生命保険に加入する必要性はある？メリット・デメリットも解説

日本の生命保険（死亡保険）の世帯加入状況は、（公財）生命保険文化センターの平成30年度、生命保険に関する全国実態調査よると全体の88.7％だそうです。

10世帯あるなか、おおよそ9世帯が何らかの生命保険に加入していることになります。この数字だけをみても日本は、保険大国と言えるでしょう。

しかし生命保険とは、必ず加入しないといけないものでしょうか。また独身の方は無理に入らなくてもよいのではと思ってしまいますよね。

民間の生命保険には必ず加入の義務があるわけではありません。

しかし必要と考えているからこそ、約90％近い方が生命保険に加入されているということになります。

また逆をいえば残りの10％の人たちは加入していないともいえます。そして何らかの理由や考え方があり加入されていない人もおられるのでしょう。

ここからは生命保険がどのようなときに必要で、またどのようなときには必ずしも必要とはいえないのかについて考えていければと思います。

ぜひ最後までご覧になって参考にしてください。

日常生活のなかでわたしたちは、漠然とした不安を感じながら生活していると思います。

近年では、生活水準の上昇による支出の増加・各種ローンの増大による家計における負債も増加しています。

そのようななか、万が一のとき家族の働き手の死亡・入院などが起こるとどうなるでしょうか。

また、独身者も例外ではないでしょう。

ここからは

• 生命保険の基本情報の紹介
  
• 生命保険はなぜ必要なの？
  
• 金融資産として利用する方法もある
  

を説明していきます。

まずは基本情報や生命保険の必要性をみていきましょう。

生命保険とは相互扶助の考えに基づき運営がおこなわれています。相互扶助とは社会や組織を交差している方がお互い助け合うことをいいます。

また生命保険の始まりは中世ヨーロッパだといわれ、当時の諸都市では商工業者間で結成された同業者組合ギルドが存在していました。

ギルド内ではいくつかの職種によりわかれて、製品の品質や規格・価格が厳しく統率されていました。そのなかで、お金を集め組合員の冠婚葬祭費用として使ったのが生命保険の原型です。

しかし、当時の保険は全員一律の保険料だったため、高齢者が多くなると死亡保障の支払いが困難になりました。

そしてこの保険数理学に貢献したのは「ハレー彗星」にその名を残す数学者、エドモンド・ハレーです。

ハレーは住民の死亡記録から統計解析・各年齢の死亡率や平均余命などを関数化した生命表を作り、この生命表をもとに現在の生命保険も設計が成り立っています。

日本では福沢諭吉が紹介したことで1881年（明治14年)に国内初の有限明治生命保険会社（いまの明治安田生命）が設立されています。

生命保険とは、世帯または家族の働き手に万一のことがあったとき、残された家族が支払った保険金を受け取り、後の生活に困らないための仕組みとして成り立っています。

また生命保険文化センターによると加入者の多くは

• 医療費や入院費のため
• 家族の生活保障のため
• 万が一のときの葬式代のため
• 老後の生活資金のため

このようなことを賄えるだけの貯蓄や資産を有していれば、生命保険の加入は必要ないでしょう。

しかし10年、20年先という長い歳月ののち、さまざまな状況の変化は考えられます。そして誰にでも死亡リスクはあるものです。

そのなかのひとつの方法として、生命保険は確実性が高く、また必要性のある備えの一つではないでしょうか。

加入者によっては貯蓄のためや子供の教育・結婚資金のためなど資産を貯める目的の場合もあります。

また相続および相続税の支払いを考えてや、税金が安くなるなど節税を目的にしている方もなかにはみられます。

日本の長期金利は下がり続けており、日銀がマイナス金利導入(2016年1月）を決定しました。

バブル期の1990年前後では、定期預金の金利は6％にも達し普通預金でも2％の金利がつくなどしていました。

約30年後のいまの金利は、あってないようなものとしか言いようがないでしょう。

しかし終身保険であれば、契約から一定年数が経過したのち解約すれば定期預金よりも有利な金利が期待できる場合もあります

また加入者に万一のことがあったときは、契約期間中いつでも死亡保険金・高度障害保険金が支払われます。

保険商品は堅実性の高いものを投資先の一つとして考えておくことは重要と思われます。

たくさんある生命保険は大体みな同じようなものでは、と思っている方もおられるのではないでしょうか。

万一のときに保障してもらえなかったなどというトラブルが発生する場合、保険商品自体に問題はなくても、約款を理解せずに契約したときなどにも起こりえます。

生命保険（死亡保険）には4つの種類があり、保険選びは加入者の目的やニーズに沿った選び方が大切となります。

ここからは

1. 定期死亡保険
2. 終身死亡保険
   
3. 定期保険特約付終身死亡保険
   
4. 収入保障保険
   

を説明していきます。

定期死亡保険の特徴とは死亡保険のうち、保障される期間や或いは年齢が定められていることです。

また以下の2つにわけられます。

更新型

しかしこれは、ずっと同額の保険金を設定した場合のことですので、子育ての時期を終えたら保障額を下げるなどの見直しは可能です。

全期型

保障される年齢が60歳、65歳までなど決まっていて更新がありません。また満期保険金がないため、掛け捨ての保険と言われています。

保険期間中は保険料が一定しており、将来にわたって保険料負担額がわかりやすい・資金計画が立てやすいメリットがあります。

終身死亡保険とは、死亡保険にて保障される期間が具体的な年数や年齢でなく、保険の対象者が亡くなるまでの契約となっているのが特徴です。

保険対象者が保障を必要とするときまで続き、保険金は受取人の固有の財産となります。活用例では相続の際、相続税など納税のための原資などが挙げれます。

この保険では満期というものがなく保険料の払込みを一定期間以上、続けると途中解約しても解約返戻金(契約を解除したときに戻ってくるお金)が受け取れます。

保険に保障と貯蓄性の両方を求める方のニーズに合わせた保険です。

保険料の支払い方の方法は

• 保険期間と同じ生涯にわたり払う方法
• 一定の年齢までに払込み終了する方法
• 一括払いの方法

大きな保障が必要な時期(養育費など)だけ、保障を厚くできる定期死亡保険特約を付加できるのが特徴です。

例えば加入から10年間は子育て期間となり、こののちに死亡保障を手厚くしたいというときに、定期死亡特約を追加することにより死亡保障を大きくすることができます。

その期間が終わってもで長く終身死亡保険の保障を得ることが可能です。終身保険ですが、定期部分の保障の方が大きいといえます。

そこに付ける特約としては、医療保険・介護保障・3大疾病保障など必要に応じて、さまざまな保障を付加することが可能です。

収入保障保険の特徴は、保険期間内に被保険者が死亡した場合に保険期間の満了まで給付金を分割して受け取ることができることです。

給付金の受け取りは毎月または年1回など、保険会社や商品により違ってきます。

また最終的はに受け取れる保険金の合計額は、保険加入時が最大で保険期間が先になるにつれ減っていき保険期間終了時には残金は０円となります。

定期的に決まった額の保険金が受け取れ、生活費の補てんやお金の管理が苦手な方におすすめな保険です。

4つの生命保険を紹介しましたが、自分に必要な保険は決められましたか？1人で自分に合った保険を決めるのはとても難しいですよね。

そんな時は保険のプロに無料で相談することがおすすめです！

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多くの日本人が加入している生命保険ですが、加入するのは若いうちがよいと聞くことがあります。

しかし、本当のところいつから加入すればよいのか悩みますよね。

生命保険の年代別加入率などの統計データにて、加入する時期がいつがよいのかなど考えてみてはいかがでしょうか。

ここからは

• 性別・年齢別はどのくらいの割合？
  
• ライフステージ別では？
  
• 所得別では？
  

をご紹介いたします。

それぞれの内容を参考にされてください。

調査(2016年)では男性が80％台で、女性の調査(2004年)では70％台だったのが80％を超える結果となっています。多くの方が何かしらの生命保険に加入しているといえます。

加入率・性別・年代別の比較表では

(引用元：2016年の生命保険文化センター・生活保障に関する調査のデータ)

20代から60代まで比べてみても性別による差はあまりありません。

しかし年代別の加入率が上がるのが30代になってからです。20代では女性55.2％であるのが30代では83.3％にまで上がっているのがわかります。

現在の平均初婚年齢は30歳くらいといわれており、30代に入ると家庭を持つ方が増えるため保険の必要性が高くなったと考えられます。

40代～50代も子どもが学校教育を受けている期間であるため80％後半台と高めに推移しています。

ライフステージ別では生命保険の加入率はどのように変わるのでしょうか。

ライフステージ別の加入率

(引用元：2016年の生命保険文化センター「生活保障に関する調査」のデータ)

未婚の場合は、保険の加入率は60％台ですが結婚すると80％台後半に上がります。

子どもが産まれ、小学校・中学校・高校に進学するにつれて加入率は90％台となっています。

また家族が増えることで、自身に万が一があったときに備え生命保険に入っていることがわかります。

世帯年収によっての生命保険の加入率の変化も参考値にはなるのではないではないでしょうか。

世帯年収額による加入率

(引用元：2016年の生命保険文化センター「生活保障に関する調査」のデータ)

年収300万円未満の加入率よりも、300~500万円は22.1％も上がっています。

また年収500万円以上を超えると加入率は90％を超えています。

そして年収1000万円以上は95％を超える方が生命保険に加入しており、年収が上がるほど加入率も上がっていくことがわかると思います。

いくら生命保険に入る必要性があるとはいえ、保険料の支払いがあると思うと加入をしたくない気持ちもでてくるかもしれません。

しかし万が一の事態に備えるためのものとしては、やはり生命保険の必要性は非常に高いといえます。

それでは生命保険に加入する必要性がある方とはどのような場合なのでしょうか。

ここからは

• 子育て世代・両親の共働きが難しい場合や主婦の方などは必要？
• 両親が高齢の方
• リタイア目前・後の方は老後のため必要性がある？
  
• 独身・新社会人の方も必要？
  

を紹介いたします。

当てはまるケースもあるかもしれません。ぜひ参考にされてください。

子育て世代の方は子どもが生まれることにより生命保険の重要性が増してきます。

子どもが小さければ小さいほど、成長するまで時間がかかります。その生活や教育からまとまった保障が必要になってきます。

子どもがまだ小さいと、母親もフルタイムで働くのはなかなか難しい場合があります。

そこで、このようなリスクに備えるには生命保険に加入し生活費への保障を厚くすることです。

• 掛け捨ての定期保険
• 収入保障保険

40代~50代以降になっていくと、子育てが落ち着いてくると思います。

そして今度は両親が高齢となり経済的な支えも必要になってる場合もあります。また自身の老後の資金に備える必要もでてくるでしょう。

そこで

• 終身保険
• 養老保険

また、保険の目的が子どもや妻を守ることから高齢の両親を支えるための移行の時期にもはいります。

あらたに自身が死亡保険に加入することも検討にはいるのではないでしょうか。

現在、加入している生命保険もライフスタイルが変わることで必要のないものもでてきます。無駄のない保険の見直しをおすすめします。

リタイヤ目前やリタイア後の方は一家の大黒柱としての役割は終えることで多額の死亡保障は必要なくなります。

この時期は保障を見直す必要性がでてくるでしょう。高額な保障の生命保険に加入しているのであれば、保険の見直しを検討するのがおすすめです。

一時払い終身保険や養老保険に入ることで、自身の葬儀費用を保険で準備しておくこともできます。

一生涯保障がなされる終身保険を準備をすることで配偶者や子どもへの相続を検討することもできます。

生命保険は相続税がかからない控除の枠が設定されています。

相続を考えている貯蓄がある方には、その後の家族の状況も踏まえて終身保険などの加入を検討するのがよいでしょう。

独身の方や新社会人の方は、今のところ養う家族もいないし保険金の受取人もいないから、という理由などで生命保険を検討しないことも多いと思われます。

万が一の事態でも、遺される家族はいないので生命保険は必ず必要とはいえません。

そして新社会人になったばかりの方は、収入は多くはなく毎月の保険料を支払うのが不安という方もいるでしょう。

しかし、一般的に生命保険は加入時の年齢が若ければ保険料がその分安いという特徴があります。

加入を若いうちにすることで保険料をおさえておくことも可能です。終身保険に入ることでベースとなる保障を受けられるのは有効な方法です。

また今後結婚する可能性があるのであれば、上記でも説明した子育て世代の生命保険の必要性が高くなります。

これを機に検討されてみてはいかがでしょうか。

生命保険は本人の治療費や葬儀などの費用を賄うというよりも、残された家族のその後の生活を支えてくことが目的となります。

扶養する家族がいない方に、生命保険の必要性はないといえるかもしれません。

しかし扶養する家族がいない方が、ケガや病気で働けなくなったとき、生活費や入院費などはどのようにカバーすればよいのでしょうか。

ここからは

• 生命保険は”いらない”という意見もある？
• 必要性が低いのは貯蓄に余裕のある人？
  

をご紹介いたします。

既にある貯蓄で十分に生活していける、またその貯蓄は大きく減ることは無いという人は、生命保険に加入する必要性は低いといえます。

保険にできることは、あくまでも経済的な負担を補うことで、病気で入院したときに保険から受け取れるのは医療費をカバーする給付金です。

その意味では、すでに十分な貯蓄があるのでれば、保険に加入する必要はないでしょう。

貯蓄額の目安は、高額療養費制度を確認し、月額の自己負担上限額を確認するといいでしょう。

しかし、がん治療などは高額な先進医療が必要になるケースもあります。

先進医療は高額な医療費であっても全額自己負担となり、経済的リスクが高くなる治療の方法もあります。

このような費用の概算も確認した上で、貯蓄のみの備えで十分か検討することは必要でしょう。

自分が病気になった、また万が一死亡した場合、家族のいる方なら残された家族が心配ですよね。

生命保険は、もしも自分の身に何か起きたときに保険金が給付される仕組みです。

このような大きなメリットもありますが、デメリットもあります。

ここからは

1. 万が一のときのために保障してくれる生命保険
   
2. 相続税対策で所得税・住民税の負担が少なくなる
3. インフレになると不利になる
4. 契約してからすぐに解約は、元本割れのリスクがある
   

を説明していきます。

繰り返しになりますが、生命保険に加入する方のなかには残された家族のために、今後の生活を送っていけるお金を残したいと考える方が多いです。

生命保険に加入する最大メリットとしては、やはり貯蓄でカバーしきれないリスクに対しての保障になるという点でしょう。

また、死亡保険のなかには死亡した場合だけではなく、所定の高度障害状態になって今までのように働くとこができなくなった場合に支払われる保険商品もあります。

ケガや病気のリスクにも同じことがいえ、もしも入院となったときには治療費・入院費がかかり入院中の食費・交通費が必要になる場合もでてきます。

これが入院期間が長期になると、労働による収入が減ってしまいます。

家族の生活費を保障するため、医療保険やがん保険に加入をすることで、これらの不足分をカバーできるだけでなく、高額な医療費の大部分を貯蓄に頼らず補うことができます。

生命保険に加入してることで生命保険料控除の対象となり、所得税・住民税の負担が少なくなります。

生命保険料控除とは、1年間の払い込み保険料の一定額を所得税や住民税の対象となる所得から控除できる制度のことをいいます。

（引用元：国税庁・生命保険料控除から)

会社員の方は、年末調整の時期になると控除証明書が保険会社から送付されてきます。

そちらの内容をもとに控除額を申告をおこないます。自営業者の方は確定申告で控除の申請できます。

国税庁・生命保険料控除の対象となる保険契約等によると生命保険料控除は2012年以降に保険契約をした人は新制度が適用されるなどの注意点があります。

また相続税の場合は

• 3,000万円＋600万円×法定相続人の数の基礎控除額を超えると課税対象になります。

生命保険には、非課税制度があり（死亡保険金の相続に限り)

• 500万円×法定相続人の数までが非課税となります。

一般的にインフレになりやすいのは好景気なときと言われています。

インフレでは

• 物の価値＞お金の価値（インフレーションの略でお金の価値がモノやサービスの価値より低くなる)

デフレでは

• 物の価値＜お金の価値（デフレーションの略でお金の価値がモノやサービスの価値より高くなる）
  

となります。

そして貯蓄性がある生命保険の多くは、契約時の予定利率により総支払保険料が決まります。

またこの保険料は、払込みが終わるまで変わらないため、保険加入後にインフレが進むことで実質的な資産価値が目減りすることになります。

これらの対策としてインフレに強い、性質が異なる金融商品への分散投資をすることが望ましいでしょう。

掛け捨て型の保険では保険料が安い代わりに解約返戻金は無いか、または非常に額が低くなっています。

一方で貯蓄型の生命保険では、すぐに解約した場合、元本割れする可能性もあります。

元本割れとは、自身が払い込んだ保険料よりも満期時に受け取る保険金や解約返戻金が下回ってしまうことをいいます。

保険の種類により、解約すると保険料の一部が戻ってくるものがあり、この戻ってくるお金を解約返戻金といいます。

つぎのタイプのものには解約返戻金があります。

• 終身保険
• 養老保険
• 学資保険
• 個人年金保険

といった保険期間が長いものや貯蓄性があるものとなります。

基本的には、保険の契約から解約までの期間が短いほど解約返戻金も少なくなり、元本割れのリスクが高くなるので注意が必要です。

生命保険は性別や年代・家族構成によって加入すべき商品は全く異なってきます。

せっかく保険料を支払って保障を得るのであれば、自分に適した生命保険に加入しなければ意味はなくなってしまいます。

生命保険の選び方は非常に重要です。そしてまず、ご自身が目的意識を持つということが大切となります。

ここからは

1. 無料保険相談サービスを利用してみる
2. 保険に使えるお金の計算をしてみる
   
3. 自分に必要な保障がある商品選び
   

を説明していきます。

ぜひ参考にされてください。

生命保険に加入するときに大切なこととは、どのような保障が自分には必要なのか、また現状や将来の希望を確認したうえで選びます。

しかし、多くの資料を取り寄せるなどして必要な保障を見極め保険商品に順位をつけていくことは、慣れない方にとってとても難しく手のかかる作業です。

また家計状況を分析するのが苦手などの場合でも、なかなか加入に踏み切れず時間だけ費やしてしまいます。

保険相談サービスでは保険のプロが相談者の話を聞きくことで、その人にどのような保障が必要かを最適にアドバイスしてくれます。

そして相談者の希望に沿い、さまざまな視点から比較をおこない具体的な保険商品の提案をしてくれます。

ぜひこの機会に保険のプロに無料相談されてみてはいかがでしょうか。

今ならスマホ1つで保険のプロに保険相談することができます。自分に最適な保険を提案してもらいましょう。

家計における保険料の割合・または給料の何％を保険に回せばよいかということで悩んでしまうかもしれません。

保険料が安すぎても不安だし、高すぎたら払えないといった場合もあると思います。

生命保険センターが平成24年におこなった調査によると、保険料の支払額の平均は1世帯あたり、年間で約41万6,000円となり、これは家計の6％程度にあたります。

保険料を一体いくら払えばよいのかは、人によって違いがあります。保障を充実させた方を望むなら当然高くなります。そこそこの保障でよいのなら安く済ませることもできます。

また先にも説明しましたが、保険料が高すぎて支払えなくなった場合、保険商品によっては払込んだ保険料が全部戻ってこないこともあり注意が必要です。

生命保険と医療保険は混同しやすい意外とわからないという人も多いものです。

簡単にいうと生命保険と医療保険との違いは、死亡時に備えるのが生命保険で病気やけがに備えるのが医療保険です。

そして生命保険以外に必要性が高い保険は、今からご紹介する医療保険です。

ここからは

1. 病気や怪我で働けなくなったときのための医療保険
   
2. がんになったときのためにがん保険
   

を説明していきます。

重い病気やけがになったときのことが不安な方は医療保険もおすすめです。

医療保険の特徴は、病気や不慮の事故などにより医療機関で診療を受け、高額な治療費にになった場合に備える保険です。

現在の日本には、すべての国民が何らかの公的医療保険に加入する制度（国民皆保険制度）があり、会社員・自営業者・その扶養家族など立場がどのような人でも被用者保険（健康保険）や国民健康保険に加入しているはずでしょう。

また高額療養費制度により、どんなに医療費がかさむケガ・病気をした場合でも、医療費の自己負担額は月額8~9万円で済みます。

しかし自己負担額が大きくなる可能性がある場合もあります。入院時の差額ベッド代・交通費・身の回り品の購入費など、医療費以外の費用です。

医療保険を検討するべき必要性がある人とは

• 治療期間(半年~1年程度)に備える十分な貯蓄がない人
• 勤務先の福利厚生が十分でなく、それだけではカバーできない人
• 万が一のとき支援を期待できる相手がいない人
  

このような人は医療保険の加入をおすすめします。

がん保険とは、がんにかかった場合のお金の負担をカバーするための保険です。

がんと診断を受けたときに診断給付金一時金・手術給付金・抗がん剤治療給付金など治療に応じた給付金を受け取れるなどが特徴です。

何らかのがんにかかる確率は生涯、男性で63%、女性で47%となっていることが、国立がん研究センターがん対策情報センターによりわかりました。

例を挙げると、現在20歳の人が40歳までにがんと診断される確率は

• 男性125人に1人
• 女性50人に1人

しかし、年齢がさらに高くなることで、がん罹患リスクは高まっていきます。

50歳までには

• 男性50人に1人
• 女性20人に1人

• 男性およそ13人に1人
• 女性およそ10人に1人
  

がんに罹患した際の予想される経済的な損失を考えた場合、年齢が上がっていくタイミングでの加入がおすすめです。

ここまでに生命保険とは何なのか、加入の必要性があるのか、また選び方やメリットデメリットなどご紹介させていただきましたが、いかがでしたでしょうか。

この記事のポイントは

• 生命保険とは事故・災害・病気などにより一定収入の維持が困難な場合、経済的打撃をカバーするための生活保障の制度
• 定期保険・終身保険・定期付終身保険・収入保障保険に分類される
• 最大メリットは貯蓄でカバーしきれないリスクに対しての保障がある
• 契約してからすぐに解約は、元本割れするリスクのデメリットがある
• おすすめな選び方とは無料保険相談サービスを利用するなどして本当に自分に合った保険を選ぶようにする
  

でした。

そもそも最初の保険とは、保険会社のような中心となるものがない相互扶助から始まりました。

そして資金を集めて、何かあったときに支払うということを専門的におこなう現在の保険会社が登場したのです。

病気やけがにより、多額の治療費が必要になったりすることは今も昔も変わりません。

このように生命保険は加入義務はありませんが、やはり貯蓄に余裕のない方には必要性が高いのではないでしょうか。

ウーマンエキサイトでは、この他にも保険に関するさまざまな記事を多数掲載しています。

ぜひご覧ください。