徴USB シェルの接合部が台形。端から接合部までの間隔が均等。USB 接触面が金メッキ。USB 表面はスムーズで均一。USB シェル表面が平坦。USB コネクタの絶縁体の表面が均一で平坦。偽造品または模倣品の特徴USB シェルの接合部が四角形。接合部の間隔が不均等。USB 接触面が銀メッキ。USB 表面が粗いか、ザラザラ。USB シェル表面にツメがある。USB コネクタの絶縁体に切り欠き、またはくぼみがある。○Lightning - 30 ピンアダプタ本物の特徴30 ピン Dock コネクタのアイコンが明確にレーザー刻印されている。アダプタ本体とLightning コネクタが直接接合されている。偽造品または模倣品の特徴レーザー刻印がぼやけている、または欠落している。アダプタ本体とLightningコネクタの間に段差がある、または素材に大きな刻み目がある。Lightning コネクタの外観の差異○Lightning - Micro USB アダプタ本物の特徴USBのマークがレーザー刻印されている。アダプタ本体とLightning コネクタが直接接合されている。偽造品または模倣品の特徴USBのマークがエンボス加工されている、または欠落している。アダプタ本体とLightning コネクタの間に段差がある、または素材に大きな刻み目がある。Lightning コネクタの外観の差異。
2014年12月08日Appleはこのほど、一部の企業が製造するアクセサリの中に、Apple Lightningアクセサリに似ていながら、Appleの認定を受けていないものがあるとして、偽造品・模倣品を識別する方法を公開した。Apple製のケーブルおよびアクセサリには、Lightning コネクタが付いているだけでなく、他社製のケーブルやアクセサリとは異なる独自の特徴があるので、それらを探すことで、偽造品および模倣品のケーブルやアクセサリを見分けることができるという。その特徴としては、以下が挙げられている。認定を受けた他社製アクセサリのパッケージには、MFi ロゴ が付いている。Apple製Lightning - USBケーブル上のUSB コネクタから約18cmのところに「Designed by Apple in California Assembled in China」と印字されており、このテキストの末尾に、12桁または17桁のシリアル番号が印字されている。認定を受けた他社製Lightning - USBケーブルには、通常、Lightningコネクタのブーツ部に社名が入っている。Webサイトでは、Lightning - USB ケーブル、Lightning - 30 ピンアダプタ、Lightning - Micro USBアダプタについて、Apple純正品と偽造品・模倣品の写真を掲載して、それらを参考に、Lightningアクセサリの偽造品および模倣品を見分けてほしいとしている。
2014年12月05日米特許商標局(USPTO)は12月2日(米国時間)、Appleが「Protective mechanism for an electronic device」の名称で出願していた特許を正式に認可した。落下破損の事故は昨今のスマートフォンではごく身近なものとなりつつあるが、この特許ではスラスターなどの機構を用いることで落下時の位置修正でガラス面を保護したり、接続ケーブルからの巻き添えでの落下を防ぐためにケーブルを強制射出する仕組みを用意したりと、落下による被害を最小限に食い止めるべく、さまざまなアイデアが提案されている。以前のレポートでも紹介したように、もともとは2011年9月に登録された特許が2013年3月に開示されて話題になったもので、このたび正式に認可となった。特許番号は8,903,519で「Protective mechanism for an electronic device」の名称が付与されており、USPTOの該当ページで参照できる。冒頭での説明のように、この特許のポイントは落下検出と、その動きが落下と認められた場合の保護運動の2つにある。加速度センサーやジャイロスコープを組み合わせることで本体が落下状態にあるかを判断しつつ、その状態を認識し、衝突が発生するまでにベストな保護状態がどの体勢かを瞬時に計算する。基本的に落下に対して一番"弱い"と考えられるのはタッチスクリーンのあるガラス面やスイッチ、そしてコネクタ部のため、比較的頑丈なフレーム付近を衝突面とし、弱い部分への直撃を避けるべく内蔵スラスターなどで微妙に衝突位置を修正する。2年間の契約縛りが解けておらず、ガラス面にヒビが入っても端末を使い続けなければならないことに苦痛を感じていたユーザーには朗報だろう。問題は特許の実現性だが、iPhone採用は難しいと考えている。仕組み的に直撃は逃れられても本体へのダメージは避けられないこと、iPhoneの設計思想が薄型軽量化に進むなか、各種ギミックを搭載することによる重量やコスト増と比較し、本体交換のほうがコストや手間的にもメリットが大きいため、あくまでアイデア止まりというわけだ。一方でApple InsiderはiPhone 6とiPhone 6 Plusにバイブレーション用の専用モーターが取り付けられており、もし本体の姿勢制御に使える装置に接続されれば、こうした特許で示された姿勢制御は容易という見方を示している。自動姿勢制御による落下衝撃吸収という仕組みは非常に夢がある一方で、数千円の投資で保護ケースを購入して比較的安価に対策できるという状況で、ユーザーはどちらを望むだろうか?
2014年12月04日Appleは、iWork for iCloudのアップデートを行った。今回のアップデートでは、日本語のUI(メニュー)でPages、Numbers、Keynoteが編集可能になったほか、50以上の新しいフォントが追加されている。今回のアップデートでは、Pages、Numbers、Keynoteともに日本語を含む8カ国語に対応し、50以上の新しいフォントが追加された。また、ツールバーのデザインが変更され、ドキュメントの名前の変更などの編集作業が可能となっている。
2014年11月21日英Financial Timesの報道によれば、米Appleは来年2015年前半にも同社が買収したBeatsの音楽サブスクリプションサービスをiOSに取り込む計画だという。買収総額が30億ドル超とAppleにとっては過去最大規模の案件ながら、その目的や効果が不明瞭だったBeats買収だが、その具体的な姿が比較的近いタイミングで見られるようになるかもしれない。同件はFTの初報を引用する形でReutersなどが報じている。「Beats by Dre」のヘッドフォンで有名なBeatsブランドだが、同社のもう1つの主力事業として、2012年のMOG買収をきっかけに2014年にスタートした「Beats Music」が挙げられる。いまオンライン音楽サービスで大きな勢力となりつつある有料サブスクリプションによる音楽配信だが、従来型の音楽ダウンロードサービスをiTunes Muiscとして提供しているAppleにとって、この新しい潮流をブランドごと取り込むことがBeats買収の一因だったともいわれる。もしiOSそのものにBeats Musicをベースにした有料サブスクリプションサービスへの接続機能が標準搭載されれば、iOSアップデートが開始されたタイミングで大量のユーザーが同サービスへとなだれ込み、SpotifyやPandora等が先行する業界勢力図に変化が起きる可能性がある。FTによれば、3月にも同サービスを取り込んだアップデートが提供される見込みだという。
2014年11月20日米Appleは、Apple Watch用の開発ツールセット「WatchKit」の提供開始を発表した。これにより、デベロッパはApple Watch向けのアプリを開発できるようになる。WatchKitが含まれるiOS 8.2 ベータSDKは、iOS Developer Programメンバーに対し、 developer.apple.com/watchを通じて提供が始まっている。WatchKitのWebサイトにはプログラミングガイド、ヒューマンインターフェイスガイドライン、テンプレートなどが用意されている。また、来年後半からは、Apple Watch向けの完全ネイティブアプリケーションが作成可能となる予定だ。デベロッパはWatchKitを使って、アプリケーションやアクション通知、ユーザが気にかけている情報を素早く見せる「グランス」を作成できるとともに、軽いタップと深く押す操作の違いを判別する「Force Touch」、ズームやスクロールを行う「デジタルクラウン」、アラートや通知を受け取ったり、デジタルクラウンを回す、ディスプレイを押すといった操作を感知する「Taptic Engine」といった新しいテクノロジーを使った開発もできるようになる。
2014年11月19日米Appleは11月18日(米国時間)、Appleのスマートウォッチ「Apple Watch」向けのソフトウェア開発キット「WatchKit」の提供を開始した。Apple Watchは2015年に発売を予定しており、開発者はこれを利用してApple Watchが登場する前にApple Watch向けのアプリを構築できる。WatchKitは、Appleの開発者向けプログラム「iOS Developer Program」向けに公開したiOS 8.2ベータSDKに含まれる。開発にはXcodeが必要。SDKには、プログラミングガイド、ヒューマンインターフェイスガイドライン、テンプレートなどを含む。同SDKを利用することで、画面のタップの力の違いを識別できる「Force Touch」、リューズを回すことでズームやスクロールを行う「Digital Crown」、アラート受信や操作に対して反応する「Taptic Engine」などのApple Watchのインターフェイスと連動するアプリを開発できる。タイムリーに通知するスマートなリマインド機能「Glances」などのApple Watchの特徴も活用できる。スポーツの試合スコアなどユーザーにとって重要な情報をクイック表示できるほか、空港でフライトの詳細情報を取得するなど、通知に対してユーザーが行動できるようなアプリ(Actionable Notifications)も開発可能という。Appleによると、2015年後半よりApple Watch向けにネイティブのアプリを構築できるという。
2014年11月19日米Apple傘下のBeats Electronicsは12日(現地時間)、ワイヤレスヘッドフォン「Beats Solo2 Wireless」を発表した。価格は299.95ドル。11月中にApple.comなどで販売開始になる。色はブラック、ホワイト、ブルー、レッド。Solo2 Wirelessは流線型デザインとダイナミックなサウンドで人気の高いBeats Solo2に、ワイヤレス機能としてBluetoothを採用した。iPhoneなどオーディオデバイスから最大30フィート(約9.14メートル)までの距離で使用でき、フル充電で最大12時間のワイアレス再生が可能。イヤーカップ部分にある「b」ボタンと音量ボタンで、電話の着信、曲のスキップ、音量調整などを行える。また付属のRemoteTalkケーブルを使ってオーディオデバイスとケーブル接続することも可能だ。Beatsはまた、Solo2にロイヤルエディションとしてストーングレー、ハンターグリーン、インペリアルバイオレット、ブラッシュローズ、サファイアブルーの5色を追加する。これらも11月中にApple.comなどで発売される。
2014年11月14日2014年9月19日に発売がはじまったAppleのiPhone 6と同Plus。発売日は各国のAppleストアに転売を目的とした来客が殺到し、行列を守らないなど大きな混乱も起きたようだ。転売目的で購入されたiPhoneはそのほとんどが中国市場に流れていったと見られている。では中国ではそれらのいわば"闇取引"で輸入されたiPhoneはどのようにして販売されているのだろう? 中国の首都、北京を訪れその現場を見てきた。○販売場所はAppleストアの前、iPhone6の転売人が集まるまずはiPhone6の正式発売前の状況を見ようとAppleストアを訪れて状況を見ることにした。中国では2014年10月19日からようやくiPhone6が発売だが、筆者が現地を訪れたのは9月末。なので、本稿の内容は9月末時点のものだ。北京にはいくつかの店舗があるが、その中でもおしゃれなお店が集まり外国人買い物客も多いAppleストア三里屯を訪れることにした。Appleストアの入り口前に行ってみると、店に出入りする客の動きを妨げるかのように数名の人間が一定の間隔で立っていた。そして各自はそれぞれ右手に白い箱を持っており、Appleストアに入る客や出てくる客を取り囲むかのように話しかけていた。近寄ってみると手に持っているのはiPhone 6かiPhone 6 Plusの箱。なんとAppleストアの入り口で彼らは海外から輸入したiPhoneを販売してるのである。彼らが売っているのはコピー品などではなく、SIMフリーのきちんとした正規ルートで購入されたiPhoneだ。ここで売られていることは意外にも知られているのか、この転売人からiPhoneを買う客の姿もちらほら見られた。また客が希望の色や容量を伝えると転売人同士で手に持ったiPhoneを交換するして客に渡していた。各々が独立してやっているのではなく共通の仕入れ元からここで販売しているようだ。試しに客を装って1人の転売人に声をかけたところ「iPhone6 Plusゴールド、16GB、1万元(約17万4000円)」とすかさず返してきた。そして販売は現金のみ。値段が高いと伝えると値引きは無し、高いと思ったら買わなくていい、とまで言い切られた。ある程度の相場が決まっており、その価格で買う客のみに販売をしているようである。Appleストアには裏側にも入り口があるので、そちらに行ってみるとやはりそこにも転売人がちらほらと見えた。しばらく見ていると大きい布の袋をかかえた人間がやってきて、その場にいた手持ちぶたさにしている人間に白い箱を渡していた。そしてそれと引き換えに各自から現金を回収。どうやらこの布袋を持ってきた人間が総締めのようだ。なお、たまにAppleストアから警備員が出てきて「ここから立ち去るように」と転売人に注意していたが、店外を警備員が取り締まることはできないのだろう。裏側の入り口付近では転売人たちはのらりくらりとそれを交わし、警備員が店内に戻ると再び入り口前に集まる始末。見ていると店から出てくる客に群がるなど、Appleストアとしては迷惑な行為だろう。だがそれを阻止するすべは無いようだ。○電脳ビルでは普通に転売されている一方、北京の秋葉原とも呼ばれる中関村の電脳ビルでもiPhone6や6Plusは普通に販売されていた。各ビルの一階はPCメーカーの店が並ぶなど普通の家電店に見えるが、地下に潜ると小さいショーケースを並べた店が100店舗以上も入っている。それらの店では香港や日本から輸入されたiPhoneがそれぞれの店で当たり前のように販売されているのである。中関村のような電脳ビルは他の中国の都市やアジア各国でもごく一般的にみられるものであり、ここで転売品の販売は珍しいものではない。だが大胆にもAppleストアの目の前で転売人たちによって販売されるなど、こっそりと売られるような状況ではなく、むしろ堂々と販売されているのである。売る場所を選ばないとあっては、中国のiPhone人気が続く限り転売は無くならないのだ。
2014年11月13日米Appleはこのほど、iMessageの登録解除方法を記したウェブページを公開した。手順に従うことで、非iOS搭載端末に乗り換えた場合に、iPhoneから送られたSMS、テキストメッセージが受信できなくなる問題に対処する。iMessageを巡る不具合については、iPhoneからAndroid端末に乗り換えた場合、自身の端末に送信されるはずのSMS等が受信できず、メッセージを送信した他のiPhoneユーザーも把握できない現象が確認されていた。この問題に直面した米カリフォルニア州在住の元iPhoneユーザーは今年5月、Appleを相手取り、訴訟を起こしていた。今回公開されたウェブページはこの問題に対処するものとなる。解決法は2種用意されている。ひとつはiPhoneを持っている場合で、SIMカードをiPhoneに移し、iMessageをオフにすることで不具合を解消する。もうひとつは、すでにiPhoneを手放している場合で、同ウェブページ上に現在の利用端末の電話番号を入力し、Appleから送られた確認コードを同ウェブページに入力することで対処可能とする。(記事提供: AndroWire編集部)
2014年11月10日スロバキアのセキュリティベンダーであるESETはこのほど、同社のブログにおいて、Appleのモバイル決済サービス「Apple Pay」のセキュリティに関する記事を公開した。記事では、カード情報の格納場所、情報漏洩のリスク、データのプライバシーなどについて説明している。Apple Payは、iOS 8.1を搭載するiPhone 6、iPhone 6 Plus、iPad Air 2とiPad mini 3で利用できるモバイル決済サービスだ。米国では10月より提供が開始されているが、日本ではまだ利用できない。モバイル決済サービスで気になるのは、クレジットカードやデビットカードの情報の保存方法だが、Apple Payはユーザーの端末やAppleのサーバにカード情報を保持していないという。ここが、サーバにカード情報を抱えるGoogleのモバイル決済サービス「Googleウォレット」とは異なる点だ。カード情報は、ユーザーが利用する銀行によって異なるデータとしてトークンに置き換えられるため、Apple Payはデータを危険にさらすことなく、既存の決済システムとシームレスに連携できるという。また、端末のカメラを用いてクレジットカードを追加する際は、画像はアプリに保存されず、暗号化して送られる。昨今、大規模な企業による情報漏洩が絶えないが、Apple Payは情報漏洩を防ぐために対策が講じられているという。例えば、店舗でApple Payをアクティブにするには、Apple Payの専用端末において、手動でカードを選択してPINコードやタッチIDのいずれかを用いて支払いを有効にする必要がある。支払いの際は、クレジットカードやデビットカード番号ではなく、銀行が生成したデバイス・アカウント番号で処理が行われる。これにより、昨今発生しているPOSレジからの情報漏洩の被害にあうことを免れるというわけだ。なお、Appleは、2015年初めに発売予定のウェアラブル端末「Apple Watch」でもApple Payが利用できるようにするとしている。ただし、Apple WatchのOSにおいて、PassbookとApple Payがどのような動作をするのか、情報が乏しいという。
2014年11月10日パロアルトネットワークスは11月6日、AppleのiPhoneユーザー向けオペレーションシステムiOSとデスクトップ向けオペレーションシステムOS Xを標的とした、新しいマルウェア「WireLurker(ワイヤーラーカー)」を発見したと発表した。WireLurker(周到に準備する悪人)は、Appleプラットフォームを標的としたこれまでのマルウェアにない特徴である「インストール済みのiOSアプリケーションに感染」「ジェイルブレイクしていないiOSデバイスに、企業内アプリ配信機能によりサードパーティー製のアプリケーションをインストール可能」「OS X のUSB経由でiOSデバイスを攻撃」「バイナリファイルの置換で悪意あるiOSアプリケーションを自動生成する」といった行動を見せる。Appleのデスクトップやモバイルデバイスを狙ったマルウェアの歴史を変えるマルウェアで、これにより、世界中の企業や政府、Appleユーザーが潜在的な脅威にさらされる。WireLurkerは、パロアルトネットワークスのセキュリティ脅威インテリジェンスチーム「Unit 42」のクロード・シャオ(Claud Xiao)が発見し、レポート[「WireLurker:OS X とiOS向けマルウェアの新時代」]で詳細を公開している。
2014年11月07日Appleの腕時計型デバイス「Apple Watch」の発売が9月の発表からだいぶ先になるという噂は以前からあり、実際に同社は「Coming Early 2015」と2015年前半での登場を予告しているわけだが、この実際の発売時期が「2015年春」となる可能性が高いと最新の噂は示唆している。先月10月にはWatchKitの提供開始も発表され、そこから半年程度での製品登場が見込まれていたが、春シーズンはこの周辺が少し賑やかになりそうだ。同件は9 to 5 Macが報じている。これは米Appleシニアバイスプレジデントでリテール&オンラインストア担当のAngela Ahrendts氏が同部門従業員に宛てたメッセージを同誌が入手したもので、それによれば「チャイニーズ・ニューイヤー(旧正月)終了後の春に新しい時計商品を投入する」という文面が含まれており、これが製品投入のターゲット時期になるとみられている。2015年の旧正月は2月19日で、タイミングを考えると3月ないしは4月上旬くらいが当該時期とみられる。先ほどWatchKitの話題を出したが、iOSデバイスがSDK提供開始から3カ月ほどで新OSと新iPhone/iPadリリースというサイクルを維持している一方で、Apple Watchはまったく新しいカテゴリの製品であり、半年と幾分か長いリードタイムを持ってサードパーティへの開発を促している様子がうかがえる。それを考えれば、2014年10月に開発キット提供で、その半年後の2015年3~4月というのは妥当なタイミングではないだろうか。9 to 5 Macによれば、Appleは当初は2月のバレンタインデイのタイミングを見計らっていた可能性があるというが、少なくとも旧正月前にこの記念日はやってきてしまうため、よりリードタイムを確保したのかもしれない。
2014年11月04日米AppleのCEOであるTim Cook氏が、Bloomberg Businessweekに寄稿した手記を通じて自身が同性愛者であると公表した。「私はゲイであることを誇りに思っている。ゲイであることは、神が私に与えた最高の賜物の1つだと考えている」と述べている。公表理由についてCook氏は「私自身は活動家ではない」とした上で、「自分自身を受け入れることに苦労している人を助け、孤独を感じている人を慰められるなら、私のプライバシーを犠牲にする価値があると考えた」と述べている。手記の中で「Appleでは大勢の同僚が、私が同性愛者であることを知っている」と述べているが、これまで同氏が同性愛を公に認めたことはなく、同氏が同性愛者であるのはシリコンバレーでは公然の秘密のようになっていた。多様性(diversity)と包括性(inclusion)を推進する動きが活発になっているものの、保守派の多い州では同性愛を否定する動きが根強い。世界的にも同性愛のような性的指向に不寛容な国・地域は多い。2007年にBPのCEOだったJohn Browne氏が同性愛パートナーの訴訟をきっかけにプライベートが報道されるにようになり、混乱を避けるために辞任した。2011年にUrban OutfittersのCEOだったGlen Senk氏が同性愛を初めて公表したCEOとしてニュースになったが、翌年に同氏は辞任した。Human Rights CampaignのディレクターであるDeena Fidas氏によると、Fortune 1000企業で同性愛を公表しているCEOはいない。Cook氏の公表によって、世界的にビジネスを展開するグローバル企業であるAppleは困難にも直面するだろう。だが、Appleは多様性を重んじることで創造と革新を実現してきており、リベラルで包括性に富むことは同社の武器でもある。Apple取締役会のチェアマンであるArthur Levinson氏は「ティム(Cook氏)個人の勇気ある公表に対して、われわれは心から拍手を送り、そしてサポートする」という声明を公表した。
2014年10月31日米Appleは、同社のWebサイトに教育に関するページを開設した。「教育は、すべての人にとっての根源的な権利である」という見出しとともに、同社の教育に関する理念、取り組みが綴られている。開設された教育に関するページでは、"Education is a fundamental human right for everyone."(教育は、すべての人にとっての根源的な権利である)というメッセージとともに、Appleの教育に関する理念、取り組みが記載されている。そこでは、米国内での教育制度の格差に触れ、教師や家族の奮闘にも関わらず生じているテクノロジーや知識にアクセスすることについての不平等な状況、特に人種的マイノリティ、低所得者層の不利益な状況は、どうにかして改善すべきだと語気を強めている。そして、「私たちは、世界中のもの凄い数の、可能性ある未来の発明家、未来の夢を描く人、未来のリーダーのために、道を切り開きたい」と気勢を上げている。Barack Obama米大統領は、幼稚園から高校までの公立学校に通う、人種的マイノリティを中心とした低所得家庭の生徒がインターネットや教育ツールにアクセスできるように支援する"ConnectED"プログラムを推進しているが、Appleもこの支援活動に参加しており、iPadやMac、Apple TVなど1億ドル相当の機材提供を行うことを確約している。最初のステップとして、今回、29の州、114の学校に支援を行った。これらの学校の92%はヒスパニック、黒人、ネイティブアメリカン、アラスカンネイティブ、アジア系の生徒たちが通学しているという。また、単に機材を提供するにとどまらず、支援する学校が、その教育目標を達成するために、学校を支援するパートナーとともに専門知識を提供し、積極的に人材も投入していくとしている。同社CEOのTim Cook氏はTwitterのアカウントで「ConnectEDのパートナーになった114校の生徒、教師、および理事らに触発された」いうツイートを投稿しているAppleは教育市場でのシェア拡大を睨んでいると言うより、この"ConnectED"への参加、さらに従業員の人種的多様性の改善、環境問題への対応もあわせて考えると、単にマーケットにフォーカスするのではなく、企業としての責務を全うするべく社会貢献に取り組んでいると評価するのが妥当なのかもしれない。
2014年10月30日米Appleのクラウドサービス「iCloud」がサイバー攻撃を受けたことが確認された。New York TimesやWall Street Journalなどの複数の海外メディアがこれを報じる一方、Appleも同社のWebサイトで声明を発表している。報道によると、iCloudの中国ユーザーが中間者攻撃(Man-In-the-Middle)を受けて、不正アクセスを受けたという。Appleは同社のiCloudのサポートページで、「われわれは、ユーザーの情報を得ることを目的とした、不正な認証を悪用した組織的な攻撃を認識している」と述べている。同社によると、iCloudのサーバはこの攻撃の影響を受けておらず、OS X YosemiteでSafariによってiCloudにサインインすれば問題ないという。さらに、iCoudのサイトはデジタル証明書で保護されているので、Webブラウザに無効な証明書の警告が出た場合はApple IDとパスワードを入力しないよう警告している。正規のiCloudのサイトにアクセスしている場合、Webブラウザのアドレスバーの左端に表示される鍵マークが緑色になっている。中国の監視団体「GreatFire.org」は、中国政府がiCloudiCloudに保存されているデータを窃取するため、中間者攻撃を行っていると指摘しており、Appleにコメントを求めるためメッセージを送っているという。なお、Appleは攻撃者について触れていない。
2014年10月23日10月16日に「OS X Yosemite」の最終版の提供が始まった。Yosemiteの開発でAppleはパブリックベータ・プログラムを用意したが、パブリックベータ登録者に対して同社はOS X Yosemiteのベータアップデートの提供を継続することを伝えた。OS X Yosemiteのパブリックベータ・プログラム登録者がパブリックベータ版をインストールしたMacに対してAppleは引き続きベータアップデートを提供する。トラブルが起こる可能性のあるベータアップデートをインストールしたくない場合は、システム環境設定の「App Store」の「プレリリースのソフトウエア・アップデート・シードを受信」という欄で「変更」をクリックし、App Storeにプレリリース・アップデートを表示しないようにすると通常のOS X Yosemiteと同じバージョンでアップデートされるようになる。プレリリース・アップデートを表示しないようにした後に、プレリリース・アップデートを受け取るように設定し直すことはできない。
2014年10月21日米Appleは米国および英国で販売する「iPad Air 2」と「iPad mini 3」のWi-Fi+Celluarモデルに「Apple SIM」というSIMカードをプリインストールして出荷する。Apple SIMは1枚のSIMカードで、提携する複数の通信キャリアを利用できるようにする。米国のAT&T、Sprint、T-Mobile、英国のEEなどがプログラムに参加している。これまで米国のApple Storeでは、iPadのWi-Fi+Celluarモデルを購入する際にデータサービスを使用する通信事業者を選ぶ必要があった。Apple SIMを備えたiPad Air 2とiPad mini 3の場合、購入時に通信事業者を選択する必要はなく、ユーザーがいつでもiPad上でApple SIMプログラムに参加する通信事業者のサービスを選んで契約できる。契約した通信キャリアが認めれば、SIMカードを交換せずにそのままiPad上で別のApple SIMをサポートする通信事業者のサービスに変更することも可能になり得る。米通信キャリア・トップ2の内の1社であるVerizonがApple SIMには参加していない。iPad AirやiPad mini 2までのiPadならVerizonのSIMカードがプリインストールされたiPad Wi-Fi+CelluarモデルをApple Storeから購入できるが、Apple SIM入りで販売されるiPad Air 2とiPad mini 3ではVerizonのサービスを選択できない。Re/codeによると、Apple SIM入りのiPad Air 2とiPad mini 3でVerizonのデータサービスも使用できるが、VerizonからSIMカードを入手して交換する必要がある。
2014年10月17日米Appleが10月16日(米国時間)に、カリフォルニア州クパチーノにあるApple本社でスペシャルイベントを開催する。開始時刻は現地時間の午前10時、日本時間の10月17日午前2時だ。9月にフリントセンターで行われたiPhone 6、iPhone 6 Plus、Apple Watchの発表イベントに続く、Appleにとって今年2回目のスペシャルイベントになる。今回はiPadとMacの新製品、そしてOS X Yosemiteのリリース日の発表などが予想されている。会場の大きさだけで判断すると、本社講堂で行われる今回のイベントは前回よりも小さな規模になるが、前回に劣らず重要なイベントになりそうだ。報道関係者などに配布されている招待状にはカラフルなリンゴのイラストに「It’s been way too long」と書かれており、今年30周年を迎えたMacが新たな歴史に踏み出すのを予感させる。また、OS X Yosemiteの最終版の登場によってiOS 8とOS X Yosemiteの優れた連携が実現するため、Appleのプラットフォームも新たなフェーズへ進むことになる。
2014年10月09日Appleは9月29日(米国時間)、「About OS X bash Update 1.0」において、bashのセキュリティ脆弱性(通称:Shellshock)に対応するためのパッチ提供を開始した。Appleはデフォルトの設定であればMac OS XにおけるShellshockの影響力は小さいとしており、今回のパッチは開発者やsshd(8)などを活用しているパワーユーザ向けの措置となる。将来のアップデートで同脆弱性に関するパッチが取り込まれるのではないかと見られる。Shellshockは2014年4月に発覚したOpenSSLのセキュリティ脆弱性Heartbleedよりも影響範囲が広く、またそのインパクトも強いと推測されており、発覚以降さまざまなベンダやプロジェクト、管理者やユーザが対応に追われている。例えば、さくらインターネットは「【重要】GNU bash の脆弱性に関する注意喚起」、GMO CLOUDは「GNU Bash における脆弱性への対応のお願い」、 KDDI ウェブコミュニケーションズは「【重要】UNIX 系 OS のシェル [bash] の脆弱性(CVE-2014-6271、CVE-2014-7169)に関する当社サービスへの影響と対応について(第一報)」において、Shellshock脆弱性への注意喚起と情報提供を実施している。また、Perlプロジェクトは「Perl and Shellshock」において、「PerlそのものはShellshockの影響を受けないと考えられるが、使い方によってはこの脆弱性の影響を受けると指摘。OpenDNSは「Bash, Shellshock and Security: What You Need To Know」において、同社のインフラはこの脆弱性の影響を受けないとしつつも注意を喚起している。IPFireは「IPFire 2.15 - Core Update 83 released」においてShellshockに対応したバージョンをリリース。Cloudius Systemsは「Shellshock」において、Shellshock脆弱性を指摘しつつ、クラウド向けOS「OSv」のアプローチの優位性を説明している。こうした報告は、今後もさまざまなベンダやプロジェクトから提供されると見られる。Shellshockは想定される影響範囲が広いほか、プロセスのフォークのメカニズムに詳しくない開発者は自身が開発しているソフトウェアにShellshockが存在していることを認識していない可能性が考えられる。オープンソースソフトウェアはさまざまなプロジェクトから提供されているソフトウェアを活用していることから、OSのプロジェクトから提供される情報だけでは対応状況を網羅することが難しいと言える。したがって、引き続きさまざまなソフトウェアの情報提供に注目し、アップデート版が公開された場合は迅速に検討し、適用していくことが推奨される。
2014年10月01日Appleは、アプリを構成するさまざまな機能を部品化し、フレームワーク(ライブラリ)として提供している。アプリ開発者は、公開されているフレームワークの機能を利用することにより、開発スピードを速めるだけでなく"車輪の再発明"を防いでいる。ボタンやチェックボックスなど、デザインを統一したほうがユーザにとってもプラスになる機能がどのアプリでも同じなのは、共通のフレームワークを利用しているからだ。WEBブラウザとしての主要機能も、フレームワークとして提供されている(UIWebView)。WEBブラウザはJavaScriptを実行するなどアプリケーション実行環境としての機能を備えているため、サードパーティー自らが開発したエンジンを搭載するWEBブラウザはApp Storeで公開できないが、UIWebViewフレームワークを使い開発したアプリならば話は別。Google ChromeやSleipnir、iCabMobileといったサードパーティー製ブラウザは、独自エンジンではなくUIWebViewを使いHTMLやJavaScriptを処理しているのだ。しかし、サードパーティーにUIWebViewの利用を許してはいるものの、Appleには"Safariがあるのになぜ?"という気持ちがあるようだ。確かに、エンジン部分はSafariと同じなのだから、外側を変えたWEBブラウザの存在に疑問を抱くことは理解できないでもない。そのAppleの主張は、App Storeで「browser」と検索してみればわかる。「memo」や「clock」で検索しても、サードパーティー製アプリが表示されるだけだが、「browser」にはAppleの主張が反映されている。やはりAppleの本音は「Safari推し」に違いない。
2014年09月30日米Appleは29日(現地時間)、UNIX系OSで使用されているシェルBashの脆弱性を修正するパッチ「OS X bash Update 1.0」をリリースした。サポートサイトのダウンロードページで、OS X Mavericks用、OS X Mountain Lion用、OS X Lion用がダウンロード可能になっている。この脆弱性はBashバグと呼ばれており、この脆弱性を狙った攻撃者にデータを盗み取られたり、システムの制御を奪われる恐れがある。深刻かつ影響が及ぶ範囲が広い脆弱性として、セキュリティベンダーやOSベンダーが注意を呼びかけていた。OS XもBashを含むためMacユーザーの間に懸念が広がったが、OS Xはデフォルトで遠隔からの攻撃からユーザーを保護するように設定されており、Appleは「ユーザーが高度なUNIXサービスを設定していない限り、ほとんどのユーザーは安全」という見解をメディア各社に提供していた。OS X bash Update 1.0が公開された時点でOS Xのソフトウエア・アップデートを通じた提供はなく、今回のUpdate 1.0リリースは緊急の対策が必要なユーザーのサポートである可能性が高い。
2014年09月30日Linux、Mac OS X、AndroidなどUNIX系OSが影響を受けると言われている脆弱性「Shellshock」について、米Appleが「ほとんどのMac OS Xユーザーは安全」とする見解を出している。New York Timesなど主要紙が9月26日に報じた。同脆弱性は、4月に大きな話題となった脆弱性「Heartbleed」以上の脅威を持つという向きもあり、引き続き注意が必要だ。Shellshockはオープンソースのコマンドラインシェル「Bash(Bourne Again Shell)」で発見された脆弱性(「CVE-2014-6271」)。環境変数の処理に問題があり、悪用されると遠隔からマシンを乗っ取られる可能性があるという。AppleのMac OS XもUNIX系であり、Bashを含むことからShellshockの影響が懸念されている。Appleが主要メディアに出した見解はこの懸念を受けてのもので、Appleは「遠隔からの攻撃に対してユーザーを保護するようにデフォルトで設定されている」と説明、ほとんどのユーザーは安全だとしている。一方で、ユーザーが高度な設定を行っている場合は問題が発生する可能性があるとのことだ。Appleは現在、これら高度なUNIXユーザー向けにアップデートを配信する準備を進めているところだという。Shellshockについては、GoogleのAndroid OSも影響を受けることが懸念されている。9月26日付けのNew York Timesによると、Android OSはBashの代わりに「Mksh」と呼ばれるプログラムを利用しており、脆弱性の影響を受けないとGoogleは説明しているとのことだ。だが同誌は、Androidはオープンソースであることから企業やユーザーはコードを加工してBashを統合して製品にしている可能性があるというセキュリティ専門家の意見を紹介している。Bash開発チームは9月24日に警告を出し、パッチをリリースしている。この脆弱性はほぼすべてのバージョンに存在すること、一部のWebサーバも影響を受けるおそれがあることなどから、4月に発見されて大きな話題となったOpenSSLの脆弱性「Heartbleed」並み、あるいはそれ以上という意見もある。米国立標準技術研究所(NIST)はShellshockの深刻度を10点中10点と評価しており、米国国土安全保障省下のコンピュータ緊急対応チーム(US-CERT)はLinuxやUNIX系OSのユーザーや管理者に対し、パッチを当てるよう促している。日本でも、情報処理推進機構(IPA)がShellshock脆弱性に対応したバージョンへのアップデートを推奨している。警察庁からは、Shellshockを標的としたアクセスを観測したという発表がなされている。
2014年09月29日Appleのストレージサービス「iCloud」を利用する米国のセレブたちのプライベートなヌード写真が多数流出した事件で、米Appleは現地2日、中間報告を発表した。それによると、当初疑われていた「iCloud」や「Find my iPhone」を含むAppleのシステムへの不正アクセスは確認できなかったとしている。事件の発端は、8月31日に米国の著名人のプライベートなヌード写真が画像掲示板の「4Chan」に投稿されたことから始まる。被害にあったのは、オスカー女優のJennifer Lawrenceさんや歌手のRihannaさんらを初め100人近くに上ったようだ。流出の原因として、iCloudへの不正アクセスが疑われていたが、米Appleはこの事実を否定した。同社の声明文は次のように始まっている。「特定の著名人の写真が盗難されたことを知ったとき、我々を憤慨した。ユーザーのプライバシーとセキュリティーは我々にとってもっとも重要なことであり、すぐに原因を突き止めるために、エンジニアを動員した」とセキュリティの重要性を強調。続いて「40時間以上調査を行った結果、特定の著名人のアカウントのセキュリティが破られたことを確認した。ユーザーネーム、パスワード、秘密の質問が漏れたのが原因であり、これはiCloudやFind my iPhoneを含むAppleのシステムへの不正なアクセスによるものではなかった」とまとめている。本件に関しては、全ユーザーに対して、強力なパスワードを使用し、2段階認証を設定することを推奨している。なお、同社は犯罪者を特定すべく、法執行機関とへの協力を続けていく。
2014年09月03日米Appleは、同社のパソコン「Macintosh(Mac)」が30周年を迎えたことを記念し、スペシャルサイト「Thirty Years of Mac」を公開している。同サイトでは、Macが歩んできた30年の道のりを、それを用いて活動を行ってきた著名人と並行して紹介する年表「Mac Timeline」を公開している。日本の著名人では、Perfumeの舞台演出などを手がけてきたライゾマティクスのメディアアーティスト・真鍋大度がトップページの冒頭に登場するほか、VRや3Dプリンタを医療現場で活用したことで知られる医師の杉本真樹、音楽家の高木正勝が登場している。年表は1年刻みで1年につきひとりの著名人のインタビューが掲載される構成となっており、高木は2001年、杉本は2010年、真鍋は2012年の項目にてインタビューを読むことができる。また、一般ユーザーが"初めて"体験したMacの機種と使用目的、使用年数を聞くアンケートコンテンツ「Your First Mac」も公開されている。アンケートはグラフィカルなMacの年表から自身の初めてのMacを選択して回答する形式で、その結果はサイト内にインフォグラフィックとして表示される。
2014年01月27日今回の記事は、COBS ONLINEの姉妹サイト「マイコミジャーナル」から寄稿いただきました。米Apple共同創業者のスティーブ・ジョブズ氏が死去した。56歳だった。10月5日午後4時30分(米太平洋標準時)ごろから米国のメディアが速報でジョブズ氏の死去を伝え始め、まもなくApple取締役会が追悼声明を発表した。「今日スティーブ・ジョブズの死去を伝えることに深い悲しみを覚えている。スティーブの明敏さ、熱意と行動力は、我々の生活を豊かに改善する数え切れないほど多くのイノベーションの源となった。スティーブがいたからこそ、世界は想像を超える素晴らしいものになった」(Statement by Apple’s Board of Directorsより)Apple CEOのティム・クック氏はApple社員に宛てたEメールの中で「Appleは先見の明を持った創造的な天才を失った」と語り、ジョブズ氏の功績をたたえるセレブレーションを行う計画を明かした。Appleは、rememberingsteve@apple.com を通じて、ジョブズ氏へのメッセージを受け付けている。(Yoichi Yamashita)【関連リンク】【ニュース】Appleの元CEO・スティーブ・ジョブズ氏、56歳で死去【ニュース】アップル、iOS 5搭載「iPod touch」をブラック/ホワイト2色で発売【ニュース】アップル、新型「iPod nano」発表 - Nike+内蔵、UIリニューアル
2011年10月06日