医療保険やがん保険が不要と言われるワケは？必要な人や治療にかかる費用を解説！

医療保険やがん保険に加入を勧められても、不要なのではと考えている人もいます。

その背景には、日本の公的医療制度があることがあげられます。

しかし、本当に不要なのでしょうか？

そこで、まず、医療保険やがん保険はどのような内容のものかも含めて、次の３つについて解説します。

• そもそも医療保険とがん保険とは？
  
• 理由①日本の公的医療制度が充実しているから
• 理由②がん保険で受け取れるお金はそこまで多くないから

医療保険とは、病気やけがなどで入院、手術、通院したときの保障が幅広くされる保険です。

がん保険は、がんにピンポイントを当ててがんについての保障を充実させています。

そのほか、主な内容をまとめました。

がん保険の場合、1回の入院日数限度や通算限度がありません。

また、申し込みが受理された後、90日間の待機期間があり、その間にがんに罹っても給付金は出ない規定があります。

医療関係全般の保障が広く欲しい人は医療保険、がんに特化して、がんの手厚い保障が欲しい人はがん保険と考えると良いでしょう。

医療保険やがん保険が不要と考える人の大きな理由は、公的医療制度が日本では充実しているからです。

日本では国民皆保険制度となっており、世界最高レベルの保険医療水準を保っています。

国民全員を公的医療保険で保障しているので、69歳以下は3割負担、70歳～74歳は2割負担、75歳以上は1割負担の医療費を支払うだけで医療が受けられます。

参考：厚生労働省|日本の医療保険制度について

また、高額医療費となっても、高額療養費制度があるため、医療費の上限額が定められ、一定金額以上は公費で賄うので、支払う必要がありません。（一旦立替払いをして後で返戻される形もある。）

したがって、実際に掛かる医療費よりも少額負担で済むので、医療保険やがん保険の保険料を長期間支払って加入する必要性を感じないからと言えます。

不要と考える2つ目の理由として、受け取れる金額が思っているほど多くないからです。

給付金で大きいのは、がんと確定診断されたときに受け取れる診断一時金です。

これは、せいぜい100万円、200万円くらいの金額です。

ただし、支払われるのは1回目のみとか、2回までとか規定があったり、上皮内新生物は対象外だったり、対象になっても金額が少なくなったりなどの条件がついているケースが多いです。

このように、思っていたよりも受け取る金額が少ないうえに公的医療制度があるので、医療保険だけで十分と考える人もいます。

不要の理由が日本の公的医療制度が充実しているからだということは理解できましたが、 医療保険やがん保険の必要、不要については人によって異なります。

そこで、不要な人とはどんな人なのか、次の2つの特徴について説明します。

• 特徴①貯蓄で対応できる人
• 特徴②会社の福利厚生で保険に入っている人

ひとつずつ特徴を確認していきましょう。

医療保険やがん保険が不要な人とは、貯蓄で対応ができる人です。

貯蓄がたくさんある人の場合、突然がんで長期入院になったとしても、貯蓄の中で入院費などの治療費用、差額ベッド代なども含めて支払いができます。

また、当面の生活費も、貯蓄があれば心配は要りません。

医療費は、公的医療制度があるので、月々の支払いの上限額が決まっており、一般的な病気の場合は、それほど大きな金額は掛かりません。

十分な貯蓄があるのであれば、掛け捨ての保険料を毎月支払って加入する必要性は感じないでしょう。

医療保険やがん保険が不要な人のもうひとつの特徴は、会社の福利厚生で保険に加入している人です。

一般的な公的医療制度である傷病手当金のほかにも、福利厚生が充実している会社があります。

会社が福利厚生で加入している医療保険とは、契約者と受取人が会社で、従業員が被保険者となっている保険です。

この場合、保険料は契約者である会社が支払い、従業員へは見舞金として給付金が支払われます。

内容的には個人で掛けている医療保険とほぼ同じで、入院や手術、通院給付金などがもらえます。

傷病手当金と併せて十分と考える人は、個人で保険に加入する必要性は感じないと言えます。

医療保険やがん保険が不要な人の特徴は、加入していなくても困らない状況があるということがわかりました。

では、逆に必要な人には、次の3つの特徴があります。

• 特徴①病気になった時の経済的なリスクが高い人
• 特徴②個人事業主の人
• 特徴③身内の方ががんに罹患した人

詳しく見ていきましょう。

１つ目は、病気になった時の経済的なリスクが高い人です。

病気に掛かったとき、しばらく仕事ができないケースが多くなります。

貯蓄が十分ある人は貯蓄の中で生活費を賄えます。

しかし、日々の暮らしで精一杯の場合、収入が途絶えると、当座の資金繰りにも困ってしまいます。

さらに治療費も掛かります。

がんに罹患した場合、長期間の治療になったり、再発する可能性もあったりで、何度も仕事を休まなければならず、その度に給料がもらえなくなるケースもでてきます。

特に夫のみ働き、妻は専業主婦の場合、夫の収入が途絶えると途端に生活が苦しくなってしまいます。

このように、病気になった時に経済的なリスクが高い人は加入し、生活費や治療費に充てることが大切です。

個人事業主の人は、医療保険やがん保険に加入する必要があります。

会社員の場合は、会社の健康保険制度により、会社を休んだ期間、傷病手当金が支給されます。

これは、1か月の給料の2/3を、通算1年6か月までもうらうことができるので、当面の生活が困ることはありません。

また、会社によっては、独自に福利厚生制度を使って、従業員の医療保険を掛けているところもあり、安心感があります。

しかし、個人事業主は、国民健康保険であり、これには公的医療保障制度がないので、傷病手当金の支給がありません。

体調を崩して仕事ができなくなっても、どこからも支給されないのです。

したがって、自分のことは自分で守らなければならず、必然的に医療保険やがん保険への加入が必要となります。

身内の人ががんに罹患したことがある人も、加入を考えてもよいと思われます。

がんは加齢とともに、あるいは環境などが原因になることがありますが、遺伝性のものもあります。

がん細胞そのものが遺伝することはありません。しかし、親から子供へ引き継がれるケース、つまり、がんを発症しやすい体質はあります。

これは、遺伝的要因で、生まれつき持っている遺伝子が変化するもので、遺伝的腫瘍と呼ばれます。

確率でいうと5～10%くらいです。

そのほか、悪しき生活習慣が関係することもあり、共に生活している身内の人と生活習慣は似ているため、がんになりやすい要因があるとも言えるでしょう。

以上の点から、罹りやすい要因があるので、加入した方が良いと考えられます。

参考:がん研有明病院|がんの遺伝と遺伝性腫瘍

私達ががんに罹患する確率は、2007年国立がん研究センターのがん対策情報センターの調査によると、生涯で男性55.7%、女性41.3％と、男女に差はありますが約2人に1人と予測されています。

また、2010年人口動態統計の概況を見ると、がんで亡くなるのは3人に1人の確率となっています。

つまり、がんは非常に身近でかつ怖い病気と言えます。

また、がんに罹る確率は年齢別、部位別によっても異なるので解説します。

参考：厚生労働省|がんの罹患数と死亡数

がんに罹ってしまう可能性は、年齢別に大きく差がでます。

年齢別にがんで病院を受診する率（入院・外来別）を見た結果は下記表のとおりです。

【年齢階級別「受療率」一覧表】（人口対10万）

参考：厚生労働省|平成２９年（２０１７）患者調査の概況

上記表を見ると、年齢を増すごとに入院・外来共に増えていることがわかります。

特に、50歳以降になると急激に増えています。

20歳と50歳で入院した人を比べると約3.5倍にも膨らんでいます。

がん保険を考えるときには、このがんに罹りやすくなる年齢も参考にするとよいでしょう。

がんに罹ってしまう可能性は、がんの部位によっても違ってきます。

男女別・部位別に見た結果は下記表のとおりです。

【男性】

【女性】

男性、女性共に、男女特有の部位のがんがトップになっており、部位別にがんに罹る確率が違うことがわかります。

なお、男性の方が女性の1.3倍、がんに罹る確率が高くなっています。

参考：がん研究振興財団|がんの統計2021部位別がん罹患数(2017年）p.23

がんに罹ったときに治療費がいくら掛かるかおおよそのことを知っておくことは大切です。

また、その費用を捻出するためにどのような対策があるか確認しておけば、いざというときに慌てなくても済みますので、確認しましょう。

ここでは、次の4つについて詳しく解説します。

• がん治療にかかる費用
• 対策①高額療養費制度
• 対策②傷病手当
• 対策③介護保険（末期がんの場合）

がん治療にかかる費用には公的医療制度が利用出来るものとできないものがあります。

公的医療制度が利用できる費用は、病院での診察費・検査費・入院・手術・治療費・介護サービス費などです。

ここで、この制度が利用出来る場合の治療で、がんの部位別にどのくらいの費用がかかるかを見てみましょう。

気管支・肺は約85万円、胃は約95万円、直腸は約102万円です。部位によって罹る金額の幅はありますが、おおよそ80～100万円ほどになります。

参考：公益社団法人全日本病院協会2019年度「医療費」（重症度月）【年間】

実際の自己負担額は3割なので（6歳～70歳未満の場合）約24万円～30万円となります。

さらに、高額療養費制度が利用できるので、実負担額はもっと少なくなります。それについては後述します。

なお、差額ベッド代や給食費などは医療制度の利用はできず、全額自己負担になります。

高額療養費制度とは、医療費を一定額以上支払わなくてもよい制度です。

家計の負担が大きくなる多額の医療費は、生活をひっ迫してしまうのでそれを防いでくれます。

ひと月に支払う上限額は年齢・所得によって異なります。

ここでは、69歳以下の人について見ていきます。

参考：厚生労働省保険局|高額療養費制度を利用される皆さまへ

標準的な「ウ」の場合、上記でがん治療にかかる費用24万円～30万円で計算してみると、

①費用24万円のとき②費用30万円のとき

①80,100円＋（240,000円-267,000円）×1%=80,100円

②80,100円＋(300,000円-267,000円）×1%}=80,430円

となり、自己負担額は約8万円となります。

傷病手当金は、会社にお勤めの人がケガや病気で働けなくなったときに支給される制度です。

具体的には、連続して3日間休んだ場合、4日目以降の休んだ日数分が支払われます。

支給金額は次の式で計算されます。

1日あたりの支給額=(支給開始日の以前12ヵ月間の各標準報酬月額を平均した額)÷30日×2/3

通算して1年6か月分まで支払われます。（令和4年1月1日より、「通算」に変わったため、途中で出勤した期間があればその期間は通算に入らず、今までよりも長い期間保障されるようになりました。)

参考:傷病手当金|全国健康保険協会

期限付きではありますが、給料の2/3の保障は、緊急入院した場合でも即、生活に困る事を防げる制度です。

なお、自営業者などが掛けている国民健康保険には、この制度はありませんので注意してください。

末期がんに罹った場合、介護保険の利用ができる場合があります。

第1号被保険者である65歳以上の人は、原因を問わずに適用になります。

一方、第2号被保険者である40歳以上の人は、末期がんに罹り、介護が必要になったときはこの制度を利用できます。

この場合、自己負担額が1割で利用できます。（所得によっては2割負担）

なお、末期がんとは、医師が回復の見込みがない状態に至ったと判断したときのことです。

診断書には、「末期がん」との記載は不要です。

参考：厚生労働省老健局老人保険部|がん患者に係る要介護認定等の申請に当たっての特定疾病の記載等について

がん保険が不要な人、必要な人の特徴はおわかりいただけたと思います。

がん保険に加入することで大きなメリットが3つあります。

• メリット①まとまったお金を受け取れる
• メリット②働けなくなってもお金が入る
• メリット③がん特有の保障を受けられる

これを理解すると、保険の必要・不要の判断がつきやすくなりますので参考にしてください。

がん保険に加入する3つ目のメリットは、がん特有の保障を受けられる点です。

医療保険は、病気やケガに対する全般的な保障を受けられますが、がん保険の場合はがんに対しての保障が手厚くなっています。

例えば、がん高度先進医療を受けた場合、健康保険適用外になるので、数百万円単位の治療費がかかりますが、がん高度先進医療特約を付けていれば、実際にかかった費用分の給付金が支払われます。

また、がん治療として、通院での放射線治療や抗がん剤治療がありますが、これらは入院の有無の条件はなく、治療に際して通院した場合、1回につき1万円という風に手厚い保障が付いています。

現在は、短期で退院となり、通院治療が主となってきているので、治療中、思うように動けない状態のとき、交通費や食費、ヘルパーを頼むなどの費用にも充てられるので、この特約は大変助かります。

このように保障が手厚いので、安心して治療を受けられます。

医療保険やがん保険の必要・不要な人について説明してきましたが、自分で考えてみても判断がつきにくいかもしれません。

そのようなときには、保険の相談相談窓口を利用すると良いでしょう。

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• ①マネーキャリア
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• ③保険見直しラボ

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ここまで、医療保険とがん保険が不要かどうか解説してきましたがいかがでしたか？

不要とされる理由は、日本の公的医療保障制度が充実しているので、敢えて保険に加入する必要性を感じないからということでした。

しかし、治療の長期化などで生活に支障がでた場合、治療費や収入の補てんのためにも医療保険やがん保険は必要と考えられます。

ただし、医療保険やがん保険が必要か不要かは、個々人の条件によって変わってきます。

そこで、自分にとって必要かどうかよくわからない人は、マネーキャリアに相談することをおすすめします。

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