楽天トラベルはこのほど、「オーガニック(有機)にこだわったプランがある宿ランキング」を発表した。同調査は2015年7月1日~2016年6月30日の期間、「オーガニック」「有機」のキーワードの入っている宿泊プラン(商品名やブランド名を除く)の販売実績(50人泊以上)のある宿を対象に、宿泊者の声の総合評価点数をもとに算出したもの。1位は、新鮮な野菜を使ったオーガニック朝食が人気の「由布院温泉 オーベルゼ レ・ボー」(大分県)だった。朝食は和食か洋食を選択することができ、部屋のコタツか屋外のテラスで食べることができるという。宿泊者からは「オーガニックな野菜たっぷりの食事もとってもおいしかったし、温泉もとても気持ち良かった」などのコメントが寄せられた。2位は、「浪漫の館 月下美人」(長野県)がランクインした。夕食時には、手摘みで収穫したぶどうを使用した宿オリジナルのオーガニックワインを提供する。ワインは、赤・白・ロゼの3種を用意するとのこと。3位は、部屋から中禅湖のレイクビューが楽しめる「中禅寺ペンション」(栃木県)だった。有機栽培ワインを1組に1本提供するプランでは、ワインとともに食材にこだわった創作フルコースディナーが楽しめるという。4位は「テラスガーデン美浜リゾート」(沖縄県)、5位は「美食と癒しの宿 湖畔荘<千葉県>」(千葉県)、6位は「ガストホフリュミエール」(山梨県)、7位は「宮ノ下温泉 真奈邸 箱根」(神奈川県)だった。8位の「HOTEL&RESIDENCE 南洲館」(鹿児島県)の部屋には、オーガニックの材木を使用。9位の「アクアイグニス 片岡温泉」(三重県)では、自然乾燥国産木材を使用した離れの部屋(4棟)に宿泊できるという。10位には「スーパーホテル南彦根駅前」(滋賀県)がランクインしている。
2016年08月09日ビーンズは6月下旬、スーパーフードを使用したグルテンフリー生パスタ「soico・SOY PASTA 有機マカ&ビーツ スパゲティ」「soico・SOY PASTA 有機マカ&ビーツ フェットチーネ」(各500円・税別)を発売する。「soico」シリーズは、大豆粉にこだわった小麦抜きのグルテンフリー食品ブランド。大豆粉は小麦粉と比べると低糖質で、食物繊維も豊富だという。血糖値の上昇値(GI値)も低いため、身体への負担も少ないとのこと。このほど発売する両商品は、スーパーフードの「マカ」と「ビーツ」を使用した生パスタ。マカは「冷え性・生理不順・不眠症(睡眠障害)・不妊症」の改善や疲労回復の効果が期待できるという。スパゲティ・フェットチーネとも、有機マカを1日分(2,000mg)配合した。ビーツは熊本県産のものを使用。ビーツには「葉酸」と「NO(エヌオー)」が豊富に含まれており、アンチエイジングや美肌効果、腸内環境を整えることが期待できるとされている。麺には、北海道産大豆(品種=ゆきほまれ)の大豆粉を使用。美容成分イソフラボン・食物繊維が豊富に入っており、1食で食物繊維はレタスの約6倍、イソフラボンはとうふ約2丁分を摂取可能となっている。
2016年06月01日AppleがiPhoneでの有機ELディスプレイ(OLED)採用に向けた動きを強めるなか、関連各社の奔走が続いている。Reutersによれば、ジャパンディスプレイ(JDI)は2018年春を目標にOLEDパネルの大量生産をスタートさせる意向で、同年中にリリースと噂されるiPhoneのOLED搭載モデルへのパネル供給に向けた体制を整えつつある。同件は、もともと日刊工業新聞が昨年2015年11月30日に報じていたもので、2016年春に石川工場内に試作ラインを整備し、国内での量産計画を推し進めていく計画とされている。複数の情報筋によれば、実際にJDI関係者が12月中にApple本社まで出向いて量産計画を伝えたとのことで、先行する2社に急ピッチで追いつこうとしているようだ。今回は、1月後半のタイミングでJDIの滝本昭雄センター長が報道陣に対してOLEDパネル製造への参入を表明したもので、2018年に向けた動きが活発化してきた印象を受ける。以前にもレポートしたように、AppleがiPhoneでのOLED採用に興味を示している一方で、現状ではiPhoneの年間2億台を超える製品ラインを満たすだけのOLEDパネル供給力が存在しておらず、さらに小型向けではSamsungのAMOLED方式がシェアのほとんどを握っている独占供給状態にあり、サプライヤのマルチソース化を推進するAppleにとっては大きな問題だったといえる。供給が1社に偏るのは価格決定面で不利なだけでなく、過去にAppleが何度も経験した「部品供給トラブルにより生産ラインそのものが停止する」というボトルネック状態を生み出す。現状で2018年に確実に供給可能なのはSamsungのみだが、LG Displayも急遽、需要に応じられるよう対策を進めているといわれ、すでにAppleに液晶パネルを提供しているサプライヤである日本国内勢の動向に注目が集まっていた。AppleのOLED採用決定とSamsungの動向を伝えた日本経済新聞の報道は2015年の11月26日だったが、日刊工業新聞が報じるようにJDIの動きは素早く、このトレンドの変化にいち早く対応すべくAppleへのアピールを行ったことになる。現状でパネル・サプライヤの1社であるシャープの動向は不明だが、当面はこのSamsung、LG、JDIの3社体制でのOLED供給になるとみられる。この状況について、各社では引き続き情報収集に追われているものの、2018年のタイミングで確実にパネルを供給できると確約できるのはSamsungのみで、LG DisplayとJDIについてはまだ未知数の部分が大きい。またSamsung自身も、今後2年でどれだけOLEDの供給キャパシティを上げられるかは不明な部分があり、最悪のケースでは3社合わせてもiPhoneの年間販売台数の1~2割程度、場合によっては2018年中の出荷分はSamsungのみに頼り切りといった状況が生まれる可能性もある。このため、2018年のタイミングではiPhone製品ライン全体にOLEDが展開される可能性は低いと筆者は分析しており、各社の動向を見極めつつAppleが2018年春のタイミングまでに最終判断を行うことになるだろう。
2016年01月27日産業技術総合研究所(産総研)は1月26日、有機デバイスに特有のばらつきを利用して偽造を困難にするセキュリティタグ回路を開発したと発表した。同成果は産総研フレキシブルエレクトロニクス研究センター印刷デバイスチームの吉田学 研究チーム長、栗原一徳 研究員、ナノエレクトロニクス研究部門エレクトロインフォマティクスグループの堀洋平 主任研究員、小笠原泰弘 研究員、片下敏宏 主任研究員によるもの。特許庁の報告によれば、2013年度の模倣品による国内総被害額は1100億円にも上る。一部の製品では、個々の製品に固有の番号を付加して、トレーサービリティーを向上させ真贋判定に役立てているが、バーコードやQRコードなどの印刷された情報や、集積回路に電気的に記録された情報は複製が可能であるため、偽造品や海賊版が正規品として流通してしまうリスクがある。そのため、偽造困難なIDタグなどを利用した、真贋を区別できる製品の需要増加が予想されている。研究グループが開発したセキュリティタグは、作製時に有機デバイスに生じるわずかな素子間のばらつきを利用して、同じ設計の回路それぞれが異なった固有の番号を生成する。今回、大気中での安定性が高い有機半導体と、有機材料と無機材料を用いたハイブリット絶縁膜を用いて、わずか2Vで動作するエラー率の低い回路の開発に成功した。この回路はフレキシブル基板上に作成でき、商品パッケージなどにIDタグとして張り付けることで偽造品などの流通防止や回路自体の改ざん困難性の向上への貢献が期待される。なお、同技術の詳細は1月27日~29日に東京ビッグサイトで開催される「プリンタブルエレクトロニクス2016」で発表される。
2016年01月27日新エネルギー・産業技術総合開発機構(NEDO)は1月25日、印刷で製造可能な有機半導体デジタル回路の高速化に成功し、商用ICカード規格で動作する温度センシングデジタル回路の開発に成功したと発表した。同成果は、NEDOプロジェクトとして、トッパン・フォームズ、富士フイルム、大阪府産業技術総合研究所、JNC、デンソー、田中貴金属工業、日本エレクトロプレイティング・エンジニヤース、パイクリスタルなどの研究グループによるもの。同プロジェクトチームはこれまでにも塗布により半導体回路を形成できる有機半導体製造技術を開発して、13.56MHzの商用周波数による電波でのデジタル信号の伝送を実現していたが、今回は新たに商用ICカード規格に対応し、かつNFCの処理が可能な26.5kHzの動作周波数で駆動するフィルム上の温度センシング電子回路を開発することに成功したという。具体的には、従来、ガラス基板上でしかできなかった塗布結晶化法をフイルム上で実現したほか、プロセスの最適化を図ることで、チャネル長5μmの有機CMOS回路を集積することに成功。これによりこれまでのキャリア移動度10cm2/Vsよりも高速な16cm2/Vsを実現。これにより、26.5kHzの3ビットDFF(D-Flip-Flap)回路を構成することを可能とし、NFCへの対応を果たしたという。また、同DFFを3段構成とすることで8ビットの演算処理を実現したほか、温度センサの回路構成を見直し、2ビットの逐次型A/Dコンバータ(ADC)も開発し、高分子伝導体の抵抗温度センサと組み合わせることで、1℃刻みでの温度測定を実現した。開発を進めてきた東京大学 新領域創成科学研究所の竹谷純一 教授は、「トッパン・フォームズの事業家の目標が物流の温度管理ということで、薄いフィルム上に製造された温度センサは応答性が早いことから、そうしたニーズへの適用が可能」とし、HF帯の読み取り機を用いて、表示機にその情報を転送するデモを実現してみせた。なおトッパン・フォームズでは、今後、事業化に向けた取り組みを進めていくとしており、現状、シリコンベースの半導体を用いたトレースタグの生産コスト100円の半分となる50円での量産を2018年2月ころまでには実現したいとしており、引き続き、大面積プラスチック基盤プロセスの構築、めっき配線や低コスト化技術の開発などを進めていくとしている。
2016年01月25日住友化学は12月28日、情報電子化学部門の韓国拠点である東友ファインケムで有機ELパネル向けタッチセンサーパネルの生産能力を現行の1.4倍に増強すると発表した。同社にとって有機ELパネル向け製品の能力増強は今回で3度目で、新ラインによる量産開始は2016年10月の予定。有機ELパネルは液晶パネルと比べ、バックライトが不要なため、省電力で薄くて軽い上に、画像の明暗において高コントラストで応答速度にも優れることから、スマートフォンに有機ELパネルを採用しているセットメーカーが増加している。また、パネルメーカーは次世代のフレキシブルディスプレイの開発を進めており、住友化学は、今回のタッチセンサーパネルの生産能力増強に加えて、同製品のフレキシブル化など高機能化と製品ラインアップ拡充に取り組むとしている。
2015年12月28日京都大学は12月11日、独自に設計した座布団型構造をもつ有機半導体材料を開発し、これをp型バッファ層に用いることでペロブスカイト太陽電池の光電変換効率を向上させることに成功したと発表した。同成果は、同大学 化学研究所 若宮淳志 准教授、工学研究科博士後期課程 西村秀隆 氏、化学研究所 嶋崎愛 研究員、村田靖次郎 教授、佐伯昭紀 大阪大学准教授らおよび米ボストンカレッジ ローレンス・スコット 名誉教授の研究グループによるもので、12月10日付けの米科学誌「Journal of the American Chemical Society」オンライン速報版に掲載された。ペロブスカイト太陽電池は、材料を基板やフィルムに塗る印刷技術により作製でき、従来の太陽電池に比べて製造コストを大幅に下げることが可能な太陽電池として注目を集めている。これまでは、主に光吸収材料であるペロブスカイト層の作製法の改良により光電変換効率が向上してきたが、光により生成した電荷をペロブスカイト層から取り出すためのバッファ層材料については、優れた特性を示す材料は限られており、製造コストが極めて高い有機半導体材料が用いられている状況だった。今回の研究では、二次元のシート状に骨格を拡張して「座布団型構造」をもたせるという独自の分子設計に基づいて、塗布型の有機半導体材料を新たに開発。これをペロブスカイト太陽電池のp型バッファ層に用いることで、従来の球状の分子である標準材料を用いた場合に比べて、最大で1.2倍の光電変換効率の向上を実現し、16.5%の光電変換効率を得ることに成功した。同材料は、独自の合成ルートにより、簡便かつ安価に製造することが可能で、すでに製造・販売について国内企業との共同研究を開始しており、1年以内に販売を開始する予定だという。若宮准教授は、「本研究で、ペロブスカイト太陽電池の高効率化につなげるための、有機半導体材料の分子設計指針を明確に示すことができました。これに基づいて、今後、安価で優れた特性を示す材料の開発が国内外で活発化し、ペロブスカイト太陽電池の実用化に向けた研究が加速するものと期待されます」とコメントしている。
2015年12月11日Blue-Skyはこのほど、新鮮な有機野菜とフレンチごはんのお店「gina」を東京都・西麻布にオープンした。同店は、深夜27時(土曜日は23時)まで営業しているフレンチレストラン。ホテル「ミラコスタ」でフレンチとイタリアンの経験を積んだ末棟孝シェフが腕をふるう。「午前0時のフレンチごはん」をコンセプトに、夕食をとれず深夜になってしまった人にも、健康を気遣った料理を提供するとしている。21時からは「オーダーメイドタイム」となっていて、有機野菜を使ったサラダなど、季節ごとの食材を希望の調理法で楽しめる。12月はかに、ふぐ、白子、キャビア、うになどの食材が用意されているという。「ディナータイム」とされる18~21時は、和の食材をベースにしたフレンチを月替わりのコースを提供。料金は6,800円(税・サービス料別)となっている。
2015年12月08日科学技術振興機構(JST)と理化学研究所(理研)および京都大学(京大)は12月2日、新たに開発した半導体ポリマーを用いることで、有機薄膜太陽電池の光エネルギー損失を無機太陽電池並みまで低減することに成功したと発表した。同成果は、理化学研究所 創発物性科学研究センター 尾坂格 上級研究員、瀧宮和男 グループディレクターと京都大学大学院 工学研究科 大北英生准教授らの研究チームによるもので、12月2日付けの英科学誌「Nature Communications」オンライン版に掲載される。半導体ポリマーをp型半導体材料注として用いる有機薄膜太陽電池(OPV)は、次世代の太陽電池として注目されている。しかし、吸収した太陽光エネルギーを電力に変換する際に失うエネルギー(光エネルギー損失)が0.7~1.0eVと、市販のシリコン太陽電池などの無機太陽電池が0.5eV以下であるのに対して非常に大きい値を示すため、高効率化に向けて課題があった。今回、同研究チームは「PNOz4T」という半導体ポリマーを新たに開発。PNOz4Tを用いて作製したOPVは1.0Vの電圧を出力し、従来のものよりもはるかに高い値となった。この結果、PNOz4T素子の光エネルギー損失は約0.5eVと無機太陽電池並みに小さい値となり、またエネルギー変換効率は約9%と、光エネルギー損失が小さい系においては最高レベルのエネルギー変換効率を示した。PNOz4Tの性質を最大限に引き出すことができれば、実用化レベルのエネルギー変換効率15%も実現可能なため、同研究チームは2016年度中での12%達成を目指すという。
2015年12月03日米Appleが2018年にも同社iPhoneに有機ELディスプレイ(OLED)技術を採用すべく、複数の部品メーカーらに通達を出したというニュースが話題になっている。実際にiPhoneは既存の液晶ディスプレイ(LCD)からOLEDへと置き換えられていくのだろうか。同件は日本経済新聞が報じている。また、同じ内容で英語版にあたるNikkei Asian Reviewで全文が公開されているので興味ある方は確認してほしい。それによれば、Appleは2018年にも登場するiPhoneにOLEDを採用する計画で、同技術への適合や増産に向けた投資を打診しているという。実際、すでにサプライヤの1社であるLG DisplayがOLED増産に向けた設備投資を表明している。ただし、スマートフォン等で利用される中小型のOLEDパネルは、AMOLED方式を採用するSamsungが圧倒的シェアを獲得しており、同社Galaxyシリーズに全面採用している。一方でLG DisplayのOLED増産はTV向けの大型パネルも含んでいるが、iPhoneを含む世界のスマートフォンでの採用を見込んだ中小型パネルの外販を目指しているとも考えられ、OLED開発競争が加速する可能性がある。現行iPhone向けのLCDパネルサプライヤとしては、上記2社のほか、日本のシャープとジャパンディスプレイ(JDI)の2社がいる。日経新聞の同報道を受け、日本時間で11月26日は売上損失懸念から両社ともに株価が急落している。JDIは、産業革新機構(INCJ)、ソニー、パナソニックの3社とともにJOLED(ジェイオーレッド)というジョイントベンチャーを設立し、2017年以降をめどにOLED製品の開発と量産を発表しているが、現時点ではモニター向けの中型パネルやサイネージなど、すでにスマートフォン向けで大きなシェアを握るSamsungらとは直接競合しにくい領域を選択している。もし今回の報道が事実であり、Apple側の要請を受けてiPhone向けの量産計画を立てるのであれば、その動向が注目される。このiPhoneでのOLED採用については、興味深いレポートをKGI SecuritiesのアナリストMing-Chi Kuo氏が、つい2週間ほど前に発表している。Mac Rumorsによれば、同氏はiPhoneでLCD向けバックライトを提供しているミネベアをはじめとするサプライチェーンらの情報を総合し、少なくとも今後3年間はAppleがiPhoneでOLEDを採用することはないと結論付けている。また、iPhone組み立ての主力企業であるFoxconnことHon Hai Precision IndustryがTFT LCDの製造ラインの大規模投資を行っており、この大量生産が2018年にスタートする見込みであることから、3年という期間を超えてもなお、既存のLCD技術をiPhoneで採用し続ける可能性があるとも分析している。2018年という部分が偶然にも一致した2つのレポートだが、その後の展開を巡っては両者の意見は完全に異なっていることになる。実際、2018年というのは年1回新製品がリリースされるiPhoneにおいて3世代先の話であり、どのディスプレイ技術が採用されるかは完全に未知数の世界だ。ただ、Appleの会計年度で2015年度時点ですでにiPhoneの世界販売台数は2億台を突破しており、もし今後も順調に7~10%程度の年率成長を果たしていくのであれば、2018年には2.45~2.66億台の年間販売台数に達する。仮に横ばいで推移したとしても、2億枚のパネル需要をOLEDで満たさねばならず、サプライヤの限られるOLED 1本にディスプレイ技術を絞るのは3年先の話とはいえAppleにとって大きなリスクになると筆者は考える。Appleは「Apple Watch」でOLED技術を採用しているが、未公表ながら必要パネル枚数は数百程度とiPhoneのボリュームに比べても著しく低く、その意味でのリスクはなかった。そのため、仮にOLEDを採用するのであっても、iPhoneのラインナップに応じて同じ世代でディスプレイ技術を使い分ける可能性もあるのではないかと予想する。
2015年11月26日LGエレクトロニクス・ジャパンは11月20日、有機ELテレビ「LG OLED TV(エルジー・オーレッド・テレビ)」の新製品として、55V型の「55EG9100」を発表した。発売は11月26日。価格はオープンで、推定市場価格は348,000円前後(税別)。同社では、4Kに対応した「EG9600」と、2K(フルHD)モデルの「EC9310」の2つの有機ELテレビのシリーズを展開しているが、今回発表された55EG9100は2K対応のモデルだ。パネルは緩やかな弧を描いた「カーブドスクリーン」。RGBにW(ホワイト)をプラスした「WRGB」方式を採用している。3波チューナーを2基内蔵しており、USB HDDへの番組録画も可能だ。OSは、webOS 2.0。Wi-Fiを標準装備している。インタフェースは、HDMI入力が3基、USBポートが3基など。本体サイズはW1225×D208×H760mmで、質量は15kg(スタンド込み)。消費電力は320W、年間消費電力量は122kWh/年。
2015年11月20日LGエレクトロニクス・ジャパンは11月17日、有機ELテレビ「EG9600」シリーズと液晶テレビ「UF9500」シリーズのソフトウェアアップデートを行い、HDRコンテンツの視聴に対応すると発表した。ソフトウェアアップデートを行うのは、有機ELテレビ「65EG9600」「55EG9600」と液晶テレビ「65UF9500」「55UF9500」の4製品。11月30日より、ネットワークやUSB経由でのHDRコンテンツ視聴に順次対応する。また、液晶テレビ「42LF5800」「32LF5800」「28LF4930」「22LF4930」が11月からソフトウェアアップデートを開始し、Netflixに対応している。これにより、同社が2015年3月以降に発売した有機ELテレビと液晶テレビは、すべてNetflixを利用できるようになった。
2015年11月17日東北大学は11月5日、短い工程でほぼ理論限界となる発光効率を実現する有機ELが出来上がる分子材料を開発したと発表した。同成果は同大学の磯部寛之 教授(JST ERATO 磯部縮退π集積プロジェクト研究総括)の研究グループによるもので、11月4日に英国王立化学会誌「Chemical Science」に掲載された。有機ELを材料とする発光デバイスでは、デバイスに電場を印加して電流を流し、負の電荷を帯びた電子と正の電荷を帯びた正孔をデバイスの材料中で出合わせ、出合った際に生じるエネルギーを光として取り出している。これまで、リン光発光材料を活用することで、量子効率100%という理論限界値が達成されているが、理論限界値の実現するためには「有機ELデバイスを多層構造にする」ことが最良と考えられていた。今回の研究では、炭素と水素からなる「トルエン」を環状に連ねた新しい大環状分子材料を開発し、これにより単一層という単純・簡潔なデバイス構造をもちながら、ほぼ理論限界となる高い効率で光を発する有機ELを実現できることを発見した。研究では同材料を赤・緑・青という光の三原色すべてのリン光発光材料に適用できることが実証されており、白色発光を行うデバイスの作製に成功。「さっとひと吹き」するだけで照明ができあがるという。同研究グループは今回の成果について、「『単純化された分子材料で、単純化された有機 EL をつくりだす』。そんな、近未来の有機 EL 照明の姿を想像させる重要な成果となります。」とコメントしている。
2015年11月05日京都大学(京大)は10月21日、100%の変換効率で電気を光に変換する有機エレクトロルミネッセンス(有機EL)材料を高性能化することに成功したと発表した。同成果は、同大の梶弘典 化学研究所教授、福島達也 助教、志津功將 助教、鈴木克明 研究員らと、九州大学 最先端有機光エレクトロニクス研究センターの安達千波矢 センター長らで構成される研究グループによるもの。詳細は国際学術雑誌「Nature Communications」(オンライン版)に掲載された。電気を光に変える素子であり、次世代のディスプレイや照明として期待される有機ELだが、従来は電気から外部に取り出せる光への変換効率(外部量子効率)を高めるためにIrやPtといった希少元素が必要となっていた。そのため、近年、そうした希少元素を用いなくても高い外部量子効率を得られる熱活性化型遅延蛍光(TADF)材料の研究が進められてきており、2012年には外部量子効率19.3%を達成した発光材料「4CzIPN」が開発されるなど、高性能化に向けた研究が各地で進められている。今回、研究グループでは、コンピュータを用いた理論化学計算を活用することで、材料の分子構造と発光特性の相関を解明。その知見を活用し、炭素、水素、窒素のみで構成される新たな分子「DACT-II」を設計し、幅広い温度領域、輝度領域において、高効率で電気を光に変換することに成功したとする。実際に同材料を用いた有機ELでは、電気から光への変換効率は最大で100%、外部量子効率も29.6%を達成したとする。また、簡単なマイクロレンズから構成される光取り出しシートを用いた場合、外部量子効率は最大41.5%を達成したとするほか、3000cd/m2下で外部量子効率30.7%を達成したとしており、この特性により、素子の寿命も長くなることが期待されるとしている。また、低温から高温まで幅広い領域で高い発光特性を維持できるほか、薄膜状態におけるガラス転移温度も192~197℃と、高い耐熱性も確認されており、広い温度範囲での利用も可能だという。なお研究グループでは今後、長寿命化の実証や高特性・高付加価値を有する発光材料の設計・開発などを進めていきたいとしているほか、生体プローブなどの新たな有機デバイスへの展開なども進めていきたいとコメントしている。
2015年10月22日LGエレクトロニクス・ジャパンは2日、同社の有機ELテレビと液晶テレビが、定額制映像配信サービス「Netflix」に対応したことを発表した。Netflixは、世界50カ国以上で6,500万人以上の会員を抱える、定額制の映像配信サービス。日本国内では9月2日からサービスを開始し、「デアデビル」などのNetflixオリジナルコンテンツのほか、ドキュメンタリー、長編映画などをストリーミング配信する。月額料金は、標準画質(SD)のベーシックプランが650円、高画質(HD)のスタンダードプランが950円、超高画質(UHD 4K)のプレミアムプランが1,450円(すべて税別)。LGエレクトロニクス・ジャパンのNetflix対応テレビは、2014年および2015年に発売されたwebOS搭載モデル。対象テレビは配布済みのソフトウェアにより、ホーム画面のランチャー上にあるアイコンからNetflixを利用できるようになっている。対象テレビの詳細は以下のとおり。なお、下記以外の機種も、2015年度中のアップデートでNetflixに対応する予定だ。○有機ELテレビ - 2015年モデルEG9600シリーズ(65EG9600/55EG9600)EC9310シリーズ(55EC9310)○液晶テレビ - 2015年モデルUF9500シリーズ(65UF9500/55UF9500)UF8500シリーズ(60UF8500/55UF8500/49UF8500)UF7710シリーズ(55UF7710/49UF7710/43UF7710)UF6900シリーズ(49UF6900/43UF6900)LF6300シリーズ(55LF6300/49LF6300/43LF6300/32LF6300)○液晶テレビ - 2015年モデルUF9500シリーズ(65UF9500/55UF9500)UF8500シリーズ(60UF8500/55UF8500/49UF8500)UF7710シリーズ(55UF7710/49UF7710/43UF7710)UF6900シリーズ(49UF6900/43UF6900)LF6300シリーズ(55LF6300/49LF6300/43LF6300/32LF6300)
2015年09月02日ニュージージャパンは9月2日、有機ココナッツシュガー「ココイズム・ココシュガースティック10本入り」と「ココイズム・ココシュガーパウチ454g」を発売する。ココナッツシュガーは、ココナッツの花が開花する前のつぼみから採れる花蜜を集め、何度も繰り返し煮詰めたもの。サトウキビから作られる砂糖と比較すると、同じ量の原料から50~75%も多くの量を生産できるとされ、国連食糧農業機関(FAO)は、「最も持続生産可能な甘味料」として報告している。また、血糖値を急激に上げない低GI(グリセミック・インデックス)食品でもある。一般的な砂糖と比べてココナッツシュガーのGI値(35)は低く、血糖値が急に上がらないのでインシュリンの分泌が穏やかになり、体で脂質が作られにくい。さらに、豊富なミネラルとアミノ酸、ビタミンB群も含んでいる。砂糖と同等の甘さを持っているため、砂糖の代わりにさまざまな料理に使用できるという。同商品は、インドネシアのココナッツシュガー専門製造会社「ココシュガー社」の製品。インドネシアのバニュマス地方で栽培・加工されたものを直接仕入れている。ココシュガー社は日本の有機JAS認証をはじめ、日・米・欧の有機認定も取得している。「ココイズム・ココシュガースティック10本入り」(500円)は、個別スティック包装タイプ4gが10本入っている。手頃な価格なので、ココナッツシュガーを試してみたい人におすすめの商品とのこと。「ココイズム・ココシュガーパウチ454g」(1,998円)は、家庭用・業務用に使用する大容量のパウチタイプ。同商品は、同社のショッピングサイト「NuZee STYLE」で販売する。また、ココイズムの製品は、全国のスポーツジム、東海地区、関東地区のドラッグストアでも購入できる。※価格は税込
2015年08月21日三菱化学とパイオニアは7月30日、ブルーライトレス塗布型有機EL照明モジュールを開発し、8月1日よりサンプル出荷を開始すると発表した。ブルーライトは波長380~495nmの光で、可視光線の中で最もエネルギーが強く、ほぼ減衰すること無く網膜に達するため、目の疲れなどの原因になる。また、就寝前に大量のブルーライトを浴びる睡眠を司るホルモンの分泌が抑制され、睡眠の質が低下すると考えられている。近年、パソコンやスマートフォンなど、ブルーライト成分を多く含む光源を採用した機器の使用時間が増えていることから、長時間浴びることへの注意喚起がなされている。両社が開発したブルーライトレス塗布型有機EL照明モジュールは、有機ELパネルに青色素子を使用しておらず、光の中にごくわずかなブルーライト成分しか含んでいない。また、色温度1900K、ろうそく色タイプの同モジュールは、寝室などの照明や、医療現場での照明のほか、光による損傷が懸念される文化財や絵画などの保管用照明にも適しているとしている。
2015年07月30日LGエレクトロニクス・ジャパンは、曲面ディスプレイを搭載した65型の有機ELテレビ「65EG9600」を8月7日に発売する。価格はオープンで、推定市場価格は税別1,000,000円前後だ。65EG9600は、日本市場では初の有機ELテレビ、曲面ディスプレイ搭載テレビとして、3月に国内発表された。発表当初、2015年秋に発売するとされていたが、このたび正式に発売日を決定。LGエレクトロニクス・ジャパンはすでに、55型の「55EG9600」を5月8日に発売している。有機EL(OLED)ディスプレイは一つ一つの素子が自ら発光するため、液晶ディスプレイと異なりバックライトが不要。無色発光の「完全な黒」を表現できるのが特徴だ。RGBの有機EL画素に加えて、白のサブピクセルを追加したLG独自のWRGB方式を採用。従来よりも豊かな色彩表現を実現したという。曲面型ディスプレイの採用によって没入感を高めた。解像度は3,840×2,160ドット、4K表示に対応している。
2015年07月30日東京大学(東大)は、カーボンナノチューブ(CNT)を用いて、レアメタルであるインジウム(In)を含まないフレキシブルな有機薄膜太陽電池を開発したと発表した。同成果は、同大大学院理学系研究科の松尾豊 特任教授、同大大学院工学系研究科の丸山茂夫 教授らによるもの。詳細は「Journal of the American Chemical Society」に掲載された。従来、有機薄膜太陽電池には透明電極として酸化インジウムスズ(ITO)が用いられてきたが、レアメタルであるInは需要に対して供給量がひっ迫するリスクなどがあった。一方、CNTは元素として豊富な炭素を原料とし、かつ優れた特性を持つ材料として期待されてきたが、太陽電池分野においては、CNT薄膜による透明電極を用いた有機薄膜太陽電池の変換効率は2%程度と低かった。研究グル―プは今回、CNTを有機薄膜太陽電池の透明電極として用いるための方法論を確立した。具体的には、単層CNT(SWCNT)による薄膜に有機発電層からプラスの電荷のみを選択的に捕集して輸送する機能を付与することで、6%以上の変換効率を達成できることを確認したという。また、PETフィルムの上にCNT薄膜を転写して用いることでフレキシブルなCNT有機薄膜太陽電池を作製することにも成功したとする。なお研究グループでは今後、有機材料やデバイス構造の最適化を行うことで、さらなる高効率化研究に取り組む予定だとしている。
2015年06月18日富士フイルムとベルギーimecは6月2日、独自開発のサブミクロンオーダーのパターン形成が可能な有機半導体用フォトレジスト技術を用いて、フルカラーの有機発光ダイオード(OLED)を作製し、その動作実証に成功したと発表した。具体的には、赤・緑・青の有機EL材料をそれぞれ20μmのサブピクセルピッチでパターニングし、フルカラーの有機ELを作製。縦に40個、横にも40個配列することで640ppiのOLEDアレイを形成し、UV光を照射して試験を行ったところ、3色がともに分離して発光することを確認したほか、光を照射せずに電圧をかけた試験でも3色すべての発光をとらえることに成功したとする。今回の成果について研究グループでは、OLEDの高精細化や大型化、さらには従来に比べコスト優位性のある製造方法の確立につながる画期的なものであると説明しており、今後は、複数回のパターニングを繰り返すことができるフォトリソグラフィ方式の特性を活かすことで、赤・緑・青に第4の色を加えたOLEDアレイに加え、OLEDと有機フォトディテクタを融合させた新たなセンサなどの次世代デバイスの開発につなげたいとしている。
2015年06月02日ロイヤルホストはこのほど、有機栽培のコーヒー豆のみを使用したホットコーヒー、アイスコーヒー、カフェラテ、エスプレッソを全国の店舗で販売開始した。カフェラテ、エスプレッソは一部店舗のみの販売となる○食事との相性にこだわりコーヒーを刷新同社では、「食事の前、食事とご一緒に、食事の後、どんな時でも美味しく、何杯でも楽しめるコーヒー」をテーマに、食事との相性にこだわった香りや味わいが豊かな有機栽培コーヒー豆を導入。昨年12月からドリンクバー設置店舗で、2015年4月からテーブルサービスの店舗で有機栽培のコーヒー豆のみを使用した新たなブレンドに変更しており、このたび全国226店全店舗に導入した。有機栽培のコーヒー豆のみを使用。ホットコーヒーは従来どおりアラビカ種100%のコーヒー豆を使用。ペルーとコロンビアの豆で香り高く、またコロンビアの重厚感とマンデリンの柔らかさをバランス良く配合し、全体的に柔らかく余韻の残るコーヒーにしたという。
2015年04月26日LGエレクトロニクス・ジャパンは、55型の曲面型有機ELテレビ「55EG9600」の発売日を5月8日に決定した。価格はオープンで、推定市場価格は628,800円前後だ。55EG9600は、日本市場では初の有機ELテレビかつ曲面ディスプレイ搭載テレビ。発表当初の発売予定は5月だったが、このたび正式に発売日が決定した。有機EL(OLED)ディスプレイは一つ一つの素子が自ら発光するため、液晶ディスプレイと異なりバックライトが不要。無色発光の「完全な黒」を表現できることが特徴だ。RGBの有機EL画素に加えて、白のサブピクセルを追加したLG独自のWRGB方式を採用。従来よりも豊かな色彩表現を実現したという。曲面型ディスプレイの採用によって没入感を高めた。解像度は3,840×2,160ドット、4K表示に対応している。発売に先がけて、4月24日から家電量販店にて先行展示を行う。展示される店舗はエディオン、ノジマ、ビックカメラ、ヤマダ電機、ヨドバシカメラの一部店舗だ。
2015年04月24日●国内メーカーに先駆けて有機ELテレビを投入今回の題材は以下の記事だ。LG、有機ELテレビを日本で発売 - 55型で4K対応の曲面パネル (3月25日掲載)有機ELテレビは「次世代のテレビ」として期待されつつも、なかなか世に出ない不遇の技術だった。それが、日本でもいよいよ「実用的なサイズで手が届く範囲の値段」で登場する。各社がなぜ「大画面として有機ELテレビ」を商品展開できていないか、そして、ここでLGが商品化に至った経緯を解説してみたい。○「カラーフィルター + 白」の有機ELを採用今回LGが発表した有機ELテレビのパネルには、同社独自の特徴がある。それは、「基本的に白発光のパネル」である、という点だ。液晶と有機ELの最大の違いは、有機ELが「自己発光デバイスである」ということだ。液晶はバックライトが光り、それを通ってきた光を見る「透過型」。透過型は明度と暗部のコントラストが弱くなり、色が濁りやすいという欠点を持っている。それに対し、自発光型はコントラストに優れる。今回の発表でも、「黒の黒さ」がアピールされていた。LG以外がテレビ用として開発してきた有機ELパネルは、赤・緑・青の画素毎にその色で発光するものだ。そうすれば、当然色の純度は上がり、より画質は上がる。しかし、LGが採ったアプローチは違う。白い発光体の上に赤・緑・青のカラーフィルターを乗せ、さらに、色をつけない「白」を加えた「RGBW」方式を使った。フィルターを使うということは、自発光の良さを一部捨てるということでもある。コントラストと明るさを維持するため、白の画素を加えている。これは一見、大きな技術的後退に思える。しかしLGとしては、経済合理性を追求した結果といえる。3色の画素と1色の画素では、パネル製造上の技術的難易度が大きく異なる。特に有機ELでは、画素を発光させる発光材料によって、耐久性・生産性が異なることが知られている。日本ではソニーやパナソニック、韓国ではサムスンが3色の画素で構成するテレビパネルの製造を競っていたが、現在に至るも事業化はできていない。問題は、液晶が十分に安く、画質向上を果たしてしまったという点だ。液晶はテレビに使う上でたくさんの問題を抱えていた。そのため初期のテレビは、決して画質が良いわけではなかった。しかし、生産性の高さと用途の広さは、他のディスプレイの比ではなかった。そのため、技術開発も活発化し、発色や反応性、コントラスト改善も相当のレベルに達している。かつてのライバルであったプラズマディスプレイが負けたのは、その総合力ゆえだ。有機ELは理想的な存在ではあるが、製造が大変だ。製造工場の立ち上げには相応のコストがかかり、すでにコストメリットが発揮されている液晶と戦うのは非常に困難である。テレビがどんどん売れ、技術開発や製造に湯水のように費用をかけられる時代なら話は別だが、いまやテレビは成長産業ではない。だからこそ、LGは当初からある種の割り切りを見せた。画素構造を複雑にしなければ、製造はシンプルになる。発色の面では他社が開発中のパネルに劣るが、有機ELと液晶の間で起きる「スタートの不利さ」をカバーしやすくなる。という話になると、「じゃあ、LGの有機ELテレビの画質はたいしたことがないのか」という印象を持つだろう。だが、それはちょっと違う。●先行逃げ切りを狙うLG、日本メーカーは対抗できるか有機ELという自発光技術を使う以上、コントラストの高さは、やはり液晶の比ではない。LGの有機ELテレビではフィルターを使うため、色の純度は落ちるが、そもそもコントラスト性能が高いため、液晶に比べ不利、というレベルでもない。液晶テレビで培われた色補正技術を組み合わせれば、少なくとも液晶に比べ不利な点は出てこない。まだ製品において、デモ映像以外の「普通の映画」「普通のテレビ番組」「普通のスポーツ」の画を見ていないため、筆者としての最終判断は保留としておくが、新しいデバイスらしい画質になってきている、と感じる。ここにきてLGが他社に先駆けて日本で有機ELテレビ市場を作ろうとしているのは、日本が高画質製品にうるさい市場であり、そこでの支持をテコに広く展開したい……という思惑がある。同社は日本でテレビ市場に本格参入して5年が経過した。シェアは低く、大きなビジネスになっているとは言い難いが、画質などに関する研究所を日本に設置し、かなり地道な活動を続けている。普及型から高画質モデルへとシフトチェンジする背景には、日本のLGの組織変更や体制変更といった社内事情もあったようだが、「自分達が持つ技術を軸に攻めるべき」という分析があったのは間違いない。LGは、自社の白 + カラーフィルター型の有機ELディスプレイ・パネルについて、かなり積極的な投資を行ったとみられている。元々シンプルであることに加え、リスクを先行してとったことなどから、各画素発光式の他社パネルよりも、生産量が安定してきているのでは……との観測もある。実はLGは、このパネルの外販も積極的に展開する。1月のCESでパナソニックが展示した有機ELディスプレイの試作品は、自社製のパネルではなく、LG製のパネルを使って開発されたものだった。画質面ではまだまだチューニング中、とのことだが、それでも液晶とは別次元の美しさだった。LG純正よりも良いテレビセットが、日本メーカーから出てくる可能性もある。となると、LGは量産を起動に乗せつつ他社に先行するため、できる限り多くの有機ELテレビを、市場へと素早く送り込む必要があるのだ。他社がLG製パネルを使った製品を市場投入するまでには、最低でも1年くらいの時間が必要と見られている。そのタイムラグを生かしたい、という戦略とみられる。LGエレクトロニクス・ジャパンの慶甲秀社長は、「テレビがHD(720p)からフルHDに移行した時、価格差が1.5倍程度になると加速した。今回も(有機ELと液晶では)そうなるとスピードは上がる。今すぐとはいわないが、将来的には目指したい」と会見で説明した。いまは55型4Kで約68万円と、液晶の同クラス製品に対し7割から8割高い。1年後を見据えると、「有機ELと液晶の価格差は1.5倍以内」というのは、あり得ない話ではない。韓国メーカーというと、まだ「後追い」と思っている人がいる。それはまちがいだ。彼らはすでに中国に追い立てられる立場にある。積極的にリスクをとっていかないと、すぐに入れかわってしまう可能性が高い。事実スマートフォンやスマートフォン向け部材では、そんな状況も見えてきた。LGは、テレビの開発プラットフォームを変え、スマートフォン由来のOSに変えることでも、他社に先行した。サムスンのような派手さはないが、技術面では日本メーカーの手強いライバルになりつつある。画質向上や最終的な作り込みにおいて、日本メーカーはまだ強い。だが、すでに強みはそこにしかない。だから、「全世界に対して大々的にテレビを売る日本メーカー」は減ってきている。シャープと東芝が世界戦略にブレーキをかけており、パナソニックとソニーが残る……という状態だ。その両社ともに、技術面では他社と協力のうえ、シュアなビジネスを志向することを明言している。世界のテレビ市場のトップグループに残れるか否かは、ここから数年の戦略で決まってしまうだろう。
2015年04月02日小川珈琲はこのほど、「小川珈琲 有機リキッド」を全国で発売した。○厳選された原料をもとに仕上げた、リキッドコーヒー&ティー同社ではこれまで、コーヒーのおいしさを追求し、原料を厳選してきた。どのような環境で、どのように育てられて、どんな味わいを持っているのか、さまざまな原料を試飲しながら、素材を厳選。それら原料を栽培した農園は、日よけなどの役割を持つシェードツリーの活用や、動植物など自然の力を活用した持続可能な運用を行っているという。今回発売となった「小川珈琲 有機リキッド」はこれら厳選された原料をもとに、手軽に味わえるおいしさを持つリキッドコーヒー、リキッドティーに仕上げている。「小川珈琲 有機バードフレンドリー コーヒー 無糖/微糖500ml」は、森林の木陰で栽培され、ゆっくりと甘みとうまみが熟成されたコーヒー。スミソニアン渡り鳥センターが自然環境に配慮して栽培されたコーヒーに与える認証である、「バードフレンドリー 認証コーヒー」となる。商品の収益の一部は世界中の渡り鳥保護活動の運営資金として活用される。「微糖」は、香ばしく爽やかな香りとすっきりとした苦味、まろやかなコクとほんのりとした甘さ。「無糖」は、香ばしく爽やかな香りとすっきりとした苦味、まろやかなコクとクリアな後味が特徴だという。希望小売価格は、各450円(税別)。「小川珈琲 オーガニック紅茶 無糖 500ml」は、肥料づくりやハーブの活用など自然の力を活かした環境で栽培された紅茶。原料となる茶葉を収穫するバングラデシュ北西部に位置するカジカジ茶園では、園内での有機肥料づくりや、日よけと虫よけになるハーブ類や樹木の植栽など、自然の力を活かしながら環境に配慮した栽培を行っている。同商品は、透明感のある甘さと心地よい渋み、爽やかな苦味としっかりとしたコクが特徴となる。希望小売価格は、450円(税別)。パッケージは、京都に生まれ、鍛え育てられた伝統の味と、本物を追求し続ける同社の、その堅実さを表したデザインに仕上げた。日本の伝統文様である七宝をもとにしたオリジナルの「珈琲文様」と「紅茶文様」で、京都の伝統や品質を表現している。
2015年03月12日国立天文台は2月26日、アルマ望遠鏡を用いた観測の結果、地球から4700万年光年の場所にある渦巻銀河M77の中心部に存在するブラックホールの周りに、有機分子が集中して存在することを明らかにしたと発表した。同成果は国立天文台の高野秀治氏と名古屋大学の中島拓氏を中心とする研究グループによるもので、天文学専門誌「日本天文学欧文研究報告」に掲載された。銀河における爆発的星形成領域(スターバースト)や銀河中心に存在する活動的なブラックホール(活動銀河核)は銀河の進化を考える上で重要な調査対象とされる。M77の中心には活動的なブラックホール(活動銀河核)があり、その周囲を爆発的星形成領域(スターバースト)が半径3500光年のリング状(スターバースト・リング)に取り囲んでいることが知られている。同研究チームはこれまで、国立天文台野辺山宇宙電波観測所の45m電波望遠鏡を用いて、既にこの銀河で各種分子が放つ電波の観測を行っており、今回の研究は、アルマ望遠鏡を用いることでさらにそれを発展させたかたちだ。アルマ望遠鏡による観測では、活動銀河核とスターバースト・リングにおいて一酸化炭素やシアノアセチレン、アセトニトリルなど9種類の分子の分布が捉えられた。分子によって分布はさまざまで、特に原子の数が多いシアノアセチレンやアセトニトリルが活動銀河核の周囲に豊富に存在していたことは中島氏らを驚かせた。こうした分子はブラックホール周囲では強烈なエックス線や紫外線放射によって壊されると考えられていたからである。同研究グループは活動銀河核のまわりではガスが非常に濃くなっているため、中心部からエックス線や紫外線が遮られることで有機分子が壊されずに残ったのではと推測しており、「さらに広い周波数範囲での観測や、より高い解像度での観測によるデータが来る予定ですので、詳しく全貌を明らかにすることができ、驚きの結果もさらに出てくると期待しています」とコメントした。
2015年02月27日住友化学は1月22日、米Universal Display(UDC)から印刷法を適用した有機EL照明デバイスに関する技術のライセンス供与を受けることで合意し契約を締結したと発表した。住友化学は、今回の契約で取得した技術ライセンスを活用することにより、照明デバイスの発光効率向上に向けた技術開発を加速させ、有機EL照明事業の拡大を図っていくとしている。
2015年01月22日グンゼは1月14日、信州大学と共同で、軽量で安全、かつ洗濯耐久性に優れた有機導電性繊維を使用したニット(編物)素材を開発したと発表した。このニット素材は、日産自動車と山梨大学、信州大学が共同開発した有機導電性繊維を使用し、ウェアラブル機器への対応を目指して開発されたもの。有機導電性繊維は、導電性のある高分子を繊維化したもので、金属煉り込み型や金属コーティング型の従来の導電性繊維に比べて、洗濯耐久性や人体への安全性に優れている他、軽量で装着型デバイスに適することが期待できる。さらに、ニット構造にすることにより伸縮性が付与でき、身体にフィットして動きやすく、ウェアラブルに適した特性も期待できるという。今後、2015年度中に肌着・ストッキング形状のスマートテキスタイル製品の開発を目指すとコメントしている。
2015年01月15日LG Electronicsは、4K対応の有機ELテレビ2015年モデル7タイプを、米・ラスベガスにて6日(現地時間)から開催される家電製品展示会「2015 International CES」で展示する。いずれもLG独自のスマートテレビ向けプラットフォームの最新バージョン「webOS 2.0」を搭載する。LGは有機ELテレビの一般家庭への普及を目指し、ラインナップを拡充。このたびのCES 2015で展示するのはフレキシブルパネルを採用した77型の「EG9900」や、曲面パネルを採用した65型の「EG9600」など7モデル。いずれも直感的な操作が可能な独自プラットフォーム「webOS 2.0」を採用し、ユーザーは好みに応じてカスタマイズできるようになっている。また、音響はオーディオ機器メーカーのHarman/Kardonと提携して開発した「マルチチャンネルウルトラサラウンドシステム」を採用している。本体をスリムに見せる「アートスリムデザイン」を用いて、映像への没入感を向上させた。テレビが宙に浮いているような印象を与える透明なスタンドを使用している。
2015年01月06日“大地にやさしい農業”をコンセプトとして有機農業を支援する活動「SHARE THE LOVE for JAPAN」は、11月24~26日にかけて、「土~有機農業という生き方~」と題したイベントを東京・渋谷区にあるヒルサイドテラスC棟ギャラリーで開催した。2014年の活動の集大成として、写真展示や試食会などが行われた。今回のイベントのメインは、本プロジェクトを象徴する有機農業の先駆者や挑戦者が真摯に大地と向き合いながら誇り高く生きる姿を撮影した写真家・公文健太郎氏の作品を展示。有機農業に奮闘する2人の挑戦者や、立ちはだかる壁を様々な知恵と努力で乗り越えてきた有機農業の先駆者たちの力強い生き方が写真を通して紹介された。有機野菜に関心の高い方々はもちろん、代官山にショッピングに訪れた若者たちも多数来場。先駆者、挑戦者らの手により育てられた野菜の提供や、“土のレストラン”で有名な「ヌキテパ」の田辺シェフ監修によるそれらの農作物を使った土粥の試食なども行われた。来場者からは「今までこんなに美味しい野菜を食べたことはない!1つ1つの野菜の味がそれぞれ違っていて感動した」、「土のお粥と聞いて食べる瞬間はドキドキしたが、食べてびっくり。お米と野菜の旨みでコク深くとっても美味しかった」といった声が寄せられ、大地の力強さと有機農業の豊かさが視覚と味覚で感じられるイベントとなった。写真家の公文健太郎氏は「たくさんの人に来場いただきありがとうございます。今回、写真だけでなく展示や料理などSHARE THE LOVEの世界を五感感で体感できるイベントとなっています。来場者の皆さんから有機農業に関する期待や魅力をお聞きできとても楽しかったです」と感想を語った。
2014年11月26日東北大学と中央大学、岡山理科大学、名古屋大学は11月24日、有機金属中の電子の動きをレーザ光の照射によって凍結・秩序化することに成功したと発表した。同成果は、東北大学 大学院理学研究科の岩井伸一郎教授、石原純夫教授、中央大学 理工学部の米満賢治教授、岡山理科大学 大学院理学研究科の山本薫准教授、名古屋大学 大学院工学研究科の岸田英夫教授、東北大学 金属材料研究所の佐々木孝彦教授らによるもの。詳細は、英国科学雑誌「Nature Communications」に掲載された。一般に、光の照射は固体物質を加熱する。これは、物質を構成する電子や原子が光から運動エネルギーを得て、動きやすくなるためである。一方、真空中の孤立原子では、レーザ光の照射によって原子が"止まる"という現象(レーザ冷却)が知られている。レーザ冷却は、気相の原子に特有の仕組み(ドップラー冷却)によるものである。このため、光によって固体中の電子の運動を止めるためには全く異なる原理が必要となる。この固体中の電子を"止める"方法は、30年以上前に提案されていた。金属に電場を印加すれば、電子は加速され、電場の向きを反転させれば電子もそれに追随して向きを変える。また、電子が追いつけないほど素早く電場の向きを変え続けると、電子はどちらの方向へ動いたらよいのかわからなくなって、結局止まってしまうと考えられていた。電子の動きが追随できないほど素早く電場の向きを変えるためには、1秒間に百~千兆(1014~1015)回のスイッチングが必要となるが、この周波数はちょうど光の振動数に相当する。つまり、物質に光を照射すれば、電子に高周波数の交流電場をかけることができる。しかし、理論計算によればこうした高周波の電場によって電子を止めるためには、物質の破壊限界をはるかに超える強い光が必要となる。このため、物質を壊さずに電子を止めることは現実的には不可能だった。そこで、研究グループは7フェムト秒(fs)という極めて短いパルス幅の赤外(中心波長1.7μm)レーザ光を開発した。この波長の光において、7fsという時間は電場の振動の1.5周期しか含まない。また、7fsは原子が動く時間スケールよりも短いので、物質が原子の熱振動によって温度が上がったり、原子移動によって物質が壊れる暇もない。この短パルスを用いることによって、試料を壊したり、極端な高温にすることなく10MV/cmの大きな電場を印加することが可能になった。そして、典型的な有機金属の1つであり、BEDT-TTF分子とI3分子が層状に積層した電荷移動錯体である2次元有機金属(α-(BEDT-TTF)2I3)中の電子の動きをこのフェムト秒レーザ光を照射して凍結、秩序化することに成功したという。研究グループでは、より強度が大きく、よりパルス幅の短い光の開発を行っている。この新しい光によって、将来、物質の中の多数の電子を止めるだけでなく、好きな方向に動かしたり、並び方を変えたりすることによって、物質の色、電気抵抗、磁性を瞬時に自在にデザインすることが可能になることが期待できるとコメントしている。
2014年11月26日