イリテクは12月2日、クラウド上で見積書や請求書を作成・管理できる「Cloud Paper(クラウドペーパー)」の正式版を開始した。Cloud Papperは、Webブラウザー上ですべての機能が使えるため、ソフトのインストールすることなくネットにつながったPC、Mac、スマホ、タブレットで利用できる。ソフトの画面構成をシンプルにわかりやすくしたことが特徴だ。使い勝手にもこだわり、作成した見積書をワンクリックで請求書に変換できるように工夫したほか、請求書をワンクリックでPDFファイルに変換できる。請求書を1通170円~190円で郵送処理を代行するサービスも用意した。見積書を「受注済み」にすると、自動的に進行中のプロジェクトとして表で確認でき、今どんなプロジェクトを進めているのか一覧で確認できる。価格は、クライアント数5社までの「フリープラン」が無料。クライアント数が30社までの「ライトプラン」が月額1000円、100社までの「スタンダードプラン」が月額3000円、200社までの「プレミアムプラン」が月額5000円。今後、利用者からのフィードバックによる機能改善に加え、2015年中にはiPhone/iPad用のアプリを提供する予定があるという。
2014年12月03日東芝メディカルシステムズは11月28日、MRI装置「Vantage Titan 3T」の新オプション「Saturn Gradient」を発表した。同オプションにより、オープンボアでは困難だった傾斜磁場の安定した高出力化を実現した。また、最新ソフトウェア「M-Power V2.5」の搭載により、画質(Quality)、時間効率(Speed)、検査適応(Flexibility)をさらに高め、質の高い検査を提供するとしている。具体的には、「Saturn Gradient」では、傾斜磁場出力の増加や大口径化に伴う、傾斜磁場コイルの"発熱"、"振動"、"送信効率"に着目。冷却機能を従来の2倍に増加させ、高負荷時の温度上昇を抑え中心周波数を一定に保つ。また、出力増加に伴い増大するローレンツ力を抑制する。さらに、高分解能撮像時でも安定した画像を得ることが可能となるだけでなく、撮像時の騒音も抑えた。加えて、新しいSAR低減技術を採用した。これにより、RF送信効率が高まりSARが大幅に低減するという。そして、M-Power V2.5では撮像時間の短縮化のみならず、検査時間の短縮化にも着目した。撮像時にシステム調整用に必要としていたReceiver Gainなどのプリスキャンを削減しただけでなく、再構成時間も最大で約1/10まで削減した。また、新しいSARコントロールにより、1回の撮像で得られる枚数が増加し、1回の検査で広範囲をカバーすることが可能となり、検査時間を短縮できる。頭部ルーチン典型例においては、46%の時間短縮を実現している。一方で、多くの撮像パラメータが存在することが、MRI検査が難しいと感じられる要因の1つとなっていた。M-PowerV2.5では、パラメータがシンプルかつ簡単に見えるように、重要度に応じて撮像パラメータの選択ボタンの大きさ変更とグルーピングを実施できるなど、より使いやすいインタフェースを実現した。そして、高度な撮像条件の組み合わせを実現するシーケンス制御のNSDEにより、フレキシブルなパラメータの変更が可能となり、装置性能を最大限に引き出すことができる。この他、2point DIXON法を用いた3D WFSや体内金属撮像時における位置ずれを補正するVATなど、さまざまな新しいアプリケーションも搭載され、フレキシブルな検査を実現している。
2014年12月03日NECは12月2日、IAサーバブランド「Express5800シリーズ」において、従来型のハードウェアプラットフォームに加え、クラウドサービスをパッケージ化した「Express5800/CloudModel」を同日より販売開始すると発表した。「Express5800/CloudModel」はNECのクラウド基盤サービス「NEC Cloud IaaS」の3年間の利用権をパッケージ化し、CPUやメモリ/HDD、OSを組み合わせた50種類のラインナップから選択可能にしたもの。サービス利用開始時の初期設定や移行作業などが容易で、中小規模システムのクラウド導入・運用に適したモデルとなる。また、「NEC Cloud IaaS」の運用・管理を行うセルフサービスポータルにより、オンプレミス型のサーバと一元管理を実現しており、運用コストの削減が可能となる。そのほか、最新Intel Xeon E5-2600v3製品ファミリーを搭載し、従来機比で性能を最大50%向上。メモリ性能やディスクI/O性能を向上させるとともに、「Express5800/R120f-2E」では最大26台、「同/T120f」では最大24台のHDD/SSDを搭載可能で、高速なI/O性能や大容量のストレージを必要とするオンプレミスのデータベースサーバ用途に適した製品となっている。また、従来機比で、性能を最大50%向上させたハードウェア製品のラック型2機種、タワー型1機種も合わせて販売開始する。価格は、「Express5800/CloudModel(クラウドサービス3年パッケージ)」が35万6,100円~、「Express5800/R120f-2E(ラック型)」が40万3,000円~、「Express5800/R120f-1E(ラック型)」が38万1,000円~、「Express5800/T120f(タワー型)」が29万4,000円~となっている。なお同社は、オンプレミスの従来型ハードウェアプラットフォームと、「Express5800/CloudModel」や「NEC Cloud IaaS」といったクラウドシステムを跨るハイブリッド環境において、バックアップ、ファイルサーバ移行、災害対策・事業継続などの連携ソリューションの提供を予定している。
2014年12月02日日本ユニシスは12月2日、クラウド環境で利用可能な電力事業者向けの顧客料金計算システム「Enability CIS」の販売を開始すると発表した。同サービスは、収集した電力使用量に応じた電気料金の計算から顧客情報の管理までをクラウドサービスとして提供することにより、システム構築のコストの軽減と短期導入を実現し、新たに電力小売に参入する新電力や高圧一括受電事業者などの事業リスクを低減する。同サービスは「顧客・契約管理サービス」と「料金計算サービス」から構成される。顧客・契約管理サービスでは、一般需要家からの需給契約の申し込みを受け、顧客情報・支払い情報・契約情報・割引情報やメーター設置情報などの情報を顧客・契約管理サービスに登録し、管理する。料金計算サービスでは、電力使用量データをもとに各電力会社が提供している3段階料金、季節別料金、時間帯別料金や休日祝日別料金などの電気料金を計算する。あわせて、燃料費調整額、再生可能エネルギー発電促進賦課金、各種割引額、入居・退去や、契約容量等の変更による日割り計算などを計算し、電気料金の請求データを作成する。同社は、2013年より「スマートマンション導入加速化推進事業費補助金」事業のMEMSアグリゲータを中心とした一括受電事業者向けにスマートメーターのデータ管理や電力使用量の可視化サービス(MEMSシステム)を提供している。同サービスはMEMSシステムと標準で連携できることから、すでに複数社の採用が決定しているという。
2014年12月02日ビーエスピー(BSP)は、クラウド型ITサービスマネジメントツール「LMIS on cloud(エルミス・オン・クラウド)」と連携し、複雑なリリース管理業務を自動化するオプション「LMIS/AutomaticRelease」の提供を開始した。「LMIS on cloud」は、イベント管理やインシデント管理、問題管理、変更管理、リリース管理、構成管理といったITサービスに関わる情報を、CMS(構成管理システム)で一元管理するクラウド型サービス。システムの開発からテスト、本番移行、サービス提供といった各フェーズで発生する情報とナレッジを共有することで、継続的な改善とITサービスの品質を向上するライフサイクル管理を実現する。「LMIS/AutomaticRelease」は、2013年に提供を開始した「リリース管理の自動化ソリューション」をオプション製品化したもので、「LMIS on cloud」と連携し、リリース管理で設定されたスケジュールに従い自動的に本番環境へのソフトウェアのリリース処理を実行する。また、動作確認中のホールドなどのリリースジョブのホールドや、リリースジョブ同士の先行・後続関係の定義、失敗時の作業前の状態への自動リカバリーも行う。「LMIS on cloud」のワークフローとの連携では、リリース作業に対する承認やリリースモジュールの正当性確認、リリース実行結果の履歴保管が可能。これにより、内部統制やセキュリティ監査からの要求事項にも柔軟に対応するほか、内蔵するレポート機能により、監査証跡だけでなく「今週のリリース予定一覧」や「今月のリリース結果一覧」などの管理情報を柔軟に出力することもできる。
2014年12月01日アイファイジャパンは11月27日、「Eyefi クラウド」サービスをEyefi Mobiカードを持たないスマートフォンユーザーでも利用できるようアップデートした。これまで同サービスはEyefi Mobiカードユーザーのみに展開していた。Eyefi クラウドは、iOSおよびAndroid向けの無料アプリ「Eyefi Mobi」を通じて写真をクラウドストレージにアップロードし、複数のデバイス間で同期するというサービス。アップロード可能な容量は無制限で、Webブラウザを通じてWindowsやMacからも閲覧できる。今回のアップデートにより、アプリをダウンロードしてユーザー登録すると、30日間無料で利用可能。その後の利用継続料金は年間5,000円となっている。
2014年11月28日日立システムズは11月28日、大津市議会が議会の可視化や議会運営の効率化を推進するため、タブレット端末と会議(同期)システム、議場内通信システム、クラウド型のグループウェアシステムを活用した議会運営支援システムを導入し、同日から行われる通常会議から利用すると発表した。同システムは、日立システムズが提案、導入および庁舎内のWi-Fi環境の構築を一括して担当。今回、同市議会が導入したシステムは、議員や事務局、市長・部長、総務課や危機・防災対策課などに配布したタブレット端末、審議中に資料閲覧などを効率良く行うためにタブレット端末を一括操作できる「会議(同期)システム」、本会議において効率的な進行を行うためにタブレット間のメッセージを送受信できるようにする「議場内通信システム」、議会日程などの共有や、緊急・重要情報の迅速な配信、議案書や予算・決算資料をクラウド環境に保存でき、随時保存や閲覧が可能な「グループウェアシステム」を用いて構築。あわせて、庁内でスムーズに通信を行うためのWi-Fi環境を構築した。大津市議会は、同システムを利用することで、議会関連資料のペーパーレス化(年間約50万ページ、約200万円以上の節約)、議会運営の効率化による本会議や委員会の活性化を図ることができ、スケジュール管理や、ファイル管理、災害時の情報収集、緊急連絡などを効率的に行えるようになるという。
2014年11月28日KDDI、沖縄セルラー電話は、毎月の高速通信データ容量を2GB増量する「Plus 2GBキャンペーン」を12月1日より提供する。適用されるには、auスマートフォンユーザーで、対象となるプランに契約していることが条件となる。キャンペーン期間は、2015年3月31日まで。「Plus 2GBキャンペーン」は、auスマートフォンユーザー向けに、毎月の高速通信データ容量が2GB増量されるキャンペーン。適用されるには、対象となるプランである「データ定額5/8/10/13」および「データ定額5(V)/8(V)/10(V)/13(V)」のいずれかを契約している必要がある。なお、申込みなどは必要なく、自動的に適用される。また、「iPhoneデータ増量キャンペーン」との同時適用も可能となっている。(記事提供: AndroWire編集部)
2014年11月28日三菱東京UFJ銀行は26日、ネットバンキングの不正送金被害を防ぐセキュリティ対策の一環として、クラウドサービス「クラウドダイレクト」の提供を開始した。申し込みなどは不要で、無料で利用できる。「クラウドダイレクト」は、同行が提供するサーバを介して、インターネットバンキング「三菱東京UFJダイレクト」にログインできるサービス。通常個人ユーザーは自分のPCから「三菱東京UFJダイレクト」に接続するため、PCがウイルスに感染していた場合、詐欺サイトへの意図しないリダイレクトや、ID・パスワードなどの入力情報を悪意ある第三者に盗み取られる危険がある。「クラウドダイレクト」では、「三菱東京UFJダイレクト」の取引および、取引に必要なサイト以外は利用できない仕組みとなっているほか、ウイルスによる個人PCの画面改ざんリスクが低減するため、より安全な取引環境が提供される。サービスは公式サイト上の「クラウドダイレクトを利用する」ボタンから利用可能。ログイン時は一部ソフトウェアキーボードによる入力が必要になる。なお、同サービスを利用した場合、「住宅ローン(住宅金融支援機構)」「保険」「じぶん銀行口座開設」「ウィルス対策ソフト(Rapport)のダウンロード」は行えない。対応OSは、Windowsの場合でInternet Explorer 10 / 11、Macの場合でSafari 6。警察庁が9月に発表した「インターネットバンキングに関する不正送金事犯の発生状況」によると、2014年上半期の被害金額は約18億5,200万円に上っている。同行では「クラウドダイレクト」を利用した場合でも、「全ての不正送金リスクがなくなるわけではない」と引き続き注意を促しており、ブラウザやウイルス対策ソフトウェアなどを最新版に保つこと、フィッシングメールに注意することなどを推奨している。
2014年11月27日ソネットは11月26日、ビジネスドキュメントをAndroidタブレット上で簡単に閲覧・表示できるクラウドサービス「So-net Document Slide」の提供を開始した。同サービスでは、タブレット用Androidアプリを作成して、複数のAndroidタブレットに配信することができる。アプリ内では、3個までのメニューを持ったコンテンツを表示させることが可能で、1つのメニューからは、最大20枚の画像スライドまたは1つの動画の表示が行える。また管理画面では、最大20個のコンテンツを登録でき、登録したコンテンツを呼び出すことで、簡単に内容を切り替えることが可能。用途としては、「営業ツール」「アパレルショップなどの店舗向けカタログアプリ」「研修用資料」などが想定されている。同サービスを利用するには、「So-net クラウド」や「bit-drive IaaS」といった、同社のクラウドサービスを契約する必要がある。料金は、初期費用10万円と、同社のクラウドサービスの月額費用を合わせたものとなる。
2014年11月27日オービックビジネスコンサルタントは、中小企業向け基幹業務パッケージ「奉行シリーズ」から、新たなラインアップとして、クラウド環境に対応した「奉行i8 forクラウド」を12月17日より発売を開始する。同製品は、対応するパブリッククラウドサービス(IaaS)上で奉行i8シリーズの動作保証とクラウド運用の専用サポートサービスを提供するもの。基本的に、製品・オプションのバリエーションはオンプレミスの奉行i8シリーズと同一となる。発表時点では、日本マイクロソフト提供の「Microsoft Azure」、日本IBM提供の「SoftLayer」、「BIGLOBE クラウドホスティング」の3つのパブリッククラウドサービスの対応が予定されている。同社はクラウド環境で意識される2つのコストに注目し、「継続コスト」と「初期コスト」のいずれかを重視する場合に導入しやすい2つの価格プランを提供する。「継続コスト重視」プランの3ライセンスの年間総額は、製品価格120万円、OBCメンテナンスサポートサービス利用料年額24万円の合計144万円となる。「初期コスト重視」プラン3ライセンスの年間総額は、初期費用が30万円、OBCメンテナンスサポートサービス利用料が年額48万円(平成27年春頃に、月額支払いのプランを発売予定)の合計78万円となる。同製品のラインアップは以下のとおり。
2014年11月25日NTTコミュニケーションズ(NTTコム)は11月20日、企業のICTシステム向けクラウドサービス「Bizホスティング Enterprise Cloud」とNTT Comのデータセンター間を広帯域ネットワークで接続し、同一ネットワークセグメントで利用することができるハイブリッドクラウド環境を検証するための「ハイブリッドクラウドラボ」を無料で提供すると発表した。NTTコムは、企業ICTシステムのクラウド移行を推進するため、「Bizホスティング Enterprise Cloud」とコロケーションエリアを1Gbpsの広帯域ネットワークで接続する「コロケーション接続サービス」の利便性を体験するとともに、ハイブリッドクラウド移行前に実際の環境でシステムの動作検証が可能な「ハイブリッドクラウドラボ」を、東京・横浜・大阪の3拠点にて提供する。ユーザーは、ハイブリッドクラウド環境の構築・運用を、本検証環境で原則2週間、無料で利用できる。この検証環境で「Bizホスティング Enterprise Cloud」の高いパフォーマンスやカスタマーポータルの操作性だけではなく、顧客システムとクラウド間のネットワーク接続やコロケーション設備の堅牢性などをクラウド移行前に確認できる。これにより、クラウド移行後に発生するトラブルを未然に防ぐ。また、オンプレミスからクラウドやデータセンターへの移行を、コストを抑えて進められる「Move to Cloudキャンペーン」を開催。その他にも、さまざまなクラウド利用シーンを想定したキャンペーンも用意する。キャンペーン開催期間中に、「Bizホスティング Enterprise Cloud」を新規に申し込みし、対象条件に合致するユーザーに、「Bizホスティング Enterprise Cloud」の初期工事費用および最大3カ月分の月額利用料を無料にするなどの特典を適用する。
2014年11月25日アックスコンサルティングは11月21日、給与明細の作成・配信・閲覧をWeb上で行うクラウドサービスWeb給与明細配信「Crew(クルー)」のリリースと、利用料が3~6ヵ月間無料となるモニター(一般企業、士業事務所)を募集すると発表した。「Crew」は、既存の給与ソフトデータを取り込むことができ、従業員へのメールを一括で送信可能となる。従業員はメールで届いたURLをクリックすることにより、いつでもどこでもPCとスマートフォンで今月、過去の給与、賞与、源泉徴収額を閲覧できる。また、CSV出力機能があるものであれば、どの給与ソフトにも対応できる。クラウドを利用することにより、給与計算ソフトでデータを作成した後の「1.専用プリンターで印刷」「2.封入・封緘作業」「3.各部署ごとに仕分け」「4.郵送」「5.各部署の担当者が従業員へ手渡しする」といった従来の給与明細のフローが不要となる。そのため、明細書費・印刷費・人件費の削減ができ、ペーパーレス化によるエコ活動にもつながるとしている。士業事務所においては、関与先企業へのコスト削減提案が可能になる。さらに、暗号化通信は256bitのSSL証明書、国際的な認証であるTRUSUTeの認証を取得など、金融機関同様のセキュリティとし、サーバーを世界各地に分散化し、災害時、データの自動バックアップを行う。また、今回、同商品の広告への協力を条件とした、Web給与明細配信「Crew」モニターを募集している。士業事務所枠は、初期導入費無料/月額利用料3ヵ月間無料/100ID発行(※関与先企業様での利用を士業事務所経由で案内可能)。一般企業様枠は、先着50社、利用料半年間無料だ。
2014年11月25日アイファイジャパンは11月21日、無線LAN機能を内蔵したSDカード「Eyefi Mobi 4GB Class 10」を発表した。容量無制限の「Eyefiクラウド」サービスを30日間無料利用できる特典が付く。発売は12月2日で市場想定価格は2,980円(以下すべて税込)。Eyefi Mobi 4GB Class 10の登場により、Eyefi Mobiシリーズは容量4GB(2,980円)、8GB(3,980円)、16GB(4,980円)、32GB(6,980円)のラインナップとなった。Eyefi クラウドは、デジタルカメラの撮影画像をEyefi Mobi カードから無線LAN経由でスマートフォンやタブレットなどのモバイル端末に転送し、そこからさらにクラウドにアップロードするサービス。アップロード可能な容量は無制限となっている。
2014年11月21日サイオステクノロジーは11月19日、「HAクラスター導入実践ガイド」を公開した。同ガイドは、HAクラスターを取り巻く市場動向から、クラウド時代の可用性向上、低コストで可用性を確保する障害復旧サービスに対応したソリューションや最新事例を紹介するガイドブック。ThinkITで掲載された記事を中心に紹介されている。コンテンツは以下の通り。HAクラスターを取り巻く市場動向クラウド時代の可用性向上:サービスレベルに応じた具体策とは?HAクラスターの基本とLifeKeeperLinux版だけじゃない事業継続ソリューションのWindows Server対応DataKeeper活用事例紹介:株式会社ガリバーインターナショナル様LifeKeeper活用事例紹介:大日本印刷株式会社様実践ガイドのダウンロードはこちらからダウンロードできる。
2014年11月21日クラウドワークスは11月20日、ネスレ日本がクラウドソーシングを活用した製品開発プロジェクトを開始したと発表した。ネスレは「キットカット」などで知られるスイスに本部を置く世界最大級の総合飲食飲料企業。今回スタートする新規開発プロジェクトでは、お菓子の消費動向アンケートや商品アイディアの募集、アイディアの具現化といった創造性が求められる行程で、クラウドソーシングを活用するというもの。ユーザーやクリエイターの声を集めながら、商品開発を進めるコ・クリエーション(共創)型でプロジェクトを進める。クラウドソーシングの第一弾として、お菓子の消費動向調査を20日~12月4日まで行う。募集結果などを踏まえた上で、商品アイディアを具現化するためのアイディア募集や、形状・色・ネーミング案といった募集を順次行っていく。採用報酬は100円×1000回答の総額10万円。
2014年11月20日トレンドマイクロは11月29日、クラウド型セキュリティサービスブランド「Trend Micro Security as a Service(TMSaaS)」のラインナップを拡充すると発表した。拡充するラインナップはクラウド型Webゲートウェイセキュリティ対策「InterScan Web Security as a Service」と、クラウド上で管理運用し、クラウド上の脅威防御技術基盤と連携して高度な防御を提供するクラウド型総合ゲートウェイセキュリティ対策「Cloud Edge」の2つ。IWSaaSは2015年第1四半期、Cloud Edgeは2014年12月から提供を開始する。IWSaaSとCloud Edgeは、クラウド上のコンソールを用いて製品の設定変更、ポリシーや管理機能の設定などの管理運用を実施。IT管理者が十分に確保できない企業や、IT管理への社内リソースを抑えたい企業などに対して、社内リソースへの負担低減を実現する。トレンドマイクロのパートナーは、自社サービスと組み合わせて提供できる。IWSaaSは、Webレピュテーションなどの技術を用い、不正Webサイトへのアクセス制限や不正プログラムのダウンロードを未然に防ぐほか、ブログやSNSサイトの閲覧制限に加え、書き込みなどの制限をすることで、企業の内部からの情報漏えいを防止する。また、インターネット上のC&Cサーバに密かに通信を行うボットネット通信を検知する機能を備えており、標的型サイバー攻撃の出口対策としても有効となっている。一方、Cloud Edgeは、クラウドとアプライアンスが連携して最新の脅威から企業を守る、クラウド型総合ゲートウェイセキュリティ対策。クラウドで管理運用やWebゲートウェイセキュリティを実施し、アプライアンス側では3種類のDPI(Deep Packet Inspection)や、次世代ファイアウォールを実装している。また、莫大なセキュリティ情報のビッグデータを収集・分析し、ソリューションを提供するトレンドマイクロのクラウド型セキュリティ技術基盤「Trend Micro Smart Protection Network(SPN)」と連動することにより、最新の脅威情報に対応し、迅速かつ包括的に脅威を特定する。また、クラウド型のWebゲートウェイセキュリティを採用することで、より高精度な不正通信の検索が可能となった。巧妙化する標的型サイバー攻撃に対しては、3種類のDPIエンジンを用いたIPS(侵入防止)により通信の制御を行い、不正Webサイトへのアクセス制限、C&Cサーバへのアクセス遮断、ボットネット通信をするボット感染端末のインターネットアクセスの遮断を行うなど、標的型サイバー攻撃に対する入口・内部・出口対策として有効となる。
2014年11月20日2008年発売のiPhone 3Gは、8GBと16GBの2モデルをラインナップ。翌年のiPhone 3GSでは32GBモデルを追加、続くiPhone 4も同じ3モデルで展開されたが、iPhone 4sでは64GBモデルが追加され4モデルとなった。iPhone 5/5sは最大64GBで変化なかったが、最新モデルのiPhone 6/6 Plusではついに128GBモデルが登場した。このように大容量化が進むiPhoneだが、少し気を緩めればディスク容量は不足する。アプリは多機能化を続け、Retina対応のために画像などの収録リソースも増える一方。写真やビデオは解像度が高まり、連写機能により撮影枚数も増えた。これでは、128GBモデルを用意してもすぐに容量不足に陥ってしまう。ディスク容量不足で慌てないようにするためには、ふだんから「節約」するしかない。使わないアプリはアンインストールする、重複する写真は削除する、などとディスクのムダ使いを減らす心がけが重要だ。Webブラウザ『Safari』も例外ではない。ときおり『設定』にある管理ページで「履歴とWebサイトデータを消去」ボタンをタップし、キャッシュファイルを削除する方法は知られているが、それでも不十分だ。Safariにはインターネット非接続時(オフライン)にもWebページを閲覧可能にする「リーディングリスト」があるが、この機能で登録されたページはiPhone上に大量のデータを読み込んでいる。リーディングリストのキャッシュは、Safariの管理ページからではなく、「使用状況」から「ストレージを管理」をタップし、Safariの項目を開こう。そこにはリーディングリストのキャッシュサイズが表示されており、「編集」ボタンをタップすれば削除できる。リーディングリストは画像ファイルも含めてダウンロードするため、十数件ほど登録すれば100MB、200MBは平気で消費するので、だいぶディスク容量が復活するはずだ。
2014年11月19日ネオスとIDCフロンティアは11月18日、業務提携を行うと発表した。この業務提携により、新しいクラウドサービス「4U CLOUD(フォーユークラウド)」を国内の法人向けに提供する。ネオスは、これまで大容量動画配信サービスや電子書店構築CMSなどの事業において、多様なサーバ構築と運営の実績がある。一方でIDCフロンティアは、2009年6月にクラウドサービスを開始。国内パブリッククラウドでは最高水準となる99.999%のSLAやフェイルオーバーの標準提供を行い、高速大容量のバックボーンネットワークを自社データセンターで一貫運用している。発表されたサービスは、クラウドへの移行を検討中の企業や、オンプレミスの負荷に悩む企業などに提供する新しいワンセットのクラウドサービス。クラウド上でサービスを構築するにあたり必要なリソースが基本メニューに組み込まれており、スムーズな構築や運営が可能となっている。サーバは国内運用で実績のあるIDCフロンティアのクラウドサービスを利用。クラウドサービスに必要なシステム一式を基本メニューが月額9万円(税別)、初期費用も0円で提供。サーバーは基本セットで4台を提供し、構成も自由に組み替えられる。また、顧客専用の監視サーバも提供し24時間365日の監視を実施。サーバの増設に加え、セキュリティ診断、復旧作業等、企業の運用保守に関わる運用支援作業をオプションで用意している。
2014年11月19日フィックスターズは18日、9.5mm厚の2.5インチストレージとして世界最大容量(発表時点、同社調べ)となる3TBのSATA SSD「Fixstars SSD-3000M」と、1TBのSATA SSD「Fixstars SSD-1000M」を発表した。12月下旬より出荷を開始する。19nmプロセスでMLCタイプのNANDフラッシュメモリを搭載し、独自のNANDコントローラで制御することにより、容量とシーケンシャル速度のバランスを取りつつ大容量化に成功した。インタフェースはSATA 3.0。シーケンシャル速度はブースト時でリード最大520MB/s、ライト最大500MB/s(通常モードはライト最大350MB/s)。TRIMコマンド、ガベージコレクション、S.M.A.R.Tなどに対応。本体サイズはW100×D9.5×H70mm、重量は115g以下。容量以外の仕様は、3TBモデルと1TBモデルに違いはない。なお、2015年春には5TBモデルも予定されている。
2014年11月18日BTジャパンは11月18日、製薬やバイオテクノロジーなどライフサイエンス企業の研究開発向けクラウドサービス「BT for Life Sciences R&D」を日本市場に向けて提供すると発表した。BTグループは英国の国営医療サービス・NHSと共同で、5千万人分の医療情報をビッグデータ化する事業を展開しており、今回の新サービスはその経験が母体となる。具体的には、日本の製薬会社などが、英国で集約された医療データを研究開発に活用できるようにする。BTジャパン代表取締役社長の吉田晴乃氏によると国内においては「患者データはたくさんあるが、病院がそれぞれでカルテを持っていたり、システムが異なるため、データを集約できていない」などの課題があり、「BT for Life Sciences R&D」は英国で長年実績のある同グループならではの取り組みと言える。同サービスはライフサイエンス業界で求められるセキュリティや法規制、コンプライアンスに適応可能なプラットフォームであるため、クラウド上で運用するアプリケーションも企業の意向を反映して導入することができる。また、日本においては、個人情報保護の規制を考慮して、同サービスは国内のデータセンターでホスティングされるとのこと。「BT for Life Sciences R&D」は2015年1月の販売開始を見込んでおり、利用形態としては四半期ごとに契約を更新する方式で、利用頻度や目的に応じたパッケージプランが用意される予定。
2014年11月18日ブロケード コミュニケーションズ システムズは11月18日、ヤフーがブロケード製品(Brocade VDX 8770スイッチ、Brocade VDX 6740スイッチ、Brocade ADXシリーズ・ロードバランサ、およびBrocade MLXeルータ)を採用したと発表した。このOpenStackプライベート・クラウド・インフラは、Yahoo! JAPANの国内データセンターおよび同社の米国子会社であるYJ Americaの新規データセンターにおいて2015年4月の正式稼働を予定しており、2014年12月よりテスト稼働を開始する。ヤフーは採用のポイントとして、採用・運用実績があり、オープンなシステム環境の構築に最も協力的で、かつ必要な先進技術・製品を提供できる点を上げている。また、OpenStack基盤を構成するネットワーク機器をブロケード製品にしたことで、シンプルさを維持しながら高い通信性能と安定性を確保。ソフトウェア・ベースのGRE(Generic Routing Encapsulation)トンネリングと比較して、8倍のスループット、2分の1のレイテンシを達成したことを挙げている。そのほか、ブロケード製品を直接制御するNeutronプラグインの共同開発により、OpenStackに最適化されたネットワークを構築し、FWaaSとLBaaSを実現する。2014年10月時点で作成済みの仮想サーバは合計6万台に達しており、今後も1ヶ月あたり平均5000台程度の仮想サーバを追加。年内にはそのうち5万台以上がOpenStack基盤で提供される予定となっている。
2014年11月18日freeeは11月17日、「クラウド給与計算ソフト freee」の年末調整機能を発表した。11月下旬に年末調整額の計算が、12月上旬に年末調整関連書類の出力ができるようになる予定だ。新機能は、年末調整をクラウド上で完結させるもの。経理担当者は1クリックで給与額・税金・保険料の計算などができ、紙の配布・回収作業やデータの転記が必要なくなる。従来の年末調整のプロセスは、年末調整に必要な「扶養控除申告書・保険料控除申告書」などの書類を従業員に配布、各自記入したのち、修正がある場合には何度も紙でのやりとりが発生する。加えて、経理担当は給与計算ソフトに情報を転記する作業が必要だ。従業員が記載する書類は複雑で、給与計算業務のない従業員にとってはどのように記載するべきか分からないといった課題がある。クラウド給与計算ソフト freeeは、従業員自身が控除に関する情報を直接入力可能なため、従業員は、紙への手書き作業や書類の提出などの手間を削減できる。加えて、クラウド給与計算ソフト freeeは、難しい用語などを使わないなど、誰でも簡単に使えるユーザーインタフェースを採用。給与計算業務の知識がない従業員でも、迷わず入力できるという。一方、経営者や経理担当者は、従業員と複数回にわたる紙のやりとりや転記の必要がない。必要な情報を効率的に従業員から集められるので、社内全体の年末調整業務にかかる時間を削減できる。
2014年11月18日Satya Nadella氏がCEO(最高経営責任者)の席に就いてから、Microsoftは「モバイルファースト、クラウドファースト」というキーワードを掲げて、パッケージやオンプレミス製品からクラウド製品への移行を推し進めている。Nadella氏がMicrosoft Cloud and Enterprise GroupのEVP(執行副社長)出身というのも、同社の戦略に大きな影響を与えているのだろう。○iPhone/iPad用Officeを無料で使用できる機能は限定的そして既報のとおり、11月6日(米国時間)に新たなサプライズとして、iPhone/iPad用の「Microsoft Word」「Microsoft Excel」「Microsoft PowerPoint」の無料提供を開始した。プレスリリースのタイトルは「Microsoft brings Office to everyone, everywhere」、意訳すると「Microsoftは、いつでもどこでも誰にでもOfficeを提供する」という具合だろうか。ここで少し過去を振り返ってみよう。2013年10月には前CEOであるSteve Ballmer氏がiPad用Officeをリリース予定にあることを明らかにし、2014年3月下旬に「Microsoft Word for iPad」や「Office Mobile for iPhone」など各Office製品をリリースした。ただ、あくまでも無料使用範囲はビューアーにとどまり、編集できるのはOffice 365サブスクリプションユーザーに限定している。だが、今回発表されたバージョンは基本的な編集機能も可能だ。このiPhone/iPad用Office製品を語るうえで、最初に述べなければならないのが「完全に無料ではない」ということだ。実際にiPhone/iPad用Office製品を起動してみると、Microsoftアカウントによるサインイン後に「プレミアム機能」使用の有無をうながされる。ここで多くのユーザーは「プレミアム?」と疑問に思うことだろう。iPhone/iPad用Officeでは一部の機能はロックされており、アプリ内課金「Office 365 Solo(1,200円/月)」によって、下図で示したような機能が使用可能になる。筆者はExcel以外のアプリケーションは使用頻度が低いため、正しい評価を下せないが、Excelにおけるグラフ追加・編集がプレミアム機能に属していることに不便を感じて、必要な当月のみ課金してしまうのではないだろうか。このようなパターン課金ユーザーが増える可能性は大きい。つまり、今回リリースしたiPhone/iPad用Officeは「Office 365への呼び水」のような存在と言えるのだ。○iPhone/iPad用Officeは「Office 365 Solo」と同等の存在かここで思い返してほしいのが「Office 365 Solo」の存在だ。「Office Premium」はPCプレインストール製品であり、ユーザーが新規購入するのはOffice 365 Soloのみである。こちらは1,274円/月(12,744円/年)の料金を支払うと、2台のPC/Mac+2台のタブレット/スマートフォンのライセンスに加えて、1TBのオンラインストレージ、60分間/月のSkype通話、アンサーデスクによるサポートが付随する仕組みだ。ライセンスフィーの価格設定などを踏まえると、iPhone/iPad用Officeのプレミアム機能とOffice 365 Soloは同等の存在と言える。さらに月額課金というハードルの低さは、従来のデスクトップアプリ版である「新しいOffice(Office 2013)」から移行する際、有効な選択肢となるのではないだろうか。さらに米国で先行発表したOneDriveの容量無制限を日本国内製品においても適用する。11月12日に行われたWDLC年末商戦向けパソコン販売促進施策記者発表会で、日本マイクロソフト 執行役 コンシューマー&パートナーグループオフィスプレインストール事業統括本部長の宗像淳氏は、Webやプレミアム機能の説明が1TBのままであることに対して、「時期は未定だが、早々に準備を終えて発表する」と、OneDrive容量無制限化を近々実施すると説明した。Microsoftは「Office for Android Tablet」を2015年初頭にリリースすること、そして、新たなタッチ操作に最適化したWindows 10向けOfficeの存在も明らかにしている。現在のMicrosoftが、Microsoft AzureによるクラウドプラットホームとOfficeのクラウド化で、AppleやGoogleといったライバル企業との接戦を勝ち抜き、"10年の競争を有利"に進めようとしているのは明白だ。日本国内のOffice 365は法人導入が基本的に前提となるが、コンシューマー向けは、プレインストール版のOffice Premium、単独購入するOffice 365 Solo、そして今回のiPhone/iPad用Officeと足並みがそろったことなる。我々コンシューマーもパッケージ/オンプレミス製品にとどまる時期は終わったようだ。阿久津良和(Cactus)
2014年11月17日センチュリーは14日、バッテリ容量10,400mAhの大容量モバイルバッテリ「エコトーク10400(ET104-L)」を発売した。価格はオープン。10,400mAhの大容量モバイルバッテリ。充電式のリチウムイオンバッテリを内蔵し、最大2.4A出力に対応。USB Aポート×2基を装備しており、ポート1は2.4A出力に、ポート2は1A出力に対応する。スマートフォンの2台同時充電が可能だが、スマートフォンとタブレットの同時充電はできない。バッテリ本体の充電時間の目安は、出力1.8Aの充電器を使用した場合で約8時間。電池残量を示すLEDインジケーターを装備し、使用していない時は10秒で電源が切れる「自動電源オフ機能」を搭載。スマートフォンを立てかけておけるスタンドも内蔵する。本体サイズはW90×D30×H160mm(パッケージ寸法)、重量は約312g。
2014年11月17日ユニットコムは14日、同社が展開するPCブランド「iiyama PC」の対象PCの購入で、メモリ容量を無償で4GBから8GBへアップグレードするキャンペーンを開始した。先着1,000台限定で提供する。期間は11月14日から11月30日まで。実施店舗は、パソコン工房・グッドウィル・バイモア・ツートップ、および各社オンラインショップ。対象製品はミニタワーデスクトップPC「MN5」やスリムタワー「SL5」など10機種。詳細はキャンペーン公式ページに詳しい。
2014年11月14日玄人志向は14日、8GBの大容量メモリを備えたRadeon R9 290X搭載カード「RD-R9-290X-E8GB/3X/OC」を発表した。11月中旬に発売し、店頭予想価格は税別で税別55,000円前後。グラフィックスメモリをリファレンスの4GBから8GBへ増設したモデル。また、メモリクロックを5,000MHzから5,500MHzへとオーバークロックしている。冷却には3連ファンを搭載したクーラーを搭載する。主な仕様は、SP数が2,816基、ベースコアクロックが1,000MHz、ブーストクロックが1,030MHz、メモリクロックが5,500MHz、メモリが512bit接続のGDDR5 8GB、PCとの接続バスインタフェースがPCI Express 3.0 x16。映像出力インタフェースはHDMI×1、DVI-D×2、DisplayPort×1。補助電源コネクタは8ピン×1、6ピン×1。
2014年11月14日リコーは11月13日、リコーの複合機とクラウドを連携した機械翻訳サービス「RICOH ドキュメント翻訳サービス」を開始すると発表した。同サービスは、翻訳や通訳、翻訳ソフト開発などの事業を展開するクロスランゲージの翻訳エンジンを採用しており、紙文書を複合機でスキャン、あるいはPCから電子ファイルをクラウドにアップロードすることで、9ヵ国語を翻訳することが可能。日本語、英語、中国語(簡体字/繁体字)、韓国語、欧州5ヵ国語(ドイツ語、スペイン語、フランス語、イタリア語、ポルトガル語)の翻訳に対応している。クラウドサーバで翻訳処理を行うので、PCへのソフトウェアのインストールは不要で、すぐにサービスを利用開始できる。クラウドサービスとの通信はSSL暗号化が行われた形で行われ、翻訳結果のファイルには事前に登録してある利用者しかアクセスできない仕様となっている。電子文書のファイルをアップロードするだけで、文書全体の内容を翻訳することができ、PCで作成したMicrosoft Officeの文書は、元データのレイアウトを維持したまま翻訳が可能。年間利用料(税別)は4万6800円(3ユーザーID)から。
2014年11月14日NTTコムウェアは11月13日、同社の企業向けクラウドサービス「SmartCloud」において、「ビッグデータ処理基盤」サービスを提供開始すると発表した。「ビッグデータ処理基盤」サービスは、SmartCloud上の仮想サーバ上で商用版Hadoopディストリビューション「MapR」を提供する。MapRのバージョンはM5かM7を選択可能。SmartCloudは基盤にSSDストレージ採用することで、仮想環境においても物理環境と同等性能のHadoop環境を実現している。通常、商用版Hadoopディストリビューションを利用する場合、年間ライセンスの購入が必要だが、同サービスは月額料金で利用できるので、顧客のコスト削減に貢献する。また、同サービスは、申し込みから最短5営業日で利用できる。標準構成例は、仮想サーバ3台(vCPU×4、メモリ16GB、ディスク60GB、NIC2枚)、MapRの3ライセンスとなっている。同社はビッグデータソリューションの1つとして、ノーチラス・テクノロジーズとの協働によりAsakusa Frameworkを利用した「バッチ高速化ソリューション」を提供する。大量のデータ処理に時間を要している基幹バッチ処理を効率よくHadoop環境に適用する「バッチ高速化ソリューション」とSmartCloudとを組み合わせることで、リードタイムの短縮と低コストを実現するという。
2014年11月14日ローデ・シュワルツ・ジャパンは11月12日、オシロスコープ「R&S RTO/RTE」の新オプションとして、最大16ビットの高分解能(HD)モード「R&S RTO-K17/RTE-K17」を発表した。同オプションは、「R&S RTO/RTE」をアップグレードできるソフトウェアオプションで、オシロスコープの電圧分解能を最大16ビットまで向上させることができる。具体的には、8ビットのA/Dコンバータ(ADC)を通過した信号に対してローパスフィルタをかけることにより、SN比を改善させて16ビットの分解能を実現する。例えば、スイッチング電源はオン時とオフ時を同時に波形として捕捉する必要があるが、このときの電圧差は数百Vに及ぶ。HDモードを使用することで、オン/オフの挙動を観測しつつ、その電圧に埋もれた小さなノイズ成分を拡大し、抽出することができる。また、HDモードでは、微小信号にもトリガをかけられる点が特徴として挙げられる。オシロスコープの入力感度を最大500μV/divまで設定することが可能な他、独自のデジタルトリガシステムの採用により、トリガ感度は0.04divを有する。さらに、これまで捕捉することが困難だった信号にトリガがかけられるだけでなく、低ノイズのフロントエンドとシングルコアのADCにより、詳細で正確な波形が取得できる。このように、HDモード、高性能アナログフロントエンド、そしてシングルコアADCがバランスよく作用することで、微小信号の正確な測定を可能にする。この他、独自の高性能ASICにより、波形更新レートはHDモード適用時にも低下しない。これにより、ノイズに埋もれるほど小さく、発生頻度が低い信号も捕捉できるので、これまで見逃していた数多くのノイズ信号の正体も確認できる。そして、FFT機能や常に有効なヒストリ機能なども、HDモード使用時に制限なく使用できるので、これまで目にしたことのない信号を捕捉するだけでなく、解析まで行うことが可能になるとしている。なお、価格は「R&S®RTO-K17」が17万7000円、「R&S RTE-K17」が31万7000円。年間販売台数は150台を見込んでいる。
2014年11月13日