吸引分娩の費用はいくら？保険金がおりず自費？いつまでに請求するかなど疑問を解決！

出産の方法はさまざまです。よくイメージされる経膣分娩以外にも、いま話題の無痛分娩や帝王切開などで子どもを産む女性も増えています。

出産を考えたとき、いくらお金(費用)を準備しておけばいいかあらかじめ知っておきたいですよね。

ちなみに出産は

1. 自然分娩：経膣分娩や無痛分娩など
2. 異常分娩：帝王切開や吸引分娩など

吸引分娩の場合、分娩料自体は健康保険のおかげで自己負担3割の費用で済みます。ただし、それ以外の費用がかかるため、総額としては費用が高くなる傾向にあります。

そこで「個人的に入ってる医療保険は適用されるの？」と気になる方も多いのではないでしょうか？

妊娠・出産を考える女性であれば、異常分娩などに備えて「医療保険に入った（入っている）」という人も少なくないでしょう。

結論から言えば、吸引分娩では

• 保険の対象になるケース
• 保険の対象にならないケース

例えば、吸引分娩でも「正常分娩」とみなされると保険金がおりません。また保険会社によっては、その保険に入ったタイミングがすでに妊娠中であった場合は適用されないケースもあるようです。

そのため、まずは今入っている保険がどのような場合に適用されるのか、よく確認しておくと良いでしょう。

※詳しいことを知りたい場合は、保険会社にお問い合わせください。

出産後はなにかと忙しくなりがちです。そのため、なかには「吸引分娩だったけど保険会社に請求するのを忘れていた…」ということもあります。

時間が経ってしまうと、「今更請求してもいいのかな？」と不安を感じる人もいますが、実は3年以内であれば請求はできます。

保険金の請求は、権利発生日の翌日（ここで言えば出産の翌日）から3年間で時効となることが法律で明記されています。

言いかえれば3年間は保険金がもらえるため、「うっかり忘れていた！」という人でも請求することをおすすめします。

とはいえ、請求漏れがないように出産後すぐの請求が一番おすすめです。わからないことがあればまずは保険会社に相談すると良いでしょう。

吸引分娩は一般的に異常分娩なので、

• 個人的に入る民間保険
• 健康保険の公的制度

まずは一般的な健康保険です。異常分娩は簡単に言えば「病気」と同じ扱いになるので、分娩料などの自己負担が3割になります。

また高額療養費制度の対象になる可能性もあります。この制度では、1ヶ月あたりの医療費（健康保険適用範囲の費用）が一定基準以上になると、それ以上は支払う必要がなくなります。

目安としては、年収が770万円以下程度であれば自己負担額が約8万円までとなり、それ以上は高額療養費制度でまかなってもらえます。

手術費用・入院費用などが対象で、どちらも自由診療・差額ベッド代などは対象外になっている点に注意しましょう。

また万が一健康保険・高額療養費制度が適用されなかった場合でも、

1. 出産一時金
2. 出産手当金（会社員のみ）

吸引分娩で高額療養費制度が適用される場合でも、退院するときには一度自分で医療費を支払わなければなりません。しかし金額が大きいため、一時的な支払いが難しいという人もいるでしょう。

このようなときに検討したいのが、限度額適用認定証です。

なかなか聞かない言葉かもしれませんが、簡単に言えば、この認定証と保険証を見せれば窓口での支払いを自己負担限度額までで済ませることができます。

この認定証を使うためには、支払いのタイミングで認定証を持っている必要があります。つまり事前に限度額適用認定証の申請が必要になります。

発行までは1週間程度かかり、また有効期間は3ヶ月〜1年と入っている保険組合によっても違うので、利用を検討するときには必ず事前の確認が必要です。

また保険が適用されない費用（差額ベッド代など）は認定証の適用外になるので注意しましょう。

今は「4割以上の人が自然分娩以外で子どもを産んでいる」と言われています。そこで、これから子どもを産む女性であれば、自然分娩でなかったときの危険性を知っておきたいですよね。

今回は、吸引・鉗子(かんし)での分娩がもつ危険性を解説します。

この2つの分娩方法は、

• もう産まれてもおかしくないが産まれない
• お母さん・赤ちゃんの健康が危険

名前の通り、赤ちゃんを器具で吸引・引っ張り出すので、自然分娩よりも危険性が上がります。

どの分娩でも起こりえるものですが、可能性が高くなると言われています。