【他ランキング上位】一時払い外貨建て保険を比較! おすすめ保険商品の保障内容などを解説!

※本記事で紹介しているサービスにはPRが含みます。
一時払い外貨建て保険に興味があるという方は多いのではないでしょうか。資産運用に興味があったり、相続対策を検討中だったり。なかには外貨建て保険という名前を色々なところで聞くので、ちょっと中身を覗いてみたいという方もいるかもしれません。

日本よりも金利の高い外国で資産運用されるだけでなく保険料も割安なため、興味を惹かれますよね。

反面、コロナ禍にあって海外での資産運用にかげりが出てきていることもあり、一時払い外貨建て保険の契約については慎重にすべき、といった議論もあります。実際に取り扱いを中止している保険会社もあり、今後のことは予断を許しません。

実は一時払い外貨建て保険はおすすめできる方とできない方とにわかれる商品となっています。いくつか理由がありますが、預けた積立保険料運用が円高や円安といった為替レート左右されるところから元本保証という点で危険をはらんでいるからです。

そこでこの記事では一時払い外貨建て保険について
  1. ランキング上位商品の紹介
  2. 目的別のおすすめ商品の比較
  3. 契約に際しての注意点
  4. リスクの正しい認識
  5. 新型コロナの影響
以上の点を中心にお伝えします。

この記事を読んで頂ければ、一時払い外貨建て保険の契約を検討するに際してお役に立てると思います。

ぜひ、最後までご覧ください。

内容をまとめると

  1. 一時払い外貨建て保険は為替リスクがあるものの貯蓄性が魅力
  2. 新型コロナの影響を受けた為替リスクの増加によって取り扱いを中止している保険会社もある
  3. 為替リスクを前提に資産形成目的に応じた商品を選ぶことが必要
  4. 自分にベストな一時払い外貨建て保険を選ぶには、無料保険相談の利用がおすすめ
  5. 無料保険相談を利用すれば、プロと一緒に複数の保険を比較して入る保険を決められる
  6. 今ならスマホ1つで無料オンライン相談できるので、この機会に保険の悩みを解決しましょう! 
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2020年他ランキング上位のおすすめの一時払い外貨建て保険


まず初めにランキング上位のおすすめ一時払い外貨建て保険を紹介します。ただ、ジブラルタ生命の「一時払米国ドル建終身保険」は現在取り扱いを中止しています。

保険会社保険商品名
ソニー生命「米ドル建一時払終身」
住友生命「ふるは~とJロードグローバルⅡ」
ジブラルタ生命「一時払米国ドル建終身保険」現在取り扱い中止

解約返戻率の高さならソニー生命「米ドル建一時払終身」

ソニー生命「米ドル建一時払終身」は一時、取り扱いを中止していましたが、2020年12月から販売を再開しました。


この保険の特徴は次の通りです。

  1. 加入後15年は1年ごとに死亡保険金額が高くなる
  2. 15年以降は死亡保険金額が固定し、なくなるまで続く
  3. 利率が固定しているので、市場の動向に左右されない
  4. 解約返戻金が事前にわかるので、資金計画を立てる際に有利
  5. 医師の診断や告知が必要ないので、入りやすい
  6. 死亡保険金は全部もしくは一部を最長10年間据え置くことができ、その間ドル建てで運用される(円での運用はできない)
  7. 保険料と保険金額は同じで、最高1万米ドル~日本円に換算して3億円までとなる
デメリットとしては次の点が指摘されています
  1. 米ドル建て保険なので、死亡保険金や解約返戻金を円で受け取るときに場合によっては元本割れのリスクがある
  2. 解約遍歴金については、契約後10年以内に解約した場合、元本割れとなる

為替リスクを緩和したいなら住友生命「ふるは~とJロードグローバルⅡ」

住友生命の「ふるは~とJロードグローバルⅡ」は為替リスクを緩和したい方におすすめの商品です。


特徴は次の2点です。

  1. 解約返戻金が目標額に達したら円建てに変換できる
  2. 死亡保険金の保障額を円で最低保障できる

解約返戻金が目標額に達したら円建てに変換できる

為替リスクとしてあげられるのが、解約返戻金をドル建てから円建てに変換した際に元本割れを起こす危険があるというもの。「ふるは~とJロードグローバルⅡ」は解約返戻金の積立目標を契約時に設定すれば、その金額に達した時点で自動的に円建てに変換して利益確定することができます。

目標額は基準金額(一払い保険料)の110%から200%の間で10%きざみに決めます。事前に基準金額より高い目標額を設定することで為替リスクに対応することができるのです。

死亡保険金の保障額を円で最低保障できる

死亡保険金をドル建てから円建てに変換する際にも為替リスクによる損失が考えられます。「ふるは~とJロードグローバルⅡ」では特約をつけることで契約後2年間は基準金額を円建てで最低保障します。

この他の保障内容は次の通り

保障名内容
死亡保障額
(契約後2年間)
一時払い保険料相当額、積立金相当額、解約返戻金相当額
のうちもっとも高い金額
死亡保障額
(契約後2年間経過以降)
基本保険金額または解約返戻金相当額のうち高い金額
契約可能年齢30歳~90歳
指定通貨米ドル・豪ドル・円
最低一時払い保険料10,000米ドル・10,000豪ドル・100万円
告知方法職業告知のみ
保険期間終身


老後への備えが確りしているジブラルタ生命「一時払米国ドル建終身保険」

この商品は現在取り扱いを中止しています。

目的別おすすめの一時払い外貨建て保険を比較


ここからは目的別におすすめできる一時払い外貨建て保険を比較します。ここで紹介する商品は次の3種類です。

  1. 相続対策に   : 住友生命「ふるは~とJロードグローバルⅡ」
  2. 資産運用対策に : 明治安田生命「5年ごと利差配当付一時払特別養老保険」
  3. 将来の金利上昇を見越した資産運用に : メットライフ生命「サニーガーデンEX」

相続対策として加入するなら住友生命「ふるは~とJロードグローバルⅡ」

住友生命「ふるは~とJロードグローバルⅡ」には既述のように次の特徴があります。

  1. 解約返戻金が目標額に達したら円建てに変換できる
  2. 死亡保険金の保障額を円で最低保障できる
いずれも相続が開始されたときに支払われる金額がいくらになるのか想定しやすいのがメリットとなります。

相続が開始されると被相続人(なくなった方)の口座は凍結され、相続人が勝手に引き出すことは基本的にできなくなります。民法が改正されたことにより、一定限度で預金をおろすことはできるようになりましたが、金額によっては足りないこともあるでしょう。

「ふるは~とJロードグローバルⅡ」は相続開始時にいくら支払われるのかが想定しやすいため、そのようなリスクに備えることができるのです。

資産運用商品として加入するなら明治安田生命「5年ごと利差配当付一時払特別養老保険」

明治安田生命「5年ごと利差配当付一時払特別養老保険」には次の特徴があり、資産運用に適しています。

  1. 保険期間は10年間だが、その間の死亡保険金、解約返戻金の額を抑えることで満期返戻金を多くしている
  2. 死亡保険金、解約返戻金、満期返戻金は米ドルで支払われる
  3. 満期返戻金は米ドルで10年間据え置くことができる

満期保険金の据置期間が10年間あれば、運用期間がのびるためその分資産も増えることとなります。また、据置期間中は為替レートに注意しながら、いつでも満期返戻金を受け取ることができるのもメリットといえるでしょう。

この他の保障内容は次の通り。

保障名内容
保障期間10年間
払込方法一時払いのみ
契約可能年齢契約者 :20歳~85歳
被保険者:0歳~85歳
指定通貨米ドル・豪ドル・円
最低保険料2万米ドル
2万豪ドル
200万円
告知方法職業告知のみ

老後や死亡への備えならジブラルタ生命「一時払米国ドル建終身保険」

将来の金利上昇に期待するならメットライフ生命「サニーガーデンEX」

明治安田生命「5年ごと利差配当付一時払特別養老保険」と同じく資産運用に重点を置いているのがメットライフ生命の「サニーガーデンEX」。


商品の種類は次の3コースです。

  1. 定期支払コース
  2. 目標設定付定期支払コース
  3. 積立金増加コース

定期支払コース

一時払いで支払った保険料を運用して得た利益を、毎年一生涯受け取ることができるコースです。

目標設定付定期支払コース

事前に目標額を設定し、その額に到達した後は円建ての終身保険に移行します。終身保険に移行した後は円建てで運用して資産を増やす、もしくは増えた分を10回にわけて受け取る、のいずれかを選ぶことができます。

設定した目標額に到達するまでは定期支払コースと同じ形での受け取りが続きます。

積立金増加コース

定期支払コースのように中途で運用益を受け取ることはせず、なくなるとき若しくは解約返戻金として受け取るときまで積立金が運用されます。

なお、死亡保険金は一括受け取りか年金としての受け取りかのいずれか一方を選択することができます。解約返戻金は一括での受け取りのみです。

「サニーガーデンEX」での運用は米ドルもしくは豪ドルのいずれかを選んで行うことができます。特に豪ドルについてはコロナ禍にあっても豪州を巡る内外の環境が改善していることにより、今後上昇が見込まれています。

そのため、豪ドルによる資産運用が注目されており、「サニーガーデンEX」についても期待できるかもしれません。

一時払い外貨建て保険は危険?トラブルになることも多い?


一時払い外貨建て保険にはメリットがある反面、元本割れとなる可能性などのデメリットもあります。そのため、仕組みを理解しないままに契約してしまい、あとになってトラブルとなることが多いようです


具体的には次の通りとなります。

  1. 為替手数料の発生
  2. 為替リスクの存在
  3. コロナ禍での低金利により以前ほどのリターンはない
以下、それぞれの注意点についてくわしく解説していきます。

外貨に投資するための為替手数料がかかることに注意!

円を外貨に換えたり、外貨を円に換えたりするときには為替手数料がかかります。為替手数料は決まっている額ではなく、その日の為替相場に左右されるものです。そのため、一時払い外貨建て保険を含めた外貨建ての金融商品を利用する際には為替手数料がいくらになるのか注意することが必要です。


為替手数料自体は保険料のなかにあらかじめ組み込まれているので、契約者が直接負担するものではありません。しかし、ドル建てで運用してきた積立金を円建てに換えて受け取る際には、そのときどきの為替手数料が死亡保険金や解約返戻金などから差し引かれることとなります。


そのため、実際に受け取る解約返戻金や満期保険金などがイメージ通りなのか否かを事前に確認することをおすすめします。

円高になったら円建ての保険金額が目減りするリスクもある

円高になると円建てで受け取る死亡保険金や解約返戻金が目減りする可能性があります。円高になると、もとの相場よりも円が安くなるからです。これを為替リスクと呼んでいます。


例として、為替相場を1ドル=100円とします。10円円高になるとこの為替相場は1ドル=90円。円に換算したときにこの差額分だけ損をすることとなります。


具体的には、1ドル=100円ならば円に換算して1,000万円もらえるはずだった保険金が、1ドル=90円になると900万円に目減りしてしまうわけです。


これが為替リスクになります。


外貨建て保険では外貨で運用することで高い利回りを得ることができます。しかしそれを円に換えて受け取るときにこのようなリスクが発生する可能性があるのです。

金利低下により、以前ほどは高金利の恩恵は受けられない!

現在、新型コロナの影響によって各国ともに金利が低くなってきています。そのため外貨建て保険の魅力の1つだった高い金利による恩恵が受けられなくなりました。


主な外貨建て保険が指定通貨としている米ドル、豪ドルともに以前のような高金利のメリットはなくなったといえるでしょう。


ただし先述したように豪ドルについては豪州の景気回復の期待もあるため、注意してみていくことも必要となります。

一時払い外貨建て保険はリスクも認識して加入を!


一時払い外貨建て保険には既述のようなリスクがあり、契約の際には十分な注意が必要です。だからといって加入を検討しなくても良いという保険ではありません。


一番の気がかりは元本保証がされないという点です。しかし他の外貨建て金融商品、たとえばFXとか外債とかいった商品にも同じことがいえます。すなわち元本割れのリスクはありますが、それを認識したうえであれば貯蓄性が期待できる商品と考えてよいのではないでしょうか。

一時払い外貨建て保険は新型コロナの影響を受けている?


一時払い外貨建て保険は新型コロナの影響を受けています。


一番の影響は新型コロナによる経済的ダメージを抑えるために各国が金利を下げていることです。これによってこれまで高い金利で運用されてきた外貨建て金融商品の利率が下がりました。また、円高が進んでいることにより為替リスクが高まっています。


そのため、保険会社によっては一時払い外貨建て保険の取り扱いを中止するところも現れました。


ただし、この傾向は外貨建て金融商品全般にいえることであり、保険商品のみに見られるものではありません。

おすすめ一時払い外貨建て保険! トラブルを避けたいなら無料保険相談を活用


おすすめの一時払い外貨建て保険について解説してきました。


今回の記事のポイントは、

  1. 一時払い外貨建て保険は目的によって選ぶのがおすすめ
  2. 一時払い外貨建て保険を選ぶ際には為替リスクに注意
  3. 新型コロナの影響により、以前よりも契約には注意が必要
です。

資産を円と外貨に分散して投資することでリスク回避を図りたい方や外国で暮らすことを考えている方などは、一時払い外貨建て保険の利用がおすすめです。

一時払い外貨建て保険には既述のようなリスクがあり、必ずしも万人向けの商品ではありません。ただし、その事実を認識したうえであれば資産運用にはメリットのある商品といえるのではないでしょうか。

興味はあるけれど自分に適しているのかよくわからない、という方は無料保険相談を活用してみましょう。

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