子どもの付き添い入院に保険は必要？個室の場合の費用や入院に必要なものも紹介！

万が一幼い子どもが入院してしまった場合には付き添い入院が必要となっています。

付き添い入院が必要な年齢は基本的には小学生（未就学児）になるまでの年齢です。しかしこれには個人差があります。

その理由としましては病気やけがなどの具合にもよるからです。例えば症状が重く付き添いが必要な場合は少し大きくなった子どもでも24時間の付き添いが必要になることもあるでしょう。

ですが一般的に0歳から2歳くらいまでの新生児から乳幼児までの子どもが付き添い入院をするケースが多いようです。

さらには病院によっても付き添い入院が必要なケースが曖昧ですので、その都度聞いてみるといいと思います。

では子どもが入院した場合、どのくらい入院することが多いのでしょうか？平均的には子どもの入院は1週間程度で、長期的に入院することは少ないようです。

そもそもなぜ付き添い入院が必要なのかというと、幼い子どもは両親から離れてしまうとそれが大きな不安となってしまい子どもの心を不安定にさせてしまうからです。

それによって病状が悪化してしまう、泣き止まないなどの問題を起こさないためにも付き添い入院は必要なのです。

しかし、夜泣きをあまりしないなど、一人でいても落ち着いていられる場合には付き添い入院ではなく日中のみの付き添いになるケースもあります。

もしも付き添い入院をした場合には、もちろん働くことができません。

さらに家にも帰ることが難しいので家事や他の家族の世話もできないということになります。

一人っ子ならまだ大丈夫だとは思いますが、兄弟や親の介護などもある方には大きな負担となりますよね。その場合には一人で抱え込まずに相談できる相手に相談をして助けを求めるようにしてください。

なお仕事ができませんので収入が減ってしまいます。そこでさらに不安な点が増えてしまいますよね。そこで乳幼児医療費助成制度もあとで解説していきます。

実際に子どもの付き添い入院で費用がいくらくらいかかるのか、また何に費用がかかるのか解説していきます。

子供の付き添い入院では子どもの医療費、食事代や付き添いの方のベッド代を請求する病院もあります。さらに基本的には付き添い人の食事は出ませんので自分で用意する必要があります。

しかし、病院によっては食事を提供してくれるところもあるようですが、1食あたりの食事代は割高になってしまいます。

なお子どもの医療費自体は高くつくことは少ないようです。その訳を以下の項目で詳しく解説します。

実は子どもにかかる医療費は少ないのです。それには理由が二つあります。

• 公的医療制度が使える
• 乳幼児医療費助成制度

日本では健康保険に加入していれば医療費を全て支払う必要がなく、年齢や所得に応じて医療費の自己負担割合が定められています。

義務教育就学年齢から70歳までは医療費は3割を自己負担するように決められています。義務教育就学までだと自己負担の割合が2割と1割少なくなります。

さらに世帯の所得に応じて1ヶ月で負担する医療費の上限も定められています。これを高額療養費制度と言います。支払う医療費が一定の金額を超えた場合には後に超えた分が払い戻される制度です。

これは子どもの医療費に限らず大人でも利用できますので、これらの制度を含めて考えて保険への加入は考えておくべきです。

さらに乳幼児は乳幼児医療費助成制度も使用することができます。

乳幼児医療費助成制度とは多くの自治体が実施している制度で、自治体によって保障される内容や金額が異なります。

ここでは例を紹介していきます。

このような助成条件や助成金額の関する規則がそれぞれの自治体で設定されています。

また名前も自治体によって違いますので探しづらいかもしれませんが、子育て支援などで探してみると見つけやすいです。なお保障対象となる範囲も違いますのでよく確認することをおすすめします。

子どもの医療費は基本的に公的医療費制度や乳幼児医療費助成制度を利用することで負担を減らすことができます。一方で子どもの医療費以外は全て自己負担になります。

子供の医療費以外にかかる費用は

• 差額ベッド代
• 付き添い入院する人の食事代
• 付き添いの人のベッド代
• 病院までの交通費

子どもの付き添い入院に備えて保険に加入しておくべきかはご自身の負担のバランスとを考えて加入するか考えましょう。

上記で紹介しました公的医療制度や乳幼児医療費助成制度を利用した上で、費用への負担が思いと感じる場合には保険へ加入を考えるべきです。しかし、負担がそこまで気にならない場合には保険に加入することはないと思います。

保険に加入した場合に、保障はあるにせよ保険料を支払わなければいけませんので無理なく医療費が支払えるのであれば必要度は少ないです。しかし万が一のために加入する考えもいいと思います。

ご自身だけでの判断が難しい場合には保険の無料相談サービスを利用してみることをおすすめします。

どの保険が子どもの付き添い入院の時に利用できるか知りたいですよね。

そこで子どもの付き添い入院の時に役に立つおすすめの保険を3つご紹介します。

• 県民共済「こども型」
• オリックス生命「新キュア」
• 三井住友あいおい生命「こども保険」

まずは県民共済の「こども型」です。この保険は県民共済が提供しているもので0歳から満17歳までの子どもが対象となっています。さらに保障期間が0歳から18歳までとなっています。

県民共済「こども型」の保障内容

オリックス生命「新キュア」は子ども用の保険ではありませんが加入年齢の幅が広く幼い子どもでも加入できるのが特徴です。さらに子どもだと保険料も安くかつ入院や手術の保障が受けられます。

オリックス生命「新キュア」の保障内容

三井住友海上あいおい生命「こども保険」は学資保険に医療保険をプラスしたタイプの保険です。

学資保険とは基本的に子どもの学費を貯める保険のことです。それに医療保険を足した三井住友海上あいおい生命「こども保険」では子供の学費を貯めながら万が一の入院や手術に備えることができるので保険料も無駄になりにくいのでおすすめです。

三井住友海上あいおい生命「こども保険」の保障内容

病院によってルールが違いますのでご自身が利用する病院のルールは把握しておきましょう。覚えられない場合にはメモをとるなど、後からでも見返せるようにしておきましょう。

特に面会に関するルールについては特に注意が必要です。

また持ち込んでいいものに関してもきちんと把握しておくことが大切ですので、あらかじめ聞いておきましょう。基本的に大部屋の場合は音の出るものが禁止となっています。

万が一、子どもが入院することになった場合には、入院する旨を保育園や学校、家族、親しい友人などに連絡をして、サポートが必要な場合には早めにお願いをするようにしましょう。

連絡は後回しにしまいがちですが連絡をしないで休んでしまうと、他のみんなも心配になります。それに何らかのアドバイスも聞けると思いますので連絡はしましょう。

付き添い入院で必要なものリスト

入院手続きに必要なもの

• 保険証
• 医療費受給者証
• 診察券
• 母子手帳
• お薬手帳
• 印鑑

いかがでしたでしょうか？

今回の記事では

• 子どもの付き添い入院かかる費用はそれほど高額にならない
• 子どもが利用できる公的医療制度、乳幼児医療費助成制度を活用する
• 子どもの付き添い入院の役に立つ保険は子ども保険
• 子どもの付き添い入院の時の注意点は事前にチェックしておくべき