米Googleは3月10日(現地時間)、iPhone用の「Google Calendar」アプリの提供を開始した。AppleのApp Storeから無料で入手できる。動作要件はiOS 7.0以上。Google Calendarアプリは、Google Calendarのほか、iCloudやExchange、Yahoo! Calendarなどをサポートしている。マテリアルデザインに従ったカラフルなデザインと操作性が特徴だ。メニューバーの右端のボタンをタップして1日表示、3日表示、スケジュール表示を切り換えられる。スケジュール表示では予定やイベントが個別に色分けされ、写真やイラスト、マップなどと共に表示される。メニューバーの月をタップすると、月カレンダーが広がる。Gmailと連係し、Gmaiに届いたフライトやホテル、レストランの予約といった予定から自動的にイベントを作成するように設定できる。新規イベントの作成では、イベントのタイトルや場所、参加する人などの候補をスマートに表示し、すばやい入力をサポートする。
2015年03月11日アイレップは、Googleが発表した2015年4月下旬実施予定のモバイル検索のアルゴリズム変更に伴い、「モバイルフレンドリー・オプティマイザー」サービスの提供開始を発表した。近年、日本国内におけるスマートフォンやタブレットといったモバイルデバイスの普及が急速に進んでいる。そのような状況においてGoogleは、モバイル検索のアルゴリズム更新を発表。スマートフォンやタブレットなどのモバイルデバイスでも閲覧・利用しやすいように設計されているモバイルフレンドリーなWebサイト/ページになっているかかどうかが表示ランキングの判断基準に加えられる。これまでのモバイル検索の順位は、デスクトップPCと同様のアルゴリズムを用いていたため、PC版の対策状況と連動した順位となっていた。しかし、新しいアルゴリズムが実装された場合、未対策のWebサイトはユーザーとの接触機会を失う可能性が出てきた。モバイルフレンドリー・オプティマイザーサービスでは、Googleウェブマスターツール上で確認できる「モバイルユーザビリティ」内のエラーリストデータをもとに、各ページを分析・分類。課題に対し改善施策を提供し、企業のWebサイト/ページのモバイルフレンドリー化を図ることができる。オプションとして、分析・改善提案で抽出された課題点に対し、SEO要件を組み込んだ形で企業のWebサイト/ページのUI設計・デザイン最適化も提供される。
2015年03月07日米Googleは1日(現地時間)、南アメリカ・アマゾン川流域の熱帯雨林でGoogleマップ初となるジップライン撮影を行い、アマゾン川流域の風景をGoogleストリートビューにて公開した。Googleは2012年にアマゾン川流域の画像をGoogleストリートビューで公開しているが、今回、木々の間に張ったワイヤーに撮影用のトレッカーを載せたジップラインで熱帯雨林を撮影。新たに追加されたストリートビューでは、熱帯雨林に生い茂る苔や密林、アマゾン川支流のアリプアナ川沿いの風景などを楽しめる。
2015年03月04日米Googleは3日(現地時間)、新しい「Google Contacts (連絡先)」のプレビューを公開した。コンパクトなカード形式で情報を分かりやすく表示する新デザインを採用。Gmail、Hangouts、Google Voiceなど、Googleのサービスごとに連絡先がばらばらになることなく、全てを1カ所で管理できる。新たに3つの新機能が加わる。そのうちの2つは連絡先管理を効率化する機能だ。Google Contactsを長く使用していると、同じ人物について複数の連絡先が作られることがあるが、重複した連絡先を検出し、ワンクリックで統合できるようになる。また連絡先カードにユーザーが自分で入力した情報のほか、その人物がGoogleプロフィールで公開している情報も表示される。Googleプロフィールの情報は、本人がアップデートした情報が自動的にGoogle Contactsに反映される。もう1つは会話の履歴表示。Gmailなどを検索することなく、連絡先カードから、その人物と最後にやり取りしたいくつかのメールやミーティングをすばやく確認できる。新しいGoogle Contactsのプレビューはcontacts.google.com/previewにアクセスして体験できる(Google Appsアカウントは対象外)。
2015年03月04日●GoogleがMVNO事業に参入へスペイン・バルセロナで開幕した世界最大のモバイル関連見本市「Mobile World Congress 2015」で、Googleのプロダクト担当上級副社長Sundar Pichai氏が2日、キーノートに登壇し、噂になっていたGoogle自身のMVNO事業参入などについてコメントした。Pichai氏は、キーノートでGoogleが新興国で実施している気球を使ったモバイル通信サービスなどを紹介した上で、最後にコーディネーターの質問に答える形でMVNOやAndroid Payに関して説明を行った。GoogleのMVNOサービスは、米国でしばらく噂になっており、それを踏まえた質問に対してPichai氏は、「数カ月以内に何らかのアナウンスをしたい」とコメント。携帯通信サービスの参入で、既存のMNOの事業に影響を与える可能性については、同社が手がけるスマートフォン・タブレットのNexusシリーズと同等の考え方を示す。Nexusシリーズでは、ハードウェアとソフトウェアを連携させてイノベーションを引き起こすことを目的に、Googleが考えた新機能を随時提供していくことで、Androidエコシステムに対してインパクトを与え、活性化させることを狙っているという。Nexusシリーズは販売数は求めず、ほかのデバイスメーカーと競合しないとしている。これと同様に、MVNOについてもスケールは求めず、ハードウェアとソフトウェアに加えてコネクティビティを融合させたイノベーションをAndroidエコシステムで加速させることが目的だという。Nexusシリーズでのデバイスベンダーと同様に、Googleはキャリアともパートナーとして協業しており、競合する意志はないとの認識のようだ。時期に関しては「今後数カ月(in the coming months)でアナウンスしたい」と明言はされていないが、次の発表に期待したい。●Android Payと中国での展開についてさらにAndroid Payについての質問に対しては、「今年はモバイル決済の重要な年」とPichai氏。その中でAndroid Payは「プラットフォームのアプローチ」だとする。つまり、Android PayはAndroidにおけるAPI層なのだという。Android Payの存在に関わらず、端末ベンダーなどは決済機能を端末に搭載でき、Android Pay APIに接続することもできる。Google Walletは、Android Payを利用した実装の一つで、これと同様に決済サービスを導入してもいいし、独自に実装することも可能のようだ。そのため、Pichai氏はサムスンがGALAXY S6と同時に発表したSamsung Payとも競合しない、と話す。さらに中国メーカーと中国市場におけるAndroidの急成長にも関わらず、中国国内でGoogleサービスが利用できない点について問われたPichai氏は、中国のOEMメーカーやパートナーから中国国内でのGoogle Playについて要望が多いと指摘。中国でのアプリマーケットではマルウェアも、それに伴う問題も多く、公式のマーケットであるGoogle Playが求められているという。そのため、Google Playの提供が可能になるように努力を続けているといい、「2015年に提供が可能になることを望んでいる」と話している。Pichai氏はキーノートの中でAndroidの拡大に触れ、すでに8割のスマートフォンがAndroidを採用し、世界中に拡大するために新興国向けに「Android One」を提供。Androidはスマートフォン、タブレットだけでなく時計、テレビ、自動車と領域も拡大。これを実現するために多くのパートナーと協力している点をアピールしている。●通信関連でも様々な試み通信関連では、Googleはこれまで「Project Link」としてアフリカ・ウガンダの首都カンパラで光ファイバによる高速通信サービスを提供。光ファイバをバックボーンとした4Gサービスも始まっているそうだ。今年は、さらにアフリカの数カ国でProject Linkを実施するという。さらに、気球を使った携帯通信サービス「Project Loon」を実施。2年前に最初のテストを行ったニュージーランドでは、5日間気球を浮かべ、3Gサービスを提供した。その後3カ月間気球を浮かべ続けることが可能になり、さらに6カ月間、そしてLTEのスピードを実現することができるようになるという。また、より大規模なテストとして、ボーダフォンやテレフォニカ、豪テルストラと実験を行う。これによって、世界の多くのルーラルエリアでLTE通信を可能にするのが目標だという。世界にはまだ通信のできない土地が多く、そういった土地への通信環境の提供を目指している。これに加え、「Project Titan」として、同社が買収したTitan Aerospaceの無人飛行機を用い、気球とともに携帯基地局として利用するプロジェクトも準備しているそうだ。
2015年03月03日米Googleは2月25日(現地時間)、Android端末の「BYOD:Bring Your Own Device(私物のデバイスを業務に利用すること)」を支援する企業向けプログラム「Android for Work」を発表した。「Android for Work」では、業務用のプロフィールを端末に作成することで、個人用のアプリやデータ領域と切り離して保護した上で、管理することを可能にする。その際、Android 5.0 Lollipopの暗号化機能やセキュリティ機能が利用される。業務用プロファイルが作成できないAndroid 4.0~4.4が搭載された端末においては、アプリ「Android for Work app」が用意されている。Android for Work appを介して、Android 4.0~4.4が搭載された端末に対し、セキュアなアプリケーションを配布し、承認されたアプリケーションにアクセスすることを可能にする。また、企業がアプリケーションを従業員に配布し、管理するためのツールとして「Google Play for Work」が提供される。Microsoft ExchangeとIBM Notesに対応した電子メール・連絡先・カレンダーのほか、「Google Docs」「Google Sheets」「Google Slides」によって文書・スプレッドシート・プレゼンテーション資料の編集が行える。「Management」「Devices」「Applications」「Networking」という4つの分野について、SAP、ソニー、Lenobo、Adobe Systemsといったベンダーがパートナーとして提携している。
2015年02月27日米Googleは2月25日、Androidデバイスを企業で利用できるようにするためのプログラム「Android for Work」を発表した。アカウントを分けることで、プライベート、仕事、双方での利用でも、安全性を強化するもので、独SAP、米Salesforce、米Adobe Systems、米Boxなどと提携した。Android for WorkはAndroid端末の安全性、管理などを強化することで、業務でのAndroid利用を加速させるための取り組みとなる。具体的には、私用と業務用を分けるため「Work profiles」として別にプロファイルを設ける。対象端末はAndroid 5.0(Lollipop)となり、デフォルトの暗号化やSELinux統合を活用して個人用プロファイルとは別にデータが保存される。企業のIT部門はWorkプロファイルには承認済みのアプリを実装できるが、個人用についてはコンテンツを削除するなどのことはできないので、安心して私用端末としても利用できるという。Androi 4.0(Ice Cream Sandwich)から4.4(Kitkat)、あるいはWorkプロファイルが動いていない端末向けには、Android for Workアプリを用意する。安全な電子メール、カレンダー、連絡帳、ドキュメント、ブラウジングを提供し、会社が承認したアプリへのアクセスを提供するものとなる。アプリストアについても、ビジネス版の「Google Play for Work」を用意する。企業のIT管理者はGoogle Play for Workを利用することで、Android for Workユーザーに対してアプリ配信プロセスを安全かつ簡素化し、実装と管理ができる。Googleはまた、電子メール、連絡帳、カレンダーなど業務モバイルアプリスイートを提供する。同スイートはMicrosoft Exchange、IBM Notesをサポートし、ドキュメント、スプレッドシート、プレゼンの編集が可能という。これらに加えて、Android for Workでは管理、デバイス、アプリケーション、ネットワークの4分野で多数の企業と提携した。デバイスではSamsung、ソニー、LG、HTC、Motorola、Lenovoなど主要Androidベンダーが参加、アプリではSAP、Salesforce、Adobeなどが、管理ではBlackBerryやCitrixなどが参加している。この分野では2014年7月に米AppleがIBMと提携しており、12月に第一弾となるアプリを発表している。(記事提供: AndroWire編集部)
2015年02月26日米Googleが音楽サービス「Google Play Music」で、クラウドストレージに登録できる個人音楽コレクションを最大20,000曲から最大50,000曲(Google Playストアで購入した曲は制限の対象外)に引き上げた。Google Play Musicでは、PCに保存している個人の音楽ファイルをクラウドに登録し、クラウドをハブに携帯端末やPCでストリーミング再生したり、PCにダウンロードできる。Appleの「iTunes Match」やAmazonの「Amazon Music」と競合するサービスだが、iTunes Matchは年額24.99ドル(日本では年額3,980円)で登録できるのは最大25,000曲まで。Amazon Musicは無料サービスで最大250曲 (サブスクリプション契約で最大250,000曲)となっている。最大50,000曲もの音楽を無料で登録できるGoogle Play Musicは、音楽ライブラリの管理をクラウドに移そうとしている人たちにとって魅力的なサービスになる。
2015年02月26日米Googleがフライト検索サービス「Google Flights」をアップデートした。同サービスの利用者は、ビジネスユーザーよりも一般の旅行者が多い。Googleによると一般の旅行者の多くは行き先や期間を決めずに旅行プランを練り始め、面白そうな場所やイベント、安い航空券が見つかったら柔軟に変更している。同社は2013年7月に、行き先を都市で絞り込まずに「ヨーロッパ旅行」「メキシコ旅行」というように地域や国から幅広く検索できる機能をフライト検索に追加した。すると、検索数が倍増したという。新しいGoogle Flightsでは、ユーザーが柔軟に旅行プランを立てられる機能をさらに強化した。例えば、検索結果は月カレンダー上に各日の最安価格を表示して比較できる。旅行期間を柔軟にスケジュールできる場合に、リーズナブルな価格で旅行できる期間を絞り込むのに役立つ。最安価格はグラフ表示することも可能。季節、曜日、祝祭日、イベントなどで航空券の価格が変わる様子を把握できる。検索は、往復/片道/複数都市の選択、乗り継ぎ回数、価格帯、航空会社、出発・到着の時間帯などで絞り込める。またユーザーの検索に対して、旅費を節約できる方法 (指定期間以外のフライト、別の空港の利用など)があったら、そうしたTipsが結果のトップに現れる。マップ表示に切り替えて、行き先の都市をクリックしながら航空券の価格をチェックすることも可能だ。この方法だと世界中の都市への旅行を次々に比較できる。迷ったら、マップ表示で「I’m Feeling Lucky」ボタンを押すと、人気の高い行き先や検索履歴からおすすめを表示してくれる。Googleによると、Google Flightsで最安チケットを選択しているのは10人中4人。最安フライトで移動時間が長くなる場合、10人中2人に減る。多くの利用者は価格と利便性のバランスで選んでおり、85%がGoogle Flightsのベストフライトの1つを選んでいるそうだ。
2015年02月26日グーグルは2月25日、都内でモバイル開発者向けセッション「Google for モバイルアプリ~Googleと切り開くアプリビジネスの未来~」を開催した。この記事では、セッションの1つ「ゴミアプリと言わせないために~Google Playで成功するための高品質Androidアプリ開発Tips」を紹介する。○Googleがゴミアプリを認定しているわけではありませんGoogleがセッションタイトルで「ゴミアプリ」と言い切ってしまうほど、世間のゴミアプリに対する評価は厳しい。開発者自身は、作成したアプリが"ゴミ"と呼ばれる結末を想像することなく製作していることだろうが、そんな思いとは関係なしに、ユーザーは現実を叩きつけてくる。「自分が満足していれば良い」と思うかもしれないが、Google Playストアの評価は収益性にも直結してくるとGoogle デベロッパー アドボケイトの松内 良介氏は説明する。「評価が2~2.9の時と3~3.9の時では、9倍の収益性の差が生まれる。さらに、3~3.9と4~5では、4倍の収益性が生まれている。こうした差が見える中で、ユーザー評価が低くならないようにするためにはどうすればいいか、評価が低い実例を紹介します」(松内氏)最初に断っておくが、個別のアプリについてGoogleがやり玉を挙げているわけではない。あくまで、Google Play上のコメント欄で低い評価をつけたり、ウィットに富んだコメントをつけているケースを挙げ、「それを糧に、より良いアプリを開発して欲しい」という思いから、GoogleがTipsとあわせてコメントしているセッションだ。○アプリである意味がない最初に紹介されたゴミアプリは、やたらWebViewを利用したり、そもそもアプリの完成度が低い場合、Webサイトの方がよっぽど完成度が高いケースだ。WebViewは、アプリ内でWebを見られるコンポーネントで、アプリ内ではサービスすべてに対応できなかった場合に利用するケースが多い。ただ、あまりにも利用頻度が高いと「ウザい」という感情がふつふつと湧いてくるようだ。中には、「アプリとして0点」という辛辣な意見も見られた。松内氏のアドバイスとしては、Webとアプリの立ち位置をしっかりと見極め、オフラインでも使えるアプリのメリットを活かすように作りこむ点が重要だとした。○アプリが重い言わずもがなといった感想だが、当然アプリケーションが重いと、ユーザーは離れていく。下手をすると、コメントしてくれているユーザーはまだマシな方で、何も言わないまま立ち去るユーザーよりも良心的といえるかもしれない。だからといって、コメントが優しいものとは限らない。それなりに大きい企業のアプリコメント欄で「素人さん?」や「学生が個人で作ってるわけじゃないんだから」と言われた日には、たまったものではないだろう。松内氏のアドバイスは、アプリの重さはもとより、ユーザー体験の充実も重要な要素として、GoogleがAndroidアプリを作成する際に公表している、デザインのガイドラインや標準のインタラクションを守る点を挙げる。もちろん、これはGoogleとしての主張であるため、ほかの対応策も開発者それぞれで持っていることであろうが、Android 5.0 Lolipopからスタートしたマテリアルデザインなどの新たな指針も登場しているため、一応目を通しておいて損はないだろう。○コメント欄のポリシー違反でアプリ削除もほかにも様々な問題点があるが、意外と見過ごされがちだというアプリレビューに対する開発者の対応だ。例えば、ユーザーサポートの体験に対する不満は、開発者にとっては関係ないケースも多いものの、アプリをインストールするユーザーにとってはサービスに対する感想を書ける数少ない場所だ。不満に対してはこまめに返信機能を利用してケアをすることが、地道な改善に繋がっていく。また、コメント欄のポリシー・規約違反も危険な要素の一つ。同社プロダクトクオリティーオペレーションズ シニア ストラテジストの服部 弘幸氏が説明したところでは、Add-meレビュースパム問題が存在するという。これは、アプリに対する評価を求めるあまり、「ユーザーのコミュニケーションを活発化させるために、ユーザーIDを書き込ませる」「インセンティブを与えて評価を付けさせる」といった事例が見受けられるという。これらの行為は、明確なポリシー・規約違反であり、最悪のケースではアプリの削除に繋がってしまうという。もちろん、最終的にプラットフォームから排除されてしまう事態は避けたいところだが、そこまで至らないとしても、「アプリのレビューを見る多くのユーザーにとって、何のためにもならないコメントは不快に感じてしまい、離脱する可能性がある」(服部氏)ようだ。「評価が高い、星がたくさんもらえるアプリの中でも、規約違反コメントによって評価が削除され、全体の評価が下がるケースがある。コメント返信を活用してレビュー内容を変えてもらう努力が必要だ」(服部氏)
2015年02月25日米Googleは19日(現地時間)、AndroidスマートフォンやiPhone向けアプリとして提供していたメールアプリ「Inbox」が、iPadやAndroidタブレットに対応したと発表した。合わせて、Web版でサポートしていたGoogle Chromeに加え、FirefoxとSafariにも対応した。Inboxは、2014年10月に提供を開始したメールアプリ。カテゴリごとにメールを仕分ける「Bundles:バンドル」、重要なメールを優先表示する「Highlights:ハイライト」、To-Do機能「Reminders:リマインダ」、受信したメールを先送りして再度受け取れる「Snoozes:スヌーズ」などの機能により、ユーザーがメールを効果的に処理できる機能を備えることが特徴となる。なお、同アプリは現在招待制で提供中。他のInboxユーザーのほか、Googleの招待用メール(inbox@google.com)に申請することで、同アプリを利用できるようになる。
2015年02月24日Googleは2月23日(米国時間)、「Google Online Security Blog: More Protection from Unwanted Software」において、セーフブラウジングの取り組みの強化を継続しており、望んでもいないソフトウェアをインストールすることにならないように、Chrome、検索サービス、広告サービスでそれぞれ機能の強化を続けていると伝えた。GoogleはChromeに対しては警告表示を強化。望んでもいないソフトウェアをダウンロードするように促してくるサイトを訪問しようとした場合、真っ赤なダイアログで危険性を警告するダイアログを表示するようにしている。また、検索サービスでは不正にダウンロードを実施させようとするサイトが検索結果に表示された場合、その危険性を示す表示が現れるように動作を変更。同様に、ソフトウェアを不正にダウンロードさせようとするサイトへ導く広告表示を無効にする取り組みを開始したとしている。
2015年02月24日米Googleは23日(現地時間)、キッズ向けのYouTubeアプリ「YouTube Kids」を、米国向けGoogle PlayおよびApp Storeで無料公開した。対応OSはAndroid 4.1以降、iOS 7.0以降。大きなボタンや簡易操作によるフルスクリーンなど、Googleが子供向けに「遊び心のあるデザイン」で作り上げたアプリ。子供が安全にYouTubeを利用できるような配慮もなされている。アプリでは、「セサミストリート」(Sesame Street)や「きかんしゃトーマス」(Thomas and Friends)など、年齢に応じた動画やチャンネル、プレイリストを絞り込んで登録している。ホーム画面はShows、Music、Learning、Exploreの4種類にカテゴライズされ、カテゴリに沿った内容の動画を楽しめる。また、文字入力ができない年齢の子供でも使えるよう、音声検索も搭載した。ペアレンタルコントロール機能は、各家庭で基準が異なるとして、オプションとして搭載。視聴時間を制限できるタイマー設定、バックミュージックや効果音をオフにできるサウンド設定、検索機能をオフにできる設定などを備える。ユーザーからのフィードバック機能も用意する。
2015年02月24日米Google傘下のYouTubeは2月23日(現地時間)、子供用のYouTubeアプリ「YouTube Kids」(Android、iOS)の提供を米国で開始した。子供が安全にYouTubeを利用できるようにデザインされており、子供をユーザー対象にゼロから設計したGoogle初の製品でもある。YouTube Kidsは、保護者がアクセスする設定を含めて全てがシンプルで分かりやすいデザインになっている。ボタンやアイコンは大きく、押すとユニークなサウンドが鳴り、またホーム画面では子供向けのバックグラウンドミュージックが自動的に再生される。ホーム画面にはYouTubeが選んだ子供のためのチャンネルやプレイリストが大きなサムネイルで並ぶ。ホーム画面は「Shows (番組)」「Music (音楽)」「Learning (学ぶ)」「Explore (探す)」の4つのカテゴリに分類されており、上部に配置された大きなボタンでカテゴリを切り換えながらブラウズする。番組は「Sesame Street」「DreamWorksTV」「きかんしゃトーマス」「ぽこよ POCOYO」など。音楽は「Lullaby World」「Mother Goose Club」など。ラーニングには幼児向けよりも子供向けのコンテンツが多く、「TED-Ed」や「Khan Academy」などを含む。エクスプロラーには「LEGOチャンネル」や「EvanTubeHD」など、子供や保護者に人気の高いチャンネルが並ぶ。検索機能を使うと、YouTubeからさらに多くのコンテンツにアクセスできる。検索には安全フィルターが適用されているが、人の手によるフィルタリングではないため、Googleは100%の安全を保証していない。そのため保護者が検索を無効にできるオプションを用意している。コンテンツ画面もシンプルで、下に再生/一時停止ボタンと時間バーが表示され、再生画面をタップするとフルスクリーンに切り替わる。オプションは、字幕のオン/オフ、不適切なコンテンツの報告の2つのみ。コメント機能もない。ただし、コンテンツによっては子供向けの広告が表示される。保護者がアプリをコントロールするオプションは、検索機能のオン/オフ、視聴時間の制限(タイマー機能)、バックグランドミュージックとサウンド効果のオン/オフなど。YouTubeはYouTube Kidsを「家族向けYouTubeの最初の一歩」としており、今後さらに家族向けの製品を充実させるとしている。
2015年02月24日米Googleは2月23日(現地時間)、米国の通信キャリアであるAT&T Mobility、T-Mobile USA、Verizon Wirelessと提携し、同社が提供しているオンライン決済サービス「Google ウォレット」を3社のAndroidスマートフォンにプリインストールすると発表した。Google ウォレットがプリインストールされる端末は、今年後半に販売されるKitKat以降のバージョンのAndroidが稼働するスマートフォンとなる。Google ウォレットは2011年に発表された、NFCに対応したスマートフォンをカードリーダーにタッチすることで、決済が行えるサービス。サービス開始当初は、米Sprintが販売する端末でのみ利用が可能だった。あわせて、Verizon Wireless、AT&T、T-Mobileによって設立されたモバイル決済会社である「Softcard」との提携も発表された。これにより、GoogleはSoftcardが有する技術と知的財産を手に入れることになる。モバイル決済サービスは、Appleが昨年に、iPhone 6/6 PlusとApple Watchで利用可能な「Apple Pay」を発表してから、注目を集め始めている。今月には、韓国Samsung Electronicsがモバイル決済サービス「LoopPay」を買収したことを発表、モバイル決済市場への参入を表明しており、今後、ますます競争が激化することが見込まれる。
2015年02月24日米Googleは現地23日、AT&T Mobility、T-Mobile USA、Verizon Wirelessの米大手携帯電話事業者3社およびその合弁会社のSoftcardと提携したと発表した。同社のGoogle Commerceブログで明らかにされた。今回の提携により、より多くのAndroidデバイスユーザーがデバイスを用いた決済(タップアンドペイ)の恩恵を受けられるとしている。また、タップアンドペイ機能を含むGoogle Walletアプリが今年後半に米3キャリアで販売されるAndoridスマートフォンにプリインストールされることも明らかにされた。さらに、今回の提携により、Google Walletの機能を向上させる技術・知的財産を獲得したとブログではリポートしている。Googleは2011年からAndroidスマートフォンを使った決済サービス「Google Wallet」を提供しているが、サービスを取り巻く環境は厳しかった。使い勝手の悪さが指摘され、使用場所も限定的で、これまでは今回提携したSoftcardの提供サービスと競合状態にあったことなどから、利用者数は伸び悩んだ。一方、携帯3社とSoftcardも、NFC決済サービスの「Softcard」の利用が進まず、苦しい戦いを強いられていたようだ。そうした状況の中で、Goolgeが新たに携帯3社と手を組み、Appleが昨年10月から決済サービス「Apple Pay」に対抗していくことになる。今後は決済サービスを巡って「Google連合 VS Apple」という新たな構図で語られることになりそうだ。
2015年02月24日Googleは2月19日、インターネットの安全を推進する公募企画「ウェブレンジャープログラム」を開始すると発表した。ウェブレンジャープログラムは、インターネットを安全に使うためのアイデアを収録した動画を募るというもの。対象は、中学生、高校生、専門学校生で、投稿された動画はYoutube上に公開される。グーグルでは、プログラムのルールとして2つのミッションを用意。1つが「みんながインターネットをより安心・安全に使えるように、君ならではの作戦を立て、遂行せよ」で、もう1つが「その活動を紹介する動画を作成し、 YouTubeにアップロードせよ」となる。優れた動画を企画・実施した5組にアンバサダー賞を用意する。受賞者は、6月にGoogle東京オフィスで開催される表彰式に招待される。プログラムの開始にあたり、ウェブレンジャープログラムの参加者を対象に、3月21日と3月22日に「ウェブレンジャートレーニングセッション」を開催する。
2015年02月20日米Googleは19日(現地時間)、同社のメールツール「Inbox」のモバイルアプリ(Android、iOS)をタブレットにも対応させた。Google PlayまたはAppleのApp Storeから入手できる。Webアプリ版の動作環境も拡大しており、Chromeに加えて新たにFirefoxとSafariでも使用できるようになった。Inboxは、メールをより使いやすく、今日のWebに適したスタイルで利用できるようにする。Gmailの開発チームが手がける新しいメールツールだ。大量に届くメールを自動的に分類し、情報をインテリジェントに表示するほか、リマインダ機能や、すぐに対応する必要のないメールやリマンダを先送りするSnooze機能を備える。昨年10月に開発発表が行われ、招待形式のベータサービスが始まっていた。招待状はinbox@google.comに試用希望のメールを送って入手する。Internet Explorerに未対応で、Google Appsアカウントでは使用できないなど、Inboxを使うにはまだまだ制限が多い。しかし、タブレット対応は大きな前進であり、またGoogleは先週、買収後もApp StoreやMac App Storeで提供し続けてきたメールアプリ「Sparrow」の配信を終了させた。メール関連のサービスとツールをGmailとInboxにまとめる準備を着々と整えている。
2015年02月20日サテライトオフィスは、Google Appsを使った社内情報システムの導入支援サービスの中で、Googleサイト上で動作する掲示板/回覧板機能を、Google AppEngine上で開発し、Google Apps Marketplaceから提供しているが、今回、掲示板/回覧板機能のデータアーカイブ機能を無償で提供し、公開したと(サービス名:サテライトオフィス・掲示板/回覧板 for GoogleApps)。サテライトオフィス・掲示板/回覧板 for Google Apps の利用企業の管理者は、古いデータをHTML形式でエクスポートし、アーカイブデータとして、社内保存または、Google ドライブ等で保存可能になる。
2015年02月18日玩具大手の米Mattelは13日(現地時間)、GoogleのVRヘッドマウントディスプレイ・プラットフォーム「Google Cardboard」を採用した新しい「View-Master」ビューワーを発表した。今年秋に発売する予定。View-Masterは1939年に最初のシステムが登場した歴史のある写真ビューワー玩具だ。リールと呼ばれる写真フィルムを並べた円盤をビューワーに入れると写真が立体的に表示される。Google Cardboardをベースとする新しいView-Masterビューワーでは、View-Masterアプリを入れたAndroidスマートフォンをビューワーに装着する。リールの形をしたディスクを使ってコンテンツを選択すると、360度パノラマ表示で自然、宇宙、都市などを楽しめる。リールのマークが置かれた場所に移動したり、解説を表示させるなどインタラクティブな操作が可能。デジタル時代のView-Masterは、写真フィルムを用いたこれまでのView-Masterとは全く異なるシステムになるが、立体的な表示で子供たちを惹きつけるという点では変わらない。価格はビューワーが29.99ドル。宇宙、スペースシャトルツアー、クラシックView-Master画像などを体験できるサンプル・リールが同梱される。リール・パックは14.99ドル。自然、冒険といった4つのテーマが1セットになる。
2015年02月14日Googleはインターネットの安全を考える「Safer Internet Day」に合わせて、同社が用意する「セキュリティ診断」を実施したユーザーに対して、Google Driveを2GB無償で提供するプログラムを開始した。「セキュリティ診断」は、アカウントを安全に保つための各種設定が行えるウェブページ。診断は簡単なもので、「アカウントの復旧情報の確認」「2段階認証プロセスの設定の確認」など全部で5つのプロセスに分かれており、問題がなければ数分で終わるものとなっている。このセキュリティ診断を受診することで、2GBのGoogle Driveが無償で追加される。期限および対象は、同診断を米国時間2月17日(日本では2月18日)までに受けたユーザーに対して。無償提供の2GBの提供は2月28日頃を予定。(記事提供: AndroWire編集部)
2015年02月13日Googleは12日、東京都渋谷区神宮前にある表参道ヒルズの吹き抜け大階段にて、Android搭載スマートフォンやタブレット300台が合唱する、「Android合唱団」公演を行なうと発表した。日程は2月12日から15日の4日間。Android合唱団は、 300台のAndroidスマートフォン・タブレット内に入り込んだAndroidキャラクター300体が、スピーカーから出す音でハーモニーを披露するというもの。公演は通常の5曲に加えて、来場者が指揮者として参加できるインタラクション1曲の6曲で構成される。スケジュールは、各日11時より毎時00分と30分に開始され、最終公演は19時30分から。登場するAndroidキャラクターの中には、先日Google+で一般公募されたものも参加している。それらが合唱に合わせて動いてくれるのも見どころだ。また、この合唱の「練習」の様子がYouTubeにアップロードされている。ただ音を出すだけでなく、300台のタブレット・スマートフォンが合わせて音を鳴らす、視覚的にも楽しめる合唱であることにも注目したい。
2015年02月12日「Safer Internet Day 2015」(2月10日)に合わせて、米Googleが同社の「セキュリティ診断」を完了させたユーザーに2GBのGoogle Driveストレージを無料提供するプログラムを開始した。期間は2月10日から2月17日まで。セキュリティ診断は、Googleアカウントの設定から開始できる。診断項目は、アカウントに不審なアクティビティがあった場合やアカウントにアクセスできなくなった場合の連絡先の登録、最近のアクティビティの確認、Googleアカウントに接続しているアプリ/Webサイト/端末の確認の3つ。2段階認証を設定している場合は、2段階認証のアプリケーションパスワード、2段階認証の設定の確認も追加される。最終画面でチェックボックスが全て緑色になったら診断は完了。2月28日ごろにGoogle Driveのストレージに2GBが加算される (Google Apps for WorkとGoogle Apps for Educationはボーナスストレージ・プログラムの対象外)。
2015年02月11日Googleがスマートフォン向け写真・動画管理アプリ「Odysee」提供するOdysee社を買収したことが明らかになった。Odyseeがウェブサイト上で明らかにした。Odyseeのウェブサイトでは次のようなメッセージが掲載されている。「OdyseeのチームはGoogle+のチームに加わることにうれしく思っている。Odyseeのビジョンは誰もが制限なく思い出を保存し、どこからでもそこにアクセスするためのもっとも簡単な手段になることでした。私たちは人々に愛される製品づくりにGoogleで引き続き携われることをうれしく思っています」。なお、Odyseeのサービスの今後についても言及しており、2月23日まではサービスを継続し、その後すぐつにすべての写真、ビデオをダウンロード可能なアーカイブとして利用できるようになるという。(記事提供: AndroWire編集部)
2015年02月10日Bloombergが先週、「独占! GoogleがUberと競合するサービスを開発」と報じたのが大きなニュースになった。Googleがライドシェア用のアプリを試しており、いずれUberに対抗するようなサービスを自動運転カーで展開する可能性を指摘している。そのレポートに対し、Wall Street JournalのDigitsが関係者から聞いた話として、アプリはGoogle社員が通勤時の相乗り相手を探すためのものでしかないと報じた。ライドシェアという点では同様の内容だが、先に新サービスがあるという野心的な試みではなく、自動運転カーの開発プロジェクトとも関係のないという。Bloombergの意気込んだレポートにDigitsが冷や水を浴びせた形だ。自動運転カーが実用化されたら、自家用車が減り、レンタカーやタクシーの利用が増える可能性は以前から指摘されていたが、今回はWeb企業であるGoogleが自動運転カーのプラットフォームにとどまらず、自らタクシー事業を展開するというところが耳目を引いたのだと思う。Digitsが指摘するように、現時点でGoogleの社員用ライドシェアアプリは社員向け以上のものではない。Googleがタクシー事業に参入する根拠とするには弱い。だからといって、Googleが畑違いのタクシーサービスを始める可能性がゼロとは言い切れない。あまり知られていないが、Googleはすでに本社を置く米マウンテンビューで公共バス・サービスの提供を始めている。Googleが運行するバス・サービスは「Mountain View Community Shuttle」(以下、Googleバス)という名称だ。Googleのオフィスを回るバスを市民にも開放していると勘違いしている人が多いが、そうではなくマウンテンビュー市の駅、市役所、病院、図書館、ショッピングエリア、繁華街などを周回(Googleの本社やオフィスには行かない)する独立したシャトルバスだ。誰でも無料で利用できる。車両には、シリコンバレーのスタートアップ企業のMotivが開発したelectric Powertrain Control System (ePCS)を搭載した電気自動車(EV)を使っている。ePCSは一般的なバッテリーパックとモーターを使って、通常のトラックやバスの車体でEVを実現できる技術だ。Googleバスは自転車ラック、車いす用の昇降台を装備し、社内では無料Wi-Fiでインターネットに接続できる。乗ってみると快適だし、普段よく行く場所に効率的に移動できるのでとても便利だ。不満があるとしたら、Googleらしさの象徴と言える無料Wi-Fiが安定しないこと。Googleバスはパイロットプログラムという位置づけで、現時点で2年間の予定とされている。Googleは同サービスを提供する目的を「街を走るガソリン車の削減」と「地元コミュニティのサポート」としているが、誰もそんな説明を真に受けてはいない。「温暖化対策」「地元の人の足」と言われると納得しそうになるが、本当にそれらが目的であったら持続性が優先されるべきである。Googleバスでは車内で広告を見せられるわけではなく、Googleのサービスの使用を押しつけられることもない。Googleが一方的にコストをかぶっている状態であり、このままで無料EVシャトルバスが他の都市に広がるとは思えないし、それどころかマウンテンビューでも2年後に更新されるか怪しいと思う。つまり、温暖化対策は表向きの理由であって、実際のところはGoogleの実験的なプロジェクトの1つであると考えるのが自然だ。○近い将来に姿を消すインターネットでは、GoogleバスでGoogleは何を試しているのだろう。Googleバスが停車する場所は、公共施設や毎日の生活で市民がよく利用する場所であり、その多くでは無線Wi-Fiを利用できる。公共性を考えたら、いずれはすべての場所で利用できるようになると期待できる。今年のダボス会議でGoogleのEric Schmidt会長が「近い将来にインターネットが姿を消す」と発言したのが話題になった。これはインターネットがなくなるという意味ではなく、センサー類やネットに接続する機器が世の中にあふれ、まったく気にならないほど身の回りの至るところに存在するという意味だ。2000年代にWeb 2.0という言葉を広めたTim O’Reilly氏は「IoT(Internet of Things)とは、Human Augmentation (人々の拡張)である」と述べている。そして、人々がセンサーを身につけ、データに基づいた判断を下すようになるとアプリケーションも大きく変化すると指摘する。その意味で、UberはIoTの可能性を生かしたIoT企業の草分けだ。Uberの運転手はスマートフォンで拡張されたタクシー運転手(リアルタイムでロケーションを発信するなど)であり、Uberの利用客もまた拡張された乗客(リアルタイムでUberカーの位置を把握など)である。IoTというと「モノのインターネット」という名称から、スマートウォッチやGoogleが開発している自動運転カーのような、これから登場するIoT機器を人々は想像するが、すでにIoTソリューションは私たちの身の回りに存在している。「あらゆることにコンピュータ・ハードウェアとソフトウェアを介在させることがIoTだ」とO’Reilly氏は述べている。日本にいながらメジャーリーグのスコアをリアルタイムで確認できたり、海外のエンジニアとチャットできたりなど、場所を問わない情報へのアクセスやインタラクションを実現するのがインターネットである。でも、それはPC時代の話で、スマートフォンの普及を経て、IoTの時代では現実の世界にインターネットがとけ込んで私たちのリアルな生活を拡張してくれる。PCの前に座っていなくても、普通に生活することがネット利用に結びつく。だから、現実の世界で人々を動かし、より便利に、より活発に活動させることに、これからのWeb企業やアプリ開発者のチャンスは広がる。Googleが社内でライドシェア・アプリを試し、マウンテンビュー市で無料シャトルバスを運行しているのは、インターネットが姿を消す将来に向けて人を動かす実験ではないか……というのが私の推測だ。東京オリンピックに向けて、海外からやってくる人たちを対象としたWi-Fiの接続環境の整備が進んでいるが、それは2015年時点の課題でしかない。2020年にはIoT時代のアプリやサービスが台頭してきているはずだ。海外から来た人たちがインターネットの存在を意識せずに済むような接続環境の整備はもちろん、快適に滞在できるように日本国内でもUberのようなアイデアを持ったIoT企業が成長することが望まれる。
2015年02月09日サテライトオフィスは、GoogleのGoogle Appsを使った社内情報システムの導入支援サービスの中で、Googleサイト上で利用できる営業支援システム(SFA)、顧客管理システム(CRM)「サテライトオフィス・クラウド CRM for Google Apps」の提供を開始した。このサービスは、Google Apps導入企業で特にニーズの多かったもので、Google サイトに専用のガジェットを追加する事で、企業内ポータル内に、簡単にSFA&CRM機能を追加できる。利用用途としては、企業管理、顧客管理、商談管理、活動履歴管理、アウトバウンド(テレマーケティング)、インバウンド(お問い合わせ、コールセンター)、名刺管理、顧客名簿管理、年賀状、お歳暮送付管理、セミナー申込管理などを想定している。
2015年02月04日オンラインストレージについて解説している本連載だが、前回よりGoogleドライブを取り上げている。2回目となる今回は、ダウンロードや保存など、ファイルの扱い方のコツを紹介しよう。○新旧のインタフェースを好みで変更可能オンラインサービスは変化が著しいため、以前と見た目や使い勝手が変わってしまうということがよくある。基本的には新しいものにユーザーが慣れるしかないのだが、Googleドライブはインタフェースを古いものと新しいものを自由に切り替えて利用することができる。インタフェースを変更するには右上にある設定ボタンをクリックし、表示されたメニューから「新しいドライブを試す」か「以前のドライブに戻す」を選択するだけだ。ファイルリストなどの状態ではあまり変化が感じられないが、最も違いがわかりやすいのは、左にあるメニューの「マイドライブ」の下にある項目が、新しいものでは「新着アイテム」、古いものでは「共有アイテム」となっていることだ。このように変化された部分や使い方がわかりづらい部分については簡単な説明が表示される。これは最初に開いた時だけでなく、実際に使うまで毎回表示されるから、「うっかり閉じてしまって何の機能かわからなくなった」というようなことはない。また、説明の末尾にある「詳細」をクリックすれば、その項目のヘルプが表示されるからわかりやすい。変更が比較的多いGoogleサービスだけに、ベテランユーザーでもこうした配慮はうれしいポイントだ。○2種類あるダウンロードしたファイルの開き方ブラウザでファイルをアップロードする場合は、ブラウザのウィンドウにドラッグ&ドロップするだけでよい。アップロードしたファイルを開く時は、リストからダブルクリックする。開き方には2種類あって、ダブルクリックすると新しいタブで直接開かれる場合と、いったんプレビューが表示されてから開くメニューを利用する場合がある。画像やアップロードしたOfficeファイルなどはプレビューが表示されるタイプで、Googleドライブ上で直接作ったファイルはそのまま開かれるタイプのようだ。いきなり開かれるタイプのファイルも、リストから選択して目の形をした「プレビュー」ボタンをクリックすれば開く前にプレビューの確認は可能だ。また、ファイルの表示形式をリストではなく「ギャラリー」にすれば中身をサムネイルで確認することもできる。○ファイルはそのまま保存も変換して保存もOKファイルのダウンロードは、ファイルリストで選択してからメニューの「ダウンロード」を指定する方式と、プレビュー画面のダウンロードボタンから行う方式、さらにドキュメントを開いてからファイルメニューで保存する方式がある。前者2つはファイルを直接ダウンロードするやり方だ。どちらも保存先を決めるメニューなどが表示され、ファイルをローカルドライブに保存できる。3番目の方法である、Googleドライブと連携したGoogleドキュメントやGoogleスプレッドシート、Googleスライドといったアプリケーションで開いた状態での保存では、「ファイル」メニューから「形式を指定してダウンロード」を選ぶと、ダウンロードしたい形式に変換して保存できる。指定できる形式はアプリケーションによって違うが、PDFへの変換などが簡単にできるのはおもしろい。
2015年02月03日米Googleは1月30日(現地時間)、高度な機能を備え有料サービスとして提供してきた「Google Earth Pro」を無償で提供すると発表した。同日より無償化しており、Google Earthのサイトからセルフサービス形式で登録して、ライセンスキーを受け取れる。Googleが2005年に提供を開始したバーチャル地球儀サービス「Google Earth」に、高度な機能を追加したサービス。Google EarthはWindows、Mac OS X、Linuxのほか、AndroidとiOSもサポートする。Proには3Dポリゴンなどの高度な測定ツール、人口統計、土地区画、交通量などを表示するデータレイヤー、最大2500件の住所データの読み込み、GISデータの読み込み、Windows Media、QuicktimeのHD動画を最大1920X1080ピクセルで書き出すムービーメーカー機能などがあり、企業や学術界などで利用されている。印刷の解像度はGoogle Earthが1000ピクセルであるのに対し、Proでは4800ピクセルをサポート、住所読み込みでは目印やスタイルテンプレートを割り当てることができる。これまで年間399ドルの有料サービスとして提供していたが、同日より無償となった。Googleでは無償化について、「多くの人々にGoogle Earth Proを提供できる」としている。Google Earthのサイトから登録すると、メールでライセンスキーが届く。既存ユーザーは同じライセンスキーのまま無料で利用できる。
2015年02月02日グーグルは2月2日、GoogleアプリのNowカードで新たに「クックパッド」と「SmartNews」「SUUMO」を追加したと発表した。GoogleアプリのNowカードは、検索アプリ「Google」の「Nowサードパーティプラットフォーム」を活用し、アプリの情報をプッシュできる。なお、利用者は該当アプリをAndroid搭載端末にインストールする必要がある。クックパッドでは、旅先の郷土料理や節分といった季節ごとの行事、天気にあわせたレシピなど、おすすめのレシピをレコメンドする。SmartNewsでは、今話題になっているニュースや、ユーザーの現在位置にあわせた都道府県関連ニュースを表示する。SUUMOは探しているエリアの新着物件情報を表示する。NowカードはAndroid 4.1(Jelly Bean)以降の端末で表示されるが、Googleアプリだけではなく、クックパッドなどのアプリも最新版に更新する必要がある。なお、海外発のアプリも含めると40アプリが新たに連携を開始。日本でも知られているサービスとしては言語学習アプリ「Duolingo」や個人間の宿泊予約アプリ「Airbnb」、日本でサービスを開始しているハイヤー配車・決済アプリ「Uber」の競合である「Lyft」などがある。
2015年02月02日Googleは、Android端末向け「Google」アプリのNowカードに、40のアプリとの連携機能を追加した。クックパッド、SUUMO、SmartNewsなどのNowカードが表示される。対応端末はAndorid 4.1以降。Nowカードは、Googleアプリの機能の一つで、天気、株価、フライト情報などをジャストなタイミングで提示してくれるパーソナルアシスタント機能。連携可能になったアプリは、海外発祥のものが多くを占めるが、クックパッド、SUUMO、SmnartNewsといった和製アプリも対応した。SmartNewsは今話題のニュースや各都道府県に関連したニュースを通勤時間を現在地に合わせて表示する。クックパッドは旅先の郷土料理や節分など季節ごとの行事、天気にちなんだレシピなど、季節や場所に合わせて表示する。SUUMOは探しているエリアの新着物件情報を提示する。(記事提供: AndroWire編集部)
2015年02月02日