更新日:2022/11/14
特定疾病でも医療保険に加入できるの？注意点・一時金についても解説！
- 特定疾病について知りたい人
- 特定疾病でも入れる医療保険を知りたい人
- 医療保険の特定疾病保障保険のメリットや注意点が知りたい人
- おすすめの無料相談窓口が知りたい人
- 介護保険制度の特定疾病について知りたい人
内容をまとめると
- 特定疾病とはさまざまな保険制度で決められた病気
- 医療保険の特定疾病補償保険には3つの特定疾病がある
- 医療保険の特定疾病補償保険はメリットと注意点がある
- おすすめの無料保険相談窓口
- 介護保険制度の特定疾病
目次を使って気になるところから読みましょう！
特定疾病とは？
特定疾病はさまざまな保険制度によって、取り扱い方を決められた病気のことです。日本にはいくつかの保険制度があり、それぞれで保険制度で保障される内容が違います。
日本での主な保険制度は以下のとおりです。
- 公的介護保険制度
- 健康保険制度
- 民間の医療保険
- その他の制度
医療保険の特定疾病保障保険について解説
医療保険には保険会社が定める特定疾病になった場合に一時金が支払われる特定疾病保障保険があります。特定疾病保障保険は保障期間や保障内容などによって分かれています。
医療保険における特定疾病は以下の3つです。
- 悪性新生物
- 急性心筋梗塞
- 脳卒中
特定疾病保障保険とは？
特定疾病補償保険は、民間の医療保険で提供されている保険です。生命保険会社が決めた特定の疾患になった場合に一時金が支払われます。
特定疾病保障保険は保障期間や保障内容などによって以下のように分類されます。
| 特定疾病保険の分類 | 保険の種類 |
|---|---|
| 保障期間による分類 | 定期保険（保障期間が一定期間）と終身保険（一生涯保障） |
| 保障内容による分類 | 死亡・高度障害の保障がある保険とない保険 |
特定疾病保険に加入していて特定疾病に罹患し、一時金が支払われた場合、特定疾病保険の保険契約は消滅します。
また特定疾病補償保険に加入する場合、特定疾病に対する保障が主契約の場合と特約の場合があります。特約の場合は特定疾病になって一時金が支払われても特約のみが消滅します。
特定疾病保障保険の対象となる疾病
特定疾病補償保険の対象となる疾病は医療保険を提供している生命保険会社が定めています。大きく分けると日本人がよくなる3つの疾患です。
特定疾病補償保険の対象となる疾病は以下のとおりです。
| 特定疾病保障保険の対象疾病 | 詳細 |
|---|---|
| 悪性新生物（がん） | 上皮内がんや皮膚がん(悪性黒色腫を除く)以外の悪性新生物 |
| 急性心筋梗塞 | 虚血性心疾患のうち急性心筋梗塞（狭心症等を除く） |
| 脳卒中 | 脳血管疾患のうちくも膜下出血、脳内出血、脳動脈の狭窄(脳血栓・脳塞栓) |
対象の疾病になったら、必ず特定疾病補償保険の一時金が支払われるわけではありません。保険会社によって細かく要件が決められています。
医療保険の特定疾病保障保険のメリット
特定の病気になった場合、医療保険の特定疾病保障保険に入っていれば金銭的に助かるのでは、と思う人も多いでしょう。実際にメリットはいくつもあります。
医療保険の特定疾病補償保険の主なメリットは以下のとおりです。
- 一時金を受け取ることができる
- 三大疾病にも対応
- 死亡保障の役割にもなる
メリット①一時金を受け取ることができる
医療保険の特定疾病補償保険に加入していれば、生命保険会社が定めている疾病になった場合に保障を受けることができます。
特定疾病補償保険の保障は契約時に定められた一時金です。保険会社や保険の種類によって一時金の金額は大きく変わります。100万円～1000万円と幅広い金額です。
一時金は特定疾病に罹患して要件を満たせば、治療費に関わらず受け取ることができます。病気になっても手もとに大きなお金があれば、安心できるでしょう。
また特定疾病補償保険の一時金は使用目的が決められていません。治療費だけではなく生活費などにも使えるのは大きなメリットです。
メリット②三大疾病にも対応
医療保険の特定疾病補償保険は三大疾病にも対応しています。三大疾病は日本人の死亡原因の上位3位の病気なので、多くの人が対象になるでしょう。
三大疾病は以下のとおりです。
- 悪性新生物
- 心疾患（高血圧性を除く）
- 脳血管疾患
メリット③死亡保障の役割も
特定疾病保障保険は死亡保障の役割としても使える場合があります。特定疾病保障保険の多くは、死亡・所定の高度障害状態になった時にも同額の保険金が受け取れるからです。
死亡したり、所定の高度障害状態になったりした時にもしっかりと保険金がもらえるなら安心です。定期保険の死亡保険金だけでなく、特定疾病補償保険も死亡保障と考えます。
そうすれば定期保険などの死亡保障を抑えることができます。他の医療保険や生命保険と組み合わせることでよりしっかりとした保障を受けることができるでしょう。
医療保険の特定疾病保障保険の注意点
多くのメリットがある医療保険の特定疾病補償保険ですが、注意する点もあります。注意点を知っておくことで、特定疾病補償保険をより活用できるでしょう。
特定疾病補償保険の注意点は以下のとおりです。
- 保険料が掛け捨てになる場合もある
- 保険金を受け取ると契約が消滅
- 支給対象の条件が厳しい
注意点①保険料が掛け捨てになる場合も
医療保険にはさまざまな保険の種類があり、契約期間によっても違いがあります。主に終身保険と定期保険があり、同じ条件なら終身保険の方が保険料が高くなるでしょう。
特定疾病補償保険はほとんどの場合が定期保険です。終身保険になればかなりの金額の保険料になるため、比較すると定期保険の方が入りやすいからです。
定期保険であれば、その保険期間に特定疾病にならなければ保険金は支払われません。その場合は保険料は掛け捨てになるため、損だと感じる人もいるでしょう。
ただ特定疾病補償保険は数多くあるので、保険会社や保険の種類によって保障内容はさまざまです。いろいろと検討して、自分の希望に近いものを選ぶこともできます。
注意点②保険金を受け取ると契約が消滅
特定疾病補償保険は特定の疾病にかかると一時金が受け取れます。しかし一度保険金を受け取ると契約が消滅することに注意が必要です。
病気によっては再発したり、他の特定疾病になったりと、さまざまな状態が考えられますが、一度保険金を受け取れば、その後は保障はありません。
さらに注意が必要なのは、特定疾病補償保険に入院特約を付けている場合です。保険金を受け取った後は入院特約も消滅します。その後入院しても入院給付金は受け取れません。
そのため入院についての保障は別の医療保険でまかなうほうが良いでしょう。それぞれを単独の保険にしておけば、保障が受けられるので安心です。
注意点③支給対象の条件が厳しい
特定疾病補償保険に入っておけば特定疾病になっても保障されると思いますが、必ずしも保障されるわけではありません。支給対象条件がとても厳しいからです。
それぞれの特定疾病の主な支給条件は以下のとおりです。
- 悪性新生物は免責期間に注意が必要
- 急性心筋梗塞は60日以上労働の制限
- 脳卒中は60日以上所定の後遺症が継続
医療保険の無料相談ができる相談窓口4選！
特定疾病補償保険をはじめとしたさまざまな医療保険に加入したいと考えた場合はどうすればよいでしょうか。医療保険の相談に乗ってくれる窓口があるので相談しているのがおすすです。
保険の相談に乗ってくれる窓口の中でも特に無料で相談できる所が気軽に利用できるでしょう。最近はたくさんの保険無料相談窓口があり、どこがいいか迷うかもしれません。
医療保険の無料相談ができる相談窓口のおすすめは以下のとおりです。
- マネーキャリア
- ほけんのぜんぶ
- 保険見直しラボ
- 保険市場
おすすめの無料相談窓口①マネーキャリア
▼マネーキャリアの特徴
- 保険相談満足度93%以上
- 保険相談件数12,000件以上
- 取扱保険会社数40社以上※業界トップクラス
- 3,000人以上の優秀なFPが在籍
マネーキャリアの無料FP相談は信頼性が高く、リピーターが多いため相談者が満足する相談サービスを提供している点が評価ポイントです。
家族や身近な人に経済的負担をかけたくない人に、マネーキャリアの無料相談をおすすめします。
おすすめの無料相談窓口②ほけんのぜんぶ
- お金のスペシャリストに相談できる
- 相談実績が19万件
- 24時間365日いつでも相談できる
- 都合の良い日時・場所に訪問
- 保険の取扱いが30社以上
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おすすめの無料相談窓口③保険見直しラボ
- オンライン相談
- 訪問相談
- 全国に拠点がある
- 取り扱い保険会社30社以上
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おすすめの無料相談窓口④保険市場
保険市場は幅広く保険の相談に乗ってくれるので、いろいろな保険を検討したい人におすすめです。保険に興味がある人はまず相談してみましょう。
保険市場のおすすめポイントは以下のとおりです。
- 無料でファイナンシャルプランナーに保険の相談ができる
- 訪問やオンラインでの相談に対応している
- 全国に600店舗以上展開
- 取り扱っている保険会社は83社
- 生命保険や損害保険、火災保険にも対応
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介護保険制度の特定疾病を解説
介護保険では、40歳～64歳の第2号被保険者が要介護認定を受けるためには、要介護状態になった原因が特定疾病によることが条件になっています。
介護保険施行令によって、16種類の特定疾病が定められており、それ以外での要介護認定は受けられません。そのため、どの疾病により要介護状態になるかが重要です。
介護保険制度ではさまざまな条件があったり、医師や市区町村の介護認定審査会の判断が必要であったりと認定を受けるためには、知識と時間が必要です。
しっかりと内容を把握しておくことでスムーズに申請もできるでしょう。そのためまずは介護保険制度の特定疾病を理解しておきましょう。
介護保険制度の特定疾病とは？
介護保険制度の特定疾病は加齢による心身の変化により、要介護状態になる疾病のことです。加齢による病気と医学的に関係があると考えられるものに限られます。
通常であれば65歳以上の高齢者が多くかかっている病気ではあるものの、45歳から65歳未満でもその病気にかかることがあります。
その病気によって45歳から65歳未満の人が介護の必要な状態になった際には、要介護認定が得られる可能性があります。
介護保険制度の特定疾病の要件
通常の介護保険は65歳以上の高齢者が要介護状態になった際に利用することができます。ただし40～64歳の第2号被保険者でも、特定疾病で介護認定されれば利用できます。
介護保険制度の特定疾病は病気になる理由が加齢と関係する16の病気のことです。 以下の要件を満たすもの疾病を指します。
- ６５歳以上の高齢者に多く発生しているが、４０歳以上６５歳未満の年齢層においても発生が認められる等、罹患率や有病率（類似の指標を含む。）等について加齢との関係が認められる疾病であって、その医学的概念を明確に定義できるもの
- ３～６ヶ月以上継続して要介護状態又は要支援状態となる割合が高いと考えられる疾病
介護保険制度の特定疾病の種類
介護保険制度の特定疾病は以下の16種類です。
- がん（医師が一般に認められている医学的知見に基づき回復の見込みがない状態に至ったと判断したものに限る。）
- 関節リウマチ
- 筋萎縮性側索硬化症
- 後縦靱帯骨化症
- 骨折を伴う骨粗鬆症
- 初老期における認知症
- 進行性核上性麻痺、大脳皮質基底核変性症及びパーキンソン病 【パーキンソン病関連疾患】
- 脊髄小脳変性症
- 脊柱管狭窄症
- 早老症
- 多系統萎縮症
- 糖尿病性神経障害、糖尿病性腎症及び糖尿病性網膜症
- 脳血管疾患
- 閉塞性動脈硬化症
- 慢性閉塞性肺疾患
- 両側の膝関節又は股関節に著しい変形を伴う変形性関節症
まとめ：特定疾病で医療保険に迷っているなら無料の保険相談窓口を利用しよう！
日本人の三大疾病にもあてはまる特定疾病になる不安は、誰しもが感じているかもしれません。その不安を解消する方法の一つに、医療保険の特定疾病補償保険があります。
ただどのような特定疾病補償保険があるのか、どれくらいの期間加入するか、保険金はどれくらいかかるのか、などさまざまな疑問があります。
そのような時にはぜひ保険の相談窓口に相談しましょう。全国に無料で相談に乗ってくれる相談窓口がたくさんあります。
不安や疑問を解消して、自分にぴったりの特定疾病補償保険に入ることができれば安心です。まずはどのような特定疾病補償保険があるのかを無料保険相談窓口で聞いてみましょう。
