サイレックス・テクノロジーは11月17日、USBデバイスサーバのバリューモデル「DS-510」を発表した。同製品は、2つのUSBポートを持つギガビットEthernet対応のUSBデバイスサーバで、現行モデル「SX-DS-4000U2」と同等の機能をさらに低価格で実現した製品である。USBデバイスサーバは、ネットワークインタフェースを持たないUSB機器をネットワーク経由で仮想的に接続することで、USB機器の共有利用や遠隔利用を可能にするものである。今回、同社では、プリンタ、MFP、スキャナ、業務用端末などの高い実績を持つUSB機器との接続のみならず、新たな利用環境への対応も視野に入れることで、1500万ユーザー以上に利用されているUSB Virtual Link Technologyの普及をさらに促進させることを目指しているという。例えば、金融機関において、シンクライアント環境下でUSB機器を利用するというニーズが近年増加している。Citrixの「XenDesktop」や「XenApp」、VMWareの「ESX Server」などを利用したバーチャル環境でUSB機器を使う場合、クライアントデバイスに接続してサーバのリダイレクトソフトを使用するか、もしくはサーバルーム内でバーチャルサーバに直接接続する必要がある。しかし、イメージスキャナ、インカム、現金出金機、カードリーダなどリダイレクトソフトでうまく動作しないUSB機器が数多く存在しているのが実情である。こういった状況に対し、USBデバイスサーバを利用すれば、さまざまなUSB機器をネットワーク経由で仮想的にバーチャルサーバに接続できるため、リダイレクトソフトとの互換性問題は解消され、サーバルーム内にUSB機器を設置する必要もなくなるという。また、同社では、同製品で使われているハードウェアプラットフォームやソフトウェア資産を利用した、業務用USB機器に対する組み込みビジネスも積極的に展開していく。USB機器メーカーが製品をネットワーク対応する場合、USB機器のドライバやアプリケーションソフトを新たにネットワーク対応用に開発する必要がある。しかし、ニッチな用途に使われるUSB機器や、間近にせまった入札案件に対応する場合など、そうした開発費用や期間を許容できないケースが数多く見受けられる。同製品に使われているハードウェアプラットフォームとソフトウェア資産を使えば、既存のドライバやアプリケーションをそのままに対象のUSB機器をネットワーク化することができる。この他、金融機関やKIOSK端末など、強固な通信セキュリティへの対応が求められる利用シーンにおいては、SSLなどの暗号機能を搭載するといったカスタマイズにも対応するとしている。なお、価格は9400円(税抜き)。11月19日より発売する。また、アプリケーションとUSB仮想接続を連携させるためのクライアント用SDK(Windows版)は、無償で同社のWebサイトからダウンロードできる。
2014年11月18日サイレックス・テクノロジーは17日、Gigabitイーサネット対応のUSBデバイスサーバ「DS-510」を発表した。19日に発売開始し、価格は税別9,400円。USB 2.0ポート2基を備えたGigabit対応のUSBデバイスサーバ。DHCPサーバがネットワーク環境にあれば、ネットワークインタフェースを持たないUSB機器に接続するだけで、USB機器の共有利用や遠隔利用が可能となる。主な機能として、データのリアルタイム転送が必要なWebカメラなどに対応したアイソクロナス転送モード、同社Wegbサイトで提供する「SX Virtual Link」と組み合わせ自動でプリンタとの接続・印刷・切断を行う自動プリンタ接続機能などを備える。本体サイズはW100×D100×H25.5mm、重量は96g。対応OSはWindows XP / 2000 / Server 2008 / Vista / 7 / 8 / 8.1、Mac OS X(Power PC:10.3~10.5、Intel:10.4.4~10.9)。
2014年11月17日Texas Instruments(TI)は11月11日、IoT(モノのインターネット)向けに設計されたSimpleLink Wi-Fiデバイス「CC3100/3200」が、チップレベルでWi-Fi CERTFIED認証を取得したと発表した。同製品は、業界で初めてWi-Fi Alliance認証をチップレベルで取得した。このWi-Fiロゴ承認シールによって、Wi-Fiネットワーク内での相互接続に必要なすべてのソフトウェアとハードウェアの機能をオンチップに内蔵していることが確認できるとともに、これらをIoTシステムに簡単に統合することができる。すでに、チップサンプルをはじめ、「CC3200」ローンチパッド評価キットや、「CC3100」ブースタパックプラグインボードが提供されており、家庭用や産業用、民生用の幅広いエレクトロニクス製品に組み込みWi-Fiやインターネット接続機能を追加することができるという。この他、日本のユーザーが使いやすいTELEC技適認証をはじめ、各国電波認証(FCC/IC、ETSI)取得済みモジュールも提供されている。なお、価格は「CC3100」が1000個受注時で6.70ドル、「CC3200」が同7.99ドル。また、「CC3200」ローンチパッドが29.99ドル、「CC3100」ブースタパックと「CC31XXEMUBOOST」、「MSP-EXP430F5529LP」のバンドル品が49.99ドル、「CC3100BOOST」と「CC31XXEMUBOOST」のバンドル品が36.99ドルとなっている。
2014年11月12日●WireLurkerの感染ルートOS Xにインストールしたアプリ経由で、そこに接続したiOSデバイスが攻撃されるというトロイの木馬型のマルウェア「WireLurker」の存在が報告され話題になっている。情報公開の翌日にはWindowsアプリ経由でiOSデバイスを攻撃する変異型のWireLurkerの存在も報告された。このマルウェアの感染経路、危険性、対策をまとめた。○どこから感染するのか同件を最初に報告したのはネットワークやセキュリティソリューションを提供する米Palo Alto Networksで、11月5日の初報でその概要が説明されている。WireLurkerの最も大きな特徴の1つは「Jailbreak(脱獄)していない状態のiOSデバイス(iPhoneなど)であっても攻撃される」という点で、これまで比較的安全とみられていた未脱獄状態のiPhoneであっても、WireLurkerによって侵入され重要なデータを抜き取られる可能性があることだ。ただ、直接iPhoneに侵入するのは難しいとみられ、同期のメカニズムなど複数のテクニックを用いることでUSB経由で接続されたPC側のデバイスから侵入する手順を踏んでいる。そのため、まずPCのOSにWireLurkerを仕込むのが前提となるようだ。PC側の感染ルートは、サードパーティのアプリ配布サイトが主な手段とみられる。今回WireLurkerを報告したPalo Alto NetworksのUnit 42チームによれば、中国でMacユーザー向けにサービスを提供しているアプリストアのMaiyadi(麦芽地)では、467のアプリがWireLurkerに感染していることを確認しており、過去半年間で35万6104回のダウンロードを確認しており、少なくとも数十万のユーザーが影響を受けている可能性があるという。感染したアプリがOS Xにインストールされると、マルウェアはトロイの木馬としてOS上に常駐するようになり、USB経由で接続されるiOSデバイスの挙動を監視するようになる。そしてひとたびデバイスがMacに接続されると、バイナリファイルを置換する形でWireLurkerに感染したiOSアプリを自動生成するようになり(つまりiOSデバイスにインストール済みアプリをWireLurkerに感染させる)、iOSデバイス上のアプリの動作にも影響を及ぼすようになる。Unit 42チームによれば、このような形でiOSアプリを乗っ取り、かつJailbreakなしのiOSデバイスであっても影響を与える初のマルウェアだという。また別のソースによれば、こうしたコードの存在は今年6月に中国のサービス企業であるTencentの技術者によって報告が行われており、数カ月を経てさらに被害が拡大している可能性があるようだ。○Macからだけではないそして、この発表の翌日にはAlienVault LabsのJaime Blasco氏によってWindowsでのWireLurkerの実行コードを含んだアプリの存在が報告されており、Mac経由の感染ルートだけでなく、Windowsを含む「PCとのUSB接続同期でiOSデバイスが影響を受ける」マルウェアとして認知された。このケースではMaiyadi以外の中国向けアプリストアにおいて、180のWindowsアプリと、67のOS XアプリにおいてWireLurkerの存在が確認されており、3月13日以降から情報公開同日まで6万5213回のダウンロードが確認されたという。このケースでは97.7%のダウンロードがWindows版であり、MiyadiがAppleユーザー向けの情報サイトだという点を差し引いて、WireLurkerに感染したWindowsアプリ経由でかなりのユーザーが影響を潜在的に受けているのかもしれない。●マルウェアの影響と自衛策○感染による影響は?前述のように、WireLurkerが現在猛威を振るっているのは中国市場であり、中国市場向けのサイトに接続し、そこからアプリをダウンロードしてインストールしない限り、現在のところは安全だとみられる。ケースバイケースだが、こうしたサイトで配布されているアプリは公式ストアに登録されなかった便利なツールや無料ゲームのほか、海賊版と思われるアプリも含まれていると考えられる。こうしたアプリに飛びついたユーザーのマシンがWireLurkerに感染し、遠隔地から悪意のある第三者によってデータを監視され、例えばiOSデバイスに保存された個人情報や金融関連の情報を盗み見られるようになってしまう。○国内ユーザーの自衛策は?Wall Street Journalで報じられたAppleの公式声明によれば、Appleではこうしたアプリをストア登録前に事前に弾いており、Mac App Storeの公式アプリストアを利用するよう推奨している。つまり「極力怪しいサイトは使わない」というのが自衛策の1つというわけだ。また、自身のiOSデバイスを「他のマシンに不用意に接続しないこと」も重要だ。WireLurkerはJailbreakの有無に関わらず、USB経由で接続したiOSデバイスに影響を及ぼす。もし接続先のマシンがWireLurkerに感染していた場合、この接続によってiOSデバイス内のアプリが感染してしまい、自身のデバイスまで悪意のある第三者の監視対象に含まれてしまう。このテクニックはPCだけでなく、「そこらにあるiOSデバイス充電プラグやUSBコネクタ」も同様で、感染ルートが際限なく広がる可能性も秘めている。怪しいサイトからアプリをダウンロードする……というユーザーは少ないと思われるが、こちらについては無警戒なユーザーは多いとみられ、よく注意したい。Unit 42では禁止という言葉こそ使っていないものの、Jailbreakは行わないよう推奨している。今回のケースではJailbreakの有無に関わらず感染してしまうため、あまり関係ないように思われるかもしれないが、今後WireLurkerの変種が登場してiOSそのものに影響を及ぼす可能性を考えると、Jailbreakはさらに被害を広げる可能性がある。Cydiaのようなサービスを利用するためにJailbreakを行っているユーザーはいると思うが、こうしたデバイスには重要なデータは保存しないようUnit 42は警告している。
2014年11月10日IDC Japanは11月6日、国内モバイルデバイス市場(スマートフォン、タブレット端末、PC、通信データカードなど)の2014年第2四半期における出荷台数実績および2018年までの市場予測を発表した。国内モバイルデバイスの出荷台数は、1,139万台と前年同期比で7.6%減少した。スマートフォン市場において通信事業者の販売奨励金戦略が大幅に見直され、販売台数および出荷台数が減少したことが落ち込みの主要因となっている。スマートフォンの出荷は492万台と前期比で24.6%減少している。一方、タブレット(eReaderを含む)の出荷台数は好調で、203万台と前年同期比12.2%増加し、プラス成長を維持している。NTTドコモ向け4G回線付きアンドロイド端末の出荷台数が大幅に増加したこと、法人向け需要も拡大傾向にあることが好調の要因だ。引き続き販売奨励金戦略の見直しが響き、年間ではモバイルデバイス全体として5,003万台(スマートフォンが2,475万台、タブレット 端末が852万台、PCが1,467万台など)と前年比11.1%に減少すると予測している。2015年は、スマートフォン市場がプラス成長に一転するほか、タブレット市場は引き続きプラス成長を維持すると予測。同年は前年比2.2%増の5,112万台(スマートフォンが2,637万台、タブレット端末が928万台、PCが1,348万台など)になるとしている。この好調を維持し、2018年まで緩やかに伸長するとしている。
2014年11月07日Criteoは11月5日、クロスデバイス広告ソリューションを全世界で提供開始すると発表した。クロスデバイス広告ソリューションは、膨大なデータ量の中からユーザーごとに興味・関心ある広告を提案するパーソナライズ広告の新たな手法。ユーザーの所有する複数のデバイスにまたがって行動履歴を調査し、さまざまな端末に広告を提案できることが特徴だ。例えば「ランチタイムに職場のラップトップで商品を見た消費者が、同日の夜にスマートフォンやタブレットでシームレスにその商品を購入できるよう促す」といったことができる。Criteoのネットワーク内であれば、ユーザーが複数のデバイスを使っていても、正確に行動履歴を識別することが可能だという。この仕組みは、広告主から提供されるユニークな匿名識別子を用いることで実現している。Criteoは、このアプローチと購買意欲判定アルゴリズムを活用し、全世界で7,000を超えるパブリッシャー上で、消費者を再エンゲージさせることができるとしている。
2014年11月06日セイコーウオッチは29日、GPSソーラーウオッチ「セイコー アストロン」より、"リゾート・ナイト"をテーマとしたラグジュアリーテイストあふれる限定モデルを発表した。発売日は11月14日(金)。日本国内での希望小売価格は、ホワイトモデル(SBXB021)が300,000円、ブラックモデル(SBXB019)が280,000円。なお、ホワイトモデルが1,000本、ブラックモデルは3,000本の限定販売となる。セイコー アストロンは、簡単なボタン操作により、GPS衛星(4基以上)のシグナルから現在地を特定し、自動的に現在地時刻を表示するGPSソーラーウオッチ。2012年9月の発売以来、ビジネスパーソンを中心に世界50カ国以上で高い評価を獲得している。2014年9月に発売された第二世代の8Xシリーズは、2012年発売の従来品(7Xシリーズ)と比べ、約半分まで省電力化した新規開発の超低消費電力GPSモジュールや、直径で約2.5mm小さい高感度リングアンテナを搭載。各主要部品を小型化・省電力化し、時計全体で約4割の省エネルギー化とウオッチヘッドの体積で約30%のダウンサイジングを実現した。また、電子式りゅうずを採用し、より直観的かつ簡単な操作で手動タイムゾーン選択が可能となっている。今回の限定モデル2機種は、このアストロン8Xシリーズがベースモデルだ。○"リゾート・ナイト"をテーマとした、ラグジュアリーなデザインブラックモデル、ホワイトモデルともに、世界のリゾートを楽しむ大人の優雅なひとときをイメージ。時分針やインデックス、プッシュボタンなどに、アクセントとしてピンクゴールド色を採用した。このほか、12面カットを施したセラミックス製のベゼルや、ライターカットを用いたりゅうずなど、高級感が際立つラグジュアリーなデザインを追求。日中はもとより、ドレスアップしたナイトシーンにもフィットする。ケースにはセイコー独自の特殊加工を施したチタン素材を採用し、軽量化を図った。限定モデルの特別な仕様として、裏ぶたにはシリアルナンバーを刻印。各モデルのカラーに合わせた専用BOXにセットされる。ホワイトモデルは、女性の着用も意識したデザイン。ダイヤルにセッティングされた10個のダイヤモンドや、ダイヤルと同じ白で統一したベゼル、上質な天然クロコダイルのレザーバンドにより、華やかで高級感のある表情に仕上げている。また、手首のサイズが細めでもバンドが余らないよう、付属している通常バンドの長さを短くした寸短バンドへの無料交換サービスが受けられる(一部の販売店では実施していないため、詳細は販売店にて確認のこと)。共通の仕様として、風防のガラスはサファイアガラス、防水性能は日常生活用強化防水(10気圧)、耐磁性能は耐磁時計(JIS耐磁時計1種)。ケースサイズは外径45×厚さ13.3mm。
2014年10月30日日立システムズは10月30日、ハイブリッドクラウド環境の業務システムに社外からセキュアに接続・利用できるマルチデバイス対応の「SHIELD セキュリティゲートサービス」の提供を開始すると発表した。価格は100クライアント当たり25万円から(税別)。同サービスでは、モバイル端末に専用アプリケーションをインストールすることで、同サービスを自動的に経由して、クラウドサービスや社内システムによる業務システムへ社外からアクセスすることを可能にする。同サービスを経由する際、認証機能、不正サイトアクセスブロック機能、端末セキュリティチェック機能の3つの機能を提供し、モバイル端末がセキュアな状態で正しい業務システムへ接続することを実現する。これらの機能は、随時、新たなセキュリティリスクへの対策を行っているSOCから提供されるため、セキュリティプログラムの更新などを意識することなく、社外からセキュアな状態で業務システムを利用できる。オプションによって、特定のシステムにだけアクセスを許可するホワイトリスト機能などのサービスも提供可能となっている。
2014年10月30日米Fitbitは米国時間27日、最新のフィットネス用リストバンド3機種を発表した。最新モデルは、ハイエンドでGPSを搭載した「Fitbit Surge」ほか、「Fitbit Force」の後継機種となる「Fitbit Charge」「Fitbit Charge HR」の3機種となる。Chargeは同日より販売を開始。Charge HRとSurgeは2015年初頭に発売開始の予定。○Fitbit SurgeSurgeはFitbitの新しいハイエンド機種。バックライト付きLCD画面を持ち、リアルタイムのフィットネスデータ、ワークアウトアプリ、スリープやアラーム機能にアクセスできる。GPSをはじめ8種のセンサー技術も内蔵する。GPSにより、ランニングやウォーキングの速度、距離、スプリットタイム、ルートなどの情報を追跡する。ランニング、クロストレーニングなど複数の種類の活動記録も追跡でき、全体のサマリー表示も行える。このほか、3軸加速度センサー、ジャイロスコープ、コンパス、環境光センサー、光学式心拍センサー「PurePulse」のセンサー技術が含まれる。さらに、「Caller ID」として事前に設定したスマートフォンの着信をバイブレーションで通知する機能もある。着信があると、画面に相手の名前と番号が表示される。カラーは黒、青、タンジェリン(オレンジ)など。バッテリー効率化技術を利用しており、1回の充電で7日間利用できるという。価格は249.95ドル。○Fitbit ChargeとFitbit Charge HRChargeとCharge HRは、肌に炎症が出ることからリコール(自主回収)されたFitbit Forceの後継機種となる。Chargeは歩数、距離、上った階段、消費カロリーなど日常の活動を追跡する。Forceと同様にOLED画面を持ち、時刻のほかリアルタイムで自分のフィットネスデータにアクセスできる。Forceにはなかった機能が睡眠検出モニターとCaller ID。睡眠モニターはモーション分析から睡眠の質などを分析できる機能で、Caller IDはSurgeと同様スマートフォンの着信を通知する機能。新しい防水加工素材を利用し、バッテリー持続時間は7日間、価格は129.95ドル。Charge HRは、Chargeの上位機種となり、Chargeの基本機能に加えて光学心拍センサーのPurePulseを搭載した。血液の量の変化を測ることで、腕で正確な心拍数を計測できるという。カラーは黒、プラム(紫)、青、タンジェリン(オレンジ)などで、バッテリー持続時間は5日間、価格は149.95ドル。(記事提供: AndroWire編集部)
2014年10月28日NTTドコモは22日、iPhoneと連携することで「おサイフケータイ」の各種サービスが利用できるデバイス「おサイフケータイ ジャケット01」(パナソニックモバイルコミュニケーションズ製)を30日より発売すると発表した。価格はオープンで、5,000円前後になる見込み。23日より事前予約受付けを開始する。「おサイフケータイ ジャケット01」は、iPhoneと連携させることで「おサイフケータイ」の各種サービスを利用できるデバイス。モバイルFeliCa ICチップを搭載しており、対応アプリ「おサイフリンク」をインストールした端末とBluetoothによって接続する。電子マネー「iD」をはじめとする電子マネーや、各種ポイントサービス、飛行機の搭乗券など、複数の「おサイフケータイ」対応サービスを登録、利用できる。発売時点で対応しているサービスは、全日本空輸が提供する、国内航空券の予約・購入サービス「スキップサービス」と、ヨドバシカメラのポイントサービス「ゴールドポイントカード」のみ。「iD」は12月中の対応を予定している。そのほか、ジェーシービーが提供する、ポストペイ型電子マネー「QUICPay」(年度内予定)、楽天Edyが提供するプリペイド型電子マネー「楽天Edy」(時期未定)、ローソンが提供するポイントサービス「ローソンモバイルPonta」(時期未定)の対応を予定している。「おサイフケータイ ジャケット01」の主な仕様は次の通り。サイズ/重量は、高さ約86mm×幅約51mm×厚さ約4.2mm/約22g。バッテリ容量は150mAh。連続動作時間は、約2.5カ月(1日のBluetooth接続通信時間が1分かつ、おサイフケータイの利用が10回の場合)。同梱されるmicro USBケーブルによって充電する。Bluetooth Low Energyに対応。対応機種は、iOS 7.1以上を搭載した「iPhone 6」、「iPhone 6 Plus」、「iPhone 5s」、「iPhone 5c」、「iPad Air」、「iPad mini Retinaディスプレイモデル(現在はiPad mini 2)」。また、ドコモ以外のキャリアの対応端末でも使える。別売りの専用ケースを使えば、iPhoneに直接装着させることも可能。なお、対応ケースについては、「iPhone 5s」、「iPhone 6」向けモデルのみ発売予定となっており、その他機種へ対応したケースは予定されていない。
2014年10月22日デンソーと新日本無線は10月16日、新日本無線のオーディオ向けにデンソーのSiC技術「REVOSIC」を応用したSiCパワーデバイスを共同開発したと発表した。SiCは、従来材料であるSiよりも高耐圧、低抵抗、高速オン/オフ動作の特徴があり、高電圧が印加可能で低出力損失であることから、システムの発熱を大幅に低減することができる。例えば、ハイブリッド車用のインバータの体積を従来の2割まで小型化することができるなど、産業用機器をはじめ、あらゆる機器の省電力化を可能にする。デンソーはこれまで、「REVOSIC」を車載用途に適用するため、パワーデバイス、6インチのSiCウェハなどを開発してきた。デンソーでは、今後も車載用・産業用ともに「REVOSIC」の研究・開発を推進していくとコメントしている。
2014年10月16日NTTデータは10月15日、スマートデバイスの安全な業務活用を実現する「MERMaides(マームエイデス)」の提供を開始すると発表した。同製品は、Android/iOS上で動作するコンテナアプリとサーバーシステムから構成されるモバイル活用基盤。企業の社内システムやパソコンとスマートデバイスをシームレスに連携し、スマートデバイス上で決裁などの業務システムを利用できるほか、パソコンやモバイル間でデータを自動的に同期する。さらに、社員の属性や場所・時間等に応じて使えるアプリや機能を自動的に制御し、企業の社内リソースへのアクセス制御をすることで、外出先でもよりセキュアに業務を継続できる。また、ネットワーク非接続環境でもログインして業務アプリを利用でき、地下や地方での点検・開発作業等も安全に実施可能となる。スマートデバイスの利便性をより向上することに加え、機能の拡張性もあり、MERMaides上で動作するアプリを開発するためのAPIや開発したアプリを配信する機能も提供しているため、業務に合わせたアプリを開発・追加・配信できる。NTTデータでは、製品の販売予定を2014年11月としており、3年間で50億円の売り上げを目指す。
2014年10月16日Ptmindは10月14日、同社が提供するマルチデバイス・アクセス解析ツール「Pt engine」のバージョンアップを実施した。「Pt engine」とは、PCやスマートフォン、タブレットといったさまざまなデバイスからのサイトアクセスを解析できるアナリティクスツール。ユーザーのクリック(画面タッチ)や閲覧といった行動をサーモグラフィーで「見える化」するヒートマップ機能を搭載し、世界9000サイト以上で導入されているという。今回のアップデートでは、価格帯の料金プランとPayPalでの決済が可能なWeb決済プランを設置したほか、データの計算処理能力を従来の10倍以上に改善。これにより、中小企業から大規模サイトの運営企業まで、幅広く導入可能となったという。なお、クレジットカード決済も今後導入する予定だ。
2014年10月15日CEATEC JAPAN 2014では、ウェアラブルデバイスが多く展示されていた。その中でもメガネ型デバイスに関しては、技術デモから製品まで幅広い。それらをまとめて紹介しよう。展示のメガネ型デバイスで唯一発売中なのが、エプソンのスマートグラス「MOVERIO」だ。同社のスマートグラス製品はすでに第2世代となっており、エプソンブースではMOVERIOが大々的に扱われていた。MOVERIOはAndroid端末の表示装置として提供されているので、アプリによってさまざまな使い方を提供できる。ブースでは表示装置としてだけでなく、ステージスクリーンの一部を見ると画像が浮き上がる仮想現実の仕掛けも用意されていた。MOVERIOは一般的なメガネの上からかけることや(メガネ オン メガネ)、度付レンズの利用も想定されているので、普段からメガネを使っている人でもまずまず扱いやすい。東芝は製品化を前提とした「東芝グラス」をデモ。こちらはコンセプトデモの段階だが、山本光学「SWANS」ブランドとの共同開発によって、3種類のサンプルが展示されていた。サンプルは右側のフレームにプロジェクションユニットが搭載されており、これをレンズのハーフミラーに投影する仕組みとなっている。左右にユニットを搭載すれば、立体映像にも対応可能だという。ただし、ミラー投影の関係で現在はメガネに度付レンズを入れることができない「伊達メガネ」形状となる。ミツミは同社が製造するMEMSミラーを使い、ベンチャー企業のQDレーザーと開発した網膜走査型ディスプレイを展示していた。ミツミのMEMSミラーは小型のレーザープロジェクター用で発売されており、720p相当の映像を投影できる。レーザー光は外部から供給するものの、MEMSミラーをメガネ内に組み込んだものを、実際に利用できるかたちでデモしていた。他社の機器とは異なり、画像を直接網膜に投影するため、視力に関係なくクリアに投影できるというメリットがある。と、ここまでは映像を投影する機能が付いているデバイスだが、入力デバイスとしてALPSが参考展示していたものを紹介しておきたい。1つはJINSと提携して作成したJINS MEME(ジンズ・ミーム)で、眼電位センシングセンサー、6軸センサー(3軸の加速度・ジャイロセンサー)が取り付けられている。まばたきや眼の動き、動作を把握し、BluetoothでスマートフォンやPCに転送。本人が気付かない疲れや、動作をはじめとした活動量を計測できる。もう1つがALPSのセンサー類を活用した、「マルチセンサーネットワークモジュール」の技術デモだ。小型基板に6軸センサー(3軸の加速度・ジャイロセンサー)、光、温湿度、気圧センサーとBluetooth Smartのモジュールを組み合わせ、メガネに付けることでライフログ計測を行う。残念ながら市販化の計画はないようだが、センサーモジュールが販売されれば、日ごろ使っているメガネに取り付けることも可能だろう。
2014年10月11日カネカは10月9日、約5万時間の寿命と色変化の小さい有機EL照明デバイスを開発したと発表した。有機得EL照明デバイスにおいて世界最高水準の寿命になるという。一般的なLED照明の推定寿命は約4万時間とされているのに対し、これまでの同社の有機EL照明デバイスは推定寿命が約1万7000時間で、寿命の短さが課題となっていた。今回、白色を構成する数種類の異なる波長の発光層の劣化挙動に着目し、材料や積層構成などのデバイス構造や厚みなどの製膜条件を最適化することで、寿命の大幅な延長を実現したと共に、色の変化量を抑制することに成功した。同社は今回開発したデバイスを美術館・博物館、レストランなどの商業店舗、ホテルや病室用照明、高級住宅用のデザイン照明など、有機EL照明の特長がいきる国内および欧米の市場へ積極的に販促展開することにより、2020年には売り上げ500億円を目指すという。
2014年10月09日日立ソリューションズは、日立製作所の統合システム運用管理「JP1」の活用を支援する「JP1ソリューション」の新たなラインアップとして、「JP1スマートデバイス運用管理ソリューション」を追加し、12月26日から提供開始する。同ソリューションは、PCやサーバ、スマートデバイスに関するソフトウェアやハードウェアなどのIT資産情報やセキュリティ対策状況を把握・一元管理する「JP1/IT Desktop Management 2」の導入を支援するもの。同ソリューションは「JP1導入支援サービス」と「JP1スマートデバイス運用管理カスタマイズサービス」から構成される。「JP1導入支援サービス」は、JP1/IT Desktop Management 2によるIT資産管理システムに対し、導入・運用に必要な設計・構築やコンサルティングを提供する。「JP1スマートデバイス運用管理カスタマイズサービス」では、JP1/IT Desktop Management 2によるスマートデバイス管理システムに対し、スマートデバイス管理機能範囲の拡張、使用形態に合わせたスマートデバイスに関するレポーティングなど、顧客の要望に応じてカスタマイズを実施する。
2014年10月07日SCREENホールディングスのグループ会社であるSCREENセミコンダクターソリューションズは10月6日、MEMSを中心とした立体構造を持つ電子デバイスなどに対応するレジスト塗布装置「80EX スプレーコータ」を発表した。近年、MEMSなどの省電力、高性能、超小型化に対応した電子デバイスは、スマートフォンやウェアラブル端末、医療関連機器などへの搭載が進んでおり、需要が拡大している。しかし、これらの製造には、より複雑で立体的な基板構造が必要となるため、レジストなどの塗布工程において、従来のスピンコート方式では立体の段差部で膜切れが発生することなどが課題となっていた。そこで今回、立体構造を持つ電子デバイスに対応した「80EX スプレーコータ」を開発した。同装置は、レジストや保護膜の塗布にスプレーコート方式を採用することで、従来方式では困難だった段差部への均一性の高い塗布を可能にした。また、塗布現像装置として実績のある「80EX」の高速搬送システムや複数処理ユニットの採用によって、高い生産性を実現するとともに、薄型ウェハや表裏両面への塗布に対応するなど、実用性の高い装置となっている。なお、すでに販売を開始している。
2014年10月07日NTTドコモは10月3日、iPhoneに装着することで「おサイフケータイ」の各種サービスが利用できるデバイス「おサイフケータイ ジャケット01」を開発し、10月下旬より販売すると発表した。製造はパナソニックシステムネットワークス。価格は未定。「おサイフケータイ ジャケット01」は、本体サイズは86mm×51mm×4.2mmとカードサイズのデバイス。iPhone 5s、6向けの専用ケース(専用ケース)に格納し、iPhoneとセットで使う。デバイスが独立しているため、おサイフケータイ機能を内蔵する端末と異なり、iPhoneを変更した場合でも対応ケースを替えることで、おサイフケータイを継続利用できる。モバイルFeliCaチップを搭載し、対応アプリ「おサイフリンクTM」をインストールしたiPhoneとBluetoothで接続することで、おサイフケータイの各種サービスを利用できる。対応予定サービスと対応時期は、全日空(ANA) の「スキップサービス」とヨドバシカメラの「ゴールドポイントカード」が10月下旬、ドコモのiDが12月中、JCBの「QUICPay」」が年度内、「楽天Edy」と「ローソンモバイルポンタ」は時期が未定となっている。内蔵バッテリーの容量は150mAhで、1日のBluetooth接続通信時間が1分、かつ、おサイフケータイを10回利用した場合の連続動作時間は約2.5カ月。充電は本体のマイクロUSB端子経由で約120分。電池残量を3段階表示するLED を備えるほか、充電用ケーブルが付属する。なお、10月7日から幕張メッセで開催される大型見本市「CEATEC JAPAN 2014 」のドコモブースでおサイフケータイ ジャケット01を展示する。
2014年10月06日ポラール・エレクトロ・ジャパンは3日、トレーニングをガイドするGPS内蔵の腕時計型ウエアラブルデバイス「Polar M400」を発表した。発売は10月末で、希望小売価格は心拍センサー付モデルが税別27,700円、心拍センサーなしのモデルが税別21,800円となっている。Polar M400は、自分で設定した目標に沿って、トレーニングをガイドしてくれるGPS内蔵型のウエアラブルデバイス。トレーニングを管理する「スマートコーチング」は、心拍ゾーンやトレーニング結果のフィードバックを128×128の液晶に表示する。心拍の計測には、胸に巻くタイプの対応センサー「H7」を使用する。そのほか本体の機能として、スポーツごとの表示項目をカスタマイズできる「スポーツプロファイル」機能、目標にあわせてトレーニング中にアドバイスをくれる「トレーニング目標」機能、ユーザーが長時間活動していない際には運動を促す機能、自己ベストを更新すると通知してくれる機能などのトレーニング機能を充実させた。また、GPSを利用して、ランニングなどのスタート地点までの最短距離を表示する「スタート地点に戻る(BACK TO START)」機能を持たせている。目標設定や計測データの確認は、専用のスマートフォン用アプリ「Polar Flow」から行う。スマートフォンとはBluetooth Smartで接続。付属のmicroUSBケーブルでパソコンと接続すれば、Webサービス「Polar Flow」からもデータを閲覧できる。スマートフォン対応機種はiPhone 4S/5/5c/5s/6/6 Plus、iPad(第3・4世代)、iPad mini、iPod touch(第5世代)。アプリの対応OSはiOS 7.0以上。Webサービス「Polar Flow」を使う場合の対応OSはMac OS X 10.6以上、Windows XP/7/8/8.1。本体部分の厚さは11.5mm、重量は56.6g。30m防水性能を持つ。電源は充電式電池、トレーニングモードで最大8時間、時刻表示モードで最大24日の駆動が可能だ。本体メモリには最長30時間分のデータを記録できる。カラーはブラックとホワイト。なお、心拍センサー「H7」の価格は税別8,900円(心拍センサー付モデルには同梱される)。
2014年10月03日NTTドコモは3日、iPhoneと連携することで「おサイフケータイ」の各種サービスが利用できるデバイス「おサイフケータイ ジャケット01」(パナソニックモバイルコミュニケーションズ製)を開発したと発表した。10月下旬の発売を予定しており価格は5,000円前後になるという。「おサイフケータイ ジャケット01」は、iPhoneと連携させることで「おサイフケータイ」の各種サービスを利用できるデバイス。モバイルFeliCa ICチップを搭載しており、対応アプリ「おサイフリンク」をインストールした端末とBluetoothによって接続する。電子マネー「iD」をはじめとする電子マネーや、各種ポイントサービス、飛行機の搭乗券など、複数の「おサイフケータイ」対応サービスを登録、利用できる。別売りの専用の対応ケースを使えば、iPhoneに直接装着させることも可能となっている。また、独立したデバイスであるため、機種変更した場合も対応ケースを変えることで、データ移行手続きすることなく「おサイフケータイ」を継続利用することができる。「おサイフケータイ ジャケット01」の主な仕様は次の通り。サイズ/重量は、高さ約86mm×幅約51mm×厚さ約4.2mm/約22g。バッテリ容量は150mAh。連続動作時間は、約2.5カ月(1日のBluetooth接続通信時間が1分かつ、おサイフケータイの利用が10回の場合)。同梱されるmicro USBケーブルによって充電する。Bluetooth Low Energyに対応。対応機種は、iOS 7.1以上を搭載した「iPhone 6」、「iPhone 6 Plus」、「iPhone 5s」、「iPhone 5c」、「iPad Air」、「iPad mini Retinaディスプレイモデル」。また、ドコモ以外のキャリアの対応端末でも使える。なお、対応ケースについては、「iPhone 5s」、「iPhone 6」向けモデルのみ発売予定となっており、その他機種へ対応したケースは予定されていない。
2014年10月03日富士通は、顧客のシステム開発を支えるアプリケーションフレームワーク「INTARFRM(インターファーム)」の全エディションに、マルチデバイス、マルチブラウザ対応のWebアプリケーション開発機能を追加し、4月25日から順次販売を開始すると発表した。新製品は、HTML5やjQueryを利用したWebアプリケーションの開発支援機能と部品が拡充されたほか、スマートデバイスで多く利用されているGoogle ChromeやMobile Safariなどのブラウザにも対応。また、新規にiOSやAndroidで動作させるスマートフォン向け画面を開発するためのテンプレートと部品も拡充し、ユーザーエクスペリエンスの高いWebアプリケーションの開発・実行を実現するための機能を強化した。これにより、顧客はマルチデバイス、マルチブラウザに対応したWebアプリケーションを効率的に開発可能となった。発売するエディションは次のとおり。大規模システム向けのアプリケーションフレームワーク、Enterprise Editionの「INTARFRM RIA Java Ajax」では、より効率的に、操作性・視認性に優れたWebアプリケーションの画面を開発するための部品を新たに追加。Web画面の作成で、同じような記述を複数回繰り返し記述していたところを1つの記述で複数表示することができる部品や、HTML5が提供しているファイルアップロード/ダウンロード機能を利用した部品を新規に提供する。ファイルアップロード/ダウンロード部品では、ドラッグ&ドロップによる直観的な操作を可能とし、プログレスバーによる進捗状況の表示が可能になる。中・小規模システム向けのアプリケーションフレームワーク、Professional Editionでは、従来は作り込みが必要だった、画面の一部分のみの更新やページング機能、列ソート機能を、リポジトリ内の設計情報に必要事項を記述することで実現でき、入力ヒントや複数選択リストボックスなどのGUI部品も拡充され、これらの作り込みも不要となった。さらに、短期に開発を繰り返しながらシステムの拡張を実現するシステム開発に適したアプリケーションフレームワーク「Rapid Edition」では、スマートデバイスに合った画面デザインの用意により、既存のシステムを変更することなく、スマートデバイスからも利用できる新機能を追加した。
2014年04月28日アドバンテストは3月10日、モバイル機器や無線LANなどに搭載される次世代RFデバイスの試験向けにテストシステム「T2000」用モジュール「Wireless Test Solution 32-Advanced(WLS32-A)」および「Wireless Test Solution 16-Advanceed(WLS16-A)」を発表した。「WLS32-A/16-A」は、新しい無線LAN規格であるIEEE 802.11acや、高速モバイル通信規格であるLTE-Advancedに最適なテストモジュールとなっている。両モジュールは、信号発生・変調解析ソフトウェアを用いて、IEEE 802.11acやLTE-Advancedに対応する80MHzの広範囲周波数変調が可能。業界に広く採用されている同社の「T2000」プラットフォームに対応し、ワイヤレス通信用デバイスの量産向けに、最小限の投資で高速かつコスト効率に優れたテストソリューションを提供する。「WLS32-A/16-A」はそれぞれ32/16のポート数を備えている。なお、2014年4月ころより順次出荷を開始する予定。
2014年03月11日モバイル機器で使える音楽アプリと周辺機器の開発で知られるIK Multimediaは、Mac/iOSデバイスで使用できるBluetoothワイヤレスMIDIペダルボード「iRig BlueBoard」を発売する。価格はオープンプライスで、市場予想価格は1万2,480円前後。同製品は、iPhone、iPad、iPod touchおよびMacで使えるBluetooth MIDIフットコントローラー。プリセットの切り替え、エフェクトのOn/Off、ワウやボリュームなどを、足元でコントロールすることができる。本体には、4つのバックライト付きフットスイッチに加え、ペダル/フットスイッチを接続可能なペダル端子をふたつ装備。Bluetoothにて受信された情報は無料の「iRig BlueBoard」アプリ(iOS版、Mac版を用意)によってMIDI信号に変換され、音楽アプリに受け渡しされる仕組みとなっている。Bluetooth 4.0およびBluetooth Low Energy(BLE)にサポートした低消費電力仕様で単4電池4本で動作する。iOS 6.1以降、iPhone 4s以降、iPad第3世代以降、Pad mini、iPod touch 第5世代以降に対応。
2013年10月29日エコソリューションズは、有機EL照明デバイス(パネル・モジュール)において、従来の電球色(3,000K)に加え、昼白色(5,000K)と白色(4,000K)を追加発売する。厚さ約2mmの薄型「有機EL照明パネル」は、出光興産との合弁会社であるパナソニック出光OLED照明社が、7月20日より発売。パネルに制御回路を内蔵した使いやすい「有機EL照明モジュール」は、エコソリューションズが8月中旬より発売する。寿命は1万時間(光束維持率70%)。パネルは厚さ約2mm、モジュールは厚さ約9mm、最大枠幅約11mm機器に組みやすい薄型・狭枠設計であるほか、「スライドイン」構造により、パネル交換が容易となっている。効率は、白熱電球を超えるパネル単体で26~30lm/W、モジュールで17lm/W。日本市場でニーズの高い昼白色を含む3色(昼白色、白色、電球色)での展開により、用途に応じた選択が可能になる。【拡大画像を含む完全版はこちら】
2012年07月20日今や、普段の生活の中に、無くてはならない存在となった「GPS」。カーナビや携帯電話など、身近なところでいろいろ活用されていますが、今回はそんなGPSとアインシュタインとの意外な関係性について、ご紹介したいと思います。■GPSとは「GPS」とは、Global Positioning Systemの略で、衛星からの電波をもとに、地球上での位置を調べるためのシステムです。最近では、自分の位置を調べる目的などで利用されることが多くなりましたが、もともとはアメリカ合衆国が軍事用システムの1つとして開発したのがその始まりでした。■GPSで位置を取得する仕組みところで、そもそもGPSはどのようにして位置情報を取得しているのでしょうか。カーナビなどに搭載されているGPSアンテナ(受信機)は、地球の周回軌道上に打ち上げられた全30機のGPS衛星から、いくつかの電波を受信して、その衛星までの距離を測ります。仮に、GPS衛星と受信機がどちらも正確な時計を持っていれば、衛星が電波を出した時間と、受信機がそれを受信するまでにかかった時間の差から、その距離を測ることができます。このとき、理論上では3つの衛星から受信機までの距離が分かれば、3次元空間上での位置を特定することができます。しかし、実際には受信機には、そこまで正確な時計を持たせていないことが多いため、誤差が生じてしまいます。(例えば、時計が1秒狂っただけで、30万kmもの誤差が発生しまい、まったく使い物になりません。)こうした理由から、4つ目の衛星からのデータを受信することによって、3次元空間上の位置と時刻の計4つを未知数とした方程式から、その位置を割り出すことで、時計の狂いをカバーし、その精度を維持しています。■アインシュタインの相対性理論とは有名なアインシュタインの相対性理論には、1905年に発表された「特殊相対性理論」と1916年に発表された「一般相対性理論」の2つの理論があります。相対性理論そのものの中身は難解なので、ここでの説明は省略しますが、この2つの理論をもとにして、特殊相対性理論からは「高速で運動する物体は時間の流れが遅くなっていく」ということが言え、一般相対性理論からは「重力の影響が小さくなると時間の流れが速くなっていく」ということが言えます。■GPSと相対性理論の深い関係勘のいい方は、ここまで読めばGPSと相対性理論の関係に気づいたかもしれませんね。GPS衛星には、非常に高精度な原子時計が搭載されているのですが、(1)非常に速い速度(時速 約14,000km)で、(2)重力の小さい宇宙空間(高度 約2万km)を移動しているため、上の2つの理論の影響を受け、どうしても内蔵された時計に狂いが生じてきます。そのため、GPS衛星の内蔵時計では、相対性理論を考慮して、自動的に時刻を補正する機能を保持しています。ちなみに、もし相対性理論を考慮しないとすると、GPS衛星に搭載された内蔵時計は、1日あたり30マイクロ秒(0.00003秒)ほど早く進んでしまう結果となり、それだけで求められる位置は10km近くも誤差が生じてしまいます。アインシュタインの相対性理論が、こんなところで応用されているとは驚きですね。■GPS衛星の時刻が狂う別の理由4年に一度、うるう年というのがあるのをご存じだと思います。さらに、これとは別に数年に一度、うるう秒というものを使って、秒単位での時刻の補正が行われています。しかし、GPS衛星ではうるう秒まで対応することができないため、この時間のずれについては、カーナビなどの受信機側で補正を行っています。■まとめこのように、日ごろは気軽に利用しているGPSですが、正確な位置を割り出すためには、これほど精密な時計が必要となります。しかも、その正しい時間を刻むための方法として、実はアインシュタインの相対性理論が使われているとは奥が深いですね。(文/寺澤光芳)■著者プロフィール寺澤光芳。小さいころから自然科学に関心があり、それが高じて科学館の展示の解説員を務めた経験も持つ。現在は、天文に関するアプリケーションの作成や、科学系を中心としたコラムを執筆している。
2012年06月24日富士通はこのほど、犬に装着する活動測定デバイスを開発。同デバイスから得られるセンシング情報をもとにペットの健康管理をサポートするクラウドサービスを、今年下期に開始するという。近年、ペットの寿命が延びた反面、肥満や糖尿病など、人間のような生活習慣病にかかる例が増え、ペットにも人間同様の健康管理=生活管理が必要になった。同社では、携帯電話開発などで培った人間向けのセンシング技術を応用し、犬用活動測定デバイスを製品化。ICTでペットの健康管理を支援する。このデバイスは小型・軽量で省電力のため、首輪に装着し、24時間、常に犬の活動状況を記録可能。そのデータはパソコンやスマートフォンで読み取ることができ、クラウド上にアップロードされる。アップロードされたデータは飼い主専用のWebページで閲覧でき、歩数や震え・温度変化などの記録(過去からの推移がグラフで表示される)から、ペットの活動状況や体調変化を知ることができる。常に近くにいることができない飼い主も、愛犬の様子や体調を把握でき、手軽な健康管理のツールとして期待できそうだ。なお同サービスは、5月17・18日の2日間、東京国際フォーラムにて開催される「富士通フォーラム2012」に参考出展される。【拡大画像を含む完全版はこちら】
2012年05月15日スイス・バーゼルで開催された「BASELWORLD 2012」にて、セイコーはGPSを搭載することで世界中のどの地域でも現在地の時刻を取得する世界初のソーラーGPSウオッチ「ASTRON(アストロン)」を発表した。発売時期は2012年9月下旬で、世界同時発売の予定。「アストロン」の名は1969年12月、セイコーが世界に衝撃をもたらしたクオーツ時計「クオーツアストロン」にちなむ。クオーツ技術による高精度化で腕時計の歴史を塗り替えたかつてのアストロンが、じつに40年以上の歳月を経て、ついに標準電波受信の可否を問わない世界の39のタイムゾーンに対応するという快挙を成し遂げたのだ。たとえ時差やタイムゾーンを知らずとも、ユーザーはボタン操作ひとつで、いつでも正確な時刻を知ることができる。腕時計に搭載できるウェアラブルなGPSユニットは、携帯電話などで5,500万台以上の累積出荷台数実績を持つセイコーエプソン製のモジュールをベースにカスタマイズ。約5分の1まで省電力化を推し進め、小型・高精度・低消費電力のソーラーウオッチ向けGPSモジュールを新たに開発した。このGPSモジュールと衛星からの微弱なシグナルを高感度で受信する新構造の小型アンテナなどを組み合わせ、正確な位置情報に基づく時差修正と大幅な消費電力の低減などの先進機能、そして腕時計に求められる装着感や美しさなどの感覚的な要素を両立している。この独自開発のGPSモジュールが、4基以上のGPS衛星の電波によって緯度・経度・高度情報を特定し、ユーザーの現在地を測位。この位置情報をもとに時計が自動的に現在地に該当するタイムゾーンを割り出し、現在時刻を表示する。時刻の取得操作は、2時位置のボタンを約6秒間押すだけ。一度位置情報を特定した後は、GPS衛星から時刻情報を定期的に自動受信し、時刻を修正する(タイムゾーンをまたいで移動した場合は、再度取得操作が必要)。また、セイコー独自の針位置自動修正機能も搭載している。今回発売されるモデルは、発売記念限定モデル「セイコーアストロン Limited Edition 2012」、さらにレギュラーモデルとして、ビジネスシーンに最適なブライトチタンモデル3機種と、スポーティなステンレススチールモデル2機種の計6種。なお、各機種の共通要素として、風防にスーパークリアコーティングを施したサファイアガラスを採用、ケース外径は47.0mm、厚さ16.5mmの10気圧防水。JIS耐磁時計1種に適合した耐磁性能を持つ。ムーブメントは、「ソーラーGPS ムーブメント キャリバー7X52」。ブラックダイヤルにピンクゴールドのインデックス。ベゼルには耐擦傷性にすぐれたセラミックス素材を採用した。ケースおよびバンドは、硬質コーティングされたブライトチタン。交換用の強化シリコンバンドが付属し、裏ぶたにはシリアルナンバー(0001 / 2500~2500 / 2500)が刻印される。価格は26万2,500 円。販売数は2,500個。限定モデルと同様、ケースとバンドに軽量素材ブライトチタンを採用した、ビジネスシーンに最適のライン。ベゼルには、美しく耐擦傷性にすぐれたセラミックス素材を採用。価格は、ケースおよびバンドに硬質コーティングを施したブライトチタンを採用したタイプ(ダイヤルデザインは2バリエーションから選択)が21万円。硬質コーティングのないものが19万9,500円。従来より約4倍の引き裂き強度を持つ強化シリコン製バンドとステンレススチールケースを組み合わせたスポーティーライン。ケースに硬質コーティングを施したブライトチタンを採用したタイプが21万円。硬質コーティングのないものが19万9,500円。【拡大画像を含む完全版はこちら】
2012年03月17日セイコーホールディングス、セイコーウオッチ、セイコーエプソンの3社は5日、ソーラーGPS腕時計「セイコー アストロン」を発表した。セイコーウオッチより9月下旬に発売される。同商品はセイコーエプソンが独自開発した高精度の小型GPSモジュールを搭載。GPS衛星からの電波により測位したユーザーの位置情報をもとに、地球全体を約100万個に分けたブロックの中から自動的に現在地を特定、当てはまるタイムゾーンの現在時刻を表示する。全世界39のタイムゾーンに対応し、どんな場所でも2時位置のボタンを押すだけで正確な時刻を知ることができるという。一度位置情報を特定した後は、定期的にGPS衛星から時刻情報を自動受信して、時刻を修正。電池交換が不要なソーラー方式を採用したとともに、省電力にも優れている。このほか、ソーラーGPSムーブメント キャリバー7X52、日常生活用強化防水(10気圧防水)、スーパークリア コーティング(無反射コーティング処理)を施したサファイアガラスなどの機能を搭載している。ラインナップは、ブライトチタンモデル(ケースとバンドがブライトチタン製)が「SAST003」「SAST005」「SAST007」の3型、ステンレススチールモデル(強化シリコン製バンドとステンレススチールケースを採用)が「SAST011」「SAST011」の2型を展開する。価格は、「SAST003」「SAST005」が19万9,500円、「SAST007」が21万円、「SAST011」が15万2,250円、「SAST011」が15万7,500円。【拡大画像を含む完全版はこちら】
2012年03月06日●ソリトンシステムズ「NetAttest EPS」で認証情報を一元管理○認証の重要性近年、ノートPCだけではなくスマートフォンやタブレット端末などスマートデバイスの普及が著しい。また、3G通信網や4G通信網、WiMAXなどモバイルブロードバンドサービスも整備されてきている。このような中で、いつでもどこからでも社内ネットワークのリソースにアクセスしたいというニーズが高まっているだろう。実際に多くの企業が、外出先からインターネットVPNで社内ネットワークにアクセスさせるような環境を構築している。また、社内では社員各自の座席からだけではなく、会議室などからでも無線LANで社内ネットワークにアクセスできるようにしている。このような「いつでもどこからでも社内ネットワークにアクセスできる」環境を構築する上で、セキュリティをしっかりと確保することが非常に重要だ。特に、アクセスしてきたデバイスが正規のユーザが利用しているものかどうかを確認する「認証」が重要である。認証をきっちりと行なっていないと、悪意を持った不正ユーザに社内ネットワークに侵入されてしまう危険性が高まる。侵入されてしまえば、重要なデータが盗聴されたり、不正に持ち出されたり、改ざんされたりするおそれがある。さらに別のネットワークへ攻撃する際の踏み台として利用される危険性もある。そのため、「誰が」「どこから」「どのようなデバイス」でアクセスしてきているかを、しっかりと確認する「認証」が重要なのである。認証を行うには、ユーザID / パスワードなど正規のユーザであるかどうかを確認するための認証情報をあらかじめ登録しておき、アクセスしてきたときに照合を行う。この認証情報をどのように管理するかが一番のポイントだ。たとえば、インターネットVPNではVPNゲートウェイに認証情報を登録でき、無線LANではアクセスポイントや無線コントローラに認証情報を登録することができる。ただし、このように個別の機器に認証情報を登録するのは、管理する上で非常に手間となり、拡張性に乏しくなる。機器が増えると、その機器に新たに認証情報を登録するのも非常に面倒だ。管理性や拡張性を考えると、認証情報を一元管理できることが望ましい。今回紹介するソリトンシステムズの「NetAttest EPS」は、手軽に認証情報を一元管理でき、さまざまな認証に対応する専用のアプライアンス装置である。コンセプトは「いろんな認証これ1台」だ。○NetAttest EPSの特徴今回は、ネットワーク機器ベンダ8社の製品とNetAttest EPSとのユーザ認証の検証を行う内容となっている。まず、NetAttest EPSについて、同社 プロダクトマーケティング本部 製品担当の竹谷修平氏と中山聡子氏に語って頂いたので、その内容をお伝えしよう。NetAttest EPSの主な特徴は、以下の通りだ。さまざまな認証方式に対応しているプライベートCAを構築できる手軽に導入、運用できる以下、それぞれの特徴について詳しく見ていこう。さまざまな認証方式に対応NetAttest EPSは、基本的にIEEE802.1X認証のRADIUSサーバとして動作する。ユーザID / パスワードを利用するEAP-PEAPやサーバ / クライアント証明書を利用するEAP-TLSなどさまざまな認証情報を利用することができる。また、PAP/CHAPプロトコルもサポートしている。さらに、オプション対応となるが、NetAttest EPSはワンタイムパスワードサーバとして動作し、ワンタイムパスワード認証も可能だ。VASCO Data Security社のセキュリティトークンを利用して、よりセキュアな認証を行うことができる。複数の認証方式を併用して、より強固な認証を提供することもできる。たとえば、アクセスするノートPCやスマートデバイスにはあらかじめクライアント証明書をインストールしておき、まず、クライアント証明書をチェックする。これによって、クライアント証明書がインストールされている「正規のデバイス」であることを確認するわけだ。その後、ユーザID / パスワードをチェックして、デバイスを利用しているユーザが「正規のユーザ」であることを確認することができる。NetAttest EPSは、認証情報の管理も柔軟に行える。NetAttest EPSローカルのユーザデータベースだけでなく、ほかのRADIUSサーバの認証情報を参照することも可能となっており、Active DirectoryやLDAPの認証情報が参照できる。プライベートCAの構築NetAttest EPSはプライベートCA機能を標準で搭載しており、登録したユーザのクライアント証明書を発行することができる。証明書の発行はとても手軽で、管理画面から最短で2クリックで行える。多数のユーザがいる場合は、「証明書一括生成ツール」を用いて、証明書を一括で発行することも可能だ。証明書は発行するだけではなく、デバイスへ配布したり、有効期限の管理などを行わなければいけない。これは、管理者にとって手間がかかる作業だが、NetAttest EPSのプライベートCA機能は、ユーザがWebブラウザで証明書の取得や更新を行うこともでき、管理者の負荷を減らしている。手軽に導入、運用できるNetAttest EPSは、オールインワンのアプライアンス製品なので、認証機能を1台のデバイスに集約して提供することができる。いろいろな機能があると初期設定などが複雑ではないかと考えがちだが、非常に簡単に初期設定が行える。NetAttest EPSを導入する際に、既存のネットワーク構成を変更する必要はない。NetAttest EPSをLANに接続し、初期設定ウィザードにしたがって、IPアドレスなどの初期設定やユーザID / パスワードといった認証情報を登録するだけでよい。特に技術的な知識がなくても、ウィザードにしたがって設定すれば、RADIUSサーバおよびプライベートCAの機能は15分程度で利用可能になる。あとは、VPNゲートウェイや無線アクセスポイント / コントローラ、レイヤ2スイッチなどでRADIUSサーバとしてNetAttest EPSのIPアドレスとパスワードを設定すればよい。汎用サーバでNetAttest EPSと同等の機能を実現することもできる。ただし、汎用サーバで同等のことを実現しようとすると、高いスキルが要求され、しかも非常に手間がかかる。ハードウェアを用意し、OSのインストール、プライベートCAの構築、RADIUSのインストールや各種設定およびユーザの設定といった作業が必要となり、到底15分程度でできることではないだろう。次ページでは、NetAttest EPSの初期設定を実際に行ってみた。●初期設定ウィザードで、短時間で「NetAttest EPS」のセットアップが可能○NetAttest EPSの初期設定の概要前ページで紹介したように、「NetAttest EPS」は導入時の初期設定が簡単に行える。はじめて製品をさわるときに、実際に初期設定にどのぐらいの時間がかかるかを確認するために、同社技術者の立ち会いのもと、次回以降に紹介する検証環境と同等の初期設定を行なってみた。初期設定は、Webブラウザ経由で行う。NetAttest EPSのLAN2ポートとPCを接続する。NetAttest EPSのLAN2ポートには、デフォルトで「192.168.2.1/24」のIPアドレスが設定されている。PC側のIPアドレスを同じサブネットのIPアドレスに設定して、Webブラウザで「」にアクセスすれば、管理画面に入ることができる。初期設定ウィザードには、「システム初期設定」と「サービス初期設定」がある。システム初期設定では、ホスト名や認証サービスを提供するLAN1ポートのIPアドレス、NTPサーバなどの設定を行う。サービス初期設定は、プライベートCAやRADIUSサーバの設定を行う。ウィザードの指示にしたがって必要な項目を入力していくだけで、システム初期設定とサービス初期設定は完了した。初期設定ウィザードが完了すると、いったん再起動が行われ、再起動後にシステム管理ページへ移ることができる。システム管理ページでは、主にユーザとNASクライアントの登録を行う。ユーザの登録は、メニューの「ユーザ一覧」から「追加」を選び、ユーザ名、ユーザID / パスワードを入力すればよい。NASクライアントとは、認証要求を中継するVPNゲートウェイやアクセスポイント、レイヤ2スイッチなどの機器のことだ。「RADIUSサーバ」メニューから「NAS/RADIUSクライアント」→「NAS/RADIUSクライアント一覧」と進み、「追加」を選んで、NASクライアントのIPアドレスとシークレットキーを設定すればよい。筆者が試した設定は、ユーザ1人、NASクライアント1台のみだったが、まったくの初期状態から12分30秒ほどでひと通りの設定が完了した。実際に初期設定を行なってみると、導入時の管理者の負担は非常に少ないことが実感できた。次回から2回にわたって、ネットワーク機器ベンダ各社の協力のもとに実施したNetAttest EPSとのユーザ認証の検証を紹介する。NASクライアントとして、2回目はVPNゲートウェイ、3回目は無線LANコントローラ / アクセスポイントについての検証の予定だ。○連載タイトル第1回 事例検証 : スマートデバイスが普及する今、ネットワーク認証の重要性を考える第2回 事例検証 : NetAttest EPSとVPNゲートウェイ機器との認証第3回 事例検証 : NetAttest EPS無線LANコントローラ / アクセスポイント機器との認証今回の事例検証はソリトンシステムズをはじめ、各ベンダーの協力によって実現しました。ご協力頂いたベンダーの皆様には、この場を借りて御礼申し上げます。
2012年01月19日