椎間板ヘルニアでも保険に加入できる？ヘルニアでも入れる医療保険は？

椎間板ヘルニアという言葉はよく聞きますが、さてどんな病気かと聞かれると正しく答えられるでしょうか。

腰が痛く椎間板ヘルニアかも知れないと考えたときに、それがどのような病気で、何が原因で起きるか、どのように治療するのかを知っておきたいものです。

椎間板ヘルニアは背骨の軟骨が神経を押して痛みを生じさせるものです。

背骨を構成する椎骨の間には軟骨性の椎間板があります。

その椎間板は円い平盤の形をしており、外側のコラーゲン状の繊維輪が内側のゼリー状の髄核を包んでいます。

老化や激しい運動によって椎間板が劣化したり損傷したりして、髄核が漏れ出てそばにある神経を圧迫して痛みを生みます。

また、ヘルニアとは内部のものが隙間からはみ出している状態をいいます。

つまり、椎間板ヘルニアとは背骨をつないでいる軟骨が劣化・損傷して飛び出し、神経を圧迫して激しい痛みを生じる疾病ということになります。

椎間板ヘルニアで通院している人はどのくらいいるのでしょうか。

厚生労働省の「平成29年患者調査」によると、椎間板障害により通院している人の総数は約41万2千人です。

この20年くらいで2倍近くに膨れ上がっていて、今後も増え続けていくことが予想されます。

また、年齢別にみると

表から分るように、高齢になるほど椎間板の劣化により患者の数が増えますが、注意したいのは30代、40代で2倍前後と大きく増えていることです。

若いから大丈夫ということは決してないことが分かります。

椎間板ヘルニアの治療をしたときにどのくらいの費用がかかるのか、よく聞く傷病であるだけにとても心配になります。

椎間板ヘルニアの手術をして1週間入院した場合を1例として紹介します。

自己負担の総額はおおよそ17万円にもなります。

医療費の自己の負担割合は通常３割ですが、高額になったときは上限が設けられており、その上限を超えた分は高額療養費制度で保障されます。

一般的所得の人は表に示す式により求め、その費用が最終的に患者が負担する医療費になります。

ただし、月をまたぐ入院になるとこれよりも高額になることには注意しましょう。

また、医療費以外に患者が負担しなければならないものに食事代があり、さらに人によっては差額ベッド代やパジャマ代などの雑費が必要になります。

1例ですが、高額療養費制度があっても大きな費用が必要になることが分かります。

椎間板ヘルニアの手術が保険対象になるかならないか、高額な費用だけにたいへん気になります。

そこで、公的医療保険と民間医療保険に分けて、それぞれのケースを見てみましょう。

公的医療保険

椎間板ヘルニアの手術は大きく分けて3種類があります。

レーザー治療を除いて公的健康保険の対象になります。

切開手術はいわゆる切開をして神経を圧迫している椎間板の一部を除去する手術です。

また、内視鏡下手術は切開しないで、小さな穴をあけて内視鏡を挿入して内視鏡を見ながら椎間板の一部を除去する手術です。

レーザー治療とは針の孔程度の穴にレーザー照射チューブを挿入して、レーザーを照射して椎間板の一部を除去する手術です。

それぞれの費用は高額なものになりますが、保険対象であれば先に述べた高額療養費制度があるため、患者の負担はかなり少なくなります。

民間医療保険

＊印について、多くの民間医療保険ではレーザー治療も保険対象になりますが、詳しくはそれぞれの医療保険の内容を確認する必要があります。

公的健康保険の対象にならなくても、民間医療保険の対象になればひじょうに助かります。

通常の医療保険に加入しようとすれば、健康状態などを告知しなければなりません。

告知の内容には、保険会社や保険の種類によって違うが、たとえば椎間板ヘルニアに関係があるところでは

• 最近3か月以内に 医師の診察・検査・治療・投薬を受けたことがある
  
• 過去5年以内に連続して7日以上入院したことがある
• 過去5年以内に手術を受けたことがある

椎間板ヘルニアの人は通常の医療保険に加入でいない、または加入が難しい場合があることを解説しました。

では、実際に椎間板ヘルニアの方が医療保険への加入を考えたときに、医療保険を選ぶためにはどのように考えればよいのでしょうか。

それには次の4つのステップで検討すると分かりやすいです。

1. 通常の医療保険を検討する
2. 特定疾病・特定部位不担保を設定する
3. 引受基準緩和型医療保険を検討する
4. 無選択型医療保険を検討する

以下、それぞれを順番に見てみましょう。

椎間板ヘルニアの人が通常の医療保険に入れるか検討するのは、健康告知に「はい」と該当する項目があるかないかです。

健康告知は保険によって違いますが、１つの例を用いて解説します。

まず、現在通院している人は、前にも書た告知の中の「最近3か月以内に 医師の診察・検査・治療・投薬を受けたことがある」に該当します。

これで、会社によっては断るところもありますが、さらに現在通院している内容について詳しく報告するように求めるところもあります。

報告後の審査によっては何らの条件を付けずに加入できる場合もありますので、まずは通常の医療保険への加入を検討します。

前の項で申し込みをして加入できないときは、特定疾病・特定部位不担保をとすることで加入できる場合もあります。

特定疾病・特定部位不担保の設定とは持病の部分を保障しない契約で保険に加入することです。

この記事の場合は、椎間板ヘルニアを保障の対象外、つまり不担保にすることで通常の医療保険に加入できる場合もあります。

もっとも関心の強い椎間板ヘルニアが保障の対象外になっていまうデメリットはありますが、他の傷病保障は十分であり、また通常の医療保険であるため保険料も相場です。

次に告知が少ない引受基準緩和型医療保険があります。

引受基準緩和型医療保険も保険会社により違いますが、告知内容はおおよそ下記のようなものです。

• 最近3か月以内に医師から入院・手術・検査のいずれかをすすめられたことがある
• 過去2年以内に病気やケガで入院したこと、手術を受けたことがある
• 過去5年以内にがん・上皮内新生物・肝硬変・統合失調症・認知症・アルコール依存症のいずれかで、医師の診察・検査・治療・投薬のいずれかを受けたことがある 

通院中でも直近の3か月に入院・手術・検査をすすめられていなければ、1項目は該当しないことになります。

そして、直近の2年に入院・手術をしたことがなければ、引受基準緩和型医療保険に加入できる可能性があります。

ただし、3項目目は椎間板ヘルニアには関係がないため、該当していないものと考えます。

保険料はやや高くなりますが、保障内容は通常の医療保険とくらべても見劣りしないものも販売されています。

ただし、保険にもよりますが、次のような制限があります。

• 現在治療中の病気は保障の対象外
• 保険開始日から90日間以内に発病した病気は対象外
• 保障開始前に発病した病気であっても、保障開始日から2年間その病気で入院・手術をしていなければ保障される

保険開始とは契約日であり、保障開始日とは契約日から91日目をいいます。

上記の制限をよく読めば、保険開始の日に治療中であっても、保障の開始日から2年同じ病気で入院もしくは手術をしなければ保障の対象になります。

詳しくは保険によりますので、加入を検討する際にはよく確認する必要があります。

ここまで持病や手術歴のある人が保険に加入するときの一般論を解説しましたが、ここからは具体的に椎間板ヘルニアの人が加入できるおすすめの医療保険を見てみましょう。

椎間板ヘルニアの人が加入できる主な保険としては

• オリックス生命「キュア・サポート・プラス」
• アフラック「病気になって人も入りやすいちゃんと応える医療保険EVER]
• メディケア生命「メディフィットリリーフ」

のようなものがあります。

以下それぞれを詳しく見てみましょう。

椎間板ヘルニアの人が加入できる最初の保険は、オリックス生命の「キュア・サポート・プラス」です。

特徴は

• 持病があっても入りやす
• 一生涯の保障
• 手術は約1,000種を保障
• 先進医療も保障

です。

基本契約の保障内容は

基本契約の中に先進医療保障が入っているのがメリットです。

保険料の1例として、入院給付金1日5,000円、保険料月払いで終身払い込みの場合をシミュレーションしてみました。

保険料は加入時の額が生涯変わらないため、若いときに加入すると高齢になったときはかなりのお得感がでます。

次にアフラックの「病気になった人も入りやすいちゃんと応える医療保険EVER」を見てみましょう。

特徴は

• 通院中でも加入できる場合がある
• 一生涯の保障
• 5日以内の入院は一律5日分給付
• 手術は約1,000種を保障

です。

基本契約の保障内容は

「病気になった人も入りやすいちゃんと応える医療保険EVER」は基本契約に放射線治療給付金があるのが特徴的です。

気になる保険料について、入院給付金1日5,000円、保険料月払いで終身払い込みの場合をシミュレーションしてみました。

男女の保険料差の小さいのが目立ちます。　

最後はメディケア生命の「メディフィットリリーフ」を見てみましょう。

特徴は

• 持病などがあっても入りやすい
• 保険料が安い
• 加入1年目から全額保障

です。

基本契約の保障内容は

基本契約に骨髄移植保障が入っているのが特徴です。

次に、保険料について、前に2社と同じように入院給付金1日5,000円、保険料月払いで終身払い込みの場合をシミュレーションしてみました。

メディフィットリリーフはこの条件の場合、確かに前の2社より保険料が安いことが分かります。

また、この条件では前の2つの保険と違って女性より男性の方が保険料が安いのが特徴です。

3つの保険会社で持病などがあっても入りやすい保険を解説しましたが、よく知られているソニー生命が入っていません。

ソニー生命にはすべてオーダーメイドで保険を販売しており、したがってインターネットでの販売をしていません。

すべてをオーダーメイドで対応するため、持病などを持つ人への保険も引受基準緩和型医療保険ではなく、特定部位不担保を設定して医療保険に加入することになります。

特定部位不担保とする場合の特定部位は62か所ありますが、椎間板ヘルニアにかかわるところをピックアップすると、

• 頸椎、および当該部位の椎間板、椎間関節、筋肉、腱、神経 
• 胸椎、および当該部位の椎間板、椎間関節、筋肉、腱、神経 
• 腰椎、および当該部位の椎間板、椎間関節、筋肉、腱、神経

椎間板ヘルニアのような病歴があって医療保険に加入するときに注意すべき点がいくつかあります。

それは

• 保険加入前から治療中で加入後悪化したときは保障対象外
• 通院保障の対象となるかどうかは入院がカギ
• 医療保険に加入するときは告知義務に違反しないこと

です。

以下それぞれを詳しく解説します。

持病をもって医療保険に加入したとき、該当の疾病が保証されるのかひじょうに気になりますね。

椎間板ヘルニアを前から治療をしていて、保険に加入してから重くなって入院などしたときは、原則保障されません。

しかし、引受基準緩和型医療保険には、加入前から治療していても

• 直近の3か月に入院・手術・検査のいずれかをすすめられたことがある
• 過去2年以内に病気やケガで入院したこと、手術を受けた

椎間板ヘルニアを患っている人は入院や手術まではしないが、通院をして治療を受けている人も多いでしょう。

保険で通院保障してくれるのか、通院の交通費や治療費、薬代も回数が多くなると多額な費用になります。

もし、保険で通院給付金がでるのであればおおいに助かりますよね。

しかし、通院給付金がでる特約は、入院給付金と通院給付金がセットになっているため、通院給付金だけでるものはありません。

損害保険にはケガによる通院給付金が出るものもありますが、残念ながら医療保険で通院だけの給付金がでるものはなさそうです。

医療保険に加入する際には、一般的に健康状態や職業などを告知する必要があります。

被保険者の間で保険事故（保険金を支払わなければならない事態）が起きる確率を平等にするためです。

正しい告知しないことや必要なことを告知しないことを告知義務違反といいます。

告知する内容は保険によって違いますが、それぞれの告知書の項目にはすべて正しく、漏れなく報告しなければなりません。

告知の義務違反になると保険金が支払われないのみならず、契約の解除にまで至りる可能性があります。

告知義務違反を行って保険金を受け取ると詐欺罪になったり、保険金を受け取らなかった場合でも詐欺未遂に問われる可能性があります。

保険会社が保険金を支払う際に何らかの疑問を持ったときには、保険会社は医療機関などにあなたの病歴がないか、告知内容の真偽性を調査します。

告知義務に反しないように、日ごろから通院歴、入院歴、手術歴、投薬歴などを整理しておきましょう。

また、告知書に記入するときどのように書けばよいか迷ったときには、独自に判断しないで保険会社に問い合わせることをおすすめします。

椎間板ヘルニアなった場合、傷害保険の対象になるのでしょうか。

傷害保険が人体を対象としている場合はケガに対してであるから、健康状態にかかわらず加入でき加入している人も多いでしょう。

そこで傷害保険がいうケガとは、急激かつ偶然な外来の事故によるケガをいいます。

椎間板ヘルニアは老化や長年の過激な運動などによる椎間板の劣化という内在的な原因であるため、急激かつ偶然な外来の事故障害保険で保障されることはまずありません。

さらに椎間板ヘルニアは疾病に分類されており、傷害保険から保険金が支払われることはないでしょう。

椎間板ヘルニアで通院していると医療保険に入れない？保険加入時に告知は必要？について解説しましたが、いかがでしたか。

今回の記事のまとめは、

• 椎間板ヘルニアは背骨の軟骨が損傷して神経を圧迫する病気である
• 椎間板ヘルニアで通院している人は約41万人、入院・手術をすると10万円から20万円くらいかかる
• 椎間板ヘルニアでも通常保険や特定部位不担保設定保険、引受基準緩和型保険など加入できる可能性はある
• 椎間板ヘルニアの人におすすめの医療保険に「キュア・サポート・プラス」、「医療保険EVER」、「メディフィットリリーフ」がある

でした。

椎間板ヘルニアで通院している人が医療保険に加入しようかと考えたとき、手順を踏んで検討することが大切です。

この記事の中で４つのステップを解説しましたが、各ステップの検討結果は保険会社によって違ってきます。

したがって、加入しようかと考えている保険会社それぞれに4つのステップを踏むことをおすすめします。