太陽生命の介護保険の評判・口コミは?デメリットも解説

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加入を検討されている方は必ず約款などで保障内容をご確認ください。


この記事では、太陽生命の介護保険について、生の口コミや評判をまとめています。

太陽生命の介護保険の一番の特徴は「一時払い終身保険」という点です。ただ、そういわれてもピンとこないという方や、自分に合っているかわからないという方も多いでしょう。そのような方のために、太陽生命の介護保険の特徴やメリット・デメリットについても解説しましたので、ぜひ参考にしてみてください。

▼この記事を読んで欲しい人
  • 太陽生命の介護保険の評判が気になっている人
  • 太陽生命の介護保険が自分に合っているかわからない人
  • 民間の介護保険が気になる人

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太陽生命の介護保険の評判・口コミ

※口コミはインターネットアンケートで募集

募集期間:2022年1月~2023年2月

太陽生命の介護保険に加入して本当に良かったと思います。YouTubeで実際に要介護状態になった際、公的介護保険だけではカバーしきれないという内容の動画を見て、太陽生命に勤めている友達に相談しました。不安を伝えたところ太陽生命の介護保険に入っておけば介護状態になっても問題なく生活できると言われたので、安心して生活できています。
太陽生命の介護保険に加入する際、何社か比較検討しましたが、太陽生命の担当の方が一番丁寧に説明してくれたため、太陽生命の保険に決めました。何社か回って、保険会社の職員でもそれぞれの会社で全然親切さが違うんだなと分かりました。私の中では、太陽生命に対する信頼度が非常に高いです。

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太陽生命の介護保険のデメリット



ここまで、太陽生命の介護保険の評判や生の口コミを見てきました。続いて以下では、太陽生命の介護保険のデメリットについても確認していきましょう。


  • 要介護2になって20年以上生存することはあまり現実的ではない
  • まとまった資金がないと加入できない
  • 加入後数年間は解約返戻金<支払い保険料となるため、解約すると損をする


要介護2になって20年以上生存することはあまり現実的ではない

太陽生命の介護保険は、主な支払事由が以下のように定められています。


被保険者が責任開始期以後の傷害または疾病を原因として、つぎのいずれかの状態に該当したとき

ア.当社の定める要生活介護状態に該当し、その状態が180日継続したと医師により診断確定されたとき

イ.公的介護保険制度の要介護2以上に認定されたとき


参考:My介護Best(一時払い)|太陽生命


また、支払保証期間は20年となっています。


しかし実際のところ、上記の支払事由に該当する状態になって以降、20年以上生存することは現実的とは言い難いでしょう。参考として、公益財団法人生命保険文化センターが行なった調査を見てみると、介護期間は平均で5年1ヶ月となっています。


参考:介護にはどれくらいの費用・期間がかかる?|生命保険文化センター


したがって、受け取れる保険金額を最大の保証期間で見積もっていると、当てが外れる可能性が高いといえます。

まとまった資金がないと加入できない

太陽生命の介護保険は「一時払い終身保険」です。一時払い終身保険は契約時に保険料を一括で支払うのが特徴で、月払いや年払いと比較すると保険料の支払総額が抑えられる点がメリットです。


しかし契約時に一括支払いということは、当然まとまった金額が用意できないと加入できません。したがって、ある程度の資金力がないと、そもそも加入すらできないということになります。


また、現時点で支払う資金力があるからといって、解約も視野に入れて安易に加入するのもおすすめしません。詳細は後述しますが、すぐに解約すると損をする可能性が高いからです。1回の支払金額が大きいだけに、その後資金繰りに苦労することないか、十分に検討してから加入する必要があります。

加入後数年間は解約返戻金<支払い保険料となるため、解約すると損をする

一時払い終身保険をすぐに解約すると、解約返戻金が元本割れしてしまう可能性があります。これは、一括で支払った保険料を運用し、将来的に支払われる保険金が元本以上になるように設計されているためです。太陽生命の介護保険は一時払い終身保険であるため、このリスクをはらんでいるといえます。


一時払い終身保険を解約した場合、支払った保険料から保険会社が必要な費用を引いた金額が、解約返戻金として返金されます。契約直後であるほど、運用益が出ていない状態から費用が差し引かれてしまうため、返戻金が元本を下回ってしまいます。


したがって、太陽生命の介護保険に加入する場合は、少なくとも数年間は解約しなくても済むように十分計画性をもって加入するようにしましょう。

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太陽生命の介護保険のメリット



次に、太陽生命の介護保険のメリットについて確認していきましょう。将来の経済的な不安を取り除きたい人にとっては、以下のような点で魅力を感じられる保険となります。

  • 公的介護保険でカバーできない負担を終身年金でカバーできる
  • 本人もしくは受取人どちらかが最低保証の保険金を受け取れる
  • 年金を受け取る初年度は年金×2の金額を受け取れるため初期費用に使える


公的介護保険でカバーできない負担を終身年金でカバーできる

日本においては、40歳以上になると公的介護保険への加入が義務付けられており、介護が必要となった際に保障を受けられるようになっています。しかし実際には、公的介護保険だけではカバーしきれない部分も多く、民間の介護保険で終身年金に加入していると助かるケースは多いでしょう。


具体的には、公的介護保険によって、被保険者は介護サービス費用を1割(所得によっては2割または3割)の負担で受けられるなどの保障があります。しかし、要介護状態になった場合、介護サービス以外の費用もかさむ可能性が高く、生活を圧迫しがちです。例えば、通院のための交通費や自宅内のバリアフリー化にかかる工事費などは、公的介護保険ではカバーできません。


太陽生命の介護保険に加入していれば、公的介護保険でカバーできない上記のような部分を賄ってくれます。

本人もしくは受取人どちらかが最低保証の保険金を受け取れる

太陽生命の介護保険は、要介護2などの支払事由に該当すると年金支払いが始まります。ただ、支払事由に該当しないまま本人が死亡した場合に保険料が丸ごと損になるかというと、そういうわけではありません。この場合、死亡給付金として所定の金額が家族などの受取人に支払われます。


また、年金受け取りの最低保証期間も設定されています。支払事由に該当して年金を受け取りを開始してから保証期間内に死亡してしまった場合も、この最低保証期間に基づいて計算される死亡一時金が支払われます。


もちろん、最低保証期間を超えて生存した場合も、保障は一生涯続きます。したがって、本人または家族などの受取人のどちらかが、必ず最低保証の保険金は受け取れる仕組みになっています。

年金を受け取る初年度は年金×2の金額を受け取れるため初期費用に使える

介護が必要となった場合、毎月の介護費用が必要なのはもちろんのこと、初期費用としてかなりの額がかかります。


生命保険文化センターの「平成30年度 生命保険に関する全国実態調査」によると、介護の初期費用の平均金額は69万円でした。また、調査対象者が「必要と考える介護費用の平均」としては242万円という数字も出ており、かなり高額の費用を用意したいという希望がうかがわれます。


太陽生命の介護保険には「初回年金割増特則」が付加されており、第1回の年金額は基本年金額の2倍を受け取れます。介護が続く限り保障が受けられるだけでなく、介護が始まってすぐの何かと資金が必要な時期に手厚く受け取れるのは、この保険のメリットといえるでしょう。

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1位:ライフネット生命「かぞくへの保険」

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3位:オリックス生命「定期保険Bridge」

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太陽生命の介護保険の基本情報



太陽生命の介護保険の基本情報などをまとめました。


参考:My介護Best(一時払)|太陽生命


▼基本情報

  • 正式名称:無配当利率変動型一時払終身生活介護年金保険(001)
  • 契約可能年齢:20歳~79歳
  • 保険期間:終身
  • 保険料払込期間:一時払い(一括)
  • 支払保証期間:20年
  • 利率:利率変動型(30年ごとに見直し)、最低保証予定利率0.25%
  • 解約返戻金:あり


▼保障内容

  • 一生涯の介護年金保障
  • 死亡した場合は死亡一時金または死亡給付金を支給

▼支払い要件
  • 公的介護保険制度の要介護2以上の状態になったとき
  • 太陽生命が定める要生活介護状態が180日継続したと医師により診断確定されたとき

▼その他特記事項
  • 第1回目の終身生活介護年金は基本金額の2倍

※2023年3月4日時点の情報です。最新情報は公式サイトでご確認ください。 

太陽生命の介護保険がおすすめな人



ここまで、太陽生命の介護保険の評判や特徴を解説してきました。では、結局この保険を加入するのにおすすめの人とはどんなタイプなのでしょうか。以下では、代表的な2つのタイプに関して詳しく解説していきます。

  • 介護費用の準備・相続税対策・納税資金対策を一つの契約で行いたい人
  • 終わりの見えない介護の経済的部分を保険で備えたい人

介護費用の準備・相続税対策・納税資金対策を一つの契約で行いたい人

一時払い終身保険は、相続税対策納税資金対策としても有効な方法の1つです。


相続税は、相続財産の評価額から控除額を差し引いた額に課税される税金であり、高額の相続財産を持っている場合は多額の税金が課される可能性があります。

一方、一時払い終身保険の保険金が死亡時に相続人に支払われる場合、相続財産として評価されます。しかし、生命保険の死亡保険金は「500万円×法定相続人数」までなら非課税となるため、相続税の負担を軽減することができます。


また、死亡時に被相続人の口座が凍結されることで、相続税支払いのための資金に困るケースも多々あります。この場合も、死亡保険金は現金を迅速に用意するための手立てとして有効です。

終わりの見えない介護の経済的部分を保険で備えたい人

ひとたび介護が始まると、いつ終わるかわからないということから、介護費用のめどが見えない状態になりがちです。


厚生労働省の資料によると、男性の介護期間は8.7年、女性の介護期間は12.06年といわれています。


参考:健康寿命の令和元年値について|厚生労働省


平均値でもかなり長く感じられますが、当然この数値よりも長くなる可能性もあるわけです。また、介護度が上がるにつれて介護費用も上がる傾向にあり、介護期間を通して経済的負担が増し続けることにもなりかねません。


太陽生命の介護保険のように、一生涯保障が続くタイプの保険に加入していれば、こういった先の見えない介護に関して、経済的負担部分を軽減できます。

太陽生命の介護保険をおすすめできない人



続いて、太陽生命の介護保険をおすすめできないタイプはどのような特徴の人なのでしょうか。

  • 手数料を抑えて効率よく運用したい人
  • 介護費用を賄う貯蓄がある、将来介護してくれる人がいる人


このようなタイプに該当する場合、太陽生命の介護保険のメリットを活かせない可能性が高いといえます。以下でそれぞれ詳しく解説していきます。

手数料を抑えて効率よく運用したい人

手数料を抑えて資産運用をしたい場合、貯蓄型の保険に加入するのは効率が悪いとされています。基本的に、生命保険は保険料の一部が資産運用に充てられ、将来的に保険金として支払われます。しかし、保険に加入するということは手数料も避けられないため、実際の資産運用と比較すると、投資家にとって不利な条件であることが多いといえます。


太陽生命の介護保険は保険料が契約時一括払いであるため、貯蓄性の高い保険として考える方もいるかもしれません。しかし実際には保険料には手数料も含まれているため、支払った保険料が純粋に運用に回るわけではないことに注意が必要です。

介護費用を賄う貯蓄がある、将来介護してくれる人がいる人

太陽生命の介護保険に入るべきかの判断は、実際に介護資金が不足しそうかどうかがポイントになります。


介護費用は1人あたりで総額500万円程度かかるといわれています。預貯金の中からこの金額が賄える場合は、わざわざ手数料等のかかる民間の介護保険に加入する必要性は薄いといえるでしょう。また、公的年金として受け取れる金額が十分な場合も、民間の介護保険には入らずに済むでしょう。


また、身近に介護してくれる人がいる場合は、介護費用は大幅に小さくなると見込まれます。この場合も、介護保険は不要のケースにあたるかもしれません。

太陽生命の介護保険を他社商品と比較



以下では、太陽生命の介護保険に類似する保険のなかから、ソニー生命の終身介護保障保険をピックアップし、メリット・デメリットを比較してみました。


参考:終身介護保障保険|ソニー生命


両者を比較して太陽生命の介護保険のほうが優れている点としては、要介護認定の頻度が挙げられます。ソニー生命は毎年要介護認定が必要です。要介護2以上の状態で年金支払いとなるため、要介護1になると支払がストップしてしまいます。一方で、太陽生命は支払い要件に1度達するとその後の要介護認定は不要、終身で支払われるため安心感があります。


次に、太陽生命の介護保険が劣っている点ですが、生命保険料控除を受けられる回数が挙げられます。ソニー生命が控除を毎年受けられるのに対し、太陽生命は保険料の支払いが一括のため1回しか控除が受けられません。


また、ソニー生命は支払い事由に該当すると、以後の保険料は免除されます。それに対して、太陽生命は一時支払いのため、ソニー生命のような払込免除の概念はありません。

まとめ:太陽生命の介護保険の評判・口コミは?

太陽生命の介護保険は一時払い終身保険で、将来の介護に関する経済的不安を軽減してくれます。保障が一生涯続くため、終わりの見えない介護生活で経済的不安をずっと抱えたくないという方にとっては、魅力のある保険商品といえます。


ただし保険料は一括支払いとなり、すぐに解約すると損する可能性が高いため、資金に余裕がない場合は加入をおすすめできません。また、純粋な投資目的で加入するには効率が悪いため、注意が必要です。


相続税対策や納税資金対策、死亡時の資金調達方法としては有効という特徴もあるので、ご自身の状況を見て利用価値があるか検討してみるとよいでしょう。

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