「クラウド」や「仮想化」はIT(情報技術)だけの専売技術ではない。Communication、つまり通信分野にもその波は押し寄せており、これらの技術の特性を生かして新サービスのスピーディーな実装やネットワーク効率の改善に役立てる動きが始まっている。3月はじめ、スペイン・バルセロナで開催された「Mobile World Congress 2015」で、通信機器大手のEricssonはIntel Rack Architecture(IRA)をテレコム向けクラウドシステムに採用したデータセンターシステムを発表した。いま通信事業者のシステムで起こっているのか、Ericssonに話を聞いた。○ネットワークの仮想化を加速するEricssonEricssonは会期中、Intelと提携して開発した「Hyperscale Datacenter System (HDS) 8000」を発表したが、これは通信事業者などテレコム企業のデータセンター向けに設計したモジュラー構造のシステムとなる。Intelが提唱するIntel Rack Architecture(IRA)に基づくもので、IRAが目指すソフトウェア定義インフラストラクチャのための柔軟なハードウェア構成を特徴とする。これにより、サーバー、ストレージ、ネットワークなどを光回線を利用して相互接続することで効率の良いリソースの利用を可能にするという。Ericssonはこれに合わせて、「Ericsson Secure Cloud Storage」「Ericsson Continuum」も発表。前者はCleversafeとの提携により実現するWebスケールのデータストレージ技術で、信頼性や安全性を特徴とする。後者は同社が出資するApceraの技術をベースとしており、ポリシーベースのPaaSを支援する。EricssonのCEO Hans Vestberg氏は発表資料で「ソフトウェアとハードウェアにハイパースケールアプローチを適用し、アーキテクチャとコストの面でデータセンターのコオンセプトを再構築する」と述べている。狙いは、キャリアなどの通信事業者がクラウドで先行するインターネット事業者と同等の機能をすぐに得られるようにすることだ。これは、テレコム分野で少し前から起こっているネットワーク機能の仮想化(NFV:Network Function Virtualization)やクラウドの活用というトレンドを反映するもので、Ericssonは顧客のニーズに先手を打つ格好となる。通信事業者における仮想化とクラウドについて、MWC会場でEricssonのテクノロジー部門データコム技術担当者バイスプレジデントのMartin Backstrom氏に聞いた。――ネットワークの機能を仮想化するNFVはいまどの段階にあるのでしょうか?Network Function Virtualization(=ネットワーク機能の仮想化)はVirtualized Network Function(=仮想化されたネットワーク機能)と同義で、データ接続技術の中核となるEPC(Evolved Packet Core)、VoLTEなどのIMS(IP Multimedia Subsystem)などの機能を仮想化する技術だ。既存のノードを仮想化することにより、ソフトウェアとハードウェアの結合がなくなる。これにより、ソフトウェアが汎用ハードウェアで動くようになり、その後のクラウド化の土台となる。オペレーターはコスト面でのメリットに加え、機能を早期に導入できるなどのメリットが得られることから関心を持っているようだ。我々は既存機能の仮想化を進めており、その後に開発される機能は最初から仮想化されるだろう。ネットワークを仮想化するということは、テレコムネットワークに新しいサービスを高速に導入できることを意味するため、テレコム関連の開発が加速化するだろう。現在、各社はPoC(概念実証)を進めているところで、EricssonもTelefonicaやKTといった世界中のTier1オペレーターと検証作業を行っている。年内に一部ノードを仮想化するところが出てくるかもしれないが、実運用環境で利用される時期は2016年以降とみている。最初のステップがノードの仮想化で、その後にネットワークがクラウド化する。これによってアプリケーションを異なるマシン間で動かすことができるようになり、負荷に合わせてサーバーリソースの効率的な利用が可能になる。――NFVの導入にあたっての障害は? セキュリティへの懸念は?ベンダーが製品として提供することや、標準化団体のOpen Platform for NFV(OPNFV)によるテレコムノード仮想化の標準化作業がまだ定まっていないことが障害といえば障害かもしれない。ただ、これらの問題は新しい技術の開発期によくあることであり、時間の問題だ。――SDN(ソフトウェア定義ネットワーク)も重要なキーワードになっています。SDNはコントロールプレーンをフォワーディングプレーンと分離することで、ルーターなどのネットワークの設定作業をソフトウェアベースにすることだ。NFVとセットで語られることが多いが、2つは全く別のものとなる。実際の制御をソフトウェアが行うようになれば、ルーターはソフトウェアの指示に基づきフォワードするだけとなり、これまで数週間から数ヶ月かかっていた作業が分単位に短縮される。これは大きなメリットとなる。SDNはセルラーネットワークでも利用でき、われわれはすでに「サービスチェイニング」として可能にしている。例えば動画ファイルなどのメディアフローは負荷が大きいものだが、データの内容が最初に分かっていればフォワーディングプレーンのディープパケットインスペクション(DPI、パケットの中身を検査するパケットフィルタリング機能)を解放し、トランスポートを軽くできる。効率化、遅延短縮、動画品質の改善につながる。ネットワークの多くを占めるのはYouTubeなどの動画サービスだ。メディア配信への対応や効率化はオペレーターにとって大きな課題となっており、このような技術への関心も高い。Ericssonではサービスチェイニングを"サービスプロバイダSDN"として提供している。固定ネットワークの例では、SDNによりTVサービスで顧客に提供するセットトップボックス(STB)が不要になることが考えられる。STBが行うエンコードなどのコントロールプレーンをTV側で処理し、実際の制御をネットワークで行うことができるからだ。――これまでEricssonは機器を提供してきた。ソフトウェア主導となることがビジネスにどのような影響を与える?これまで通りハードウェアを含めてすべてを提供するCertifiedモデル、一部を提供するValidatedモデル、そしてソフトウェアのみを提供するモデルの3つのアプローチをとる。全体のビジネスからみると、ビジネスモデルはこれまで通りだ。ソフトウェアのみであってもシステムインテグレーション(SI)が必要で、我々はすでにSIで大きな部隊を持っており、大きなビジネスになっている。NFVやSDNはテレコムネットワークを新しくすると同時に効率化をもたらすもので、われわれはこの変化を同時に進めていく。これはEricssonにとって大きなチャンスとなる。我々はMWCでHyperscale Datacenterを発表し、データセンター向けのハードウェアからDockerにも対応する仮想化レイヤーまで幅広い技術をそろえる。このレベルの機能を1社でそろえるベンダーはいないと自負している。
2015年03月23日EIZOは16日、仮想デスクトップ環境に対応したワイド液晶ディスプレイ5モデルを発表した。3月26日より発売する。価格はオープンで、同社の通販サイト「EIZO ダイレクト」での価格は37,800円から(税込、以下同)。○FlexScan EV2455-PX「FlexScan EV2455-PX」は、1,920×1,200ドットに対応した24.1型ワイド液晶ディスプレイ。価格は64,800円。IPS液晶パネルを採用する。仮想デスクトップ環境向けに最適化されたスタンドを採用しており、クライアント端末の取り付けが簡単に行える。クライアントの取り付けに関しては、チルト可動範囲などの転倒安全性の確認を実施。転倒安全性規格IEC60950-1とIEC60601-1に準拠している。長時間使用の際にも疲れ目を抑制する多様な機能を搭載。最適な輝度に自動調整を行う「Auto EcoView」機能や、ブルーライト削減する「Paperモード」、画面のちらつきを低減する「EyeCare調光」などを採用する。マルチモニタ環境での表示のばらつきを抑制する「Multi-Monitor Match」機能や、ユーザーの離着席を検知して自動で電源のオン / オフを行う人感センサー「EcoView Sence」機能も搭載。主な仕様は、液晶パネルが24.1型ワイドの非光沢(ノングレア)IPS方式、解像度が1,920×1,200ドット、視野角が水平 / 垂直ともに178度、輝度が300cd/平方メートル、コントラスト比が1,000:1、応答速度が5ms(中間階調域)。映像入力インタフェースは、HDMI×1、DVI-D×1、DisplayPort×1。スタンドのチルト角度は上30度。2ポートのUSBハブを搭載し1W+1Wのステレオスピーカーを内蔵。VESAマウント100mmに対応する。本体サイズはW530.8×D157×H391.3mm、重量は約6.7kg。○FlexScan EV2450-PX「FlexScan EV2450-PX」は、1,920×1,080ドットに対応した23.8型ワイド液晶ディスプレイ。価格は46,440円。IPS液晶パネルを採用する。基本仕様は「FlexScan EV2455-PX」とほぼ共通で、違いは輝度が250cd/平方メートルである点。本体サイズはW537.6×D157×H376.6mm、重量は約6.3kg。○FlexScan EV2416W-PX「FlexScan EV2416W-PX」は、1,920×1,200ドットに対応した24.1型ワイド液晶ディスプレイ。価格は50,760円。TN液晶パネルを採用する。主な仕様は、液晶パネルが24.1型ワイドの非光沢(ノングレア)TN方式、解像度が1,920×1,200ドット、視野角が水平170度 / 垂直160度、輝度が250cd/平方メートル、コントラスト比が1,000:1、応答速度が5ms(黒-白-黒)。映像入力インタフェースは、DVI-D×1、D-Sub×1、DisplayPort×1。スタンドのチルト角度は上30度。2ポートのUSBハブを搭載し1W+1Wのステレオスピーカーを内蔵。VESAマウント100mmに対応する。本体サイズはW552.5×D157×H402.1mm、重量は約6.5kg。○FlexScan EV2316W-PX「FlexScan EV2316W-PX」は、1,920×1,080ドットに対応した23.0型ワイド液晶ディスプレイ。価格は41,040円。TN液晶パネルを採用する。基本仕様は「FlexScan EV2416W-PX」とほぼ共通。本体サイズはW540×D157×H381.8mm、重量は約6.0kg。○FlexScan EV2116W-APX「FlexScan EV2116W-APX」は、1,920×1,080ドットに対応した21.5型ワイド液晶ディスプレイ。価格は37,800円。TN液晶パネルを採用する。基本仕様は「FlexScan EV2316W-PX」とほぼ共通だが、「EyeCare調光」には非対応で、スピーカーは0.5Wのモノラル。USBハブ機能も非搭載となる。本体サイズはW508×D157×H373.1mm、重量は約6.0kg。
2015年03月17日ティントリジャパンは3月6日、同社の仮想化専用ストレージであるTintri VMstoreのHyper-Vへの対応を発表した。対象はTintri OS 3.1以上、サポート対象となるTintri VMstoreのユーザーには無償で提供する。Hyper-Vのサポートにより、仮想化したSQL Server/Exchange/SharePointなどのアプリが複数同時に稼働するような状況においても、仮想マシンの稼働状況に合わせた性能チューニングを自動的に実施し、パフォーマンス問題を改善するという。同時に、NFSおよびSMB 3.0に対応。Hyper-Vを始めとする複数のハイパーバイザーによる様々なワークロードを単一のTintri VMstore上で稼働させられる。独自の管理画面により、異なるハイパーバイザーであってもシームレスに明瞭な可視化を実現しており、ユーザーはハイパーバイザーを意識せず仮想マシンを管理できるという。また、Hyper-V ManagerおよびSystem Center Virtual Machine Manager(SCVMM)とネイティブに連携し、スナップショット/クローン/レプリケーションといったデータ保護を仮想マシン単位で可能だ。それぞれの仮想ディスクのI/Oを監視し、必要に応じてストレージ リソースを自動的に割り与えることで、パフォーマンスのQoS(Quality of Service)確保を仮想マシン単位で実行する。さらに、Hyper-V上で稼働するCitrix XenDesktopおよびXenApp VDIをサポート。ハイエンドモデルであるTintri VMstore T880の場合、4Uサイズの筐体で3,500台の仮想デスクトップを運用でき、ラックスペースを大幅に縮小可能としている。今回Hyper-Vをサポートしたことで、VMware vSphere/Red Hat Enterprise Virtualization(RHEV)/Hyper-Vと主要ハイパーバイザー3種類全てをサポートすることになったと同社はいう。同社はまた、VMware vSphere 6および関連するアプリケーションであるVMware vSphere Virtual Volumes/VMware vRealize Operations/VMware Integrated OpenStackのサポート予定を発表した。これらはTintri OSの次期リリースでの予定であり、対象となるTintri VMstoreのユーザーには無償で提供する。
2015年03月09日丸紅情報システムズ(MSYS)は3月6日、コピーデータを仮想化し管理するためのプラットフォームを提供する米Actifioと国内販売代理店契約を締結し、エンタープライズ向けアプライアンス製品「Actifio CDS」およびクラウド向けソフトウェア製品「Actifio Sky」の取扱を開始すると発表した。また、丸紅ITソリューションズがActifioをコアエンジンに採用したマルチテナント型のDR(ディザスタリカバリ)クラウドサービス「Simple-DR(S-DR)」の提供を開始した。Actifio製品は、本番/バックアップ/開発・テスト用/DRなど複数のシステムから生成されるコピーデータを仮想化により1つに統合し、ストレージコストやネットワーク帯域を抑制するための重複除外・圧縮などを行うとのことだ。また、災害などで本番システムが稼働停止した場合も業務を停止せずに、業務アプリケーション単位で取得し管理しているデータを即時に再現可能という。データのリストアは必要無く、接続先をDRシステムに繋ぎ替えるだけで事業を継続できるとしている。Actifio CDSは、異なるメーカーの機種が多く混在する大規模なストレージ環境から生成されるコピーデータを統合管理するシステム。幅広いアプリケーションやOS、多くの他ベンダー製ストレージに対応し、1システムあたり数100TBのアプリケーションデータを保護・管理できるという。物理環境と仮想環境の奏法に対応し、仮想環境では1システムあたり最大1000VMまで管理可能とのことだ。Actifio Skyは、コピーデータ仮想化プラットフォームのソフトウェア版。拠点が分散しているシステム環境のどこにアプリケーションがあっても、Actifioの特許技術である仮想データ・パイプライン・テクノロジー(Virtual Data Pipeline、VDP)を利用し効率的なデータ運用を実現するという。Actifio CDSとの組み合わせにより、WANおよびストレージを最適化しながら遠隔地拠点を保護し、データの可搬性を高めるとしている。またパブリッククラウド上にActifio Skyをインストールすることで、ハイブリッドクラウドでのリモートバックアップDR環境の構築も可能という。丸紅ITソリューションズと丸紅情報システムズは、大容量のデータを保有するメディア・エンタテイメントなどの企業に向けたオンプレミスによるソリューション販売に加え、丸紅グループが東京と大阪に保有するデータセンターにActifioを導入し、マルチテナント型のDRサービスであるS-DRを提供する。S-DRは既存環境に手を加えずDRサイトを形成でき、低い初期費用で簡単に企業の事業継続計画(BCP)を具現化するという。さらに、必要最小限のデータ容量に対して課金する従量制を採用し、毎月のランニングコストを抑える課金体系にしたとのことだ。特定の拠点間だけに限定せずマルチサイトに対応し、単なるデータの遠隔地保管ではなく、顧客メインサイト罹災時の継続利用を実現。各企業が策定したBCPポリシーに則ったDRサイト構築が可能という。これまでDRの必要性を感じながらコストを理由に導入を断念していた企業や、自社でのDRシステム構築・維持を困難に思う企業など、幅広い業種で低コストかつ容易にDRを実現できるサービスだと丸紅情報システムズは自負する。丸紅ITソリューションズと丸紅情報システムズはActifio製品の販売・サービス事業により、取扱開始後1年間で3億円を受注する計画だ。
2015年03月06日アシストは3月5日、仮想化やプライベート・クラウド環境に対応するデータベース・アプライアンス「DODAI-V」(ドダイ・ブイ)の提供開始を発表した。第1弾の「DODAI-V for Postgres Plus」は4月1日より提供開始し、初年度提供価格はクラスタ構成の4vCPUコアで266万円から(税別)。同社は2007年からデータベース基盤構築に必要なハードウェア/ストレージ/データベースなどを事前設計し実装した状態で提供する独自のデータベース・アプライアンスを「DODAI(ドダイ)スタック」として提供してきたという。近年データベース層においても仮想化やプライベート・クラウド環境が急速に普及してきたことを受け、DODAIスタックのラインナップとして仮想アプライアンス「DODAI-V」を加えることになったとのことだ。その第1弾として提供開始する「DODAI-V for Postgres Plus」はOSにLinux、データベースはエンタープライズDBのPostgres Plusを採用した。同データベースはPostgreSQLをベースとし、エンタープライズ利用に必要な機能や運用管理ツールやユーティリティを備えるという。同製品は、サブスクリプション・ライセンスを適用可能なPostgres Plusの採用により、仮想環境やプライベート・クラウド環境が実現するリソース管理に合わせ、臨機応変なデータベース投資を実現するとしている。また、Linux、クラスタリング・ソフトウェア、Postgres Plus Enterprise Editionを、事前に設計・検証・実装したOVF(Open Virtualization Format)形式で提供するため、仮想環境やクラウド環境にファイルを配置するだけですぐにデータベース・サーバとして稼働可能になり、導入日数を従来工法の8分の1(同社調べ)に短縮、初年度の導入コストは従来比の2分の1以下(同)に圧縮できるとのことだ。さらに、技術的な問い合わせ窓口を同社のサポートセンターに一本化することで問い合わせフローを簡素化し、問題解決を迅速かつ強力に支援するとしている。
2015年03月06日日本ヒューレット・パッカード(日本HP)は3月3日、仮想化用途向けの統合型システム新製品として、中規模の仮想化基盤向けアプライアンス2モデルと大規模の仮想化基盤向けアプライアンス1モデルを発売、出荷開始した。税別価格は、中規模向け製品が1,788万7,000円から、大規模向け製品が6,132万円から。中規模向け製品は、同社の仮想化環境向けスケールアウト型ストレージである「HP StoreVirtual」を搭載する「HP ConvergedSystem 200-HC StoreVirtual System」とVMwareの「EVO: RAIL」を搭載する「HP ConvergedSystem 200-HC EVO: RAIL」の2モデル。いずれも、IT運用を簡素化し、アプリケーションのサービス提供スピードと効率を向上するために、柔軟かつオープンなアーキテクチャを必要とする中規模仮想化基盤の導入に対する支援を目的とする。仮想インフラの発注から配備、ビジネスクリティカルなアプリケーションや仮想デスクトップソリューションの支援までを含めた、仮想インフラの簡素化を目的に1から設計したという。200-HC StoreVirtual Systemは、同社のサーバとStoreVirtualを組み合わせた仮想化アプライアンス。シンプルで俊敏性があり可用性にも優れ、必要なハードウェアとソフトウェアを統合したため事前のサイジングが不要という。また「HP OneView InstantOn」による最短15分の環境構築、「HP StoreVirtual VSA」による共有ストレージのソフトウェア化など、導入時の時間とコストを削減するとともに、導入後も定型化した簡単なIT配備を可能にするという。価格は1,788万7,000円から(税別)。200-HC EVO: RAILは、VMwareが事前統合・事前検証したVMwareのソフトウェア・スタックで100%構成する仮想化アプライアンス。サーバ/ストレージの両レイヤーにおいてVMware vSphere/VMware Virtual SAN/VMware vRealize/Log Insight(vCenter Log Insightから改称)/the EVO: RAIL engineの高い可用性を提供するとしている。VMware EVO: RAILの使用により、アプライアンスの追加・管理・運用を大きく簡素化できるという。ユーザーは仮想マシンの初期設定を数分で完了でき、パッチの適用やアプライアンスのアップグレードでも時間を短縮できるとのことだ。Software-defined infrastructureのサービスを迅速に展開し、反復可能で高信頼な手法で1アプライアンス(4ノード)から4アプライアンス(16ノード)へと拡張可能という。価格は、3,577万円から(税別)。大規模な仮想化基盤向けの「HP ConvergedSystem 700 for Virtualization」は、既存製品である大規模仮想化基盤向けアプライアンス「HP ConvergedSystem 700 for Virtualization」と、同じく大規模仮想化基盤向けでカスタマイズが可能な「HP ConvergedSystem 700x for Virtualization」を単一製品に統合したもの。仮想化基盤に加えて、その上で動作させるエンタープライズ・アプリケーションやCRM、ERPなど、オープンで汎用性の高いアプリケーション・プラットフォームとしても機能するという。同製品を利用してインフラストラクチャの注文から導入、セットアップの時間を短縮し、新しいサービスを従来と比べ最大40倍の速さで立ち上げられるとしている。価格は6,132万円から(税別)。同社は今後、200-HC StoreVirtual SystemをベースにOpenStackを利用するプライベート・クラウド向けのアプライアンスである「HP Helion CloudSystem 200-HC」も提供予定だ。これにより、Helion CloudSystemをより迅速かつ低コストでコンパクトに導入可能となり、中小規模やスモールスタート型のプライベート・クラウドの導入に適するという。またHelion CloudSystemはハードウェア・プラットフォームとして、高密度サーバをベースとする200-HC StoreVirtual Systemまたはブレード型サーバをベースとするConverged System 700 for Virtualizationを選択可能になる見込みだ。
2015年03月04日NTTドコモは3月2日、エリクソン、富士通、NECの3社と協力し、通信混雑時における通信のつながりやすさを向上させるネットワーク仮想化技術の2016年3月の商用化に向けた開発に着手したと発表した。ネットワーク仮想化技術の導入により、災害などを原因とした通信混雑時における通信のつながりやすさの向上、通信設備故障時における通信サービスの継続提供が可能になる。また、新たな通信サービスを迅速に提供できるほか、設備投資の効率化も見込める。今回の商用化に向けた開発では、エリクソンが仮想的なハードウェアを制御するシステムを構成し、富士通とNECがそれぞれネットワーク仮想化技術を適用したEPCのソフトウェアを構成することにより、異なるベンダーのソフトウェアと仮想的なハードウェアを組み合わせてシステムを構築する。ドコモは2016年3月にネットワーク仮想化技術を商用化するとともに、将来的にはネットワーク全体の仮想化を進めていくとしている。
2015年03月03日ミドクラは2月26日、同社のIaaSクラウド向けネットワーク仮想化ソリューションである「ミドクラ・エンタープライズ・ミドネット」(MEM)の最新版を提供開始した。24時間365日のサポート、ドキュメント、ミドネットマネージャー(GUI)をセットにした30日間の無償試用版も公開している。同製品は、VMware vSphereやRed Hat Enterprise Linux OpenStack Platform 6(RHEL-OSP 6)など、主要なエンタープライズ・クラウド・プラットフォームをサポートする。新リリースでは、OpenStack Junoをサポート。OpenStack Neutron連携では、LBaaS(Load Balancing as a Service)機能の改善によりOpenStack Horizon UI経由でテナントごとにロードバランサーを生成可能にするなど、機能改善している。vSphere関連では連携を改善し、ネットワーク管理者はvSphere環境とOpenStac環境を単一のミドネットで管理できるという。また、RHEL-OSP 6の認証を取得した。さらに、管理ツールであるミドネットマネージャーに機能を追加。BGP設定では、数回のクリックでBGPゲートウェイの容量を変更可能にした。レイヤー4(L4)ロードバランサー設定では変更がより容易になり、ヘルスチェックなどの状態を確認できるようになった。
2015年02月27日セキュリティ対策面や災害時の事業継続を考慮して、デスクトップ仮想化を検討する企業は多いが、サーバ環境構築のための初期コストがかかる点が障害となる。そこで、サイオステクノロジーでは、エンドユーザコンピューティングとして現在考えられる環境、手法にはどのようなものが存在するのか、そしてそれらを活用する事でどのように企業が抱える課題(セキュリティ対策、事業継続、働き方の多様化への対応等)を解決できるのか、コストをどの様に抑えることが可能なのかについて考察するセミナーを3月4日に開催する。対象は、企業の情報システムやシステム企画、SIerなどだ。セミナー詳細/申し込みはこちらからセミナー概要【開催】3月4日(水)15:00~17:30【会場】レッドハット株式会社 渋谷区恵比寿4丁目1番18号恵比寿ネオナート5階【定員】60名【締め切り】2015年3月3日まで
2015年02月19日IDC Japan は2月16日、2014年に実施したユーザー調査および取材をもとに、クライアント仮想化市場のクライアント仮想化ROI(投資対効果)の算出と分析の結果を発表した。これによると、クライアント仮想化製品の全体(全社導入+部分導入+試験導入)におけるROIは439.4%、投資回収期間は10.2カ月だった。これは、クライアント仮想化製品を利用することで、投資に対して4倍以上の効果が得られ、1年未満で投資コストが回収可能なことを意味するという。クライアント仮想化全体の初期投資額、年次投資額、ベネフィットはそれぞれエンドユーザー1人当たり21万8267円、4万9859円、75万9172円となった。クライアント仮想化製品の従業員普及率(クライアント仮想化製品を使用している従業員の割合)は36.4%で、エンドユーザーの1日当たりの平均使用時間は約3.35時間(1日8時間勤務と想定した場合)だった。クライアント仮想化製品の導入によって得られたメリットは、エンドユーザー、IT管理者およびITスタッフ、企業全体でそれぞれ31.7%、32.8%、36.4%となったという。同社は、今回の調査結果と前回の調査結果を比較分析して、投資額とベネフィットは共に大きくなったことを指摘している。投資額が増えた背景としては、クライアント仮想化のソリューションの多様化と、ストレージやネットワークへの投資が進んだことが挙げられている。ベネフィットが高まった理由については、投資が増加したことで、スループットが向上し、生産性向上や業務効率化といった点で満足できる結果が得られていると考察している。
2015年02月16日●"良いとこ取り"が引き起こす仮想化基盤の落とし穴ユニファイド・ストレージ・ベンダーのNetAppは1月28日、都内においてプライベートイベント「NetApp Innovation 2015 Tokyo」を開催した。「自由、そして自在へ」というテーマが掲げられた今回は、14のパートナー企業が製品/ソリューションを展示。NetAppが提唱する「Unbound Cloud(解放されたクラウド)」のもとに、オンプレミスからハイブリッドクラウドへどのように展開していくか、最新のソリューションと革新的なテクノロジーが一堂に会して紹介された。本稿では、パートナー・ベンダーによるテクニカル・セッションの中から、「クラウド基盤と多彩なサービスにより効率的、効果的なクラウド環境を実現」をテーマに解説した、富士通のセッション内容を紹介しよう。○NetApp Innovation 2015 Tokyo 富士通展示ブースレポート「NetApp Innovation 2015 Tokyo」にて富士通が出展したブースのレポートを以下に掲載しております。併せてご覧ください。【レポート】システムの課題を明確化し最適な改善策を提案 - 富士通の「垂直統合型商品/ストレージアセスメントサービス」○"良いとこ取り"が引き起こした仮想化基盤の"落とし穴"とは?ICTインフラ活用によるコスト削減や業務効率化の観点から、仮想化やクラウド基盤を導入する企業は増加している。しかし、クラウド基盤の選定や、クラウド環境で運用する業務の選別には、留意すべきポイントが多々存在する。「コスト削減のみを重視してパブリッククラウドにした結果、カスタマイズに制限があり、期待したほどの効果が得られなかった」という苦い経験を持つ企業は少なくない。「クラウドは"パブリック"、"プライベート"、"ハイブリッド"に大別され、それぞれメリット/デメリットがあります。パブリッククラウドは、自社内に設備を持つ必要がなく、従量制の料金体系でコスト削減が期待できるものの、複数ユーザーによる共同利用へのセキュリティ上の不安や、個別運用案件への対応が限定的といった側面があります。一方、プライベートクラウドは、初期導入/運用コストは考慮しなければなりませんが、顧客専用のシステムとなるため、強固なセキュリティ確保と柔軟なカスタマイズ、個別要件への対応が可能です。業務に応じて、環境を選定するなど個別要件への対応が可能です」こう説明するのは、富士通のストレージシステム事業本部ストレージソリューション事業部NASシステム開発部でマネージャーを務める葛西邦彦氏である。同氏は、プライベートクラウド導入のキーワードは、「効果の最大化」「仮想化環境を実現するインフラ」「最適な仮想化環境の構築」だと説く。「これまでのICTシステム導入は、個別最適化に重点を置いていました。その結果、既存システムの大規模化/複雑化が進み、維持運用に膨大なコストがかかっています。クラウド導入では、こうした環境から脱却し、ICTシステム全体の最適化を目指すことが重要です。そのためには、業務のサービスレベルに応じたクラウド基盤を選定し、迅速かつ確実で、導入後もすぐに運用できる環境が求められているのです」(葛西氏)業務が要求するサービスレベルは、「リカバリポイント」「サービス提供時間」「サービス稼働率」「ハードウェア復旧時間」などを判断の軸とする。そして、最適なレベルを見極めたうえで、最適な仮想化基盤を選定するのが「正しいステップ」であるという。では、どのような仮想化基盤を選択すべきなのか。葛西氏は、「プライベートクラウド基盤として効果を最大化する1つの方法として、垂直統合型基盤を活用することが考えられます。その活用により、仮想化・プライベートクラウド基盤を実現する際におこる様々な課題を解決できます」と指摘する。その課題とは、「オープンシステム採用による、運用費用の高止まりと管理の複雑性」だ。各分野のナンバーワン製品を選択し、"良いとこ取り"をしようとしたものの、実際にはハイパーバイザー層や物理/仮想環境の連携がとれていなかったり、異なる管理画面で管理が煩雑になったりしているケースは多い。また、トラブル発生時の障害の切り分けに時間がかかったり、増設作業に手間がかかったりすることも多く、結果的に運用管理工数/コストが増大することもしばしばだ。しかし、垂直統合型基盤であれば、ストレージ、サーバ、スイッチ(ネットワーク)、OS、ハイパーバイザー、運用管理ソフトなど、仮想化/プライベートクラウドに必要な要素をすべて備えた"単一の製品"となるため、こうた問題から解放される。葛西氏は、「富士通ではシステムの設計から保守まで、垂直統合による最適化を実現するシステムを提供しています。それが『FUJITSU Integrated System Cloud Ready Blocks(以降、Cloud Ready Blocks)』です」と紹介し、同システムについて解説した。●垂直統合型基盤の活用で、低コストと運用効率の効率化の両立を実現○コストと運用管理の効率化にコミットする「Cloud Ready Blocks」「Cloud Ready Blocks」は、仮想・クラウド環境に必要なハードウェアとソフトウェアを、1つのシステムとして構築し、基本設計・構築・設定までを済ませた状態で納入される、垂直統合型 仮想化・クラウド基盤である。ユーザー企業は検証済みのシステムバリエーションの中から、自社の環境に最適なモデルや構成を選択するだけでよい。これにより企業は、設計や動作検証、運用マニュアルの作成などの作業に要する時間を大幅に短縮できる。また、富士通が長年培ってきたクラウド運用のノウハウを、ベストプラクティスとして提供される点も特筆すべきポイントの1つだろう。葛西氏によると、従来の構築手法と比較し、初期導入コストを約40%削減した事例もあるとするほか、Cloud Ready Blocksを導入することで、80台のサーバを25台に集約し、わずか5カ月で基幹システムの構築を完了させた例もあるという。この場合、従来であれば、調達も含めれば数カ月かかっていたサーバ構築を、たった2日間に圧縮できたとのことだ。Cloud Ready Blocksは仮想サーバの申請・自動配備に必要な運用プロセスを搭載しており、すぐにプライベートクラウドを運用できるようになっている。葛西氏は、「手作業で仮想マシン作成するには、各部門からのリクエストを受け付けてから要件確認し、リソースの空き状況などを確認したうえで仮想マシンの作成/確認し、返答していた。しかし、Cloud Ready Blocksにはセルフサービスポータルで利用申請する機能が備わっている。状来であれば48時間を要していた仮想マシン配備が、わずか30分で完了したという事例もある」と強調する。Cloud Ready Blocksは、小規模な仮想化集約から大規模なプライベートクラウド構築までを網羅した、4モデルがリリースされている。Enterpriseモデルには、NetAppのOEM製品として提供しているネットワークディスクアレイ「ETERNUS NR1000F」を適用することも可能だ。なお、展示会場ではETERNUS NR1000Fを搭載したCloud Ready Blocksも披露された。その詳細については、後日改めてレポートしよう。また、富士通では、仮想化導入を支援するサービスとして「仮想化アセスメントサービス」と「ストレージアセスメントサービス」を提供している。前者は顧客の稼働情報を調査して状況を把握し、情報を分析したうえで、効率的な仮想化統合に向けたプランの作成を支援するものだ。報告書では、調査、分析結果に加え、仮想化統合モデルや具体的な機器構成例や、費用も含む統合効果なども提示される。後者は、顧客のインフラ環境の構成情報と性能情報を、「問診表」や「専用ツール」で収集し、診断/分析するサービスである。葛西氏は、「システムが複雑化すると、ストレージに起因する問題の把握は困難になります。ストレージアセスメントサービスは、ストレージに関する課題を可視化して棚卸しし、改善策を提案するものです。実際、お客様が気づかないところで、管理ミドルウェア用のディスクで負荷が集中し、パフォーマンスが低下していた例もありました。そうした際には、余裕のあるリソースを活用し、管理ミドルウェア用のディスクの負荷分散を提案しています」と説明する。最後に葛西氏は、「富士通はクラウドの効果を最大化するため、システム構築からアセスメントまで、多角的に支援しています。これからクラウド環境への移行を考えている企業はもちろん、現在のクラウド運用に課題を抱えている企業も、ぜひお問い合わせいただきたい」と語り、セッションを締めくくった。
2015年02月09日伊藤忠テクノソリューションズ(CTC)は、ヴイエムウェアならびにパロアルトネットワークスと共同で、「どこまでできる? ネットワーク仮想化×仮想ファイアウォール」と題したセミナーを2015年2月24日に愛知県・名古屋市、同2月25日に大阪府・大阪市にて開催する。サーバの仮想化やクラウドの進展により拡大を続けるネットワークインフラの管理、運用は企業にとって大きな課題の1つとなっており、そうした課題解決に向け、ネットワークをソフトウェアベースで仮想化することで、ネットワークインフラの煩雑な管理から解放や、構成変更時の作業工数の大幅な軽減の実現に期待が集まっている。同セミナーは、そうしたネットワークの仮想化に興味を持つ人向けに、ネットワーク仮想化の基本的な部分から、その利便性や仮想マシンの運用に対するセキュリティのアプローチ方法などが解説されるほか、実際にネットワーク仮想化を実現するヴイエムウェアの「VMware NSX」と、パロアルトネットワークスの仮想ファイアウォールを実現する「Palo Alto Networks VMシリーズ」の組み合わせによるデモンストレーションをもとにした、利用・活用方法の紹介も行われる予定だという。なお、各会場ともに参加費は無料(事前登録制)。参加申し込み方法は、同社の申し込みWebサイト(名古屋・大阪)にアクセスし、必要事項などの登録を行う形で完了となる。また、会場は名古屋会場がCTC名古屋支店 セミナールーム(愛知県 名古屋市中区錦1-5-11 名古屋伊藤忠ビル)、大阪会場がCTC大阪支店 セミナールーム(大阪府 大阪市北区梅田3-1-3 ノースゲートビルディング)となっている。○「どこまでできる? ネットワーク仮想化×仮想ファイアウォール」名古屋会場日時:2015年 2月 24日(火) 14:30~17:00(受付開始 14:00~)会場:CTC名古屋支店 セミナールーム(愛知県 名古屋市中区錦1-5-11 名古屋伊藤忠ビル)参加費:無料(事前登録制)主催:伊藤忠テクノソリューションズ共催:ヴイエムウェア、パロアルトネットワークス申込み:同社Webサイト大阪会場日時:2015年 2月 25日(水) 14:30~17:00(受付開始 14:00~)会場:CTC大阪支店セミナールーム(大阪府 大阪市北区梅田3-1-3 ノースゲートビルディング)参加費:無料(事前登録制)主催:伊藤忠テクノソリューションズ共催:ヴイエムウェア、パロアルトネットワークス申込み:同社Webサイト
2015年02月04日ヴイエムウェアは2月2日、仮想環境で共有ストレージを実現するソフトウェアの最新版「VMware Virtual SAN 6」、サードパーティのストレージ装置に仮想マシンをネーティブに認識させることができる「VMware vSphere Virtual Volumes」を発表した。同製品は、同社の戦略「Software-Defined Storage」を進歩させる製品と位置づけられており、マーケティング本部 シニア プロダクト マーケティング マネージャ 桂島航氏が、同製品を紹介する前にSoftware-Defined Storageについて説明を行った。「われわれは、Software-Defined Storageにおいて、ストレージをハードウェアに依存しない形で管理すること、専用のストレージ装置ではなく汎用的なハードウェアを使うことを目指している。Software-Defined Storageによって、仮想環境において必要なストレージサービスが自動的かつ瞬時に提供されるようになる」「VMware Virtual」はサーバ仮想化ソフト「VMware vSphere」による仮想 環境上のサーバに内蔵されているハードディスクとSDDをプール化し、プロビジョニングや管理を簡素化する。管理機能も「VMware vSphere」に統合されており、「vSphere Web Client」から操作が行える。同氏は、「Virtual SAN 6」の主な新機能として、「オールフラッシュ対応」「2倍のスケーラビリティの実現」「4倍以上のパフォーマンスを実現」「信頼性および耐障害性を支える機能の追加」を挙げた。最近、オールフラッシュのストレージ製品が増えているが、同製品は2階層のオールフラッシュ アーキテクチャに対応している点で、競合に対してアドバンテージがあるという。SSDを使い分けることで、費用対効果にすぐれたオールフラッシュのアーキテクチャを構築することが可能になる。また、最大32ノードまで対応していたクラスタは最大64ノードまで拡張可能になり、ホスト当たりのIOPSはオールフラッシュは4倍以上になっている。そのほか、高性能かつ効率的なスナップショット機能、ラックを認識する機能が追加されている。同氏はこうした機能により、同製品の使い方が変わってくると述べた。具体的には、これまで利用が推奨されてこなかったミッションクリティカルなアプリケーションやVDIなどのプラットフォームとして利用されることが見込まれるという。一方、「VMware vSphere Virtual Volumes」は、仮想マシンレベルでストレージ機器とvSphereをきめ細やかに統合できるストレージAPI群で構成される。これまで、ボリュームなどストレージの単位ごとにストレージサービスが提供されてきたが、同製品により、仮想マシン単位でストレージのデータサービスを利用することが可能になる。VMware vSphere Virtual Volumesに対応したストレージは、Atlantis Computing、Dell、富士通、ヒューレット・パッカード、日立製作所、IBM、NEC、NetApp、NextGen Storage、Pure Storage、Symantec、Tintriから、2015年上半期に提供される予定。「VMware Virtual SAN 6」の1プロセッサ当たりの市場想定価格は31万2000円から、「VMware Virtual SAN 6 for Desktop」の1ユーザー当たりの市場想定価格は6000円からとなっている。オールフラッシュ・アーキテクチャはVMware Virtual SAN 6 のアドオン機能として提供される予定で、1プロセッサ当たりの市場想定価格は18万7000円から、デスクトップ当たりの市場想定価格は6000円からとなっている。
2015年02月04日富士通は1月15日、大規模な仮想化環境の専用ストレージ「FUJITSU Storage ETERNUS TR series」(以下、ETERNUS TR series)において、データ容量あたりのコストを最大約50%引き下げた新モデル「ETERNUS TR820」、「ETERNUS TR850」、「ETERNUS TR880」の3モデルを同日より販売開始すると発表した。新モデルは、ディスク上に格納するデータを最新の高速圧縮アルゴリズムを用いて処理することで、ディスクの使用効率を向上。これにより、「ETERNUS TR850」の場合1台あたりのデータ格納容量を従来機として最大約2倍の66TBに向上するとともに、容量あたりのデータの格納コストを最大約50%引下げる。後継機モデルとなる「ETERNUS TR820」「ETERNUS TR850」に加え、新たな製品レンジとして提供する最上位モデル「ETERNUS TR880」では、大容量のSSDを搭載することで、従来機と同一の筐体サイズで従来比約1.8倍となる最大3,500の仮想マシンの処理が可能。また、データ格納容量を従来機と比較して約3倍の最大100TBに拡張し、これにより、仮想化環境における大規模なデータ統合が可能となり、設置スペース、消費電力を最大約70%削減できる。そのほか、情報漏洩対策などデータのセキュリティ強化への要望に応えるため、ディスクに格納するデータを対象に、AES-256bit方式の強固な暗号化を性能劣化なく実施する機能をオプションで選択できる。これにより、ディスクドライブが持ち出されたとしても個人の機密情報や、知的財産などのデータ保護が可能となっている。最小構成価格(税別)は1,497万8,000円から(初年度のサポート費用を含む)で、提供時期は2月20日。
2015年01月16日ドワンゴはiPhone向けライブ動画配信サービス「nicocas」で仮想通貨の「ニコイン」を購入したユーザーへの払い戻し方法を公開した。払い戻しの対象となるのは、nicocas内の有料ポイント「ニコイン」。2015年4月4日24時までに申し出る必要がある。申し出の方法は、Twitterで「@nicocas_jp」をフォローし、問い合わせフォームへ必要事項(メールアドレス、TwitterID、払戻申出の旨)を記入する必要がある。以後、返金対応窓口よりTwitter DMで口座情報の問い合わせが送付される。払戻しは申し出から2週間以内に行われる。「nicocas」は開始からわずか6日で終了したライブ動画配信サービス。同社は「出すのは早すぎたという結論に達した」としており、「出直してまいりますので、次回のリリースをお楽しみにお待ちください」とコメントを残していた。アプリ内の仮想通貨「ニコイン」購入者には払い戻しを行うと予告していた。
2015年01月08日伊藤忠テクノソリューションズ(CTC)は、2015年1月21日に「仮想化インフラの最新動向とセキュリティ強化の新発想 ~米国のトレンドと国内での活用例~」と題したセミナーを東京・品川の東京コンファレンスセンター・品川にて開催する。同セミナーは、ネットワークの仮想化を検討している企業の情報システム担当者や、ある程度仮想化が済んでおり、セキュリティ対策を検討している企業の情報システム担当者、VDIを導入済の企業か、今後VDIの導入の検討を行っていく企業の情報システム担当者などを対象としており、ヴイエムウェアとの共催で実施され、パロアルトネットワークスなども協賛企業として名を連ねている。また、特別講演には、VMwareのネットワーク・セキュリティビジネス部門最高技術戦略責任者であるグイド・アッペンツェラー氏が登壇し、世界で最も仮想化が進展している米国の事情を、仮想化インフラの最新トレンドとセキュリティを踏まえた講演を行う予定のほか、CTCや協賛企業らによる日本国内での新たなる「Software-Defined」の流れやネットワーク仮想化製品「VMware NSX」の具体的なセキュリティ対策、ネットワーク仮想化に求められるセキュリティ技術などについての講演などが行われる予定だ。なお入場は無料だが、同社のWebサイトからの事前登録が必要で、定員は100名となっている。ネットワークや運用管理を行うシステム担当者で、仮想化インフラならびに、それらを包括する次世代セキュリティについての関心を持つ方は参加してみると良いだろう。イベント概要・名称:仮想化インフラの最新動向とセキュリティ強化の新発想 ~米国のトレンドと国内での活用例~・日時:2015年1月21日(水) 14:00~17:30(13:30受付開始)・会場:東京コンファレンスセンター・品川 406(東京)・参加費用:無料(事前登録制)・定員:100名(申し込み受付中)・お申し込みはこちらから
2015年01月06日●教育投資の現状デスクトップ仮想化ならびにアプリケーション仮想化技術が市場で普及していく中で、ほとんどのシステムインテグレーターおよび導入後の自社運用を行うユーザー企業の運用管理部門でデスクトップ仮想化ならびにアプリケーション仮想化技術者の育成を進めている状況になってきました。技術者育成については先行している会社、これから本格的に育成を始めようとされている会社など様々ではありますが、どのように技術者を育成していくべきか、またその効果についてお伝えします。○教育投資の現状情報処理推進機構(IPA)の『IT人材白書2013』によると、42%の企業が「教育・研修費は(総人件費の)3%未満」と回答し、4.8%の企業が教育・研修費は3%以上と回答しています。この数字が多いのか少ないのかを知る上で各国の教育・研修費の比較が参考になります。厚生労働省大臣官房統計情報部「労働統計要覧(平成24年度)」によりますと、労働費用合計に対する日本の教育・研修費の割合は0.2%に対して、イギリスおよびドイツは0.5%と約2.5倍、フランスは2.2%と実に11倍もの差になっています。日本と海外という環境の違いはあるかもしれませんが、これらのデータより欧米諸国では、日本よりも多くの教育・研修費を計上していることがわかります。日本電気(NEC)の育成事例では、シトリックス認定資格者育成により、ユーザー企業からの信頼を獲得して案件数が6割増加、一方、技術問い合わせを3割低減したという事実があります。カスタマーフェーシングの技術者のスキルが高ければ高いほど、現在の状況およびユーザー企業のビジネス要件と技術要件(機能要件および非機能要件)を正確に把握し、計画段階、設計段階、導入段階、本番稼働等システム導入のすべてのフェーズにおいて、企業に求められているシステムを技術力で落とし込むことができ、結果的に安定した本番環境を迎え、プロジェクトの成功率も高まるということに他なりません。ここでの「プロジェクトの成功」の定義は、「予算の範囲内で、ビジネス上の目的を計画どおりに達成し、利用者側と経営者側の両方を満足させ、スケジュール通りに安定稼働を迎える事、かつ運用がスムーズに行える事」です。仮に、日本の企業の大半が3%未満の教育・研修費とすると、大半の日本の企業のプロジェクト成功率は非常に低いものと予測されます。社内勉強会を定期的に行っていたり、1日程度で行われる概要レベルの無償セミナーへ参加したりする会社は多いかと思いますが、導入フェーズの実践トレーニングの年間予算を取り、受講を推奨している会社はまだまだ少ないのではないでしょうか。有償トレーニングはもっとも短時間でスキルを取得する方法として確立されており、独学者が自身で本を読んだり、Webで調べたり等の一方向学習形式ではなく、短期間で必要な要素が整理されたテキストブックのみならず、フィールド経験者である講師や他受講者から提供される「生きているコンテンツ」である「考え方」、「経験の共有」などの両方向のインタラクティブな講義、さらに知識の定着を計るため効果的な実機での実習がお互いに相乗効果を生み出すため、時間的にも学習内容としてもとても投資対効果が高いものとなります。効率的なスキル習得のために、システムインテグレーターおよびユーザー企業には是非有償トレーニングの予算枠の拡大を検討してほしいと思います。○NECの育成事例にみる有資格者育成とサポート件数の相関データ当社のデータで恐縮ですが、具体例として、シトリックス認定資格を活用しているNECの効果を見てみましょう。下記のグラフにある通り、NECでは技術者育成により、2011年に25件だったシトリックス認定資格取得数が3年間で約10倍に増加しています。2014年には450件の資格取得数を見込んでいます。また案件数に関しては、2011年と比較し、2012年には5割増、2013年には6割増と着実に増え、2014年には8割増を見込んでいます。一方、シトリックスに対する技術的な問い合わせ(Case)の件数は、2011年と比較して、2012年は約2割、2013年には約3割減少しており、2014年は約4割減を見込んでいます。この結果に対して、NEC ITプラットフォーム事業部 基盤ソフト統括部 マネージャー 鈴木 久美子氏は次のように語ります。「定量的な効果はもちろん、提案力が向上していることや、お客様の信頼感を得られたことも技術者育成の大きな成果です。これらの成果は、技術者育成から資格取得、お客様へのご提案、システム構築、そして運用サポートまでの一連のサイクルがうまく回り始めている結果だと思っています。」NEC ITプラットフォーム事業部 基盤ソフト統括部 鍵谷 年哉氏は、「資格取得者が増え、案件数も増えている一方で、障害やトラブルなど、大きな問題につながる問い合わせが減少しています。またお客様とのサポート契約数は増えていますが、前線のSEからの問い合わせが減っています。これらは技術者育成の大きな成果だと思います」と話しています。さらに、資格取得による効果を、現場で活躍するSEであるNEC ソリューションプラットフォーム統括本部 主任 奥山 聖氏は、「2012年に2日間の集合研修を受講して、仮想化アドミニストレーター資格(Citrix Certified Administrator: CCA)を取得しました。CCAを取得する前はシトリックス製品について独学で勉強していました。CCAを取得したことで、システム全体を体系的に理解することができました。実プロジェクトにおいて設計や構築を推進する上で非常に役立っています」と話しています。●業績に貢献するデスクトップ/アプリケーション仮想化技術者育成方法と認定資格○業績に貢献するデスクトップ/アプリケーション仮想化技術者育成方法と認定資格ここまでで、技術者育成を行うことで、全体のシステムの最適化および安定稼働させることにより、障害発生率の低減と売り上げに貢献できることをご理解いただけたと思います。では、技術者育成において必要なカリキュラムとはどういったものなのでしょうか。その答えは、対象とする技術分野によって様々ですが、以下では、すでに企業を支えるシステム基盤の1つとなりつつあるデスクトップ仮想化、アプリケーション仮想化、モバイル化基盤に関するシトリックスの取り組みをご紹介しましょう。デスクトップ仮想化およびアプリケーション仮想化基盤は、全社規模で利用されている特性上、高可用性が求められます。また特性として、ユーザーレイヤー、アクセスレイヤー、デスクトップ アプリケーションレイヤー、コントロールレイヤー、インフラストラクチャー レイヤー(ハイパーバイザー、ネットワーク、サーバー、ストレージ)の5つのレイヤーで構成されます。これらのITインフラの複雑に絡み合うすべてのレイヤーの経験とスキルがエンジニアに求められ、かつ各導入フェーズに応じた現状分析、要件定義・設計、構築、パイロット導入、本番稼働、そして運用の知識と経験も担当するフェーズの役割毎に求められています。シトリックスでは、こうしたエンジニアの役割やプロジェクトフェーズごとに求められるスキルに対して、下記ラーニングマップのようなトレーニングを用意しています。分析・設計、構築・テスト、管理・運用の各フェーズにフォーカスし、Citrixソリューションを成功に導くために必要なスキルを効果的に習得できる構成になっています。これらすべてのスキルをまとめて習得できれば理想的ですが、実際は、それぞれのフェーズで求められるスキルが膨大なため、一度にすべてを身に付けるのは現実的ではありません。そこで、Citrix認定資格では、アセスメント・設計-Citrix Certified Expert(CCE)、構築-Citrix Certified Professional(CCP)、管理・運用・モニタリング・トラブルシューティング-Citrix Certified Associate(CCA)の3つのレベルを用意しています。さらに、ソリューション別にVirtualization資格、Networking資格、Mobility資格に特化した3種類を用意しており、各資格取得に必要なスキルセットを習得するために認定トレーニングの受講を推奨しています。なお、2013年にはCitrix XenDesktop 7リリースにあわせて資格体系を見直し、ソリューションベース(デスクトップ仮想化ならびにアプリケーション仮想化、ネットワーク、モビリティ)と導入におけるプロジェクトライフサイクル(=役割)に焦点を当てたカリキュラムにリニューアルしました。システム全体を最適化および安定稼働させ、障害発生率の低減と売り上げに貢献するような技術者を育成するには、企業の多様化するニーズに対応するためのIT技術の革新に十分に対応できる技術スキルが必要であり、そのスキルを効果的に短期間で身につけるカリキュラムが最適であるという考えからリニューアルに踏み切っています。さらには、各国に合わせた言語での実施、またフィードバックや要望を活かし、受講者のニーズを取り込んだカリキュラムを常に検討しており、かつ多くの経験と高いスキルと持った講師とクラスルームにて双方向の効果的な教育を提供しています。こうした取り組みにより実践的で最先端の「現場力のあるデスクトップ/アプリケーション仮想化技術者」の育成を進めています。著者プロフィール○藤野 智宏(Fujino Tomohiro) - シトリックス・システムズ・ジャパン株式会社 サービス本部 本部長シトリックス・システムズ・ジャパンのサービス部門として、計画段階の上流から導入段階における設計から実装に至る全てのライフサイクルを担当するコンサルティングサービス、およびお客様の管理・運用フェーズに必要なスキル、パートナー様が設計や実装に必要なスキルセットを得るための技術者育成を提供するエデュケーションサービスを統括している。
2015年01月05日「バーチャルリアリティ空間へ連れていってくれる魔法の機械」としてじわじわと認知度を上げている「Oculus Rift(オキュラス・リフト)」が初お披露目されたのは、2012年のE3でのこと。その後行われた「Kickstarter」を利用してのクラウドファンディングでは、目標金額の約10倍にあたる240万ドルの資金調達に成功。発表から2年経ち、プロトタイプより解像度が向上した開発者向けキット「Development Kit 2」が提供されており、これを活用した様々なコンテンツを目にするようになりました。○そもそもオキュラスって?オキュラスは、100-110度という広い視野角を持ち、頭の動きに表示が追従するという「ヘッドトラッキング」機能が搭載されたバーチャルリアリティ・ヘッドマウントディスプレイです。これまでにも密閉型ヘッドマウントディスプレイ(以下HMD)は数多く出ていました。しかし、その殆どは暗闇のなかにポツンと画面が浮かび上がり「○メートル先に○インチの画面が映し出された状態」というのを作り出すものです。確かに他のものが視界に入ってこないので、映画やドラマなどの映像作品を観る際には、邪魔されずに集中できるというメリットはあります。しかし、FPSやオープン系RPGと呼ばれるゲームをプレイするとわかりますが、首を左右に振ったり、後ろを振り返ったりしても、見えている画面は同じ。おそらく、筆者と同じように「オモッテイタノトチガウ」とガッカリした経験をしたことがある人も多いのではないでしょうか?具体例を挙げると、テーマパークなどにある映像を見ながら進んでいくライド系アトラクションを想像してください。3Dメガネをかけることで、施設内にあるスクリーンから投影された映像が、まるで側にあるかのような体験をすることができますよね?でも、画面から目をそらしてしまうと、その世界というのは途切れてしまいます。しかし、このオキュラスは違います。「表示が追従するヘッドトラッキング」と「視界の邪魔をされず楽しめる密閉型HMD」が融合。目の前に広がる景色はもちろん、後ろを振り返ったり、上や下をみたりしても、その世界は途切れることなく続いており、まるで自分がVR空間の中に迷い込んだような感覚に包まれます。オキュラスを使ったVR体験は増えてきており、今年、日本でも話題になりました。それがYahoo!JAPANが開発したSNS連動型バーチャルジェットコースター「ヤフートレンドコースター」です。これは、「Yahoo!検索」の「リアルタイム検索」の推移グラフをトレンド波形として可視化し、それをジェットコースターのコースとして体感するアトラクション。筆者も実際に体験してみましたが、景色が動き、頂点で目線を下にやると小さな建物などが見え、ホンモノのジェットコースターに乗っているかのようでした。他にも楽天トラベルが長野県と協力し「バーチャルリアリティ観光体験 –長野県-」というイベントを企画。オキュラスを装着することで、Googleストリートビューのような静止画像で作られた長野県の観光名所を旅することができるというもの。また、観光やゲーム以外での使い道の1つとして、スポーツ&フィットネスアプリおよび周辺サービスの開発を手掛けるオーストラリアのランタスティックがオキュラスで利用可能なワークアウトプログラムを開発中なことを12月16日に発表しました。例えば、満天の星空でのストレッチや瞑想をすれば、リラックス効果も得られそうですね。現在発売されているオキュラスは開発者向けですが、米国時間の9月19日~20日に開催された「Oculus Connect」で、最新版の試作機「Crescent Bay」(クレセントベイ)を発表しました。サウンド再生機能を備え、本体重量の軽減や装着のしやすさなど、製品化へ向け着実に進化していっています。数年前まではSF小説や映画の中でしかなかったVR空間に入り込むという夢物語は、このオキュラスの登場により、手の届く場所にまで近付いてきています。数年以内にこうしたVR体験がもっと手軽に行われているのではないでしょうか。夢のフルダイブ環境まであと少しなのかもしれません。■ 記事提供:gooスマホ部3万件ものスマホやアプリ、タブレット等Q&Aをストック。あなたのお困りごとにスマホ部員が回答します!!
2014年12月26日IDC Japanは12月11日、2014年上半期(1月~6月)の実績調査をもとに、国内クライアント仮想化関連市場規模に関する分析の結果を発表した。これによると、2014年の法人向けクライアント市場におけるクライアント仮想化導入率は26.9%となり、2018年には48.4%まで上昇すると予測されている。市場の成長要因としては、「クライアント仮想化ソフトウェアの技術の進歩」「ネットワークインフラ基盤拡大」「全業種への導入拡大と案件規模の大型化および追加導入」が挙げられている。一方、2015年~2016年に計画されている大型SI投資に対してIT技術者の不足が懸念され、特にクライアント仮想化関連の技術者の不足が深刻な問題となることが指摘されている。国内クライアント仮想化ソリューション市場については、2014年は前年比19.7%増の4605億円、2018年には7781億円まで拡大し、2013年~2018年の年間平均成長率(CAGR:Compound Annual Growth Rate)は15.1%で推移すると、同社は見ている。国内クライアント仮想化サービス市場も、プライベートクラウドDaaS(Desktop as a Service)案件の増加とパブリッククラウドDaaSの出現に伴い、同期間のCAGRは58.4%で推移し、2018年には1174億円まで拡大すると予測。モバイル仮想化ソリューション市場も、同期間に56.2%のCAGRで推移し、2018年には232億円まで拡大すると予測されている。国内クライアント仮想化ソフトウェア市場の2014年上半期の出荷ライセンス数は、前年同期比10.8%増の76万5000ライセンスとなった。2014年通年では前年比13.4%増の161万ライセンス、2018年には214万ライセンスまで拡大し、2013年~2018年のCAGRは8.6%で推移すると見られている。同社によると、同市場は、マイクロソフト、シトリックス・システムズ、ヴイエムウェアの上位3社が牽引しているという。
2014年12月12日SCSKは12月10日、NECのグリッド・ストレージ技術をベースとした重複排除ストレージ「iStorageHSシリーズ」と米Opticaが開発した仮想テープ装置コントローラー「zVT」を組み合わせた「HSVT3」をメインフレーム向け仮想テープ装置として販売すると発表した。同製品は、テープ装置使用時の運用を変えることなく、より高速にデータを処理できるという、ディスクストレージのメリットを享受できる。また、データのバックアップやアーカイブの用途において、データ圧縮・重複排除機能により、ディスク容量の効率化を図ることが可能で、テープライブラリ並みの低コストを実現する。さらに、機器障害が発生した際も暗号化したデータを遠隔地のバックアップセンターへ転送し、データの消失を防ぐほか、レプリケーション機能により、安全かつ高速な災害対策を実現する。なお、同製品はメインフレーム環境に加え、オープンシステム環境のデータバックアップにも利用できるため、プライベートクラウド基盤における、統合バックアップストレージとしても適用が可能。
2014年12月11日ジュニパーネットワークスは11月12日、キャリアグレード(通信事業者向け)の仮想ルーター「vMX」を発表した。グローバルで導入実績があるエッジルーター「MXシリーズ」を仮想化したもので、x86サーバ上でソフトウェアとして稼働する。vMXは、x86サーバ上で稼働することで、MXシリーズをベースとした新たなルーティングサービスを迅速に導入可能としている。サービスプロバイダや企業はビジネスの変化に応じて、低コストで新たなサービス提供手法や提供モデルを模索できる。例えば、サービススタート時には仮想ルーターを活用し、その後サービスが拡大してきた場合には物理/仮想のハイブリッド環境に移行するといった使い方も可能だ。加えてvMXは、ジュニパーネットワークスのルーティングOS「Junos OS」で稼働し、MXシリーズ全体のポートフォリオと共通のプログラマブルチップセット「Junos Trio」に対応。既存のジュニパーネットワークス製品のユーザーは、既存の物理/仮想インフラ全体でシームレスに各機能を使える。ジュニパーネットワークスのサービスプロバイダービジネス統括本部 営業開発本部 チーフアーキテクト長滝信彦氏は、こうした同一OS上で物理/仮想環境を問わず活用できる点が他社製品と比較した際の優位性であると説明した。さらにvMXは、x86サーバ上でネイティブに動作するよう設計されており、ジュニパーネットワークスのクラウド専用ソリューション「Contrail」およびOpenStackによるオーケストレーション、ジュニパーネットワークスのネットワーク管理ソリューション「Junos Space」で管理が可能だ。vMXの提供開始日は2015年第1四半期を予定している。
2014年11月19日ネットワンシステムズは、エヌ・ティ・ティ ネオメイト(NTTネオメイト)と協業し、NTTネオメイトのクラウド型仮想デスクトップサービス「AQStage 仮想デスクトップ スタンダードプラン」の販売を12月1日より開始すると発表した。NTTネオメイト以外の企業が同サービスを販売するのは初となる。「AQStage 仮想デスクトップ スタンダードプラン」は、月額制のクラウド型仮想デスクトップサービスで、小規模から全社規模へと効果に応じた拡張が可能。月額料金は1台5000円(税別)~だ。同協業により、ネットワンシステムズは、オンプレミス(自社所有)型の仮想デスクトップに加え、クラウド型サービスも提供することで、顧客ニーズを実現する。一方、NTTネオメイトは、同サービスと親和性の高いコラボレーションシステムを、ネットワンシステムズが付加価値として提供することにより、大規模企業を中心とした新たな顧客層へとアプローチすることが可能になるという。
2014年11月06日スイスのミドクラは11月3日(現地時間)、Infrastructure as a Service(IaaS)に適したネットワーク仮想化ソフト「MidoNet」のソースコードを無償で提供し、自由に入手・改変が可能なオープンソースソフトウェアとすると発表した。MidoNetは、ネットワーク処理をエッジ(コンピュートノード)で処理するアーキテクチャを特徴としており、導入や運用が簡易で拡張性や耐障害性にすぐれている。また、他のネットワークサービスとの間にスイッチ、ルーター、DHCP、NAT、ロードバランサー、ファイアウォールを作成することができ、IaaSクラウド上でL2-L4の仮想分散ネットワークサービスを実現する。同社の共同創業者兼CEO/CTOであるダン・ミハイ・ドミトリウ氏は、「現在、OpenStack Neutronのコミュニティは、ネットワークベンダーが各社のプロプライエタリ製品を販売するために多数のプラグインがバラバラに存在しており、デフォルトとなるべきオープンソースに力を入れることができていない。結果、オープンソースのOpenStack Neutronは商用利用に耐えるレベルに至っていない。ミドクラはMidoNetをオープンソース化し、コミュニティドリブンのプロジェクトとすることでこの問題を解決する」と語っている。今回の発表をもって、MidoNetのすべてのコードはApache 2.0に準じてオープンになり、ユーザーはMidoNetを自由に利活用、ディストリビュートし、さらには開発に貢献できるようになる。同社は今後もMidoNetの商用版を「Midokura Enterprise MidoNet (MEM)」という名称の下、サポートや管理ツールを付加して提供する。MidoNetのコードはコミュニティサイトから無償でダウンロードできる。
2014年11月04日Freescale Semiconductorは10月27日、エッジ・ネットワーク機器メーカーが高度に仮想化されたソフトウェア定義ネットワーク(SDN)のニーズの変化に応じて、電力と性能を容易に拡張するのを助ける仮想ネットワーク向け64ビットARMアーキテクチャベースプロセッサ「QorIQ LS1043A」を発表した。同製品は、4コア構成のARM Cortex-A53コアを搭載したプロセッサで、1.5GHz動作ながら6Wの消費電力を達成しているため、ファンレス動作が可能だ。また、ソフトウェア・アウェアでCPUコアに依存しないLayerscapeシステム・アーキテクチャをベースにしており、10Gbps以上のパケット処理性能と16000以上のCoreMark性能を達成しているという。さらに、先進の仮想化ハードウェアを搭載しているほか、同社のトラスト・アーキテクチャによる柔軟でセキュアなクラウド・アプリケーションのアップデートをサポート。実証されたクラシフィケーションおよびトラフィック管理ハードウェアにより、レイテンシが重視されるアプリケーションの負荷をオフロードし、ローカル性能を最適化することが可能だという。加えて、10GbEと1GbE(×5)、PCI Express(×3)、PHY内蔵USB 3.0(×3)、およびSATA 3.0など有線/無線システム向けの多様な高速I/Oを統合し、最大限の構成の柔軟性を提供しているほか、従来のワイド・エリア用インタフェースや産業用インタフェースに対しては、マルチプロトコル対応の、同社のQUICC Engineモジュールでサポートしている。なお、同製品のサンプル出荷は、2015年第1四半期を予定しているという。
2014年10月27日富士通マーケティングは10月23日、仮想プライベートクラウドサービス「FUJITSU Cloud AZCLOUD IaaS」から、ITインフラ基盤を手軽に利用できる「FUJITSU Cloud AZCLOUD IaaS Type-A」の提供を開始した。月額料金は6万5000円から。同サービスは、富士通の「FUJITSU Cloud A5 for Microsoft Azure」のクラウド基盤に、環境構築サービス、インターネットVPN回線、運用サポートをセット化して提供するもの。あわせて、「FUJITSU Cloud A5 for Microsoft Azure」上ですぐに利用できる「FUJITSUインフラ構築サービスAZBOX Hyper-V構成済みアプリケーション(VHD)」のクラウド版の提供も開始する。両サービスを組み合わせて利用することで、会計システムなどの基幹業務システムや資産管理、セキュリティなどのパッケージソフトを迅速に利用開始できる。同サービスのメニューは、基本サービスである「初期/月額基本サービス」「仮想サーバサービス」「増設ディスクサービス」のほか、オプションサービスから構成される。初期/月額基本サービスでは、IaaS基盤の初期構築と仮想サーバの初期セットアップを実施し、毎月1TBのネットワーク利用料と基本サポートを含む。仮想サーバサービスは7スペックの仮想サーバを提供し、増設ディスクサービスは1サーバ当たり最小100GBから2TBまでの増設ディスクを提供する(1シリンダー当たりの容量は1TB)。オプションサービスは、通信容量が1TBを超過した際に契約するメニューで、定常的に超過する顧客向けに「月額」メニューも用意されている。
2014年10月23日NTTデータ東海とネットワンシステムズは、東海市役所のほぼ全ての業務システムを対象とする共通仮想基盤を構築し、2014年4月から本格稼働していると発表した。東海市役所は従来、税・福祉業務に関係する基幹系システムを大型汎用機で、また、財務・庶務業務に関係する情報系システムを約50台の物理サーバで稼働させていたが、事務効率の向上および運用経費の削減を図るため、既存情報システムの再構築に取り組んでいた。今後これらの業務システムは今回構築した共通仮想基盤へと順次移行し、これによって、汎用機を廃止するとともに物理サーバを9割以上削減し、運用管理負荷・設置面積・消費電力を削減。経費削減効果を5年間で1億4千万円と見込んでいる。今回同市が構築した共通仮想基盤は、EMC「VSPEX」をベースにした事前検証済みの仮想基盤パッケージで、VMware・Cisco・EMCの製品を組み合わせており、各社の管理ソフトウェアを連携させることで仮想マシン・物理サーバ・共有ストレージを一元管理可能な環境を実現し、運用管理負荷を低減している。また、障害発生時には物理環境と仮想環境の連携によって迅速にサービスが自動復旧する仕組みを整えることで、安定して稼働する環境を実現する。
2014年10月20日伊藤忠テクノソリューションズ(CTC)は10月15日、日立建機の設計部門が3D CAD業務で利用するワークステーションの仮想デスクトップ環境を構築したと発表した。日立建機では社員が利用するデスクトップPCに加えて400台の3D CADワークステーションを設計部門が使用していたが、設計者の増加に伴い、ワークステーションの設置スペースや管理業務の効率化が必要となり、Windows XPのサポート終了を機にワークステーションの仮想化を検討していた。しかし、従来の技術ではグラフィックス処理に使用するGPUが仮想化環境で共有できなかったため、グラフィックス性能が重要視される3D CAD業務のデスクトップ仮想化においては、技術面とコスト面で課題があった。今回、CTCが構築したシステムは、GPUの仮想化を実現する「NVIDIA GRID vGPU」を国内で初めて採用し、Citrixのデスクトップ仮想化ソフトウエア「Citrix XenDesktop」と仮想基盤ソフトウエア「Citrix XenServer」を使用している。これによって社員のデスクトップ環境から3D CAD業務を行えるようになり、ワークステーション設置スペースの削減、端末管理に伴う運用業務の効率化を実現した。まずは、ワークステーション400台のうち100台分のデスクトップ仮想化を行う予定で、他の設計部門や海外拠点への導入も検討してるという。
2014年10月15日NTTドコモは14日、安定的な通信サービスの提供などのメリットが見込まれる「ネットワーク仮想化技術」の実用化に向けた実証実験を成功させたと発表した。ソフトウェアと仮想的なハードウェアが異なるベンダーの組み合わせでも動作することを確認した。ネットワーク仮想化技術は、通常、特定のハードウェアでしか動作しないソフトウェアを仮想的なハードウェア上で動作させる技術のこと。同技術を用いることで、通信混雑時における通信のつながりやすさが向上、通信設備故障時の継続的なサービス提供が可能となる。また、新たな通信サービスの迅速な提供、設備投資の効率化も見込めるという。ネットワーク仮想化技術の実証実験は今年5月にも実施。その際、LTEのデータ通信機能を担うEPC(ソフトウェア)と仮想的なハードウェアが同一ベンダーにおいて動作することを確認していた。今回は、EPC(ソフトウェア)と仮想的なハードウェアが異なるベンダーにおいても動作することを確認している。同社では、今後、今年9月発足の「Open Platform for NFV」において、世界の主要通信事業者やベンダーと協力し、仮想化プラットフォーム作りを進め、2015年度の商用化を目指すという。なお。今回の実証実験では、NTTドコモほか、アルカテル・ルーセント、シスコシステムズ、エリクソン、ファーウェイ、日本電気、ノキアソリューションズ&ネットワークスが協力した。(記事提供: AndroWire編集部)
2014年10月15日●仮想デスクトップを起動する仮想的なデスクトップを用意し、作業内容に応じてデスクトップを切り替える「仮想デスクトップ」は決して目新しいものではない。UNIX系なら以前からウィンドウマネージャーが仮想デスクトップ機能を備え、Windows XP時代もPowerToys XPの1つとして、Virtual Desktop Managerをリリースしていた。ついでに述べればMax OS Xもバージョン10.4からSpacesと呼ばれる仮想デスクトップ機能を表示搭載している。筆者が首をかしげるのは、なぜこのタイミングで搭載してきたのか、という点だ。前述のとおりMicrosoftのWindows開発チームは、仮想デスクトップの利便性を理解したからこそ、Virtual Desktop Managerをリリースしたのだろう。それなら続くWindows VistaやWindows 7に実装しても決しておかしくない。Windows 10に仮想デスクトップを実装した経緯や理由は不明だが、確かなのはWindows 10テクニカルプレビューの仮想デスクトップは、想像以上に使える機能ということだ。○仮想デスクトップを起動する前回述べたようにWindows 10テクニカルプレビューは、アプリケーションの切り替え方法として「Task view」を実装している。その際に画面下部へ現れるのが仮想デスクトップの作成リンクだ。「Add a desktop」と書かれた部分をクリックすると、自動的に2つめの仮想デスクトップが現れる。そして、その仮想デスクトップを選択すると、画面が切り替わるという仕組みだ。ここで気になったのが新たに起動したアプリケーションの動作である。本来であればアクティブな仮想デスクトップに映し出されるのが一般的だが、今回試したところ元のデスクトップに切り替わり、デスクトップアプリが起動してしまった。Linuxのウィンドウマネージャーが備える仮想デスクトップでは、あり得ない動作である。もちろんWindows 10テクニカルプレビューは完成品ではないものの、明らかにバグが潜んでいると理解するしかない。ちなみにPCを再起動し、再び同じ操作を試してみると、正新たに作成した仮想デスクトップで起動した。その一方で仮想デスクトップに切り替えた状態をタスクバーに示すのはよいアイディアだ。実行中のアプリケーションが存在する場合、タスクバーボタンの下部にちょっとした効果が加わっている。これなら無駄にアプリケーションを起動するような操作ミスは未然に防げるだろう。なお、タスクバーボタンをクリックすると、そのアプリケーションがアクティブなデスクトップに切り替わる。●アプリはTask view画面から移動可能 / ショートカットキーで操作○アプリはTask view画面から移動可能実行中のアプリケーションを特定の仮想デスクトップに移動する機能がないか探してみたところ、Windows 10テクニカルプレビューの場合は、Task view画面にのみ用意されていた。同画面のサムネイルなどを右クリックすると<Move to><Close>という2つの項目を持つコンテキストメニューが現れる。この状態から<Move to>→<Desktop {仮想デスクトップを示す番号}>と選択すれば、アプリケーションが指定した仮想デスクトップに移動する仕組みだ。この辺りはアプリケーションメニューやタイトルバーのコンテキストメニュー、ショートカットキーなどから実行可能になれば、もっと便利になるだろう。○ショートカットキーで仮想デスクトップを操作UNIXなどのOSで仮想デスクトップを使ってきたユーザーには、冗長な操作が気になるところだが、仮想デスクトップにまつわる機能の大半はショートカットキーが用意されている。たとえば新しい仮想デスクトップは[Win]+[Ctrl]+[D]キーを押せば作成可能だ。冒頭で紹介したマウス操作と異なり、ショートカットキーを押した時点で新たなデスクトップが開くため使い勝手はよい。ここでふっと気になったのが作成可能な仮想デスクトップ数である。先ほどのショートカットキーを延々と押してみると、40を超える仮想デスクトップの作成を確認できた。システムへの負荷も高いだろうとタスクマネージャーで監視していたが、デスクトップ描画システムであるDesktop Window Managerの負荷やメモリー消費量はさほど激しくない。厳密なベンチマークなどはRTM(Release To Manufacturing version)で確認したいところだが、気軽に使えるのは間違いなさそうだ。この他に用意されたショートカットキーだが、仮想デスクトップは[Win]+[Ctrl]+[←/→]キーで切り替える。ほぼ瞬時に切り替わるため、作業内容を把握している場合、順番に加工処理を加えなければならないような作業向きだ。また、仮想デスクトップを閉じる場合は[Win]+[Ctrl]+[F4]キーを押す。すると他の仮想デスクトップに表示させていたアプリケーションは直前の仮想デスクトップに移動する仕組みだ。このようにWindows 10テクニカルプレビューにおける仮想デスクトップは、横に並んだ2次元の仮想デスクトップが並ぶ概念を用いている。もっとも本機能がそのまま作業効率の向上につながるかと言えば、筆者は首をかしげざるを得ない。本来なら、仮想デスクトップは作業内容やアプリケーションごとにデスクトップを切り替えるが、Windowsの場合はアプリケーションの最小化や[Alt]+[Tab]キーによる切り替えで事足りたからだ。筆者もWindows XP時代はVirtual Desktop Managerを試していたが、いつの間にか使わなくなった経緯がある。今回述べてきたようにWindows 10テクニカルプレビューの仮想デスクトップ機能は、ユーザビリティ面で疑問や物足りなさを感じてしまった。だが、作業効率を向上させる方法が増えるのは歓迎だ。2015年中頃まで半年以上もあることを踏まえ、今後の改良を期待したい。阿久津良和(Cactus)■前回の記事はこちら・短期集中連載「Windows 10」テクニカルプレビューを試す(第4回) - フラットデザインの強化と「Task view」
2014年10月09日リップルマーケットジャパンは6日、新・仮想通貨「ステラ」の直販売を開始した。ステラは、仮想通貨「リップル」を開発したOpenCoin社(現RippleLabs社)をかつて率いていたジェド・マケーレブ氏が新たに立ち上げた仮想通貨システム。マケーレブ氏は、ビットコインの取引所であった「Mt.Gox(マウントゴックス)」の創設者でもある。暗号通貨であるビットコインとは違って、ステラもリップル同様、IOU(借用証書「IOU= I Owe You=私はあなたに借りがある」を用い取引を行う仕組み)機能のもと、「高いセキュリティ性と現実通貨との親和性」という特長を持つという。発行数の上限は1,000億ステラで、流通量の拡大に伴い価格が下落することはないとしている。セキュリティ面については、フェイスブックでの認証など匿名での悪用を防ぐ機能を備えている。ステラは、2014年7月末に全世界で運営が開始された後、2カ月未満で全世界の口座数は150万を突破。しかし、これまでは、世界的に見てもステラの取引所は少なく、入手方法の難しさから、本来の価値の10倍以上もの価格で取引を行う悪質な業者などが出ていた。このような現状を受け、リップルマーケットジャパンは、信頼性を備え、かつ日本語で利用可能な、ステラを適正価格で購入できる場所が必要不可欠であるという考えの下、また、そのような場所がほしいという声を受け、ステラの販売を開始することに至ったとしている。
2014年10月07日