AOSデータから販売される「AOS Sync+」は、Windows PC、Android端末、iOS端末、Macintoshでの写真や動画データなどを同期するためのソフトウェアである。最近では、1人で多数の端末を所有することも決してめずらしくない。となると問題になるのが、データの管理である。特に、写真や動画などは、端末で撮影したままで保存されることが少なくない。貴重な思い出となるデータが、1台の端末のみで保存されることは、リスクがあるといってもいいだろう。そこで、端末のデータをPCにコピーしたり、別の端末にコピーをすることが、重要となる。そんな作業をカンタンにしてくれるのが、AOS Sync+である。データの同期を行いたい端末にインストールすることで、端末間の同期を行ってくれる。価格は、1年版で税込み3,218円である。対応OSは、以下の通りである。Windows:XP/Vista/7/8(8.1)Macintosh:Mac OS X 10.8以上Android:Android 2.3以上iOS:iOS6.1以上いずれも、特に厳しいシステム要求はない。そして、各OSで1ライセンスあたり2台までの端末にインストールが可能である(つまり、スマホ同士での同期も可能となる)。パッケージ内には、CDメディアなどはない。マニュアルとライセンスキーなどが記載された印刷物だけである。各OS用のソフトウェアは、指定されたURLやストアからダウンロードしてインストールする必要がある。○同期対象となるフォルダAOS Sync+では、デフォルトで同期対象となるフォルダが各OSごとに設定されている。具体的には、以下の通りである。・Windows写真:ログオン中ユーザーの(マイ)ピクチャフォルダ音楽:ログオン中ユーザーの(マイ)ミュージックフォルダビデオ:ログオン中ユーザーの(マイ)ビデオフォルダドキュメント:ログオン中ユーザーの(マイ)ドキュメントフォルダ・Macintosh写真:ログオン中ユーザーのピクチャフォルダ音楽:ログオン中ユーザーのミュージックフォルダビデオ:ログオン中ユーザーのムービーフォルダドキュメント:ログオン中ユーザーの書類フォルダ・Android写真:/mnt/sdcard/DCIM音楽:/mnt/sdcard/Musicビデオ:/mnt/sdcard/DCIMドキュメント:/mnt/sdcard/Document・iOSファイルの種類:写真とビデオの2種類のみ同期場所:[AOS Sync+]アルバム(同期の前に追加する)WindowsやMacintoshは、わかりやすいであろう。Androidは、規定のフォルダ以外にもデータが保存されることがある。これらは、ローカル端末(同期設定を行う端末)にすることで、柔軟な設定が可能である。また、iOSの場合は、やや制限があるので注意したい。○WindowsとAndroidで同期をしてみるでは、WindowsとAndroid端末で同期を行ってみよう。まずは、AOS Sync+のインストールをそれぞれで行う必要がある。これはAOSのダウンロードサイトから行うと便利である。画面の指示通りに進めれば、特に難しいことはない。インストールが完了すると、ライセンスキーなどの入力となる。もう1つ重要なのが、セキュリティの設定である。ローカル端末からアクセスする際に使うIDとパスワードになる。以上で完了だが、この状態ではWindows PCしかないので、同期先などは表示されない。次は、Android端末にAOS Sync+をインストールする。Google Playからのインストールとなる。こちらでもセキュリティの設定などを行い、移行先の選択となる。先にAOS Sync+をインストールしたWindows PCが表示される。図5で設定したIDとパスワードを入力する。次に、移行データの選択となる。ここでは、すべてを選び、方向を選択する。ここではバックアップを意識し、ほとんどをAndroid端末からPCへのデータ移行に設定した。両方向の矢印(いちばん上)は、双方向の同期となる。次に[その他]の設定を行おう。まずはローカル側である。赤字の部分をタップすると、ローカル側のフォルダ一覧が表示されるので、適切に選択する。次いで、サブフォルダの設定を行う。リモート側(Windows PC)では、どこに移行するかを設定する。赤字であった[その他]にファイルやフォルダが表示される。あとは実際に同期を開始する。すべての同期を終えたのが、図16である。1.83GBのデータが、2分で完了した。非常に高速である。Windows PC側では、同期されたファイルが確認できる。以上であるが、状況によっては競合が発生することもある。同期後に、ローカルとリモートでデータの変更があった場合などだ。このような場合は、どちらのデータを同期するかの選択をする。シンプルな機能であるが、使い方次第ではいろいろな応用ができる。AOSデータでは、さらにオンラインバックアップのAOSBOXとの併用も推奨している。このあたりも含め、検討してもいいだろう。
2015年07月01日米トレジャーデータとかもめエンジニアリングは、トレジャーデータが提供するクラウド型データ・マネジメント・サービス(DMS)である「トレジャーデータサービス」と、かもめエンジニアリングが提供するリアルタイム・ビッグデータ処理ツール「GUST」を組み合わせ、多様なリアルタイム処理を実行可能なプラットフォーム「リアルタイム・データハブ」の提供で協業を開始した。トレジャーデータサービスは、多様な大量のデータを、スキーマレスで簡単かつセキュアにクラウド上に蓄積・保存。また、SQLやAPIなどの手法を用いて、データを集計・抽出可能としている。一方GUSTは、ビッグデータをトレジャーデータサービスに蓄積・保存しながら、同時に各種のリアルタイム処理を実行する。例えば、同サービスへデータを蓄積・保存しながら同時にリアルタイムにデータマートを作成可能であり、この場合、データが発生してから分析用のデータマートが使用可能になるまで従来は2~3営業日要していたが、発生したタイミングですぐに利用できるデータマートを提供できるという。また、トレジャーデータへデータを蓄積・保存しながら、ビッグデータのリアルタイム監視も可能なことから「大量のシステムログから、異常データを検知したい」「システムへの不正アタックや、不正な決済の実行などを、速やかに検知したい」といった顧客のニーズにも対応できるとしている。両社は今後、互いの製品が機能を補完する関係になるメリットを活かし、「リアルタイム・データハブ」の提供に向け、共同で販売を行っていくという。
2015年07月01日NTTデータは6月25日、同社のビッグデータ分析活用に伴うデータ加工・集計支援サービス「BizXaaS BA AnalyticsFramework」が、キリンのデータ分析基盤構築に採用され、本格運用を開始したと発表した。同サービスは、ビッグデータの分析作業において煩雑で作業負荷の高い、データ加工・集計などの分析前処理作業を効率化できるよう、「BizXaaS BA」に機能として追加したもの。GUIベースの簡単な操作で、企業担当者自身による分析前処理作業を可能にするとともに、作業負荷を大幅に低減する。キリンは、顧客コミュニケーションの強化に向けてデータ分析基盤を構築・運用を行っていくうえで、煩雑で作業負荷の高い分析前処理を担当者自身が行うことで、データ分析活用を安価かつ短いサイクルで回していくことを目標としていた。そうしたなか、2015年1月、データ分析基盤を構築するにあたり、同サービスを採用。作業負荷の軽減や操作の有用性、それに伴うコスト面でのメリット、高い拡張性などが認められたことから、本格運用が開始となったという。NTTデータは今後、さまざまな業界の分析活用支援におけるノウハウを生かした「分析活用テンプレート」を追加するなど、ユーザー企業のデータ分析基盤構築、分析活用、施策展開を支援していく。
2015年06月26日EMCジャパンは6月18日、企業のデータ保護戦略を推進するためとして、「EMC Data Domain DD9500」を始めとするデータ保護製品群の提供開始を発表した。2015年6月から提供開始予定。価格は、「Data Domain DD2200」の4TBモデルが112万5,000円(税別)から。新製品のうちData Domain DD9500は、58.7TB/時のパフォーマンスを持ち、1.7PBの容量を提供する。価格は個別見積。Data Domain DD2200は、小規模オフィス向けの2Uで最大4TBの実効容量を保護するとのこと。EMC Data Protection Suite 2015は柔軟なライセンス・モデルを採用し、さまざまデータ保護要件に合わせた最適な組み合わせで個々の製品を利用できるとのこと。「CloudBoost Connector」「Data Protection Search」「Data Protection Advisor 6.2 SP1」 の各製品を含む。CloudBoost Connectorは、ユーザーの既存のEMCデータ保護ソリューションとクラウド環境をシームレスに統合し、バックアップの長期保管を実現するという。プライベートおよびパブリック・クラウドへの長期保管を実現し、月単位/年単位のコピー・バックアップ・データのクラウド転送が可能。Data Protection Searchは、オープンソースのElasticSearchテクノロジーを利用して、企業規模のバックアップを「EMC Avamar」と「EMC NetWorker」の双方から検索可能にする。「Data Protection Suite」ユーザーのための検索機能を備え、メタデータまたは全文検索により結果の抽出が可能。Data Protection Advisor 6.2 SP1では、サポートアプリケーションの拡充、「Data Domain」解析の機能拡張、「ProtectPoint」環境の解析およびレポート、オブジェクト・サーチ機能といった強化を実施した。Data Protection Suite 2015の価格は個別見積であり、CloudBoost ConnectorおよびData Protection Searchは、Data Protection Suite 2015ライセンスに含まれる。EMC ProtectPointは、プライマリ・ストレージからData Domainへの直接バックアップを可能にし、従来必要であったバックアップ・インフラを不要にすることで、コスト削減を実現するというソフトウェア。従来と比較して20倍高速なパフォーマンスを持つといい、Oracle/SAP/IBM DB2との統合やアプリケーション・オーナーによるバックアップ/リストアのコントロールが可能とのこと。価格は個別見積。
2015年06月19日ジーエフケー マーケティングサービス ジャパン(GfK)は6月18日、オープンデータとPOSデータを掛け合わせたビッグデータ分析の一環として、気象情報を用いたエアコンの週間需要予測を試験的に開始した。同結果は「GfKエアコン需要予報」として、2015年9月までの予定でWebサイトにて公開する。同取り組みは、季節家電の需要には気温が大きく関わっていることを受け、天気予報を利用して将来の需要を予測しようというもの。気象庁が発表する7日平均気温の確率予測資料を基に、同社独自の統計モデルを用いて毎週木曜日に次週の需要を予測・発表する。対象家電は、特に気温との相関が高いエアコン、対象期間はエアコンの販売数が多い6月~8月、対象地域は販売の約4割を占める関東・甲越地方とする。なお、5月のエアコン販売動向としては、販売台数は過去6年間の同月平均を18%上回る結果に。気象庁の発表によると、2015年5月の気温は全国的に高く、特に北日本では平年差+2.0℃、東日本では同+2.1℃で、ともに統計開始以来・5月としては最も高い気温だったという。また、6月~8月のエアコン販売台数は、通常、同3カ月間の販売が年間の過半を占めるとされているほか、気温が販売に与える影響は非常に大きいとのこと。一例として、同期間における関東・甲越地方の販売台数と平均気温を指数化して相関関係を見ると、相関係数は0.72と高い値となる。週間平均気温と週間エアコン販売数(6月~8月)を用いた統計分析では、気温が1℃下がると販売数は1割強減少するという試算となったほか、2014年夏に発生したエルニーニョ現象の影響が強まった場合、今夏の販売は平年を下回る可能性が高いという結果に。ただし、普及状況や買い替えサイクルを考えるとエアコンの潜在需要は依然高く、省エネ性や快適性の機能訴求や販促により、買い増しや買い替えが喚起される余地も大きいと、同社は分析する。
2015年06月19日6月23日に「データ活用でさらなる強み! 製造現場の最先端」セミナーが開催される。ここでは、そのセミナーで講演する1社について紹介しよう。○IoTとビッグデータ活用でニーズ急増! アプレッソに聞く「データ統合基盤づくり」の勘所IoTやビッグデータ活用が大きなうねりになっている。特に製造業では、データを生かした新しい価値創造の取り組みに積極的だ。製造現場の最先端では、何が課題になり、どんな取り組みが進められているのか。そんな疑問にこたえるべく、マイナビでは6月23日にセミナー「データ活用でさらなる強み! 製造現場の最先端」を開催。本セミナーに登壇予定のアプレッソ友松哲也氏にお話を伺った。○IoTやビッグデータ活用に欠かせない"基盤づくり"「製造業の現場ではIoTやビッグデータの取り組みが急速に進んでいます。これまでの取り組みと異なるのは、データを部分的に扱うのではなく、ビジネス全体を見ながらさまざまなデータを連携させる必要性が高まっていることです。分析のためのデータ連携の基盤づくりが大きなポイントになってきています」そう話すのは、アプレッソで事業推進本部 技術部部長を務める友松哲也氏だ。ご存知のようにアプレッソは、EAIツール「DataSpider Servista」を中心に企業のデータ連携やデータ統合、業務プロセス連携を支援している日本企業だ。国内の製造業に多くのユーザーを持ち、IoTやビッグデータといった新しい取り組みを直接的に支援してきた実績がある。なかでも友松氏は、DataSpiderについて製品立ち上げから参加し、10年超にわたって企業のデータ連携にかかわる課題解決に取り組んできたエキスパートだ。プリセールスとして顧客の声を直接聞きながら、プロダクトチームのリーダーとして顧客ニーズを組んだ機能のエンハンスメントを行うといった活動を続けてきた。そんな友松氏が主張する「基盤」とは、これまで部分最適になりがちだったデータ活用を、ビジネスの視点から全体的に統合していくための基盤のことだという。友松氏は、こう話す。「センサやIoT機器の発達で、データの蓄積が容易になりました。また、機械学習やディープラーニングのソリューションが充実し、分析も容易になりました。そこであらためて課題になってきたのが、実際にどういう手段でデータを生かしていくかという方法論です。その解決策の1つとして我々は、データを統合する基盤づくりを提案しています」○製造業での適用事例も続々と登場データ連携の基盤づくりでは、大きく3つの視点から取り組みを進めるという。具体的には、データを「あつめる」、データを「ためる」、データを「使う」の3つで、それを実践するためのツールとして、EAI/ETLツール、DWH、BI/分析ツールを利用する。こうしたアプローチはこれまでと同様だ。大きく異なるのは、多岐にわたるデータを基盤上にとりまとめて、一貫性を持った企業の活動にしていくことにある。「データをつないで事前に準備しておくことが重要です。また、いつでも取り出せるような状態にすることも大切。さらに、追加のシステムがあったらすぐに追加できるようにしておくことも欠かせません。簡単に言えば、『つないで』『まとめて』『とりだせる』データ連携の基盤を構築するということです」(友松氏)友松氏によると、現在、製造業の現場では、こうした先進事例が続々と報告されている状況だという。具体的な企業の取り組みにまで至らなくとも、その前の段階では、さまざまなアイデアが提案され、活況を呈している。では、具体的に、どのようにしてアイデアをかたちにしていくのか。また、製造業の現場では、実際にどのようにして基盤づくりを進めているのか。○6月23日開催「データ活用でさらなる強み!製造現場の最先端」そうした疑問にこたえてくれる場が、6月23日に開催される「データ活用でさらなる強み!製造現場の最先端」だ。友松氏の講演では、富士ゼロックスマニュファクチャリングやハッカソンの取り組みが紹介される予定だ。また、実際のセンサを会場に持ち込み、そこで得たデータを使って連携を行うデモも実施する。数々の事例や考え方を通して、"製造現場の最先端"を肌で感じることができるはずだ。基調講演には、オムロンの水野伸二氏が「全工程ログの可視化による生産効率の改善」と題する講演を行う。IoTとビッグデータで製造現場は大きく変わろうとしている。課題解決のヒントを探りたい方やこれからの展望を知りたい方など、興味を持たれた方はぜひご参加いただきたい。
2015年06月18日AOSグループの1つAOSリーガルテックでは、高度なデータ復旧技術を用い、データ復旧サービス、フォレンジックサービス、eディスカバリサービスなどを提供する。まずは、フォレンジックとeディスカバリについて簡単に紹介しておこう。フォレンジックであるが、無理矢理、訳すならデジタル鑑識などが使われる。具体的には、PCや情報機器のデータやログを分析し、裁判における証拠として使えるようにするものだ。近年は、PCを含め情報機器などが犯罪に必ず使われる。当然ながら、意図的に破壊されることもある。そのような状態からデータを復旧することも含まれる。eディスカバリは、電子的情報開示などと訳される。欧米の裁判では、当事者が訴訟に関連する電子情報を開示することが法律によって定められている。日本の企業が外国で訴訟に巻き込まれることは少なくない。その際に対応を誤る(データやソースコードの開示が不十分)と、制裁など不利な状況に陥ることがある。証拠データ開示には、多くの労力がかかる。そのサポートなどもAOSリーガルテックのサービスの1つである。一般ユーザーには、裁判など少しなじみにくい事柄かもしれない。しかし、犯罪に巻き込まれることは皆無ではない。また、海外と取引をしている会社に勤務していれば、eディスカバリを知らないではすまされない。本稿では、そこまでは紹介できないが、興味・関心を持たれたのであれば、まずは、AOSリーガルテックの公式ページを見ていただきたい。こういったAOSリーガルテックのサービスの根幹ともいえる技術の1つが、データ復旧技術なのである。○どうしてデータを失う?誰でも、データをなくしたという経験は一度や二度はあるだろう。HDDからデータが消える、もしくは読み出せなくなる理由にはいくつかあるが、大きく分けると物理障害と論理障害の2つがある。まず、物理障害であるが、以下のような事例が考えられる。物理的・機械的に破損(寿命も含む)水没や天災などで破損稼働部分は、摩耗や消耗から避けることはできない。ノートPCでは、落下もある。また、2011年3月の東日本大震災のように、天災などもある。そして、論理障害であるが、以下のような事例がある。クラスタ異常で、ファイルやフォルダが開けないウイルス感染フォーマットが求められる誤操作具体例で示そう。HDDへのファイルの書き込みは、クラスタという最小単位で行われる。ファイルAは11~13までのクラスタを使い、ファイルBは14~15のクラスタを使っているとしよう。これが、なんらかの原因で図2の下のようになってしまう。ファイルA、Bともにクラスタ13を使用している(クロスリンクと呼ぶ)。そして、クラスタ14は、どちらからも参照されていない(ロストクラスタ)。このような状態では、ファイルを読み出せなくなってしまう。そして、誤操作である。誤って削除、フォーマット、バックアップのリカバリ先を間違えるといったことだ。最近依頼が多いのは、ビデオカメラの復旧である。PCにコピーしたつもりでできていなかったり、子供が誤って消去してしまい、運動会や結婚式などの動画を復旧してほしいというものだ。依頼してくるユーザーのレベルもさまざまである。初心者に近いようなユーザーから、ある程度詳しく、自身で物理障害とわかって依頼するユーザーもいる。いずれにも共通するのは、そのデータがユーザーにとって、高い価値を持つという点である。PCで誤って削除してしまった場合、AOSデータのファイナルデータが有効な対策となる。AOSリーガルテックのデータ復旧は、このファイナルデータで培われた技術をベースにしている。データ復旧サービスは、1999年から手掛けており、以前は、警察庁や検察庁などといった調査機関からの依頼が主であった。現在も、全国の警察・検察庁にAOSリーガルテックのシステムが導入されている。それらの調査機関で処理できない案件については、各調査機関から依頼を受けて、輸送機関は使わずに、こちらへ搬入し、データ復旧を行っている。実際にデータ復旧サービスを行うのは、日本データ復旧サービスセンターである。○まずは初期調査からデータ復旧であるが、次の手順となる。電話、メール、Web経由で申し込み初期調査(無料診断)を受ける(HDDの送付)結果報告、費用の見積もりデータ復旧の発注、支払い復旧作業復旧データをUSBメモリなどにコピーし返却ポイントになるのは、初期調査結果であろう。論理障害、もしくは物理障害の診断障害レベルの診断希望のデータの有無データ復旧費用の概算料金の概要であるが、中程度の論理障害ならば53,000円から、物理障害ならば126,000円からとなっている。実際には、初期調査での見積もりとなる。詳しくは、図4のWebページを参照していただきたい。○実際にデータ復旧を行ってみる今回、復旧をお願いしたHDDは2000年製のPATAのHDDである(容量30GB)。PCにUSB経由で接続すると、ディスクの初期化が求められる。しかし、フォーマットをしようとしても、できない。事前の状況を説明したところ、物理障害の可能性も疑われるとのことだ。まずは、接続テストを行ったところ、無事に認識できた。この段階で、さすがと感じた次第である。担当者によれば、不良セクタが予想されるとのことだ。別のツール使い、データのコピー(復旧)を行う。図6は、途中のようすを撮影したものであるが、不良セクタが検出されている。不良セクタの部分を表示したのが、図7である。赤い部分が不良セクタである。その後に読み込みをスキップしたセクタが続く(黄色)。不良セクタの周辺は、さらに不良セクタが発生している場合が多い。そのため、スキップしている。一般的なHDDコピーでは、不良セクタがあっても読み続けようとする。その結果、障害を深刻化させてしまうこともある。そこで、あえてスキップし、あとでコピーを試みるのだそうだ。今回は、蓋を開けるまでには至らなかったが、状況によっては、クリーンルームの作業となる。ここでは、ヘッドの交換作業が行われていた。プラッタに損傷がなければ、復旧可能である(逆にいえば、プラッタが損傷すると復旧できない)。また、基板のチップ交換なども行う。また、ビデオカメラの復旧作業も行っていた。動画の復旧は、難しい点がいくつかある。まずは、ファイルサイズである。そして、動画データが、分散して保存(断片化)されることだ。AOSリーガルテックでは、独自のツールを開発し、断片化した動画データをブロック単位で分析し、繋ぎ合わせる。このツールにより、復旧率が大幅に向上したとのことである。動画の復旧は、まさに腕の見せ所と語っていた。○30分ほどで、完全に復旧依頼したHDDからの復旧は30分ほどで終了した。コピー時には、いくつかの不良セクタもあったが、無事にそれらも復旧できた。さて、持ち込んだHDDだがちょうど1年ほど前に、ファイナルパソコン引越しのレビューで使ったHDDであった(Windows XPからのデータ移行)。そのキャプチャ画面などが無事に復旧されている。自宅では、フォーマットすらできなかったHDDから、見事にデータを救出することができた。まさにプロの技といえるだろう。単純そうに見えるが、状況を把握し適切な処理を施している。○データを失わないためにデータ復旧サービスを受けないですむなら、それにこしたことはない。そのためのアドバイスもいただいた。答えは、複数の箇所にバックアップデータを保存すること、そして、同じHDD内に別フォルダを作成し、そこにコピーするという対策が有効とのことである。もし、物理障害が発生しても、復旧の可能性がかなり高まるとのことだ。また、USBメモリをバックアップ用にしていたが、いつの間にかメインの保存場所となってしまい、そこにしか重要データが存在しなくなってしまうこともある。そのUSBメモリで障害が発生し、復旧依頼もあるとのことだ。重要データは、複数に保存しておくことが求められる。もし、なんらかの障害が発生し、データを読み出せない事態となった場合、やってはいけないことをまとめたものが、図13である。電源ON/OFFなどは、やってしまいがちだ。パワーユーザーならば、チェックデスクを思い付くこともあるだろう。しかし、負荷の高い操作を行うと、HDDにトドメさしてしまうこともある。まずは、使わずに相談(初期調査)すべきだろう。また、SSDやSDカードに関してであるが、HDDとは構造も異なるので、別の技術が必要となる。特にSSDの場合には、フラッシュメモリが複数搭載されているため、コントローラのアルゴリズムを解析する技術が必要になる。高度な技術ノウハウの蓄積が必要な部分もあるが、調査機関からの依頼や訴訟案件ではどうしても復旧してほしいという依頼も多いため、研鑽を重ねノウハウを蓄積し、かなりの部分で対応可能になってきている。スマートフォン、タブレット、カメラの復旧依頼も多く、他社ではできないような復旧作業を可能にしている。今後、注力したい分野とのことだ。データを失った場合、多くのユーザーはあきらめてしまう。しかし、このように対策はあるのだ。さらに、保険ともいえるデータ復旧安心サービスパックも用意している。こちらも検討してもいいだろう。
2015年06月17日クックパッドは6月15日、明日の食が見えるビッグデータサービス「たべみる」およびコンサルティングサービスを提供するトレンド調査ラボにおいて、県別データの提供を開始した。同サービスは、レシピサイト「クックパッド」の検索データを活用した、食品製造業・流通業・小売業向けのデータサービスで、月間延べ5,000万人超が利用するクックパッドの検索キーワードを対象に、食材・地域・季節・食用シーン(誕生日や運動会など)といったさまざまな切り口で分析を行うことができる。同社によると、導入企業からの要望や大手小売業から地域別の商品開発強化の方針が打ち出されたことを受け、従来の地域別データに加え、新たに県別データを有償レポートとして提供するに至ったという。
2015年06月16日ビッグデータがマーケティングなど、さまざまな分野で活用され始めている。この傾向は製造現場においても同様。各工場から集めたデータや各製造工程のおけるセンサーからのデータを収集・分析・管理することで、製造効率や品質管理を向上させている企業が増えている。こうした製造業におけるデータ活用について学べる参加無料のセミナー「データ活用でさらなる強み! 製造現場の最先端」が、6月23日(火)13:00~、東京・千代田区一ツ橋のパレスサイドビル9F、マイナビルームで開催される。セミナー内容はオムロンの水野伸二氏による「全工程ログの可視化による生産効率の改善」、アプレッソの友松哲也氏による「IoTとビッグデータ活用でニーズ急増! データ統合基盤づくりの勘所」(仮)、NECネクサスソリューションズの田中徹氏・若松拓也氏による「化学・素材・食品製造業のための、経営に役立つ原価管理活用法」の3講演となっている。前述のように当セミナーは参加無料(要事前予約)となっており、製造業の現場でデータ活用を考えているビジネスパーソンにぜひ参加していただきたい。○同セミナーの詳細は以下の通り・タイトル:データ活用でさらなる強み! 製造現場の最先端・開催日時: 2015年6月23日(火)13:00~15:50・参加費:無料 (事前予約制)・開催会場:千代田区一ツ橋1-1-1 パレスサイドビル9F マイナビルーム9F-A・最寄り駅:東京メトロ・東西線・竹橋駅直結・主催: 株式会社マイナビ
2015年06月15日インティメート・マージャーは6月12日、米Turnへのオーディエンスデータの提供を開始した。Turnは、米シリコンバレーに本社を設け、エンタープライズ向けデータマネジメントプラットフォーム「Audience Suite」と、ビデオ・モバイル・ソーシャル・ディスプレイ広告用のデジタルメディアバイイングプラットフォーム「Campaign Suite」、マーケターのために設計されたデータ検索・最適化・保管ソリューション「DataMine Analytics」の3つのリアルタイムマーケティングアプリケーションを提供する。今回の連携により、広告主や代理店などの担当者は、Turnのプラットフォーム上で、インティメート・マージャーが提供するオーディエンスデータを活用した広告の配信が可能に。5,000を超える性別や年齢などのデモグラフィックな情報や、興味関心などのサイコグラフィックな情報などが利用できる。同社は今後、保有する約4億のオーディエンスデータの精度を高めるとともに、膨大なデータを容易に管理・分析できるツールを提供することで、企業の市場分析やマーケティング課題解決をサポートしていく考えだ。
2015年06月15日KDDI、沖縄セルラー電話は10日、データ保存アプリ「データお預かりアプリ」の機能を拡充するとともに、iOS版の提供を開始した。iOSとAndroid間でのデータのやり取りが可能になる。「データお預かりアプリ」は、auスマートフォンおよびauタブレットのデータを保存できるアプリ。iOS版では、iPhone/iPad内の写真、動画、アドレス帳、カレンダーの各データを、最大1GBまで「auスマートパス」サーバーへ保存できる。また、「auスマートパス」会員であれば最大50GBまでの保存が可能となっている。新機能として、BluetoothもしくはWi-Fiを経由し、インターネットを介さず端末同士で直接データをやり取りできる「ダイレクトデータ移行機能」を追加。異なるOS同士でもデータ移行ができるようになる。同アプリの対応機種は、「Galaxy S6 edge SCV31」、「Xperia Z4 SOV31」、「AQUOS SERIE SHV32」、「isai vivid LGV32」、「HTC J butterfly HTV31」、「TORQUE G02」、「URBANO V02」、「Xperia Z4 Tablet SOT31」、「Qua tab 01」、iOS 6.0以降を搭載したiPhone、iPad。Android版はau Marketから、iOS版はApp Storeからダウンロードできる。(記事提供: AndroWire編集部)
2015年06月10日富士通は6月9日、20Gbpsのネットワークに流れる通信データをPCサーバでフルワイヤーキャプチャしながら、蓄積したデータから必要な情報を高速に検索できるソフトウェア「FUJITSU Network Virtuora TC」の販売を開始した。同製品は通信データの証跡を完全に管理するためのソフトウェア。広帯域なネットワークを流れる通信データをフルワイヤーキャプチャーし、セションごとにインデックスを生成することで、大量の通信データの中から目的のデータを数秒から数十秒で抽出できる。本来、広帯域のネットワークを流れる通信データをフルワイヤーキャプチャーするには高価な専用機器が必要だが、PCサーバ上のソフトウェアで実現することで、ネットワーク品質管理システムなどのCAPEX(Capital Expenditure:機器投資)の削減を実現する。システムを止めずにデータ保存サーバを増設でき、通信データの欠損なく蓄積容量を拡張可能。蓄積を継続しながら最大702TBまで蓄積容量を拡張できる。同製品の利用シーンとしては、「通信回線サービスの品質管理」「ネットワークDevOpsソリューションの強化」「セキュリティ対策」などがある。価格は、「基本ソフトウェアライセンス V01」が600万円、「データ保存サーバ1追加ライセンス」が40万円、「V01 メディアパック」が2万円(いずれも税別)となっている。同社は2015年度中に、セキュリティやネットワークフォレンジック用途向けにAPIをさらに拡充した製品を販売する予定。
2015年06月10日プラットイーズは6月8日、メディアキャストのデータ放送システム「DataCaster M3」を利用してテレビの番組情報をデータ放送で提供する番組レコメンドサービス「OSUSU・me」(おすすみー)を発表した。ケーブルテレビ事業者向けに、2015年夏より提供を開始する予定だ。新サービスはDataCaster M3と密接に連携し、同社が入力した番組情報をタイムリーにデータ放送で表示できるという。視聴者はリモコンの操作で各チャンネルの番組情報を取得でき、自分の好みに合わせて表示する番組ジャンルを選択可能とのこと。見たい番組を「お気に入り」に登録すると、リマインド機能により視聴機会を逃さないとしている。番組編成の急な変更や突発的なイベント関連番組の追加、速報などのタイムリーな情報などにも迅速に対応可能という。番組探しから視聴までの操作はリモコン1つで完結するため、視聴者の利便性も向上させることができ、視聴の促進や解約防止、加入の促進に寄与するとしている。第1号ユーザーとして、香川県の中讃ケーブルビジョンが導入を決定しており、2015年夏から視聴者へのサービスを開始する予定という。
2015年06月09日KDDI、沖縄セルラー電話は、同一名義の4G LTEスマートフォン/ケータイと4G LTEタブレット/PCで、データ容量をシェアできる「データシェア」を11日より提供開始する。「データシェア」は、個人で複数のデバイスを契約している場合、端末間でデータ容量をシェアできるサービス。iPhone、4G LTEスマートフォン/ケータイは、「データ定額2/3/5/8/10/13」など、iPadは「LTEフラット for Tab(i)」など、4G LTEタブレットは「LTEフラット for Tab」など、4G LTE対応PCは「LTEフラット for DATA(m)」などへ加入していることが条件となる。利用可能台数は、1つのau IDに対しスマートフォン/ケータイが1台、タブレット/PCが5台までとなっている。また、利用するには、「データシェア」への申し込みのほか、同一名義の回線のau IDを統合する必要がある。(記事提供: AndroWire編集部)
2015年06月08日データサイエンティストやアナリストの重要性が叫ばれて久しい昨今だが、その需要に対して供給が圧倒的に足りていないのが現状だ。特に日本においては、データ分析に関する才能を持つ人材の不足が顕著であるという。また、「アナリティクス」というとこれまでは、過去がどういう状況だったのか理解し表現することを指していたが、これからは問題解決や将来予測を行うところまでが求められる。「そのためには、統計だけでなく、マイニング、フォーキャスティング、オプティマイゼーションなど幅広い“サイエンス”の素養が必要である」とSAS Institute Japan(SAS)の執行役員 マーケティング本部兼ビジネス推進本部 本部長 北川裕康氏は語る。そういった“サイエンス”の素養を兼ね備えたデータ分析人材を増やしていくために同社は、学生に対しデータ分析の知識やスキルを会得する機会を提供することが重要であると考えている。SASの執行役員 公共・公益営業本部 本部長 阿部浩也氏は「まず、統計学を中心にデータ分析の基礎を理解する人口を増やす」として、そのための「底辺を広げる」「専門性を高める」「コミュニティの創造」という3つの柱を提示。次世代のアナリティクス人材の育成を目的としたイニシアチブ「SAS Analytics U」を日本国内でも包括的に推進していく考えを示した。まず「底辺を広げる」施策として、これまでに非営利の研究目的であれば誰でも利用することができる統計ソフトウェアの無償版「SAS University Edition」のダウンロード版を提供してきたが、これに加えて、AWS in EducationプログラムのひとつとしてAWS Marketplaceからの提供を開始(新規登録者に対して月750時間を上限に12カ月間の無償アクセスができるAWS無償利用枠)。さらに、無償版のSaaS型分析ツール「SAS OnDemand for Academics」の提供も開始した。さらに「専門性を高める」施策として、これまでのオンプレミス型の有償ライセンスプログラムを刷新。「SAS Education Analytical Suite」として、従来製品からの大幅な値下げを実施している。また「コミュニティの創造」に向けて、ユーザー会の支援やSASのコミュニティ運営を行っていくという。「日本にはデータ分析能力を持つ学生が少ない。SAS Analytics Uを推進していくことで、SAS University Editionのダウンロード数が圧倒的に多いアメリカにキャッチアップしていきたい」(阿部氏)
2015年06月05日日経BPコンサルティングは5月29日、「データ連携に関するアンケート調査」の結果を発表した。これによると、データ連携ツールの導入率は20.4%で、導入検討中を含めると36.3%となり、3社に1社が必要性を感じている結果に。特に、中小・中堅企業の導入意欲が高いことが明らかになった。同調査は、大企業や中堅・中小企業、公共機関等にて社内向け情報システムの構築・運用に携わる1253名を対象に実施したもの。企業内の複数のシステムを連携させ、データやプロセスを統合させる製品(EAI : Enterprise Application Integration等)の利用実態や導入計画、選定ポイント、期待度、満足度などについて調査したという。○データ連携ツールの導入率は20.4%これによると、データ連携ツールの導入率は20.4%で、導入検討中は15.9%。導入検討中のうち、「1年以内の導入を検討中」が1.8%となったほか、「3年以内の導入を検討中」が1.9%となり、導入時期を決めて検討している企業は多くないことが分かった。また、導入済みと導入検討中を合わせた「導入済み / 導入検討中」は36.3%であることから、3社に1社はデータ連携ツールの必要性を感じているようだ。なお、EAIとは、企業内の複数のシステムを連携させ、データやプロセスを統合させること、あるいはそのためのミドルウェアの総称。データベースや個別の業務アプリケーションがそれぞれ採用するデータ形式を変換し、相互に受け渡しが行えるようにする役割を持つ。○大企業の導入率が比較的高い傾向に同調査を企業規模別で見ると、企業規模が大きいほどデータ連携ツールの導入が進んでいることが分かる。従業員数1000人以上の大企業では、導入済みが30.0%で、導入検討中までを含めると45.7%となり、半数近い企業がデータ連携ツールの必要性を感じている結果に。大企業ほどデータが分散していると推測されるため、データ連携へのニーズが高いと推測できる。また、300人以上1000人未満の中堅企業の導入済みは19.7%で、2014年の結果(12.3%)より7.4ポイント増加。300人未満の中小企業の導入済みは8.0%で、300人以上1000人未満の半分未満の比率であり、導入が進んでいないことが分かる。なお、導入検討中に着目すると、300人未満では16.1%、300人以上1000人未満は16.0%、1000人以上では15.7%が導入を検討しており、企業規模に関係なく約16%が導入を検討している。○選定ポイントは「接続先の多様さ」導入済み・導入検討中の企業が重視する選定のポイントでは、「接続先が多様なこと(アダプタの種類の多さ)」が33.3%で、最も重視される選定のポイントだと判明。同社によると、この背景には、「データ連携ツールの導入率が高まるにつれて、社内に分散する多種多様な形式(業界標準あるいはメーカー固有の形式)のデータを取り扱いたい」というニーズの表れがあるほか、「さまざまなデータやシステムを臨機応変に連携させ、ダイナミックに利用する際にも接続先の多様性が鍵」になるのではという。○満足度No.1は、アプレッソの「DataSpider Servista」主要なデータ連携ツール(製品)の導入状況と、導入前の期待度、導入後の満足度についての質問では、総合満足度において、昨年に続き2年連続でアプレッソの「DataSpider Servista」が最も高い結果に。最重視された選定ポイント「接続先が多様」の個別項目においても、同製品の満足度が最も高くなった。なお、同社は、期待度に比べて満足度が低くそのギャップが大きいツールもあり、顧客の期待の大きさを裏切らない製品作りが求められていると分析する。
2015年05月29日アーク情報システムは27日、削除してしまったデータや起動しないPCなどからデータを復元するソフト「HD革命/FileRecovery Ver.3」を発表した。Standard版とProfessional版の2種類に、それぞれ通常版 / アカデミック版 / ダウンロード版を用意。6月5日に発売する。○HD革命/FileRecovery Ver.3 Standard版Standard版の価格(税別)は通常版が4,700円、アカデミック版とダウンロード版が3,700円。Windows上から製品CDを使ってアプリケーションを起動し、主にデータを間違って消してしまった場合や、HDDなどのドライブが認識しなくなったときに使用する。詳細スキャンを行う際のファイル形式として、新たにカメラメーカー(主要6社)のRAWデータに対応した。対応するのはニコン(NEF)、キヤノン(CR2)、リコー(DNG)、ソニー(ARW)、ペンタックス(PEF)、コニカミノルタ(MRW)。最新版ではスキャン速度と復元性能の向上が図られ、PhotoShop、Illustrator、一太郎など、ユーザーの要望が多かったファイル形式を対象に追加した。そのほか、ファイルシステムのスキャンやHDDスキャンなどを実行可能。対応OSはWindows Vista(SP2) / 7(SP1) / 8 / 8.1。○HD革命/FileRecovery Ver.3 Professional版Professional版は、上記のStandard版に機能を追加した高機能版。価格(税別)は通常版が7,600円、アカデミック版とダウンロード版が6,000円。製品CDからのPC起動や、Windows PEに対応した起動ディスク作成機能を備え、PCが起動しなくなった場合などのデータ復元に対応できる。Professional版のみの機能として、パーティションの修復やファイル救出などを搭載。
2015年05月27日ガートナー ジャパンは5月25日、日本企業のビッグ・データへの取り組みに関する調査結果を発表した。これによると、ビッグ・データに対する認知度は約9割で、そのうち約3割の企業が関心を示している一方、実際に活用を進めている企業は6%という結果となり、ほとんど取り組みが進んでいないことが判明したという。同調査は2014年11月、同社が日本企業のIT部門マネージャを対象に実施したもので、有効回答企業数は703件。対象企業の業種は全般にわたる。なお、同社による「ビッグ・データに関する調査」は2011年より行われているという。これによると、2011年~2013年にかけて、ビッグ・データを「よく知っている」「ある程度知っている」「多少知っている」と回答した企業の割合が毎年大幅に増えていたが、2014年の結果では、2013年と比較して、認知度・関心度ともに大きな変化は見られなかった。また、ビッグ・データへの取り組みを進める上での阻害要因と状況に関しては、48%の企業が「ビッグ・データから価値を得る方法が分からない」ことが最大の阻害要因であると回答する。
2015年05月26日グレープシティは、業務アプリケーションにおけるデータの参照や登録を行う画面の開発を支援する2種のデータグリッド「SPREAD for Windows Forms 8.0J(SPREAD)」と「MultiRow for Windows Forms 8.0J(MultiRow)」を6月24日に発売する。同社は、今回発売されるSPREADとMultiRowの新バージョンについて、2製品の併用を製品開発コンセプトの上位概念においており、SPREADはMultiRowのようにセル選択時のスタイルのカスタマイズができるようになった一方で、MultiRowではSPREADのデフォルトスタイルの再現が可能になり、ヘッダのソートや、列選択に関してもSPREADと同じように操作することができる。さらにSPREADでは、テーブル機能、斜め罫線、チャートの線種設定などの新機能を追加されたことにより、Excelとの互換性が向上。また、用途別入力コンポーネント「InputMan」の数値入力支援機能を使用したセル型「GcNumber」を追加するなど、アプリケーションとしての利便性が強化された。MultiRowの新バージョンでは、伝票入力画面を作成するうえで需要の高い条件付き集計機能、付箋機能が新たに追加された。また、ページ指定印刷やCSV形式でのデータ出力にも対応。開発ライセンス価格は、SPREADが17万2,800円、MultiRowが12万9,600円(いずれも税込)。2製品とも高DPIに対応しており、今夏リリースが予定されているWindows 10、Visual Studio 2015などの最新環境についても、Service Pack(無償アップグレード)を迅速に公開することで対応していく予定だという。
2015年05月25日エーザイは5月21日、研究者向けに臨床試験データの公開を開始したと発表した。この取組は外部ウェブサイトを利用して行われており、研究者が臨床試験データへのアクセスをリクエストすると、エーザイが関与しない独立審査委員会による審査が行われる仕組みとなっている。審査でリクエストが承認されると、匿名化された臨床試験データへのアクセス権が研究者に付与される。対象となっている臨床試験データは2014年1月1日以降に米国、欧州に申請し、承認され製品になったもの。なお、同ウェブサイトでは臨床試験の情報が英語で掲載されている。エーザイは「臨床試験に関する情報およびその結果をより広く公開することは、医学、科学の発展につながり、公衆衛生の向上に寄与するものと考えています」とコメントしている。
2015年05月21日サイオステクノロジーは、すでに5月26日と6月4日に、クラウド型データマネジメントサービス「Treasure Data」及び人気のデータビジュアライゼーションツール「Tableau」を中心に、ユーザーが利用体験できる、無料ハンズオンセミナーを実施すると発表したが、好評につき、6月16日と6月24日にも追加で実施すると発表した。○セミナー概要日時:5月26日(火)、6月4日(木)、6月16日(火)、6月23日(火)時間はいずれも 15:00~17:30(受付14:30~)会場:サイオステクノロジー本社 3F 「SIOS Learning」ルーム[Map]東京都港区南麻布2-12-3サイオスビル定員:各回10名まで講演内容:・ビッグデータサービスの紹介・Treasure Dataのクライアントを使った基本操作・Tableau Desktop を使ったデータの基本操作(バージョンは9.0を使用)参加費:無料締切:開催日の2営業日前まで注意事項:参加に際して、自身のノートパソコンを持参する申込/詳細:こちら
2015年05月21日Talendとデータキュレーションは5月19日、オープンソースソフトウェア版である Talend Open Studio(TOS)の普及と技術支援、および共同マーケティングに関する協業を開始したと発表した。データおよびビッグデータ統合ツールを提供するTalendと、社内外の多様なデータを、最適なタイミングで、必要な人やシステムにデータキュレーション(データ選別)して提供できるデータキュレーションが連携することで、さまざまな課題がある企業を支援していく考えだ。両社はTOSの普及と商用版の拡販を目的とした共同マーケティングを展開していく予定。
2015年05月20日サイオステクノロジーは、5月26日と6月4日に、クラウド型データマネジメントサービス「Treasure Data」及び人気のデータビジュアライゼーションツール「Tableau」を中心に、ユーザーが利用体験できる、無料ハンズオンセミナーを実施すると発表した。○セミナー概要日時:5月26日(火)および6月04日(木) 15:00~17:30(受付14:30~)会場:サイオステクノロジー本社 3F 「SIOS Learning」ルーム[Map]東京都港区南麻布2-12-3サイオスビル定員:各回10名まで講演内容:・ビッグデータサービスの紹介・Treasure Dataのクライアントを使った基本操作・Tableau Desktop を使ったデータの基本操作(バージョンは9.0を使用)参加費:無料締切:開催日の2営業日前まで注意事項:参加に際して、自身のノートパソコンを持参する申込/詳細:こちら
2015年05月18日ALBERTは5月13日、エム・データが生成、保有するテレビ放送データ(TVメタデータ)と関連するビッグデータを統合的に分析し、データマネジメントプラットフォーム(DMP)を通じて企業のOtoOtoO施策を支援する新たなサービスを開始すると発表した。「OtoOtoO」とは、オフライン(またはオンエアー)・ツー・オンライン・ツー・オフラインの略称で、特にテレビ放送との連係においてはT2O2O(テレビ・ツー・オンライン・ツー・オフライン)と呼ぶこともある。放送やデジタルサイネージなど、オフラインにおけるコミュニケーションから消費者を一旦Webサイトやスマートフォンアプリなどのオンラインに誘導して動機付けをしたうえで、さらに店舗やイベントなどのオフラインに誘導する施策やコミュニケーションの方法を表す言葉だ。両社は、エム・データが生成、保有するTVメタデータを活用し、ALBERTが開発した「smarticA!DMP」を経由して、店舗やイベント、デジタルサイネージやスマートフォンアプリなどを連係したOtoOtoO施策の実行を支援。また、TVメタデータとテレビ視聴ログおよび関連するビッグデータを連係して分析するコンサルティングサービスも提供する。ALBERTは、音声による自動コンテンツ認識(ACR)技術に強みを持つエヴィクサーとの資本業務提携を2015年3月24日に発表した。このエヴィクサーのACR技術により「誰が、どの放送を視聴しているか」をリアルタイムに把握できるうえ、そこにエム・データのTVメタデータが加わることで「誰が、どんな放送を」視聴しているかという情報も加味した分析が可能となった。
2015年05月14日NTTデータおよびNTTデータ数理システムは4月27日、データウェアハウス(DWH)に蓄積されるより大量なデータに対してより高速にデータ分析を行うためのIn-Database Analytics技術を共同で開発し、HPC(High Performance Computing)環境において大規模ベンチマークを実施した結果、従来比1000倍以上の件数の高速データ分析に成功したと発表した。両社は、従来のデータ分析技術ではビッグデータを対象とした場合、処理速度や扱えるデータ量に限界があるとして、分析処理(=Analytics)をデータベースの中で(=In-Database)実施する技術開発(以下、In-Database Analytics技術)に取り組んできた。今回の大規模ベンチマークでは、In-Database Analytics技術をSAPのDWH「SAP IQ」に適用し、インテル製最新プロセッサを搭載した業界標準サーバの環境において分析処理性能を測定した。その結果、R言語などの従来の分析ツールや既存製品の処理限界量に比べ、1000倍以上のデータ件数が分析可能になり、単位時間内における処理速度も大幅に向上することを確認したという。また、1000並列以上という大規模環境においてもサーバ数やコア数に合わせて性能向上する、高い性能拡張性を確認。そのほか、HPC環境においてノード数を1ノードから10ノード、20ノードに増加させた場合、SAP IQの卓越した並列分散処理に相乗して、10ノードで約5倍、20ノードで約10倍と線形的に処理性能が向上する高いスケールアウト効果が確認された。
2015年04月28日六本木の街を舞台にした一夜限りのアートの饗宴「六本木アートナイト2015」が、4月25日(土)10時~26日(日)18時まで開催中だ。2013 年、2014 年に続きアーティスティックディレクターを務める日比野克彦氏、新設されたメディアアートディレクターを務める株式会社ライゾマティクス代表取締役の齋藤精一氏が担い、『ハルはアケボノ ひかルつながルさんかすル』をテーマに展開。メインプログラムには、齋藤氏主導でLEDを実装した光る大型トラックによる《アートトラックプロジェクト ハル号 アケボノ号》を実施するほか、参加者が加わってはじめて成立するアートとして、スマホを活用した参加・体験型プログラムも盛り込まれる。本イベントのアーティスティックディレクターの日比野氏によるワークショップは、26日(日)朝から昼にかけてテレビ朝日umuで実施される。日比野克彦と一緒に朝食をとり、語らいながら、集った各々が、昨晩見た夢を思い出す。子どもから大人までどんな方でも参加できる。参加料は、500円。最後には、みんなの絵を写真に撮ってひとつの映像につなぎあわせる。どんなアートができあがるのか楽しみだ。また今回、初の試みとして作品ガイドツアー「六本木アートナイトをもっと楽しむツアー」が開催されることとなった。ただし一般的なガイドツアーとは異なり、ACOPという独自のアート鑑賞法を踏まえ、平野智紀によって事前トレーニングを積んだボランティアガイドが案内するというユニークな内容。そこに集まった参加者との対話を通して、展示作品や六本木の街の魅力が紐解かれる。それは偶然か必然か、これもまたサイトスペシフィックなひとつのアートの形かも?アート作品のみならず、デザイン、音楽、映像、パフォーマンスに至る、さまざまなクリエイティビティとアートが広がる一夜限りのアートナイト。街中で展開される非日常との出合いを、あなたは今年どんな風に体験する?(text:Miwa Ogata)
2015年04月26日六本木アートナイト実行委員会は4月25日~26日、「六本木アートナイト2015」を東京都・六本木周辺で開催する。「六本木アートナイト」は、"生活の中でアートを楽しむ"という新しいライフスタイルの提案と、東京における街づくりの先駆的なモデル創出を目的とした一夜限りのアートイベントで、2009年から実施している。6回目となる今回は、「ハルはアケボノ ひかルつながルさんかすル」をテーマに、メディアアートに焦点を当てた内容で展開する。メインプログラムでは、アートプロジェクト「アートトラックプロジェクト ハル号 アケボノ号」を展開。メディアアートディレクターの齋藤精一氏主導で、LEDの実装を施した大型トラック「ハル号」「アケボノ号」が登場し、参加者とのコミュニケーションを創出するとともにパフォーマンスを繰り広げる。「ハル号」は、人格を持った働く車という設定で、常に東京・六本木に関するデータを収集する。「提灯アレイ・ディスプレイ」を搭載し、収集したデータをビジュライズするという。"フレンドリーな性格"で、気軽に写真撮影にも応じるとのこと。「アケボノ号」は巨大なミラーボールを搭載したアートトラック。六本木ヒルズアリーナを基地とするが、国立新美術館や東京ミッドタウンにも出没する。また、同イベントでは毎年、六本木の街なかの店舗やストリート、公園などに作品を展示している。今年は、第15回文化庁メディア芸術祭アート部門にて新人賞を受賞したドローイングマシン「SENSELESS DRAWING BOT」や、多数の巨大な花がゆっくりと稼働する機械彫刻作品「Bloom」が登場する。街なかで行うパフォーマンスとしては、アートトラックと10組のダンスアーティストによる「ダンス・トラック・プロジェクト」や、完全無音のダンスを披露する「サイレントダンスプログラム」、スイッチを押すと"何か"が起こる「六本木アートナイトスイッチ」、移動型ステージショー「ズンマチャンゴのかけら箱」を予定している。そのほかにも、アートな夜の楽しみ方を提案する「ハルはアケボノカフェ」や、テクノロジー・アートのカンファレンス「六本木ダークナイト」、ストローやゼムクリップ、写真を使ったワークショップのほか、外部企業や施設による同時開催プログラムも実施する。開催日時は4月25日10時~4月26日18時で、メインとなるインスタレーションやイベントが集積する時間帯は4月25日の18時22分(日没)~4月26日の4時56分(日の出)となる。なお、各イベントの開催時間は内容によって異なる。開催場所は、六本木ヒルズ、森美術館、東京ミッドタウン、サントリー美術館、21_21DESIGN SIGHT、国立新美術館、六本木商店街、その他六本木地区の協力施設や公共スペースとなる。
2015年04月22日アイレップは4月20日、リスティング広告・ディスプレイ広告向けデータアナリティクス(DA)サービスを開始したと発表した。同サービスの主な対象は、データアナリストやデータサイエンティストなどのスペシャリストを有しない企業や、データ活用がデジタルマーケティング戦略に組み込まれていない企業。多変量解析・データマイニングといった数理アプローチの実践により、運用型広告のリスティング広告/ディスプレイ広告の成果を改善できる企業を増やしていくために、まずはβ版において、広告施策の「正確性」「客観性」「効率性・効果性」向上の検証を進めていくという。リスティング広告・ディスプレイ広告向けDAサービス概要(β版)は、次のとおり。○ディスプレイ広告向け今後は、更なる巨大化・複雑化が予測されるデータに、よりスピーディーに対応できるよう、ルールや知識抽出を自動化する機械学習のアプローチも採用していく予定。
2015年04月21日米Gnipが4月11日に発表したTwitterデータ再販の独占的な取り扱いについて、国内における再販パートナーのNTTデータが外れるとの報道が一部で行われていた。15日にTwitter Japanは、国内における取り扱いについてブログで説明を行っている。米Gnipは2014年5月、米Twitterに買収された。TwitterはSNSのデータ収集を行い、企業に提供する再販業者にデータ提供を行っているが、そのうちの一つであるGnipを買収した。データ提供は「Firehose」と呼ばれているが、日本ではNTTデータが取り扱いを行っている。今回、Gnipが再販事業者に対して8月中旬に再販事業者へのデータ提供を取りやめると発表。これにより、国内におけるNTTデータへのデータ提供も取りやめると報道が行われていた。しかし15日、Twitter Japanがブログを公開。データの再販契約(ライセンス契約)の移行プロセスは1年ほど前から開始したとのことで、8月のデータ提供取りやめは、あくまで"スムーズな移行"によるもののようだ。同社によると、NTTデータとは戦略的パートナーであることに変わりないとしている。ただ、Twitter & GnipとNTTデータが「次のステージに向けた話し合いを続けている」ことは確かのようで、データ再販パートナーから「戦略的ソリューションパートナー」に変わるとしている。もちろん、TwitterのデータをNTTデータが取り扱う点については変わらないとのことだが、「既存契約の移行については、案件特性を踏まえて個別に精査する。両社による新しい構想は、近々正式に案内する」と発表している。なお、米国でデータ再販を行っているDatasiftは、公式ブログでTwitterがGnipによる再販の独占的な取り扱いにより、Datasiftの顧客の80%は、Twitterが提供するサービスでは置き換えることができないとの抗議を行っている。
2015年04月15日カンムは3月31日、オンアス契約のない加盟店も含めた決済データを整備、拡張し、マーケティングデータとして活用可能なデータクレンジングサービス+BIツール「Kanmu Payment Analytics」ベータ版をクレジットカード会社向けのソリューションとしてリリースした。同社は、独自アルゴリズムを利用することで、クレジットカードの決済トランザクションデータから、オンアス契約のない加盟店を含む形での決済マスタデータを生成。店舗のデモグラフィック情報、加盟店属性情報などを付与することでデータ分析の幅を拡げ、さらに、それらのデータと顧客属性統計情報、顧客行動統計情報を業界横断的に参照できるBIツールを実装した。クレジットカード会社や加盟店は、マーケティング戦略が実際にはどのように自社の決済データとして反映されたかを検証し、業界のなかでどのような特徴があるかを視覚的に把握することが可能となる。クレジットカード会社が同ツールを導入する際には、個人情報を省いた形でバッチで決済データを連携、自動処理を行い、Web経由で閲覧することができる。
2015年04月01日