D2C Rは、広告効果測定ソリューションツール「ART」が、スマートフォンアプリ向け広告サービス「Yahoo!アプリインストール広告」と連携したと発表した。「ART」は、複数のサイトやアプリの広告計測を効率化し、媒体に限定しない多様な切り口での広告効果測定を可能とするツール。既に190社以上の広告主に導入されており、広告効果測定が可能な連携媒体数も200メディアを超えるという。一方「Yahoo!アプリインストール広告」とは、ヤフーが提供する、スマートフォンアプリのインストール促進を目的とした広告サービスだ。今回の連携により、ART導入の広告主は「Yahoo!アプリインストール広告」の広告効果測定が可能となる。
2015年05月21日Glossomは5月14日、同社が提供する動画広告配信プラットフォーム「AdColony」が、ディマージシェア提供の「AppTizer」、メタップス提供の「Metaps Analytics」、D2C提供の「ART」の3つの広告効果測定ツールと連携したことを発表した。同連携により、広告主はAdColonyに出稿する際に、AppTizer、Metaps Analytics、ARTの各ツール上で出稿する広告を一元的に管理し、広告配信や広告効果の測定を行うことが可能となった。また、これらのツールを活用し、総合的にプロモーションを分析することで広告効果の最大化が期待できる。
2015年05月14日ヤフーは5月13日、同月20日より、スマートフォンアプリのインストール促進を目的とした広告サービス「Yahoo!アプリインストール広告」の提供を開始すると発表した。「Yahoo!アプリインストール広告」は、高度で効率的なターゲティングや多彩な広告表現を実現する、アプリインストールに特化した広告サービス。タイムライン型にリニューアルするスマートフォン版Yahoo! JAPANトップページと、スマートフォン用「Yahoo! JAPAN」アプリのタイムライン、Yahoo! JAPANの各種アプリ・コンテンツページ、提携パートナーの各種アプリ・コンテンツページなどに掲載される。掲載方法として、タイムライン型のデザイン上に最適な形で表示する「インフィード」と「バナー」「アイコンバナー」の3フォーマットを展開し、多彩な広告表現を用いることでアプリのインストールの促進を目指す。また、主要な広告効果測定ツールとも多数連携しており、アプリのインストール実績などを確認することで、より効率的な広告運用が可能となる。
2015年05月13日サイバーエージェントは5月12日、広告代理販売を行うネイティブ広告に関して社内調査を実施したところ、一部クレジット表記が無い広告を子会社のサイバー・バズより4件、代理販売していたことが判明したと発表した。ネイティブ広告とは「デザイン、内容、フォーマットが、媒体社が編集する記事・コンテンツの形式や提供するサービスの機能と同様でそれらと一体化しており、ユーザーの情報利用体験を妨げない広告を指す」(引用元:JIAA:一般社団法人インターネット広告推進協議会)もの。その広告形式からユーザーが広告を受け入れやすい一方、ユーザーが広告ということに気がつきにくいという点が課題とされており、2015年3月18日にはJIAAより、ネイティブ広告について広告ということがわかるようクレジット表記を推奨する「ネイティブ広告に関するガイドライン」が発表されている。サイバーエージェントは、JIAAの会員企業およびネイティブ広告審査分科会の参加者として、「ネイティブ広告に関するガイドライン」の策定に携わっており、ネイティブ広告を閲覧するユーザー保護とネイティブ広告自体の信頼性確保のため、ネイティブ広告においてクレジット表記を遵守すべき立場であるにもかかわらず、一部事例においてクレジット表記を行っていない広告を取り扱っていたことが社内調査で判明。「グループ会社を含めた社内教育・管理が十分に行われていなかったために、このような問題が発生したことを深く反省しお詫びすると同時に、再発防止に努め、コンプライアンス体制の強化と意識向上に努めていく」と述べた。同社によると、ノンクレジットのネイティブ広告販売数は4件(販売:サイバー・バズ)。調査期間は2015年4月28日~5月11日(一次調査 4月28日、二次調査 5月1日~5月11日)。再発防止策として、「(1)グループにおいて販売中の全媒体資料の見直し」「(2)グループ会社を含めた社員研修の実施」「(3)広告提案時のルールの徹底化」を図る。
2015年05月13日写真・動画のソーシャルネットワーキングサービス、インスタグラムは5月11日、日本での広告の導入を開始することを発表した。近日中に、一部の利用者のフィードには広告が表示されるようになる。インスタグラムは、サービス開始から約4年で、世界の月間アクティブ利用者数が3億人を突破(2014年12月時点)。1日の平均アクティブ利用者は2億人、日本のコミュニティも過去1年で1倍以上に増加(2015年3月時点)。また1日平均の利用時間は21分間(2015年3月時点)となっている。まずは、すでにインスタグラム コミュニティの一員となっているチキンラーメン(日清食品)や土屋鞄製造所、ランコムから、美しい写真を使った広告を徐々に配信する。なお広告には「広告」と明記され、その他の投稿とは明確に区別される。インスタグラム上に表示される広告は、現在のインスタグラムの利用者体験とシームレスに溶け込むもので、今まで見慣れているフィードの中で違和感なく自然な仕上がりになるようデザインされる。インスタグラムの広告事業は、2013年9月の米国ローンチに続き、カナダ、イギリス、オーストラリア、フランス、 ドイツ、ブラジルで順次スタートし、日本は8カ国目。他国ではこれまでにアディダス、コカ・コーラ、 サムスン電子、ディズニー、リーバイスなどのブランドが広告を活用し、ブランド認知や購買意欲の向上などにおいて成果をあげてきているという。
2015年05月12日写真・動画のソーシャルネットワーキングサービス「インスタグラム(Instagram)」は11日、日本において広告の導入を開始すると発表した。近日中より、一部の利用者のフィードには広告が表示される。「Instagram」における広告事業は、2013年9月に米国でローンチされたのを皮切りに、カナダ、イギリス、オーストラリア、フランス、ドイツ、ブラジルで順次開始されており、日本は8カ国目にあたる。同サービス上に表示される広告は、現在の利用者体験とシームレスに溶け込むもので、今まで見慣れているフィードの中でも違和感なく自然な仕上がりになるようデザインされているという。他国ではこれまでにアディダス、コカ・コーラ、サムスン電子、ディズニー、バーバリー、ベン&ジェリーズ、マクドナルド、メルセデス・ベンツ、リーバイス、レクサスなどのブランドが広告を活用し、ブランド認知や購買意欲の向上などにおいて成果をあげているとのこと。日本での事業開始について、インスタグラムは「インスタグラムがさらに進化し、ビジネスとして継続していくための取り組み」とコメントしている。なお、まずはインスタグラム コミュニティの一員となっているチキンラーメン(日清食品)、土屋鞄製造所、そしてランコムから、写真を使った広告を徐々に配信していく。広告には「広告」と明記され、その他の投稿とは明確に区別される。
2015年05月11日ニュースアグリゲーションアプリ「SmartNews」を提供するスマートニュースの広告事業責任者 川崎 裕一氏が5月1日に、同社の公式ブログで「ネイティブ広告におけるクレジット表記について」と題した記事を公開している。川崎氏がこのような投稿を公開した理由として、先日インターネット広告推進協議会(JIAA)が発表した「ネイティブ広告に関するガイドライン」と、その周辺で話題となっているノンクレジット問題が挙げられる。そもそもネイティブ広告とは何か?JIAAの定義によれば、「インフィード広告」と「レコメンドウィジェット」「タイアップ」の3種類がある。特に最近伸びている広告がインフィード広告でスマートニュースのみならず、SNSの通常の投稿に紛れて出てくる同じ枠を利用した広告はすべてこれに当たる。簡単に言えば「普通のコンテンツと同じように出てくる」ものがインフィード広告だろう。良識あるネット企業の多くは、広告であることを明記してコンテンツを配信しているが、先ほど「ノンクレジット問題」とした一部の企業は、クレジット、つまりそのコンテンツの出どころを指し示す表記を行っていない場合がある。広告対価を得ているにもかかわらず、通常の編集記事のように振る舞う。一般常識にあてれば一種の騙しともとれる話だが、Webの世界では、それを是としている企業があるのも事実だ。具体的にこの記事では触れないものの、Yahoo!ニュース個人で山本一郎氏が触れたまとめなど、少し情報をたどると見えてくる。今回のブログで川崎氏は、「誘導元であるSmartNews上でのクレジットと、誘導先であるランディングページ(ユーザーを誘導する企業のWebページ)上でのクレジットの両方で、JIAAのガイドラインに準拠した審査基準に則って日々厳密な審査を実施している」とSmartNewsの姿勢を明らかにする。同社は以前、立ち上げ時期にWeb媒体の記事キャッシュを取得する行為を媒体に無断で行っていた過去を持つ。ニュースアグリゲーションアプリは今でこそグノシーやAntennaなど、複数のアプリの競争もあり一定の地位を獲得しているものの、黎明期からここ1年を見ても諸問題が起きていた。SmartNewsは初期こそ、媒体との間でちょっとした問題を起こしたが、その後、真摯に媒体と向き合い、直接記事の誘導を行う専用ページ「チャンネルプラス」などのサービス提供もあり、現在は一定の良好な関係を築いている。もちろん、アグリゲーションアプリやバイラルメディアは「中間搾取」といった非難を受けるケースがあり、実際に酷い盗用が見られるメディアもある。ただ、PVの流入が無視できない存在となりつつある以上、今後もSmartNewsを始めとする媒体は存在し続けることだろう。だからこそ、健全なWebの世界を維持するために、無料閲覧、広告掲載によるビジネスモデルの運用は欠かせないであり、最低限のモラルが媒体には求められているわけだ。川崎氏の「広告表記をしないことで消費者を騙し、広告のクリック率を高めることは短期的なビジネス上の利益につながるとしても、絶対にすべきではない」という言葉は、Webがこれからも無くてはならない存在だからこそ、強い意志をもって書いたものだと思われる。ネイティブ広告だけでなく、一部アプリでは、流れるコンテンツがSNSや競合アプリよりも多い割合で広告コンテンツが流れるという指摘もある。ユーザーが楽しく、快適にWebを楽しめる世界が今、問われていると言っても過言ではないだろう。
2015年05月06日不動産広告でよく見かける“徒歩●●分”の表示。あれ、どこまで当たっているんでしょうか?気になったことはありませんか?実は、あの表示には素人では絶対に気付かないような落とし穴があるのです!今回は衝撃の事実をお伝えします。■“徒歩1分=80メートル”が決まった経緯まず、徒歩●●分の数字の根拠は、1963年(昭和38年)に公正取引委員会が承認した「不動産の表示に関する公正競争規約施行規則」が基本になっています。その内容ですが、ザックリ書くと“1分=80メートル”というもの。80メートルは“健康な女性がハイヒールのサンダルを履いて歩いた時の平均速度”と俗に言われています。最初、不動産業界が提案したのは“1分=100メートル”でした。少しでも、徒歩●●分の数字を小さくした方が、お客の歓心をひけるので、なるべく1分当たりで歩ける数字を大きくしたかったのですね。でも、さすがにこれは無理。“1分=100メートル”は男性でもかなりのスピードです。そのため、公正取引委員会が改めて計測しました。どんな方法だと思いますか?それは、東大を出たばかりの若い公正取引委員会の男性職員が、軽く女装して(かかとの高い靴を履いて)、庁舎の廊下を歩いて、時間と距離を測る、という方法。さらに、その男性は普段はせっかちな性格だったそうです。計測の時は、女性やお年寄りを意識して、なるべく普段よりゆっくり歩いたそうですが……。こうして“分速80メートル”基準は生まれました。大切なポイントなので、もう一度書きます。“軽く女装した” “せっかちな若い男性” “庁舎の平坦な廊下”……。いろんな意味で、ツッコミ所が満載ですが、こうして“徒歩1分=80メートル”という基準は生まれました。■不動産広告“徒歩●●分”表示の意外な盲点“徒歩●●分”表示に関して、大事なポイントがもう一つあります。それは、距離だけ計算すればOKで、実際の障害物は関係ないということ。道路にそった距離を“分速80メートル”で機械的に割ればよいことになっています。途中に信号があっても、坂道でも人混みでも、開かずの踏切があっても関係ありません。たとえば渋谷駅を降りて、センター街の店に行くとき。あなたは普段と同じスピードで歩けますか。ハチ公前、スクランブル交差点、センター街……。そんな時でも不動産表示は、単に駅からの道路距離を“80”で割っておしまいです。徒歩1分=80メートルは、本来は不動産広告に関する規制です。たとえばレストランの案内などでは、実際にお店の人が歩いて計測した数字も使われることもあるでしょう。しかし、それは逆に言えば無規制なので、お客を呼ぶために駅から近い数字が使われることもあるかもしれません。これから徒歩●●分の表示を見たときは、“実際にかかる時間でなく、単に距離(時間×80メートル)”が元になっている可能性が高いです。さらに“規制がかからない場合は、近い方に表示されている可能性がある”ことを念頭において行動したほうがいいでしょう。最後に、時間に関するイタリアのことわざを一つ紹介します。時間は人間のために作られている、人間が時間のために作られているわけではない。人生は時間そのものです。大切に使ってくださいね。(文/シール坊)
2015年04月21日アイレップは4月20日、リスティング広告・ディスプレイ広告向けデータアナリティクス(DA)サービスを開始したと発表した。同サービスの主な対象は、データアナリストやデータサイエンティストなどのスペシャリストを有しない企業や、データ活用がデジタルマーケティング戦略に組み込まれていない企業。多変量解析・データマイニングといった数理アプローチの実践により、運用型広告のリスティング広告/ディスプレイ広告の成果を改善できる企業を増やしていくために、まずはβ版において、広告施策の「正確性」「客観性」「効率性・効果性」向上の検証を進めていくという。リスティング広告・ディスプレイ広告向けDAサービス概要(β版)は、次のとおり。○ディスプレイ広告向け今後は、更なる巨大化・複雑化が予測されるデータに、よりスピーディーに対応できるよう、ルールや知識抽出を自動化する機械学習のアプローチも採用していく予定。
2015年04月21日はてなは4月13日、ログリーが提供するネイティブ広告プラットフォーム「logly lift」に、アドベリフィケーション機能「BrandSafe はてな」を実装し、「BrandSafe はてな for logly lift」として提供を開始した。logly liftは、広告主のWebサイトを解析し、関連性の高い媒体にネイティブ広告として表示する広告配信プラットフォーム。一方「BrandSafe はてな」は、「はてなブックマーク」で使用するWebサイト判定アルゴリズムを基に独自開発したアドベリフィケーション機能となる。これにより広告主は、ブランド保護を目的に、広告配信に不適切なページへの出稿をコントロールできる。また、意図しないページへの広告出稿を避けることで、良質なインプレッションに対して効率的に広告配信をすることが可能だという。
2015年04月14日Crevoは3月26日、不動産・住宅情報サイト「HOME’S」を運営するネクストと、YouTubeを活用した動画広告のA/Bテストの共同調査を行い、その結果を発表した。同調査は、5種類の15秒動画を制作し、(1)~(5)へと順番に配信する「ステップ動画広告」を活用し、合計10種類の動画を「字幕あり・ナレーションなし」となるAパターンと「ナレーションあり・字幕なし」とするBパターンに分類し実施したもの。動画広告の企画・制作をCrevoが、広告運用・分析をネクストが担当した。これによると、動画を順番に配信する方法は、段階が進むごとに広告視聴率が伸び、広告CTRは(1)に比べ(5)では約30%減少。CPC・CPMの高騰に対してCPVの変化はあまり見られなかった。また、視聴継続率については、ナレーションありに比べ、字幕ありの方が高い結果となったほか、サイト訪問後では、ナレーションありを視聴したユーザーの方が滞在時間が長く、詳細ページへの到達率も高かったという。同結果を受けCrevoは、ストーリーを展開させる「ステップ動画広告」がブランディングや認知拡大に効果があるのではと説明。字幕とナレーションの有無では、字幕ありの場合、動画視聴時に字幕を読むので視聴継続率と理解度が高く、ナレーションありの場合は、音声だけでは理解不足となることから、サイト訪問後に積極的に情報を集めようとし、結果として、詳細到達率が高くなるのではないかと分析した。なお、同調査は、2015年1月21日~2月14日の間に、YouTubeが提供する「TrueView インストリーム動画広告」の視聴者を対象に行われたもの。YouTubeでの指標として、CTRやVTR、再生25%ごとの継続率、CPV、CPC・CPMを、サイトでの指標として詳細到達率やCVR、直帰率、滞在時間を採用したという。
2015年03月26日インターネット広告推進協議会(JIAA)は3月18日、昨今注目を集めている「ネイティブ広告」について、掲載に関わる事業者の指針となるガイドラインとして、「インターネット広告掲載基準ガイドライン」を改定し、「ネイティブ広告における推奨規定」を新たに策定したことを発表した。ネイティブ広告は、デザイン、内容、フォーマットが、媒体社が編集する記事・コンテンツの形式や提供するサービスの機能と同様でそれらと一体化しており、ユーザーの情報利用体験を妨げない広告を指す。その形式や機能が、媒体社やプラットフォーマーが提供する記事・コンテンツと一体感があるという特徴から、ユーザーに受け入れられやすい広告体験を提供するものと期待される一方、掲載方法や内容によっては、消費者が騙されたと感じやすいという課題が指摘されている。今回策定されたガイドラインは、消費者保護の観点から、ネイティブ広告を掲載・配信する媒体社、プラットフォーマー、ネットワーク配信事業者が自ら守るべき基準という位置づけにあり、ユーザー(消費者)がネイティブ広告を媒体社が編集する記事・コンテンツだと誤認することのないよう、ネイティブ広告を掲載・配信する事業者は、広告表記および広告主体者の明示が必要であるとしている。同ガイドラインが普及することにより、ネイティブ広告が広告主、媒体社・プラットフォーマーなどの事業者および消費者の三者にとって有益なものとして、より安心して利用される環境となることが期待されている。
2015年03月20日ネットは広告だらけだが、スマートフォンのように画面が小さくなるとより厄介に感じるだろう。また、広告に見せかけてユーザー情報を収集するマルウェアもどきのものもある。そこで、Androidスマートフォンで広告を表示しないための方法を紹介しよう。以下、MakeTechEasierの記事「5 Apps to Get Rid of Annoying Ads on Your Android Device)」から、Androidスマートフォンで広告を除くことができる4つのアプリをピックアップした。○AdAway「AdAway」は広告を遮断してくれるオープンソースのツールだ。ホスト名とIPアドレスをマッピングしたリストを含むhostsファイルをダウンロードできるもので、ファイル内のリストを遮断してくれる。ちなみに、日本語圏用のhostsファイルのソースもダウンロードできる。自分が使っているhostsファイルをWebで公開している人もいるので、参考にしてもよいだろう。必ずアクセスを許可したいドメインがある場合は、ホワイトリストに追加しておいたほうがよいかもしれない。端末のhostsファイルを編集するには、管理者権限であるroot権限を取得する必要がある。初期状態のAndroidではrootとして作業できないので、アプリやツールを使って「root化」しなければならない。ただ、root化するということは、すべてのファイルを操作できることになり、誤操作を引き起こすおそれがあるので、慎重に行っていただきたい。なお、AdAwayはGoogle Playでは入手できず、F-Droidからダウンロードすることになるので、注意して利用されたい。○Adblock Plus for Android広告やマルウェアをブロックできる機能で、もともと、FirefoxやGoogle ChromeどのWebブラウザの拡張機能として提供されていたもの。ユーザーが設定したリストに基づいてフィルタリングしてくれる。追跡機能やソーシャルメディアボタンを無効化する機能もあるが、「許容できる広告」を受け入れる設定もある(もちろん、無効にすれば許容できる広告もブロックしてくれる)。ルート化していない端末でも動くとのことだが、その場合、Wi-Fi経由でのトラフィックのみフィルタリングが行われるため、記事ではルート化を推奨している。AdAwayと同様に、Adblock PlusもGoogle Playでは入手できないので、導入する際は、十分注意されたい。○AppBrain Ad DetectorAndroidスマホにアプリをインストールする時、勝手にマルウェアやスパイウェアがインストールされることがある。AppBrain Ad Detectorはプライバシー上懸念があるアプリや作成されたブックマークやプッシュ通知設定などを検出してくれるツールだ。70種類以上の項目をもとにアプリをチェックするとのことで、同アプリを使うことで、Admob、Millenial Media、ChartBoost、TapJoyなど、アプリに組み込まれている広告ネットワークもわかるという。AppBrain Ad DetectorはGoogle Playから無料でダウンロードできる。○TrustGo Ad Detector広告というよりプライバシー保護にフォーカスしたツールがTrustGo Ad Detectorだ。広告ネットワークが端末からユーザー情報を収集することがあるが、そういう行為を検出できるという。ホーム画面に勝手にショートカットが作成されていたり、デフォルトのブラウザなどの設定が変更されてしまったりした時に役に立ちそうだ。こちらもGoogle Playから無料でダウンロードできる。
2015年03月17日Glossomは3月16日、スマートフォン向けリワード広告ネットワーク「GREE Ads Reward」にて、ユーザーの行動履歴をもとに興味・関心の高い広告を表示する「レコメンド広告配信機能」を追加した。同機能は、「GREE Ads Reward」システム上から取得したユーザーの属性や行動履歴から、そのユーザーにとって興味・関心が高いと推測される広告を選定し、配信するもの。これにより、配信する広告をユーザーごとに最適化することが可能となり、コンバージョン数のさらなる向上が見込めるという。3月16日時点、GREE内「おまけでGREEコインをもらう」ページのオファーウォール上でのみ運用を開始しており、順次「GREE Ads Reward」を利用する媒体に提供する考えだ。
2015年03月17日Facebookは3月3日、「プロダクト広告」の概要を公開した。プロダクト広告は、広告主がFacebookに商品広告を出稿する際に利用できる機能。商品を紹介する手段は目的に応じて複数用意するなど、豊富な機能を備える。「ダイナミックプロダクト広告」は、Facebook利用者のこれまでのWebサイトの閲覧履歴などを収集し、利用者のFacebookを開いたときに興味がありそうな商品を表示できる。「マルチプロダクト広告」は、複数の商品広告を同時に掲載できる。商品ごとに写真やリンクを付けられる。また、「カスタムオーディエンス」では、Webサイトやアプリの利用者の趣味・関心、住んでいる場所などの条件を指定し、オーディエンスを絞り込んでリーチできる。広告に表示する商品は自由に選択できる。例えば、利用者がWebサイトやアプリで見た商品を改めて紹介したり、売れ筋ランキングから商品を紹介できるという。マルチプロダクト広告は、すでにAPIと広告管理ツールの「パワーエディタ」のどちらからでも利用できる。ダイナミックプロダクト広告はすでにAPIリリースしており、パワーエディタへの対応は順次展開予定としている。
2015年03月06日ディオール(Dior)が、女優のジェニファー・ローレンス(Jennifer Lawrence)がミューズを務めるアイコンバッグ「ビー ディオール(Be Dior)」の新広告キャンペーンビジュアルを公開した。撮影はイタリア人フォトグラファーのパオロ・ロベルシ(Paolo Roversi)が手掛けた。オスカー女優であるローレンスのナチュラルなオーラを捉える舞台として、建築的にピュアでミニマルな場所を選択。白い階段や壁を背景に、ローレンスの持つバッグのデザインがより美しく際立されている。ビー ディオールはスムースレザーやプレシャススキン素材などを用い、ブランドネーム「D.I.O.R」の4文字を象るシルバーフォーム、レザーで覆われたレターチャームなどがあしらわれている。肩から下げたり、クロスボディで持ったりと、スタイルに合わせた持ち方を楽しめる。
2015年03月04日ヤフーは3月3日、Yahoo!ニュース スマートフォン版の「記事全文」ページにて、新たなスマートフォン広告フォーマット「プライムカバー」の提供を開始した。同広告は、ユーザーの行動を妨げることなくスマートフォン画面に広告を表示ができるほか、連続性やストーリー性のある広告展開で認知を高めることができる新しいタイプのブランディング広告フォーマットだ。Yahoo!ニュース スマホ版の記事全文ページに設けられた広告枠を独占し、連続して登場する3つのバナーを利用。ファーストビューにあたるページ最上部の広告枠は、アクセスしたユーザーの目に必ず触れるため、確実にユーザーに訴求することができる。また、320×180ピクセルと大画面でありながら、ページをスクロールすると画面上にとどまりながら少しずつ広告がたたまれ、視認範囲が小さくなっていく仕様を採用し、ユーザーの行動を阻害することなく訴求可能。ページ中ほどには、中部の広告枠(300×250ピクセル)を表示し、コンテンツをはさんでページ下方に最下部の広告枠(300×250ピクセル)が表示される。なお、同フォーマットは、ヤフーの子会社でスマートデバイス向けのリッチ広告を開発・販売するリッチラボが開発したものとなる。
2015年03月03日AMoAdはこのたび、カヤックのチャット&ゲームコミュニティ「Lobi」を運営するLobi事業部とネイティブ広告マーケティングにおける事業提携をし、ネイティブ広告の提供を2015年3月上旬より開始すると発表した。これにより、同社が提供する「AMoAdネイティブ広告」は、カヤックが運営する「Lobi」にて、ゲームユーザーを対象に関心の高い表示方法や広告クリエイティブを、コンテンツ性の高い広告として配信するネイティブ広告の提供を開始する。
2015年03月03日グルーバーは2月25日、同社が提供するネイティブアド・コンテンツマーケティングの効果測定・分析ソリューション「TRIVER」が、ログリーの広告プラットフォーム「logly lift」と計測連携を開始したと発表した。「logly lift」とは、企業のオリジナルコンテンツをメディアのネイティブ広告として配信するサービス。一方、「TRIVER」は、広告主のネイティブアド・コンテンツマーケティングの効果測定と、メディア企業のコンテンツ企画などを支援する、各種分析やレポートをワンストップで実現するソリューションだ。今回の連携により、「logly lift」が連携するPC・スマートフォンを対象とするメディア 延べ40億インプレッションのネイティブアド広告在庫に対し、誘導元メディアからコンテンツページ、広告主サイトまでの来訪経路・閲覧状況分析を「TRIVER」の管理画面上で一元管理できるようになる。
2015年02月26日Facebookは2月24日、Facebook広告の利用者(広告主)の数が世界中で合計200万を突破したと発表した。また、広告管理ツール「iOS版広告マネージャ(英語版)」の提供を開始した。Facebook広告は、Facebookのニュースフィードなどの右側に表示される広告で、企業と個人が広告を出稿できる。個々の利用者の使い方に合った広告を表示できる仕組みとなっており、Facebookページやアプリ、外部サイトへのリンクなどを宣伝できる。Facebookでは、Facebook広告の導入事例を一部紹介している。例えば、米国のノースカロライナ州に住む専業主婦は、生鮮食品宅配サービスの企業を立ち上げ、Facebook広告を利用した。経営は起動に乗り、現在では州内の農家40軒以上とパートナー契約を結んだという。iOS版広告マネージャは米国のApp Storeで配布する。管理ツールでは、広告の作成/編集、予算のスケジュールの編集、パフォーマンスの確認、プッシュ通知の受信などの機能が搭載されている。日本語版の配布は、3月下旬より国内のApp Storeで開始予定だという。Android版は開発中で、2015年内のリリースを目指すとしている。
2015年02月25日電通は2月24日、「2014年(平成26年) 日本の広告費」を発表した。これによると、日本の総広告費は前年比102.9%となる6兆1522億円で、3年連続で前年実績を上回る結果となった。○2014年 インターネット広告費 - 初の1兆円超え市場へ調査によると、媒体費と広告制作費を含む「インターネット広告費」は、前年比112.1%の1兆519億円。このうち、媒体費が8245億円(前年比114.5%)で、制作費は2274億円(前年比104.4%)となった。インターネット広告媒体費は、スマートフォン市場の成長や動画広告、新しいテクノロジーを活用した広告配信の浸透が下支えし、前年を上回る伸び率を示したという。市場の内訳をみると、枠売り広告やアフィリエイト広告が堅調に推移したほか、運用型広告が前年比123.9%となる5106億円と大きく伸長した。枠売り広告ポータルサイト中面のターゲティング商品を運用型広告で代替する動きが進んだものの、自社のブランディングを目的とした広告主のニーズに応える大型広告・リッチ広告の活用や、キュレーションメディアなどの新たなメディアの出現もあり、前年を上回った。また、マーケティングニーズの細分化やユーザーの接触メディアの分散化を受け、ジャンルを特化した各種専門サイトの活用が拡大。従来型タイアップにくわえ、ネイティブ広告やコンテンツマーケティング、動画広告の活用など、新しい動きが本格化した。運用型広告検索連動広告では、PC検索の伸びが落ち着きを見せ、スマートフォンやタブレット検索は大きく伸長する中、全体では堅調に成長。大きく伸びた領域としてはDSP(Demand Side Platform)が挙げられる。動画広告広告主によるブランディング目的での活用を中心に拡大した。なお、マスコミ四媒体を含む詳しい調査結果は、電通公式Webサイトにて閲覧可能。電通報では、調査の解説記事や動画なども公開している。
2015年02月24日サイバーエージェントグループのアドテクスタジオは2月20日、スマートフォンに特化したダイナミックリターゲティング広告「Dynalyst(ダイナリスト)」で、Facebookが提供する「Dynamic Product Ads(ダイナミックプロダクトアズ) 」のAPIを活用した広告配信を開始したと発表した。Dynamic Product AdsはユーザーのFacebookの使い方を分析し、興味のありそうな商品をFacebookのニュースフィード上にリアルタイム配信する広告手法。Facebookでは専用のAPIを公開しており、利用する企業は、約13億人以上とも言われるFacebookのユーザーへの広告配信することができる。Dynalystは、Dynamic Product AdsのAPIを導入したことで、Dynalystの利用企業がFacebookのニュースフィード上に広告を掲載できるようになる。Facebookへの広告配信が加わり、各媒体・アドネットワーク・SSPを横断したより広範囲な広告枠への配信が可能となる。
2015年02月23日VOYAGE GROUPの連結子会社となるZucksは2月20日、UUUMが運営する「UUUMネットワーク」への広告配信において連携を開始した。これにより、Zucksが運営する「Zucks Affiliate」と契約する広告主のタイアップ動画制作など案件情報を「UUUMネットワーク」のYouTuberに提供する。広告主は、同ネットワークに所属するYouTuberのチャンネル視聴者に対し、商品やサービスの理解促進や購買促進、アプリ利用の促進を期待できる。
2015年02月20日サイバーエージェントの連結子会社となるCyberZは2月18日、シード・プランニングと共同で、「2015年スマートフォン広告市場動向調査」を行い、その結果を発表した。これによると2014年の市場は、前年予想時の2304億円を大きく上回る3008億円(対前年比162%)を記録。スマートフォン(スマホ)の特性を活かした広告媒体や広告フォーマットの登場などスマホ向け広告商品の多様化が進み、広告主のスマホを利用したプロモーション環境は大きく改善されたという。○ディスプレイ広告が市場の成長を押し上げる広告商品別の市場規模では、検索連動型広告市場が1200億円(前年比140%)で、ディスプレイ広告市場が1648億円(前年比193%)、成果報酬型広告市場が160億円(前年比109%)。市場規模全体に占めるディスプレイ広告の構成比が初めて過半数を突破し、市場拡大をけん引する結果となった。○スマホ向けネイティブ広告は今後も拡大傾向同調査によると、ネイティブ広告は、ディスプレイ広告に次ぐ新しいスマホ広告の提供形態として今後も普及が見込まれ、2015年には大手事業者の参入も予想されることなどから出稿ニーズの急速な拡大が予想されるという。○2016年、Web広告の半数をスマホ広告が占めるスマホ広告市場は、2016年以降も持続的な成長を維持する見込み。市場規模は2016年に4737億円となり、Web広告市場全体の55%に達すると予想される。なお、同調査は、2014年11月~2015年1月の間に、スマホ広告市場関係者へのヒアリングや、調査主体・調査機関が保有するデータの分析、公開情報の収集にて行われたものとなる。
2015年02月19日楽天グループのリンクシェア・ジャパンは2月4日、ネイティブ広告ネットワーク事業を展開するサムライトの協力のもと、「成果報酬型ネイティブ広告サービス」の提供を開始した。同サービスは、アフィリエイトプログラムとなる「リンクシェア アフィリエイト」と「TGアフィリエイト」を利用する広告主を対象に、ネイティブ広告ネットワークへの広告配信と、広告クリック後の遷移先に掲載する商品・サービス内容に関する記事形式のコンテンツ作成を行うもの。なお、広告遷移先となる記事コンテンツは、サムライトが社内外にて保有する各分野の専門家や有識者により、広告の訴求内容に応じて作成されるという。
2015年02月05日クックパッドは2月4日、スマートフォンブラウザのクックパッドにおいて、リッチラボが提供するスマートフォン向けリッチメディア広告「プライムウィンドウ」を、広告商品のラインナップに追加した。同商品は、スマートフォンブラウザにて表示するクックパッドのページ背景に1枚の広告画像を掲載し、スクロールの特性を活かしたスマートフォン向けブランド広告として、コンテンツの間から背面の広告クリエイティブをのぞかせることでユーザーの関心を喚起する。同社によると、スマートフォンブラウザによるクックパッド利用者数は、2014年10月時点、月間のべ2300万人を超える。スマートフォン広告売上は広告費全体の約40%を占め、順調に成長しているという。
2015年02月05日オプトグループでアフィリエイトコンサルティング事業を行うクロスフィニティは2月3日、アフィリエイト広告主監視システム「AdWatcher(アドウォッチャー)」の監視対象に、スマートフォン向けWebサイトを追加した。AdWatcherは、クロスフィニティの独自クローラーとデータ分析技術の応用、目視でのパトロール対応を統合した監視システム。これにより、検索連動型広告を含む広告主の競合掲載比較や不正の検出が容易となり、高度なアフィリエイト戦略実行や緻密な運用に効果があるという。今回のバージョンアップでは、iOSかAndroidを搭載するスマートフォン向けWebサイトの監視・不正の検出が可能に。スマートフォン向けASPも追加し、計40以上のASPに対応したことになった。なお、同社によると、アフィリエイト広告主監視システムによる監視対象に、スマートフォン向けWebサイトを含むものは国内初となる。
2015年02月05日GMO TECHは2月3日、スマートフォン向けCPI型広告配信サービス「GMO SmaAD」において、モバイルリッチアドネットワークをグローバルに展開するAarkiのリッチメディア広告制作ツール「Aarki Encore」を導入し、提供を開始した。これにより「GMO SmaAD」では、動画やアニメーションなどを組み込んだクリエイティブ性の高いリッチメディア広告の制作のほか、GMO SmaADに加えAarkiが持つアドネットワークへ広告配信できる。なお、GMO SmaADは、スマートフォン向けCPI型広告配信ネットワークサービスで、広告経由でアプリをダウンロードしたスマートフォンユーザーにポイントやコインなどのインセンティブを付与するリワード広告配信サービス「GMO SmaADリワード」と、インセンティブを付与しないCPI課金によるアドネットワーク広告配信サービス「GMO SmaADアドネットワーク」の2つのサービスで構成する。一方、Aarkiが提供するオンラインリッチメディア広告ツール「Aarki Encore」は、動画やアニメーションなどを組み込んだクリエイティブなリッチメディア広告の制作や、メディア媒体から行う広告枠の買い付けを最適化できるとして、英語・中国語圏のインターネット広告代理店にて幅広く導入された実績をもつ。GMO TECHは今後、Aarkiとの連携によるサービスの販売強化に努めるほか、成長が期待できるスマートフォン集客の分野においてサービスの提供を行っていく考えだ。
2015年02月04日東芝は、コンテンツマーケティング施策の一環として、「SlideShare」にてブランディングを目的とした動画広告の公開を開始した。動画は、同社がホワイトペーパーやインフォグラフィックス等のコンテンツにてグローバルに見込み客獲得を目指す「スマートコミュニティ」をテーマに制作。表現しているロボットの手は「街や人をサポートする」役割を担い、風力や太陽光による発電や街を走行する電気バスなど、ロボットの手によって町並みが進化していく様子をファンタジーのように描いた。東芝は今後、自社Webサイトやブログ、LinkedIn、YouTube、Vimeoなどと同様に「SlideShare」の活用を積極的に行う考えだ。
2015年01月30日セリーヌ(CELINE)が、15SSシーズンの広告キャンペーンビジュアルを公開した。この広告キャンペーンのモデルとして、80歳のアメリカ人小説家のジョーン・ディディオン(Joan Didion)、フランスのバレエダンサー兼振付師のマリ=アニエス・ジロー(Marie-Agnes Gillot)、イギリス人モデルのフレイヤ・ローレンス(Freya Lawrence)の3人を起用。写真を撮り下ろしたのは、写真家のユルゲン・テラー(Juergen Teller)。現在、ルイ・ヴィトンで展開中の「SERIES 2」などの数々の広告キャンペーンなどを手がけている。尚、セリーヌの15SSコレクションは3月中旬に発売される予定。
2015年01月22日