トーンモバイルは17日、同社製のスマートフォン「TONE」とTポイントを連動させるサービスを発表した。Tポイントは、カルチュア・コンビニエンス・クラブ(CCC)が展開するポイントサービス。CCCと業務・資本提携しているトーンモバイルでは、端末代金や通信料金に応じてTポイントが貯まるサービスを既に提供している。「TONE」との連携は、健康管理機能を持つ「ライフログ」アプリで行う。同アプリをアップデートすると、ユーザーの年齢に応じ、1日に必要な歩数/活動量を自動的に割り出し記録できるほか、当日の不足量や日ごとの傾向などを可視化できるようになる。1日の活動量目標を達成すると、1日1ポイントのTポイントが付与される。サービスは、東京都健康長寿医療センター研究所 老化制御研究チームの医学博士の青栁幸利博士が監修。1日8000歩以上、1日20分以上の速歩き運動などを継続することで、動脈硬化や骨粗しょう症といった生活習慣に関わる10の疾患の発病リスクを1/10に抑えられるとしている。今回、1日の目標達成時にTポイントを付与することで、利用者のモチベーションをサポートする。
2016年02月17日米Microsoftは2月3日(米国時間)、SwiftKeyの買収で同社と合意したことを明らかにした。SwiftKeyはモバイルデバイスで効率的に素早く入力できるソフトウエアキーボード「SwiftKey」をAndroidとiOSに提供しており、3億台以上のデバイスで利用されている。SwiftKeyは2008年にJon Reynolds(CEO)とBen Medlock(CTO)が設立した。モバイルデバイスのソフトウエアキーボード入力のパターンや傾向、フレーズや文章などを学習し、それに基づいて予測変換する技術が用られており、SwiftKeyではキーをタップせずに、指をキーに触れさせたままキーの間をすべらせるように移動させるだけでも英字入力を行える。誤入力を訂正する機能も充実しており、高速かつ思い通りのキーボード入力が可能になる。SwiftKeyによると、SwiftKeyはこれまでに100以上の言語で10兆を超えるキーストロークを学習してきた。利用データが増えるほどに、SwiftKeyのキー入力の精度や効率性は向上する。MicrosoftのHarry Shum氏(テクノロジー&リサーチ担当EVP)は「(SwiftKeyの買収は)インテリジェントなクラウドを活用してプロダクティビティを再発明するという我々の目標に適う」と述べている。SwiftKeyのReynolds氏とMedlock氏によると、買収完了後も引き続きAndroid用とiOS用のSwiftKeyの無料提供を継続する。
2016年02月04日Net Applicationsから2016年1月のモバイル/タブレットブラウザシェアが発表された。2016年1月はChrome、Opera Mini、Internet Explorerがシェアを増やし、SafariとAndroid Browserはシェアを減らした。Chromeのシェア増加は継続しており、今後も同様の傾向が続くものと見られる。2016年1月はAndroidがシェアを増やし、iOSがシェアを減らした。スマートフォンやタブレットデバイスにおけるブラウザのシェアはデバイスの利用率に大きく左右されるため、2016年1月のiOSのシェア減少がそのままSafariのシェア減少につながっていると推測される。Chromeはデスクトップにおけるブラウザとしてもスマートフォン/タブレットデバイス向けのブラウザとしてもシェアの増加を続けている。デスクトップとスマートフォン/タブレットデバイスで連動してシェアを増やす効果も出ていると思われる。
2016年02月02日英ARMはこのほど、4K表示に対応したモバイルディスプレイプロセッサ「Mali-DP650」を発表した。ハイエンド向けのタブレットをはじめとするモバイルデバイスが、フルHD(1,920×1,080ドット)を超える高解像度をサポートしつつあるなか、Mali-DP650ではWQXGA(2,560×1,600ドット)やWQHD(2,560×1,440ドット)といった2.5Kフォーマットの表示に最適化したという。また、割り込み管理のI/O MMUのMMU-500と効率的に接続し、60fpsでの4K表示にも対応するとしている。このほか、可変リフレッシュレートにより、パネルの消費電力を削減し、バッテリ寿命を延長するという。
2016年01月26日ブロケード コミュニケーションズ システムズは1月21日、モバイルネットワーク市場の参入について都内で記者会見を行った。近年、急速に拡大するモバイルネットワーク市場向けのソリューションを拡大するとともに、取り組みを強化していく方針だ。最初に日本法人のブロケード コミュニケーションズ システムズ 代表取締役社長の青葉雅和氏がモバイルネットワーク市場参入について「政府の携帯料金引き下げ策やMVNO市場の拡大、クラウド事業者がIoTに特化したサービスなどを展開している。これまで、われわれは『New IP』(第3のプラットフォームに対応する新しいネットワークのアーキテクチャ)を支持しており、ネットワークでもハードウェアとソフトウェアを別々のベンダーから調達することが可能となった。オープンかつスケーラブルなネットワークを構築することができ、これと同様のことがモバイルでも可能なのではないかと考えている。過去1年半にわたりモバイルのスタートアップ・ベンダーとしてモバイルアナリティクスのVistapointe、ヴァーチャルEPCを扱うConnectemなどを買収しており、米国では開発体制の構築、日本ではモバイルのエンジニアなどを採用し、ユーザーに製品を提供できる体制が整った。これまでデータセンターネットワーキングにおいてSANやイーサネットファブリック、データセンターネットワーキングのソフトウェア化に取り組んできており、これから新しいマーケットとしてモバイルにおいてソフトウェア化という戦略のもとで参入する」と意気込みを語った。次に米国本社 CTO兼コーポレート・デベロプメントおよびエマージング・ビジネス担当シニア・バイスプレジデントのケン・チェン氏と、ディスティングイッシュト・エンジニア モバイル・ネットワーキング担当CTOのケビン・シャッツケーマー氏が同社の戦略、モバイルネットワークビジョンについて説明した。チェン氏は同社の戦略として「われわれのコアビジネスはファイバーチャネルSAN、イーサネット/IPファブリック、キャンパスネットワーク、ルーティングとなり、成長過程のビジネスはSDN(Software-Defined Network)とNFV(Network Functions Virtualization)がある。そして、近年は新しいビジネスとしてモバイルやビッグデータ分析、セキュリティをはじめとした高度なテクノロジーへの投資を行っている。まずはモバイルで2社を買収し、ConnectemはヴァーチャルEPCにおいてパイオニアの企業であり、多くの企業で製品が導入されている。また、ビッグデータ分析にも注力しており、大規模なテレメトリデータを収集、処理、配信しているほか、セキュリティの投資としては機械学習を用いて次世代のセキュリティ製品を構築している」と語った。続いてシャッツケーマー氏はモバイルネットワークビジョンについて「現在、モバイル業界は転換期を迎えており、モバイルやクラウド、ソーシャル、データアナリティクスといった第3のプラットフォームの出現により、5Gは4Gの単なる進化ではないということだ。高速でレイテンシーが低くなり、新しいインタフェースが出るということではなく、5Gは新たなデジタル世界を実現するものだ。しかし一方で、サービスプロバイダーはOTT(Over-The-Top)メッセージによるSMS収益の侵食といった収益の確保や、電波利用量を凌ぐトラフィック量の増大などネットワークの課題を抱えている」と指摘した。同社のモバイルビジョンとして「一連の課題を抱えるモバイルサービスプロバイダーにわれわれが提供する価値は3つある。1つ目はイノベーションのスピードアップを支援しつつコストの、低減も可能するソリューションを提供し、新しい収益機会とサービスアジリティを改善していく。2つ目はインフラ側でのデマンドはスケールアップ、スケールダウンするなど動きがあるため新しいワークロードの処理を効率的にする環境が必要であり、運用の簡素化、プロビジョニング、多様なユースケースを想定したマネジメントを行う。3つ目は、それぞれの要件を満たすパーソナライズが可能なネットワークサービスに向けて、ARPU(Average Revenue Per User)の増加やカスタマーバリュー、カスタマーリテンションを図る」と同氏は強調した。最後に同氏は「われわれはビジョン、ソリューション、アーキテクチャ、パートナーシップによりモバイルサービスプロバイダ市場を破壊的に革新し、SDN、NFV、データセンターネットワーク市場における実績がモバイルネットワーク分野でリーダーシップを裏づけ、技術への投資を継続する。そして革新的なソリューションを今後も継続して投入していく」と胸を張った。今後、同社はSDNやNFVの各種技術コンポーネントで構成されるモバイルネットワーク向けソリューションの国内展開を本格化し、従来の固定的で柔軟性に乏しいネットワーク(Old IP)からの脱却を図ることで国内のモバイルネットワーク事業者(MNO)、およびMNOの回線を借りてモバイルサービスを提供する仮想移動体通信事業者(MVNO)の収益拡大を支援する。次世代のモバイルネットワーク・サービスを自社ネットワークに採用することで、多くのメリットを享受できる企業に対しても5G時代を見据えた新たな企業ネットワークアーキテクチャを提案していく考えだ。
2016年01月22日ユニットコムは1月21日、容量5,200mAhのモバイルバッテリ「BAT02-5200」を、パソコン工房の通販サイト内雑貨店「Nantena」にて販売開始した。ブラックとシルバー、ゴールドの3色を用意し、価格は税込1,780円。BAT02-5200は、5V/2.1Aで出力できるモバイルバッテリ。本体を前後に60度振ると、緑色LEDのインジケーターでバッテリ残量を4段階で表示。サイズはW40×D21×H93mmで、片手に乗るコンパクトさが特徴だ。入力用のmicroUSBポートと出力用のUSBポートをそれぞれ1基ずつ装備。重量は137g。モバイルバッテリ自体は5~6時間でフル充電される。
2016年01月21日レノボ・ジャパンは1月19日、モバイルワークステーション2製品とエントリークラス・ワークステーション2製品を発表した。発表されたモバイルワークステーションは、「ThinkPad P40 Yoga」と「ThinkPad P50s」、エントリークラス・ワークステーションは「ThinkStation P310 Tower」と「ThinkStation P310 SFF」で、いずれも1月19日より販売開始となる。「ThinkPad P40 Yoga」は、利用シーンに合わせて「ラップトップ」「スタンド」「テント」「タブレット」の4モードに形状が変化する"マルチモード"を採用したモバイルワークステーション。WQHD(2560×1440)の10点マルチタッチ対応14インチ液晶ディスプレイを搭載しており、2048筆圧段階のThinkPad Pen Pro-1(オプション品)によるペン入力も可能となっている。第6世代のインテルCore i7プロセッサーやNVIDIA Quadro Maxwell M500M GPU、最大16GBのメモリと512GBのSSDを搭載し、ワークステーションとしての性能も備えている。ハイスペック端末ながら、カーボンファイバーとマグネシウム合金による筐体で重量を1.8kgまで抑えつつ、米軍の耐久規格であるMIL-SPECもクリアし、高い堅牢性を保持している。また、「ThinkPad P50s」は、15.6インチ 3K IPS液晶(2880×1620)を採用したウルトラブックで、薄さ約22.5mm、重量も2.23kgに抑えた。こちらも第6世代インテルCore i7プロセッサーとNVIDIAR QuadroR Maxwell M500M GPUを採用しており、メモリは最大36GBまで搭載可能となっている。バッテリーは最大約12時間と長時間駆動の上、電源を切ることなく、予備バッテリーに交換できるホットスワップ機能にも対応している。一方のエントリークラス・ワークステーションであるThinkStation P310シリーズは、Tower、SFF共にインテル Xeon プロセッサーのE3-1200 v5製品ファミリーを採用し、グラフィックスにNVIDIA Quadro M4000(SFFはQuadro K1200)、最大64GBのDDR4メモリ、最大512GBの高速PCIe NVMe SSDの搭載が可能となっている。
2016年01月20日米Microsoftは、Skypeのグループビデオ通話機能をスマートフォンやタブレットなどモバイル向けに提供すると発表した。iPhone/iPad、Android、Windows 10 Mobileに対応、専用サイトにて事前登録受付を開始している。2016年の今年はSkypeが登場して10周年に当たる年となる。SkypeはPCでスタートし、6年前にモバイルに対応しているが、モバイルではこれまでビデオ通話は1対1しか利用できなかった。グループ通話機能は無料で提供、提供時期は具体的に明かしていないが、数週間以内だという。Microsoftによると、Skype開始以来この10年間でビデオ通話の利用累計は2兆分(約33億3,333万3,333時間)に達したとのこと。Android、iOS(iPhoneとiPad)、Windows PhoneでのSkypeダウンロードは7億5,000万回あったという。Microsoftは2011年に85億ドルでSkype Technologiesを買収、その後Outlook.com、XboxなどMicrosoftのサービスとの統合も進めている。
2016年01月14日エムエスアイコンピュータージャパンはこのほど、モバイルワークステーションの新モデルとして、17.3型「WT72 6QK」シリーズ、15.6型「WS60 6QJ」/「WS60 6QH」シリーズを発表した。いずれも15日に発売する。○17.3型「WT72 6QK」シリーズ17.3型「WT72 6QK」シリーズは、「WT72 6QK-406JP」と「WT72 6QK-252JP」の2モデルをラインナップ。CPUとして「WT72 6QK-406JP」はIntel Xeon E3-1505 v5を搭載し、店頭予想価格は税込み400,000円前後、「WT72 6QK-252JP」はIntel Core i7-6700HQを搭載し、店頭予想価格は税込み360,000円前後。GPUをMaxwell世代のNVIDIA Quadro M3000Mに刷新したほか、ストレージにNVMe準拠のM.2 SSD + 1TB HDDのデュアルストレージ構成とすることで、従来モデルと比較してパフォーマンスが向上した。また、従来モデル同様にワークステーションながら、SteelSeries製キーボードやKiller NIC、DynaudioとNahimicによるオーディオ機能を搭載する。「WT72 6QK-406JP」の主な仕様は、CPUがIntel Xeon E3-1505M v5(2.8GHz)、チップセットがIntel CM236、メモリがDDR4-2133 16GB、ストレージが128GB M.2 SSD + 1TB SATA HDD、グラフィックスがNVIDIA Quadro M3000M 4GB、ディスプレイが17.3型フルHD(1,920×1,080ドット)、OSがWindows 10 Pro 64bit。一方、「WT72 6QK-252JP」は、「WT72 6QK-406JP」からCPUがIntel Core i7-6700HQ(2.6GHz)に変更となる。通信機能はギガビット対応有線LAN(Killer E2400)、IEEE802.11a/b/g/n/ac対応無線LAN、Bluetooth v4.1。インタフェースは、Super Port(USB3.1 Type-C/Displayport/高速充電対応)×1、USB 3.1×1、USB 3.0×6、HDMI×1、Mini Displayport×1、SDカードスロット、Webカメラ、オーディオポートなど。本体サイズはW428×D294×H40~48mm、重量は3.78kg(バッテリ込み)。○15.6型「WS60 6QJ」シリーズ「WS60 6QJ」シリーズは、「WS60 6QJ-030JP」「WS60 6QJ-029JP」の2モデルをラインナップ。CPUとして「WS60 6QJ-030JP」はIntel Xeon E3-1505 v5を搭載し、店頭予想価格は税込み360,000円前後、「WS60 6QJ-029JP」はIntel Core i7-6700HQを搭載し、店頭予想価格は税込み310,000円前後。GPUにMaxwell世代のNVIDIA Quadro M2000Mを搭載。また、「WT72 6QK」シリーズと同様に、ストレージにNVMe準拠のM.2 SSD + SATA HDDのデュアルストレージ構成を採用するほか、SteelSeries製キーボードやKiller NIC、Dynaudioによるオーディオ機能を備える。「WS60 6QJ-030JP」の主な仕様は、CPUがIntel Xeon E3-1505M v5(2.8GHz)、チップセットがIntel CM236、メモリがDDR4-2133 16GB、ストレージが256GB M.2 SSD + 1TB SATA HDD、グラフィックスがNVIDIA Quadro M2000M 4GB、ディスプレイが15.6型フルHD(1,920×1,080ドット)、OSがWindows 10 Pro 64bit。「WS60 6QJ-029JP」は、CPUをIntel Core i7-6700HQ(2.6GHz)へ変更する。通信機能はギガビット対応有線LAN(AR8161)、IEEE802.11a/b/g/n/ac対応無線LAN、Bluetooth v4.1。インタフェースは、Super Port(USB3.1 Type-C/Displayport/高速充電対応)×1、USB 3.1×1、USB 3.0×2、HDMI×1、Mini Displayport×1、SDカードスロット、Webカメラ、オーディオポートなど。本体サイズはW390×D266×H19.9mm、重量は1.9kg(バッテリ込み)。○15.6型「WS60 6QJ」シリーズ「WS60 6QJ」シリーズは、「WS60 6QH-081JP」「WS60 6QH-080JP」「WS60 6QH-079JP」の2モデルをラインナップ。いずれもCPUにIntel Core i5-6300HQ、GPUにNVIDIA Quadro M600Mを搭載し、コストパフォーマンスを重視したモデルとなる。「WS60 6QH-081JP」の主な仕様は、CPUがIntel Core i5-6300HQ(2.3GHz)、チップセットがIntel CM170、メモリがDDR4-2133 16GB、ストレージが256GB M.2 SSD + 1TB SATA HDD、グラフィックスがNVIDIA Quadro M600M 2GB、ディスプレイが15.6型フルHD(1,920×1,080ドット)、OSがWindows 10 Pro 64bit。「WS60 6QH-080JP」は、ストレージを128GB M.2 SSD + 1TB SATA HDDに、「WS60 6QH-079JP」はメモリを8GB、ストレージを1TB SATA HDDに変更する。通信機能はギガビット対応有線LAN(AR8161)、IEEE802.11a/b/g/n/ac対応無線LAN、Bluetooth v4.1。インタフェースは、Super Port(USB3.1 Type-C/Displayport/高速充電対応)×1、USB 3.1×1、USB 3.0×2、HDMI×1、Mini Displayport×1、SDカードスロット、Webカメラ、オーディオポートなど。本体サイズはW390×D266×H19.9mm、重量は1.9kg(バッテリ込み)。
2016年01月12日モバイルアイアンは12月24日、「スター・ウォーズ」が公開されたことに合わせ、同シリーズにちなんだ2016年のエンタープライズモバイル市場の予測を公表した。これによると「モバイルフォース」が覚醒した今、それに伴うITディスラプション(ITによる既存モデルの破壊)によって以下の6点の摩擦が生じるという。○反乱軍と権力者との戦いWindows 10をきっかけとして、組織はエンタープライズモバイル管理(EMM)ソリューションを導入し、次世代のラップトップやデスクトップのセキュリティを確保できるようになる。これは、従来のシステムイメージよりも、セキュリティ、アジリティ(機敏性)、コストパフォーマンスの点で優れているので今後はこのアプローチへの移行が進むという。しかしこれは、既存のデスクトップ運用を混乱させることにもなるため、「反乱軍」と「権力者」の間に技術面や予算面、また組織的に摩擦が生じるとしている。○エンドユーザーのアイデンティティをつかむための戦いSWファンの間では、ルーク・スカイウォーカーのアイデンティティの変化について賛否両論あるが、エンタープライズでも多くのベンダーやアプローチを巻き込んで、アイデンティティの戦いが勃発している。主なプレイヤーはMicrosoftとGoogleで、2016年には両社の対立がより鮮明になるという。両社ともに、ID管理がユーザーコミュニティに参加するサービスの基盤となると信じ、自社のプラットフォームがID管理における信頼できるソースであれば、他社よりも良いサービスを提供できる可能性が高い。ID管理に関する対立は、MicrosoftとGoogleによるエンドユーザーのアイデンティティをつかむための戦いと言える。○OSとハッカーの戦いオリジナルのSW3部作では、暗い過去を持つ登場人物が、ハン・ソロのように善人になるケースと、ボバ・フェットのようになるケースがあったが、モバイル分野でも悪者が増え、2015年にはStagefright、KeyRaider、XcodeGhost、YiSpecterといったエクスプロイトに代表されるような、モバイルマルウェアの被害がかつてないほど増加するという懸念を語っている。2016年もハッカーはさらに巧妙化し、Appleがデバイスへのアプリ配信に関する信頼性を高めるためにプライベートAPIの利用を非常に厳格化することが予想されるという。これはOSとハッカーの戦いとなる。○発明と惰性の戦いSWでは、フォースは銀河系を1つにつなぐもので、その習得は難しいとされている。技術の世界でこれに相当するのは、モノのインターネット、IoTだという。IoTのほとんどは2016年もしばらくは引き続き実験段階にとどまるだろうが、2016年末までには付加価値の高いIoTの導入事例が登場し、2017年に入るとベンダー各社が便利なソリューションを商品化し始める。IoTの一種であるスマートウォッチが、シンプルで手頃な価格で入手できる拡張アプリの第1世代として、2016年に潜在力を発揮し始め、その後に第2世代が台頭するという。エンタープライズにおけるIoTイノベーションによって、開発者は既存のアプリを新しいプラットフォームに移植するだけでなく、ビジネスプロセスの再考を要求されることになると予測され、同社はこれを「発明と惰性の戦い」と描写している。○規模と統治権の戦いオリジナルのSW2作目『帝国の逆襲』の大半はクラウドシティを舞台にしているが、このクラウドシティは「クラウドコンピューティング」と似ているという。2016年には、クラウドデータへの詮索や監視がさらに厳しくなることが予想され、規制当局は対応を検討し、その動きによっては、クラウドベンダーのスケーラビリティやイノベーション力に影響する可能性もあり、「規模と統治権の戦い」となるだろう。○ベストオブブリードと同一ベンダーの戦いSWでは、心の平穏に達していない者は、真の意味でフォースを活用できないが、2016年にモバイルコミュニティ全体で、このような心の平穏に達することは難しそうだ。技術の急激な変化、ユーザーニーズの進化、アプリの断片化が今後も続くだろう。CIOはモバイル管理において中立性を維持することが重要ポイントだと理解し、エンドユーザーに対して、選択肢を提示し、ベストオブブリード(分野ごとの最適なベンダー)のソリューションを提供する必要がある。選択肢を限定してしまうと、ユーザーコミュニティは独自にソリューションを模索することになり、シャドーITを促進する要因となりかねない。概して、2016年はITにとって厳しい年になると予測される。モバイルとクラウドの普及により、CIOは情報セキュリティ、ポリシーの設計、技術評価、ライフスタイル管理の点でアジリティの高いモデルを採用せざるを得ないが、先進的な組織であっても、長年培ってきたプロセスとマインドを変えるのは容易ではない。しかし同社では、勇気を出してこの進化に取り組み、新たなアプローチをオープンに検討することを推奨している。
2015年12月25日コネクシオは12月22日、法人がモバイル端末の資産と料金をまとめて簡単に管理できるモバイル管理サービス「E-PORTER+(イー・ポーター・プラス)」を2016年2月1日より提供すると発表した。コネクシオはこれまで回線料金サービス「E-PORTER」を提供し、約3000社43万回線の導入実績があるという。今回発表の新サービスでは、従来製品のノウハウを活かし、フィーチャーフォンだけでなく、スマートフォンやタブレット、Wi-Fiルーターなどに、利用者情報・回線料金・端末に設定しているMDMのライセンス料金などを紐づけ、一元的な管理が可能となっている。基本的な通話料と通話時間のほか、海外利用や社内間通話、有料サイト利用状況などのレポーティングも、画面上で簡単に出力できる。これにより管理者は、より手間なく利用状況を把握できるという。さらに、グループ会社や端末種別ごとに設定した異なる請求グループを、ひとつの画面でまとめて表示できる。さまざまな料金管理項目から必要なものを好きな順番にカスタマイズして表示可能で、MDMやウィルス対策など、端末ごとに発生しているライセンス料金もすべてまとめて管理できる。
2015年12月24日富士フイルムは12月22日、ミラーレスカメラ「FUJIFILM X-T1」と「FUJIFILM X-T1 Graphite Silver Edition」(以下、X-T1)向けファームウェアVer.4.20のダウンロードサービスを一時停止すると発表した。まれにカメラの操作ができなくなる問題が判明したため。X-T1のファームウェアVer.4.20は12月17日に提供開始され、連写/ブラケティング時のフラッシュ動作やマニュアルフォーカス時のワンプッシュAF、AFロック時のAF+MF操作、AF+MF時のFOCUS ASSISTボタン操作といった点を改善するものだとアナウンスされていた。しかし、AF-Cモードでの撮影中において、まれにハングアップする(操作不能になり、停止すること)問題が発生。これを受け、富士フイルムはファームウェアVer.4.20のダウンロードサービスを一時中止した。不具合を改善した修正ファームウェアは2016年1月末頃を目処に公開する予定だ。なお、すでにVer.4.20にファームアップしたユーザー向けに、Ver.4.10と同機能のVer.4.21を公開し、ダウンロードするよう呼びかけている。
2015年12月22日東日本旅客鉄道(JR東日本)は、同社提供のモバイル決済サービス「モバイルSuica」において、12月中旬以降、MVNO対応のSIMフリー端末6機種でもサポートすると発表した。対応する機種は、ソニーモバイルコミュニケーションズ製の「Xperia J1 Compact」、シャープ製の「AQUOS SH-M02」「AQUOS SH-RM02」「AQUOS SH-M02-EVA20」、富士通製の「arrows M02」「arrows RM02」の6機種となっている。「モバイルSuica」は、スマートフォンなどのモバイルデバイスの通信・画面表示機能を活用したSuicaの進化版として、2006年1月にスタートした決済サービス。事前に登録したクレジットカードにより、モバイルデバイスへチャージ(入金)して、鉄道や買い物時にSuicaとして利用できる。
2015年12月04日モバイルアイアン・ジャパンは12月2日、プレスに対し、日本でのビジネス総括と2016年モバイルセキュリティトレンド予測について説明を行った。初めに、モバイルアイアン・ジャパンの代表取締役社長である野原康裕氏が、2015年度の国内におけるビジネスの状況を説明した。野原氏は、2015年度のビジネスの要点として「顧客のモバイル活用に関する意識の変化」「MobileIron Cloudの市場への浸透」「新規の大規模顧客の増加と業種の拡大」を挙げた。顧客のモバイル活用に関する意識の変化は、「モバイルキャリアからのMDM(Mobile Device Management)からの乗り換え」「クラウドアプリの積極的な活用」といったことに現れているという。野原氏は、「これまでMDMを使っていた企業が、MDMに加え、MAM(Mobile Application Management)とMCM(Mobile Contents Managemen)をカバーするEMM(Enterprise Mobility Management)の必要性を意識して、われわれのEMMに乗り換えるケースが増えた。Windows 10によってモバイルの使い方が変化し、EMMによるプラットフォーム管理の重要性が注目を集めるようになった」と語った。クラウドアプリについては、Office365やBoxといったクラウドサービスをモバイルで安全に活用したいというニーズが増えたとのことだ。「企業と個人の切り分けがますます進んでいる」と野原氏。もともと、同社の製品は大規模企業を中心に導入が進んでいるが、今年も国内の商社と製薬会社でそれぞれ8000デバイスの新規導入が決定するなど、大規模顧客が増加している。次に、米モバイルアイアン 戦略担当バイスレジデントのオージャス・リジェ氏が2016年以降のモバイルセキュリティのトレンドについて説明した。リジェ氏は、企業を取り巻くアーキテクチャは「コンシューマー向け技術が中心」「アプリケーションのライフサイクルが縮小」「ユーザーエクスピリエンスが最優先」「セキュリティは不可視」といった状況にあるため、モバイルデバイスが遅延の敵になるとしてその重要性を訴えた。続いて、リジェ氏は2016年のトレンドについて、さまざまな分野で葛藤が起こる年になると説明した。具体的な葛藤としては、「過去の遺産と現在との対決」「マイクロソフトとGoogleの対決」「Appleとハッカーの対決」「習慣と発明との対決」「IoTとIoTとの対決」「支配権と規模との対決」「閉鎖的なスタックとベスト・オブ・ブリードとの対決」が挙げられた。「過去の遺産と現在との対決」とは、Windows 10の登場により、IT部門におけるモバイルチームとデスクトップチームの境界がなくなり、対決が起こるという。リジェ氏は、その具体的な背景について「これまでのWindowsはファイルシステムとアプリケーションのファイルアクセスにおいてセキュリティ上の課題を抱えていた。これらの課題がWindows 10によって解決されたことで、EMMモデルに移行し、モバイルとデスクトップの垣根がなくなった」と説明した。マイクロソフトとGoogleの対決は、アイデンティティを巡るものだ。マイクロソフトはオンプミレスのActive Directoryによるアイデンティティ管理を推進していたが、Active DirectoryをAzureに移行し、アイデンティティをクラウドに持ち込んだ。対するGoogleはアイデンティティをクラウドからGoogle Appsの企業に移行しつつあり、両社のアイデンティ・ビジネスの戦いの場が重複してきているという。IoTの対決については、「現在、IoTの市場は分断化されているが、この傾向は2016年も続く。ただし、2016年末に向けてIoTアプリの実現化が期待される」とリジェ氏は説明した。2016年もIoTをはじめ、モバイルを取り巻く話題に事欠かないことが予想され、さらに新たなトレンドも起こることだろう。モバイルは利便性が向上する一方、リスクも増える。その使い方はあらためて考えたいものだ。
2015年12月04日Net Applicationsから2015年11月のモバイルOSシェアが発表された。2015年11月はAndroidとWindows Phoneがシェアを伸ばし、iOSはシェアを減らした。iOSのシェア減少は、iPhoneやiPadの新製品の出荷がある程度落ち着いてきた結果と見られる。Androidのシェア増加とiOSのシェア減少という傾向が長期にわたって続いている。バージョン別に見ると、iOSではiPhoneおよびiPadの双方でシェアを減らしている。Androidでは変化は少ないものの、徐々により新しいバージョンへのシェアのシフトが確認できる。Android端末は全体の上ではシェアの増加が続いているが、個々のバージョンへの分断化も進んでおり、複数のバージョンが混在する状況になっている。
2015年12月03日Net Applicationsから2015年11月のモバイル/タブレットブラウザシェアが発表された。2015年11月はChromeとSafariのシェアが逆転し、Chromeが40.16%で1位、Safariが35.79%で2位になった。これにAndroid Browserの11.90%、Opera Miniの5.68%、Microsoft Internet Explorerの3.02%が続いている。2015年11月はiOSが大きくシェアを落とし、逆にAndroidがシェアを増やしている。ChromeおよびAndroid Browserの増加とSafariの減少は、こうしたモバイルデバイス向けのオペレーティングシステムの動向を反映しているものと見られる。
2015年12月03日IK Multimediaは、アコースティック・ギター対応モバイル・マイクロフォン・インターフェース「iRig Acoustic」を発表した。価格はオープンプライスで、市場予想価格は税抜7,000円。MEMS技術に基づく無指向性マイクロフォンを採用した同製品では、最大4mm厚まで対応し たクリップを用いて、アコースティック・ギターやウクレレのサウンド・ホールにとめるだけで、ハイエンド・マイクを使ったスタジオ録音に匹敵するサウンドを収録可能となっているとのことだ。また、対応機器は、iPhone、iPad、iPod touchをはじめ、CTIA/AHJ規格に準拠した4極のヘッドセット端子を装備したAndroidスマートフォン / タブレットでも利用できる。加えて、iRig Acousticと併せて使用するのに最適なエフェクト&アンプ・iOSアプリ「AmpliTube Acoustic(1,200円)、「AmpliTube Acoustic FREE」(無料)も発表と同時にリリースされている。
2015年11月30日ユナイテッドは11月25日、同社のエージェンシー事業においてイスラエルのAppsFlyerと提携し、同社のモバイル広告効果測定プラットフォームである「AppsFlyer」の取り扱いを開始した。「AppsFlyer」は属性分析をはじめ、ディープリンク、モバイル広告キャンペーン分析、アプリ内エンゲージメント・トラッキング、顧客生涯価値(Life Time Value)、投資対効果(ROI)、リターゲティング属性分析を提供している。同プラットフォームは、世界各国で5,000社以上の企業が利用しており、年間20億ドル以上のモバイル広告費及び、月間5億件以上のモバイルアプリ・インストール数を対象に効果測定を行っているという。また、公式のFacebook Mobile Measurement Partner及びTwitter Official Partnerでもあり、モバイル・エコシステムでパフォーマンスが最も高いという広告ネットワーク上において、ソーシャルキャンペーンの計測と最適化を可能にしているとのことだ。ユナイテッドは同プラットフォームの取り扱い開始により、アプリ広告主の要望に幅広く対応できる広告効果測定プラットフォームの提案が可能になったという。さらに、同社のエージェンシー事業は今後も多彩なサービスとの連携を通し、拡大が見込まれるスマートフォン広告市場において、さらなる成長を目指していくとしている。
2015年11月26日●停電時でもインターネット接続を維持するシュナイダーエレクトリックの「ネットワークバッテリバックアップ+モバイル電源パック(BGE50ML-JP)」は、ネットワーク機器向けのUPS。このUPSは世界初(同社調べ)となる、モバイルバッテリにもなる着脱式バッテリパックを採用しており、一般家庭でも活躍すること間違いなしなのだ。バッテリパックだけでも追加で購入できる。○無線LANルータはもちろんノートPCでも十分UPS(無停電電源装置)は、PC本体につないて停電時にも給電を行うことで、ハードウェアやデータを保護するという使われ方が一般的だろう。このBGE50ML-JPはそうしたPC本体用ではなく、モデムやルータ、ネットワークドライブなど、ネットワーク機器という小型のデバイス向けのUPSだ。BGE50ML-JPを使用していれば、万が一の停電でもIP電話やADSLモデム、ルータなどへの給電が維持され、電話・ネットワーク回線をキープできる。ノートPCやタブレット、スマートフォンなどバッテリを内蔵するデバイスを使っているなら、停電時でもインターネットへのアクセスを保てるというわけだ。まずはUPSとしてのスペックを紹介しよう。バッテリにはリチウムイオンを採用し、容量は11,400mAh。本体背面にAC出力用コンセント×2基を備え、加えて本体部分に1基、取り外せるバッテリ部分に2基の、USB電源出力端子を持つ。満充電状態から給電を維持できる時間は、10Wの負荷時で2.5時間、50Wの負荷時で33分となっている。満充電までにかかる時間は2.5時間だ。一般的に、ADSLモデムや無線LANルータの消費電力は、大きくても十数Wくらいなので、十分使用に耐える時間は稼働してくれる。出力用コンセントは、0度・45度・90度と3段階に回転するため、接続したACアダプタが別のコンセントをふさいでしまうこともない。これは良い配慮だ。サージ保護機能も搭載しており、落雷などによる異常な大電流からも機器を守ってくれるといったように、UPSとしての性能は十分に高い。着脱式バッテリ部分のインジケータは、電池残量や充電中などの状態を5つのLEDランプで知らせてくれる。●今の時代にマッチする一石二鳥○着脱式バッテリは、普段は大容量モバイルバッテリにUPSは万が一に備える機器だが、BGE50ML-JPの実勢価格は安くて2万円弱と、その「万が一」のためにそれだけのお金をかけるか? と迷ってしまうのも事実。そこで背中を押してくれるのが、「バッテリを取り外してモバイルバッテリとして活用できる機能」だ。バッテリパックの容量は、先述の通り11,400mAh。モバイルバッテリとしては比較的大容量で、一般的なスマートフォンなら約5回、タブレットなら1~2回の充電が行える。給電用USB端子は2つで、1.0A出力の端子と、急速充電に対応する2.4A出力の端子が1基ずつだ。また、外出先でもバッテリパックを充電できるよう、充電用のmicroUSB端子も装備する。こちらの端子による充電は、UPS本体からの場合(約2.5時間)とは異なり、バッテリパックの満充電まで約8時間かかる。サイズはW13.0×D7.4×H2.2cmで重量は267gだ。USB本体からの取り外しはスムーズなので、家を出るときにUPS本体から引き抜いてカバンに放り込み、帰ってきたらUPS本体に装着して充電開始と、使い勝手もいい。一般的なモバイルバッテリのように、microUSB端子を毎回差し込むよりずっと手軽だ。○追加のバッテリパックでさらに高まる安心感と利便性バッテリパックを持ち歩いて使用するというのは、「モバイルバッテリとして使い切って帰ってきたら家が停電! これじゃUPSにならない!」という事態に遭遇する可能性もある。こんな不安を除くために、追加のバッテリパックを1つ購入しておくとよい。外出時は、持ち出すほうと入れ替えで新しいバッテリパックをUPS本体に装着しておけば、帰宅したら満充電になったバッテリパックとUPSがお出迎えしてくれるというわけだ。追加のバッテリパックは実勢の最安値で8,000円強と、単なるモバイルバッテリとして考えると割高だが、安心と利便性を考えたら1つは用意しておきたいところ。○UPSの安心感に、モバイルバッテリの便利さを加えた一石二鳥ノートPCやスマートフォンなど、バッテリ内蔵のモバイルデバイスが広く普及した現在では、停電時にネットワークを維持するUPSのほうが必要度合いは高いのではないか。そんな風に考えたとき、今回試したBGE50ML-JPは、あると便利なツールがふたつそろう一石二鳥の製品と言えるだろう。
2015年11月25日サンコーは、スマートフォンから一定以上の距離が離れるとアラームで通知するモバイルバッテリー「スマホなくさない! 探せるモバイルバッテリー」を発売した。価格は税込み5,980円。「スマホなくさない! 探せるモバイルバッテリー」は、スマートフォンと一定以上の距離が離れるとアラームで通知し、置き忘れを防止する機能を備えたモバイルバッテリー。本体側面に設置されたボタンを押せば、スマートフォン側のアラームを鳴らすこともできる。そのほか、スマートフォンのカメラを遠隔で操作できる「リモートシャッター」機能も搭載する。各機能を利用するには、iOS/Android向けの専用アプリ「rwmBox」のダウンロードが必要だ。主な仕様は次の通り。サイズ/重量は、幅約45mm×高さ約100mm×奥行き約23mm/約130g。通信方式はBluetooth 4.0。通信最大距離は40m。対応OSはiOS 6.0以降、Android 4.3以降。対応機種は、iPhone 6s/6s Plus/6/6 Plus/5s/5c/5/4S、iPad(第4世代)、iPad mini、iPod touch、Nexus 5、GALAXY S III/S4/S5/Note II/Note 3。バッテリー容量は5,200mAh。入力端子は5V/1A(microUSB)、出力端子は5V/1A(USB)。
2015年11月24日米Googleは11月18日、モバイルでのGoogle検索機能を強化し、Facebookなど同社以外のアプリからの情報を表示できるようにした。インストールしていないアプリについては、ストリームでアクセスできるオプションを提供する。モバイルでの検索についてGoogleは、ユーザーの探している情報がモバイルアプリ内に多いと指摘。Googleは2年前からアプリ内コンテンツのインデックスを開始しており、現在1,000億件以上のディープリンクがあるという。これには、Facebook、Instagram、Airbnb、Pinterestなどの人気サービスも含まれるとのことだ。同社は、すでにAndroid上で行うGoogleの検索結果にアプリからのコンテンツを表示しているが、これらはWeb版サービスが展開されているものに限定されていた。今回これを拡大し、アプリにしかないコンテンツも対象とし、“アプリファースト”の検索結果も表示する。検索範囲はユーザーがインストールしていないアプリも含まれている。そのため、インストールしていないアプリにアクセスするための機能として「Stream」ボタンを用意。これをタップすることでモバイルアプリのストリーミングバージョンを利用できるようになり、アプリをインストールせずとも、すぐに必要な情報が閲覧可能になる。
2015年11月19日ロジテックは19日、iPhoneやiPad、およびモバイルバッテリ本体をまとめて充電できる2,600mAhのモバイルバッテリ「LPA-L01L-2610」シリーズを発表した。ブラックとホワイトの2色を用意。11月中旬から発売する。価格はオープン。バッテリ本体の充電用にmicroUSBを、デバイス充電用にUSB Aポートを搭載。USB-AC充電器(別売)と接続したのちiPhoneなどを接続すれば、バッテリ本体とデバイスを同時に充電できる。デバイスへは1A出力に対応し、バッテリ本体の充電時間は約2時間(1.5A出力の充電器使用時)。「Made for iPod/iPhone」を取得しており、ケーブル長10cmのLightningケーブルとmicroUSBケーブルが付属する。電池残量は4段階のLEDランプで確認でき、保護回路として過充電 / 過放電 / 過電圧 / 過電流防止 / 短絡保護を装備する。本体サイズはW32×D90×H26mm、重量は70gg。
2015年11月19日レノボ・ジャパンは17日、プロフェッショナル向けのハイエンドモバイルワークステーション「ThinkPad Pシリーズ」を発売した。17.3型モデルの「ThinkPad P70」と15.6型モデルの「ThinkPad P50」をそろえ、想定販売価格は「ThinkPad P70」が税別272,000円から、「ThinkPad P50」が税別226,000円から。「ThinkPad P」シリーズは、Xeonブランドとしては初となるノートPC向けプロセッサである「Xeon E3-1500M v5」ファミリーを採用したワークステーション。グラフィックスにMaxwellアーキテクチャベースのNVIDIA Quadroを搭載するほか、最大64GBのDDR4 ECCメモリやNVMe対応SSDも選択できる。さらにインタフェースとしてThunderbolt 3ポートを備える。また、独自の構造設計に加え、CPUやGPUの発熱状況に応じて、2基のファンをコントロールすることで、最適な熱制御を行う「FLEX Performance Cooling」システムを搭載する。「ThinkPad P70」と「ThinkPad P50」は、いずれもCPUやグラフィックス、ディスプレイ解像度など複数のオプションを用意し、カスタマイズに対応する。上位モデルでは4K解像度のディスプレイも選択可能で、グラフィックデザインや写真・映像編集、製造/建築系のCADやCAEといった用途にも好適という。「ThinkPad P70」は、CPUがIntel E3-1505M v5(2.8GHz) / 第6世代Intel Core i7プロセッサ、メモリが最大DDR4 64GB(ECCはオプション)、ストレージが最大2TB HDD / 最大1TB PCIe NVMe/SATA SSD、グラフィックスがNVIDIA Quadro M600M / M3000M / M4000M / M5000M、光学ドライブがDVDスーパーマルチドライブ、ディスプレイが17.3型4K(3,840×2,160) / フルHD(1,920×1,080)IPS液晶、OSがWindows 10 Home / Pro 64bit、Windows 7 Professional 64bit(ダウングレード権行使)。インタフェースがUSB 3.0 Type A×4、Thunderbolt 3×2、HDMI×1、miniDisplayPort×1、ギガビット対応有線LAN、IEEE802.11a/b/g/n/ac対応無線LAN、Bluetooth 4.1、SDXCカードスロットなど。バッテリ駆動時間は最大約10.5時間。本体サイズは約W416×D275.5×H29.9~34.2mm、重量は最小構成時で約3.43kg。「ThinkPad P50」は、CPUがIntel E3-1505M v5(2.8GHz) / Xeon E3-1535M v5(2.9GHz) / 第6世代Core i7プロセッサ、メモリが最大DDR4 64GB(ECCはオプション)、ストレージが最大2TB HDD / 最大1TB PCIe NVMe/SATA SSD、グラフィックスがNVIDIA Quadro M1000M / M2000M、光学ドライブがなし、ディスプレイが15.6型4K(3,840×2,160) / フルHD(1,920×1,080)IPS液晶、OSがWindows 10 Home / Pro 64bit、Windows 7 Professional 64bit(ダウングレード権行使)。インタフェースがUSB 3.0 Type A×4、Thunderbolt 3×1、HDMI×1、miniDisplayPort×1、ギガビット対応有線LAN、IEEE802.11a/b/g/n/ac対応無線LAN、Bluetooth 4.1、SDXCカードスロットなど。バッテリ駆動時間は最大約10.5時間。本体サイズは約W377.4×D252.3×H24.5~29.4mm、重量は最小構成時で約2.55kg。
2015年11月17日すでに下火になった感もあるものの、第3・第4のモバイルOSを巡る攻防に変化が起きつつあるかもしれない。スマートフォン等に搭載されるモバイルOSの世界において、GoogleのAndroidとAppleのiOSが圧倒的なシェアを誇っていることに異論はないが、そこから大きく引き離された形で第3位にMicrosoftのWindows (Phone)が位置している。一方で第4位のポジションには、以前までスマートフォン世界の覇者だったBlackBerryではなく、SamsungのTizenが踊り出たのではないかという分析レポートが出て話題になっている。同件はWall Street JournalがStrategy Analyticsの最新レポートを引用する形で報じている。詳細の数字はStrategy Analyticsが発行するレポートで確認可能だ。それによれば、2015年第3四半期(7~9月期)のデータにおいて、Tizen搭載端末の出荷台数が100万台に達しており、0.3%の市場シェアを確保してモバイルOS第4位のポジションを獲得した可能性が指摘されている。一方で、これまで第4位に位置していたBlackBerryは0.2%のシェアに低下し、MozillaのFirefox OSは0.0%のシェアとなっている。一方でトップ3のシェアは、Androidが84.1%、iOSが13.6%、Windowsは1.7%となっており、特に第3位のWindowsは前年同期の3.2%から大幅ダウンとなった。依然として2位と3位、3位と4位の差は大きいものの、状況しだいでは3位と4位がさらに接近する可能性もあるというのがStrategy Analyticsの最新データから読み取れる状況だ。このデータ信憑性を比較検討するため、例えばGartnerが2015年8月に出した同年第2四半期のスマートフォン(新規)販売データと比較してみると、トップ3のシェア推移はほぼStrategy Analyticsのそれに合致する。さらにGartnerのデータ(2015年第2四半期)では、BlackBerryが115万台で0.3%のシェアとなっており、もし第3四半期にBlackBerryのシェアがさらに低下して、Tizenが100万台以上の販売台数でその数字を抜いたとすると、逆転現象が起きてもおかしくないというわけだ。ただし、iOSについては第3~4四半期にiPhone新製品が投入されて一時的にAndroidとiOSのシェアに変動が発生すること、そして第4四半期にWindows 10 Mobileが市場投入されて新製品発売ラッシュが起こることを勘案すれば、当面はトップ3のポジションは変動せず、Tizenが第3のOSへと躍進するチャンスはまだ先の話となるかもしれない。一方で、Strategy Analyticsでレポートをまとめた同社アナリストのLinda Sui氏は、インドを初めとする新興諸国でのSamsungブランドと販売チャネルの状況を鑑みれば2016年の成長に期待が持てるとの見解も示しており、Windows 10 Mobileの展開状況しだいではTizenのさらなる躍進も考えられるだろう。
2015年11月06日IK Multimediaは、イタリアにて iPhone、iPad、iPod touch、Android、Mac/PC 対応のモバイル・オーディオMIDIインタフェース「iRig Pro DUO」の出荷を開始した。2015年11月中旬より国内発売予定。価格はオープンプライスで、市場想定価格は税抜2万6,500円。同製品では、小さなボディに24-bit AD/DA コンバータ、2つのファンタム電源対応XLR/標準コンボ入力端子、ヘッドフォン・アウト、2チャンネルの標準バランス(1/4” TRS)出力などを搭載。ギター、ベースなどのハイ・インピーダンス楽器、ライン・レベルの楽器、マイクを2本接続して、2チャンネル同時録音が可能となっている。また、キーボード、コントローラー接続用の MIDI IN/OUT も装備。Mac/PC の USB バスパワーおよびAC アダプタ、単3電池2本(同梱)での駆動に対応する。なお、iRig Pro DUOの登録ユーザーを対象に、EQ、コンプレッサー、リミッター、ソフト・クリッパーとメーターを装備した T-RackS Classic、14種のストンプ、4つのアンプ・モデルを収録した AmpliTube Metal、6.5GB、400音色、250ループ、150種のMIDIパターンを備えた ソフトウェア音源、SampleTank 3 SE および SampleTank 3 対応の拡張音源 6タイトルと 25 Custom Shop Gear Credits が無償で提供されるとのこと。
2015年11月06日フュージョン・コミュニケーションズ(フュージョン)と楽天は5日、フュージョンが運営する「楽天モバイル」事業の譲渡で合意したと発表した。譲渡日は2015年12月1日。フュージョンは楽天グループの通信会社であり、スマートフォン向けIP電話サービス「IP-Phone SMART」や、電話アプリ「楽天でんわ」などを提供している。「楽天モバイル」は、同社がNTTドコモのLTE・3G網を利用して展開するMVNOサービスで、楽天スーパーポイントとの連携などが特徴。今回の事業譲渡は、「サービスの提供主体と通信回線調達の役割を明確にする」ことで、より柔軟な事業展開を目指すもの。同事業は今後、楽天が運営し、引き続きサービスを提供する。現在の「楽天モバイル」ユーザーは新たな手続きなどの必要なく、従来通りサービスを利用できるとしている。
2015年11月05日ソフトバンクは、LTE対応のAndroidモバイルプロジェクタ「モバイルシアター」を11月13日に発売すると発表した。ソフトバンク携帯電話取扱店で購入できる。端末価格は一括購入時で86,400円。分割購入は2,400円×36カ月で、月月割は対象外となる(税別、以下同)。「SoftBank 4G LTE」「SoftBank 4G」に対応し、最大120インチ・最大150ルーメンで投影できるZTE製モバイルプロジェクタ。OSにAndroid 4.4.4を搭載し、Google Playが利用できるため、スマートフォンやタブレット端末向けのアプリをダウンロードできる。本体のディスプレイ映像やアプリを、そのままプロジェクタで投影することも可能。2015年5月に「9月以降に発売」として案内されていた。本体単体での通信が可能なほか、モバイルWi-Fiルータおよびモバイルバッテリとしても利用可能。バッテリ容量は6,300mAhで、連続投影時間は約3時間。主な仕様は次の通り。OSがAndroid 4.4.4。CPUがMSM8974(クアッドコア、2GHz)。内蔵メモリが2GB、ストレージが16GB。外部ストレージはmicroSDXC(64GB)。本体サイズはW134×D33.3×H131mm、重量は約579g。本体ディスプレイは約5インチで、解像度は1,280×720ピクセル。カラーバリエーションはシルバー1色。モバイル通信は、FDD-LTE(900MHz/2.1GHz)、W-CDMA(900MHz/2.1GHz)、AXGP(2.5GHz)をサポート。無線規格はIEEE802.11a/b/g/n準拠の無線LANを搭載する。Bluetoothは4.0。利用には、13日に提供開始する「モバイルシアター」向け料金プラン「スマートデバイスプラン」への加入が必須となる。本体単体で「スマートデバイスプラン」の年間契約(3年)に加入した場合、基本使用料が2,000円/月、データ定額パックが2GB時で3,500円/月から。年間契約者には「モバイルシアター購入割引」が適用されるため、合計金額5,500円/月から2,400円/月が割り引かれ、実質3,100円/月から利用できる(別途端末代金が必要)。年間契約未加入の場合、基本使用料が3,500円/月となるほか、「モバイルシアター購入割引」が対象外となる。ソフトバンクのスマートフォンとセットで利用する場合は、データ定額パックがスマートフォン適用分とシェアされ、年間契約(3年)の「スマートデバイスシェア」となる。基本使用料は2,000円/月、データシェア料金が500円/月額となるが、「スマートデバイスシェア」加入者には「シェア用基本料割引」が適用され、基本使用料金が無料となり、実質データシェア料金の500円/月で利用できる(別途端末代金が必要)。なお、年間契約未加入の場合、「シェア用基本料割引」は対象外となる。また、「スマートデバイスシェア」を利用するには、データ定額パックを共有するための「データシェアプラス」「家族データシェア」への加入が必要。
2015年11月05日Net Applicationsから2015年10月のモバイル/タブレットブラウザシェアが発表された。2015年10月はSafari、Chrome、Opera Mini、Microsoft Internet Explorerがシェアを増やし、Android Browserはシェアを減らした。特にSafariが大きくシェアを増やしている。Appleは2015年9月に新製品となるiPhone 6s、iPhone 6s Plus、iPad Pro、iPad mini 4を発表しており、2015年10月におけるSafariのシェア増加にはこうした背景があるものと見られる。モバイル向けのブラウザシェアはモバイル向けオペレーティングシステムのシェアと強く連動する傾向を見せている。デスクトップ向けのブラウザではユーザが使用するブラウザを選択する傾向が見られるが、モバイルデバイスでは最初から搭載されているブラウザがそのまま使われる傾向が強い。Android Browserは下落傾向を見せており、これに替わるようにChromeは増加を続けている。Chromeはデスクトップにおけるブラウザとしても強い成長傾向を見せており、今後もシェアをますます増加させると推定される。
2015年11月04日Facebookは10月23日、モバイルショッピングの新機能のテストを開始した。Facebookは2014年、1つの広告ユニットに複数の画像とリンクを掲載できる「カルーセル形式」の広告をリリース。現在は、Instagramでも展開を開始しており、初期のテストでは通常のリンク広告と比べて30~50%低いコンバージョン単価を達成している。しかし、こうしたニュースフィード上の広告からFacebook外のWebサイトへ誘導する際、リンク先がモバイル向けに最適化されていなかったり、読み込みに時間がかかりすぎたりするといった理由で、訪問が断念されるおそれがあった。これに対して同社は、6月にカンヌで発表した「キャンバス広告」を、いくつかの企業と協力してテストしてきていた。キャンバス広告は、広告をタップすると、すぐにフルスクリーン画面に切り替わる。Facebook内でさまざまな商品を閲覧でき、その後に広告主のWebサイトへ移動して商品を購入することが可能となる。今後、数週間の内に「キャンバス広告」へ、これまでのフィードバックに基づく改良を加えるほか、さらなるテストを実施していくとしている。さらに、昨年7月から米国でテストしている「購入ボタン」も国内でテストをスタートする。ニュースフィード上の広告でこのボタンをクリック・タップすることで、Facebookから離れることなく、広告主から直接商品を購入できる。これにより、広告で関心を持った商品をより簡単に購入できるようになる。デスクトップとモバイルの双方で展開する。ほかに、先月発表された「ショップ」セクションは、自社サイトへの誘導だけでなく、Facebookページを新たな販売チャネルとして活用できるようになる。また、新たにメニュー画面に「ショッピング」項目が追加。ユーザーは、ニュースフィードやFacebookページ、グループなど、Facebook内の複数の場所を行き来することなく、商品を1カ所で簡単に検索・シェア・購入できるようになる。このテストは、上記の「ショップ」セクションのテストに参加している米国内の中小ビジネスとともに実施され、現時点ではテスト参加企業の商品のみが掲載される。将来的には、Facebookグループ内で販売されている商品も掲載するなど、コンテンツの充実を図るとしている。
2015年10月26日Facebookは10月1日、モバイルに最適化されたプロフィールの新しい機能を発表した。Facebookのプロフィールページは毎日40億回以上訪問されている。そのため、Facebookでは、プロフィールページが、利用するユーザー、一人ひとりのオンラインでの自己表現の場として、そして人と繋がる場として最適な場となるよう心がけている。新しい機能は、一定期間で表示できるプロフィール写真の設定。事前に定めた期間を過ぎると元のプロフィール写真に戻る。応援しているスポーツのチームで、大事な試合を控えた大一番の時や、誕生日や休暇など人生の記念や節目となる出来事を、期間限定のプロフィール写真で表現。現在自分の人生で起こっている出来事を友達に伝えるビジュアルなアップデートや、考えの主張や意思表示のツールとして利用できる。また、プロフィールページの上部にカスタマイズ可能な欄を設け、他の人が目にする情報を確認しやすく変更。他の人に知ってほしい項目の表示・非表示を選択し、キュレーションできるスペースで、さらに1行の簡単な自己紹介を加えられる。ハイライトしたい写真も5枚まで選択できるようになり、視覚的に分かりやすく伝えることができる。この欄は、プロフィールページを訪問した人は誰もが閲覧できるページとなっており、利用者自身が全ての内容を編集・設定が可能だ。また、モバイル上でのプロフィールページのデザインを変更し、ビジュアルを介して、より分かりやすく自己紹介ができるよう改善した。さらに、新たに知り合った人のことがより理解しやすくなり、また既につながりのある友達の最も興味深いハイライトを必ず確認できるよう、細かな改善を加えた。これらの新機能のテストは、まずイギリスとカリフォルニアの少数のiPhone利用者に対して行われ、近日中により多くの利用者に公開。なお、日本での展開は未定となっている。
2015年10月03日