妊婦検診の頻度は?初回はいつから?間隔や早めに行っても大丈夫か解説

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出産が分かると定期的に妊婦健診を受けて、お母さんと赤ちゃんの健康を見守っていくと思います。 


妊婦健診は月に1回程度から始まり、出産に向けて回数が多くなるため、特に仕事をしている方であれば半日程度のお休みをもらわなければならず、業務に支障をきたすことを懸念されるのではないでしょうか。
 


それでは、なぜ妊婦健診の頻度は多いのでしょうか。

また健診を定期的に受けないと、どのような影響が出てくるのか気になりますよね。
 


そこでこの記事では、「妊婦健診の頻度と受診の内容」について 

  • 初回の検査内容 
  • 妊娠初期・中期・後期の検査内容 
  • 妊婦健診に行かないことによる影響 
  • 妊婦健診に使える助成制度 

の4点を解説していきます。 


この記事を読んでいただければ、初めて出産をする女性の方に妊婦健診の必要性を実感していただけると思います。 


また健診にかかる費用の助成制度も解説しているため、ぜひ最後までご覧ください。

内容をまとめると

  1. 初回の妊婦検診は、妊娠5週目から6週目に受けると良い
  2. 妊婦検診の頻度は、妊娠初期は4週間に1回、中期は2週間に1回、後期は1週間に1回
  3. 仕事をしている方の妊婦検診は、通院休暇を利用すると業務中の受診が認められる
  4. 公的な助成制度を利用すると、健診にかかる費用の負担を減らせる
  5. 妊婦検診にかかる費用や助成制度に不明なことがあれば、無料保険相談で相談してみるといい
  6. 今ならスマホ1台で相談できる無料オンライン相談があるので便利

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妊婦検診、初回はいつ行けばいい?どんなことをするの?


夫婦の間に子どもができたときは、とても嬉しく感じられると思います。


ましてや子どもを希望していれば、その喜びは今までの人生のなかで一番嬉しいことなのではないでしょうか。
 


女性は妊娠をすると、お腹のなかの赤ちゃんが順調に育っているかを確認するため、定期的に妊婦健診を受ける必要があります。
 


しかし初めて出産をする方は、初回の妊婦健診に行く時期や、健診で診察される事項、健診を受ける頻度などがわからずに不安に思われるでしょう。 


 そこで下記では、 


  • 初回の妊婦健診の時期 
  • 初回の妊婦健診の内容

を解説していきます。 

妊婦検診の初回の目安

初めて妊婦健診に行く目安は、妊娠5週または6週始め頃が目安です。
 


5週目となると、その月の生理予定日から約1週間後となるので、生理が遅れていてかつ妊娠が疑わしい場合に受診をすると、正しい結果を得られます。
 


よくある事例として、妊娠検査薬で陽性が出て(妊娠4週目頃)すぐに病院を訪れる方が多く見られます。

 しかしあまりにも早く受診をしてしまうと、胎嚢が確認できず妊娠していると正しく判断をすることができない場合もあります。
 


なお、妊娠検査薬の陽性は正しい妊娠をしているとは限りません。


なかには、卵管などに着床する「異所性妊娠」をしている可能性もあり、発見が遅れると卵管の破裂などによって命に危険を及ぼします。


異所性妊娠などを早めに見つけるためにも、妊娠検査薬の結果にこだわらず、初回の妊婦健診は妊娠5週または6週始め頃に行くことをおすすめします。

初回の妊婦検診の内容

初回の妊婦健診では、妊娠しているか否かを確かめる診断を行います。 

具体的には、 

  • 問診 
  • 尿検査 
  • 内診・触診 
  • 超音波検査 
を行い、妊娠を判定する材料である検査が行われます。 

まず問診は、最終生理日や生理周期、流産などの経験、過去の疾病歴などを尋ねられます。 

次に尿検査で、妊娠反応を示しているかを確認します。
 

その後は診察室に移動をして、医師が直接卵巣や子宮の状態を内診したり、お腹を触る触診が行われます。最後にお腹の様子をエコーで診ていき、胎嚢や卵巣嚢腫の有無を確認します。
 

検査の結果、問題なく妊娠していることがわかれば、次回以降の妊婦健診の日にちが伝えられて定期的に診察を受けることができます。
 

なお初診時は、簡単に着替えられる服装で行くことをおすすめします。 なぜなら内診などで、ズボンや靴下を脱ぐ必要があるからです。
 

スムーズに検査を受けられるように、脱ぎにくいスカートやタイツの着用は避けるようにしましょう。 

妊娠初期・中期・後期の妊婦検診の頻度・間隔は?検査内容と費用も解説


ここまでは、初めて妊婦健診に行くタイミングと、初診の内容を解説してきました。
 


正常な妊娠がわかると、次は定期的に妊婦健診を受けていくこととなりますが、どのぐらいの頻度で病院に通うのでしょうか。
 


お仕事をされている方にとっては、業務との兼ね合いもありますが、頻度は妊娠が進むにつれて異なっていきます。
 


なお初診以降の検査内容と、受診にかかる費用を知りたいですよね。 


下記では、 


  • 妊娠初期の受診頻度
  • 妊娠中期の受診頻度
  • 妊娠後期の受診頻度
を解説していきます。 

妊娠初期の頻度(~23週):4週間に1回

まず23週目までの妊娠初期段階は、4週間に1回の頻度で妊婦健診を受けます。


2回目の健診の頃には血液検査を行いますが、下記のように必須項目と任意のものがあります。 


【必須】


  • 血液一般(CBC)
  • 血液型
  • Rh式
  • 梅毒血清反応
  • HBs抗原

【任意】

  • HIV抗体
  • HCV抗体
  • HTLV抗体
  • 風疹
  • トキソプラズマ
  • 血糖値
  • 生化学検査
  • 凝固系検査
  • 不規則性抗体
  • 間接クームス


この他、子宮頸がん検査と超音波検査、クラミジア検査等を行い、母体が健康であるかを診断していきます。
 


なお妊娠初期の妊婦健診にかかる費用は、医院によっても差はあるものの、初診は10,000円から20,000円程度、2回目以降は5,000円から8,000円程度であることが一般的です。初診は検査が多く、最も費用が掛かることを覚えておきましょう。 


検査内容について、詳しくは「妊婦健診Q&A」を参照してみてください。

妊娠中期の頻度(24週~35週):2週間に1回

24週から35週までの妊娠中期は、2週間に1回の頻度で妊婦健診を受診します。
 


赤ちゃんが育ってきているので、初期に比べると頻度が短く設定されていますね。
 


妊娠中期の検査内容は、基本的な身体検査と健康状態の把握、保健指導は毎回行うものの、この他に必要に応じて下記の検査を受けます。
 


  • 血液検査(血算、血糖)
  • B群溶連性レンサ球菌
  • 超音波検査

 妊娠中期は、腹囲や胎児の心音確認などの外診が増えるため、胎児が着実に育っていることを実感できる時期です。妊婦健診を通して、母体と胎児の両方の健康を守っていきたいですね。
 

なおかかる費用は、妊娠初期と同様の1回につき5,000円から8,000円であることが一般的です。
 

健診の頻度は増えますが、出産に向けて健康を維持するための大切な受診になるでしょう。 

妊娠後期の頻度(36週~出産):1週間に1回

36週から出産までの妊娠後期は、1週間に1回の頻度で受診をします。 


この時期になると頻度は増えるものの、お仕事をされている方は産休に入れるので余裕をもって受診ができるのではないでしょうか。
 


妊娠後期の妊婦健診では、健康状態の把握や外診、保健指導は欠かさず行っていき、さらに必要に応じて


  • 血液検査(血算)
  • 超音波検査


を行います。
 


この他、内診が検査項目に加わり、胎児の頭の位置や子宮の入り口の固さや位置を確認して、出産の時期を予測していきます。
 


なお費用については、2回目以降と同様に5,000円から8,000円であることが一般的です。 


妊娠後期になると、いつ陣痛が起きてもおかしくないので、受診の頻度を増やして健康を見守ることが大切です。 

妊婦検診日の都合が悪い場合、早めに行っても大丈夫?

早めに行っても全く問題ありません。

検診予定日の1週間前などに行ってしまうと早すぎると言われてしまうかもしれませんが、1~3日早めにいくだけなら特に問題はありません


念のため電話でも早めにいって問題ないか確認しておくとより安心でしょう。


妊婦検診について不明なことがあれば、無料保険相談で相談してみるといいでしょう。スマホ1台で相談できる無料オンライン相談で簡単に相談できます。

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妊婦検診、2週間に1回は多い!行かないとどのようなリスクがある?


出産が近づくにつれて、妊婦健診の頻度が2週間に1回、さらに1週間に1回とだんだん増えていきます。  

しかし仕事や他の用事との兼ね合いを考え、頻度が多くなると病院に行きにくくなると思われるのではないでしょうか。  

なかには、妊婦健診のために仕事を休みにくいと思われる方もいるでしょう。

妊婦健診は病気ではないものの受診回数が多いので、周囲から「また休むのか」と白い目で見られるような気がしますよね。  

しかし妊婦健診を受けていないと、病気の発見が遅れて出産に支障が出るリスクがあります。 

 下記では、 

  • 妊婦健診に行かないリスク
  • 通院休暇を取得しよう

の2点を解説していきます。 

妊婦検診に行かないと病気などの早期発見が遅れる

頻度が多くなっても妊婦健診に行かないと、赤ちゃんの成長に異常が見られる兆しや、お母さんの病気などの早期発見が遅れてしまいます。
 

特にお母さんの身体についてですが、風疹や麻疹などの感染症に対する抗体を持っていないと、妊娠中に病気にかかり赤ちゃんの成長に影響を及ぼす可能性が出てきます。
 

また妊婦糖尿病などの、妊娠時特有の病気にかかるリスクを避けなければなりません。定期的に健診を受けていれば、母体を病気のリスクから守れるので健康な赤ちゃんを出産できる確率が高いです。 

 しかし健診を受けていないと、異常に気付くことができません。そのため頻度は多くても、指定された日に必ず妊婦健診を受診することが必要です。 

仕事がある場合は通院休暇を使うのがおすすめ

仕事をしている方は、妊婦健診に行きにくいことを悩まれているのではないでしょうか。 そのような方には、通院休暇を取得することをおすすめします。
 

男女雇用機会均等法では、妊娠中の女性及び出産後1年未満の女性に対して、勤務中に健診を受ける時間を確保できることが定められています。
 

これは事前に会社へ申請することが必須ですが、妊婦健診を受けられる体制の確保が法律で定められていることを知っておきましょう。
 

なお通院休暇の取得方法については、各企業によって異なるので、どの程度の休みがもらえるのかを事業主と話し合う必要があります。 

妊婦検診にかかる費用は公的制度による助成がある!


妊婦健診を受けるには、2回目以降の受診で5,000円から8,000円の費用が掛かることを上述させていただきました。
 

出産までにかかる受診頻度の平均は14回であり、さらに初診費用を加えると、健診費用だけで合計で10万円前後のお金がかかります。
 

しかし公的制度による助成があるので、個人が負担する金額を軽くすることが可能です。

妊婦検診にかかる費用や助成制度わからないことがあれば、無料保険相談で相談してみるといいでしょう。スマホ1台で相談できる無料オンライン相談があるので便利です。

下記では、 

  • 妊婦健康診査費用補助券
  • 償還払い制度
  • 医療費控除
 
について解説していきます。 
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妊婦健康診査費用補助券

妊婦健康診査費用補助券は、自治体から母子手帳の交付を受けた際に一緒に発行されます。
 

補助券は、居住している市区町村または周辺自治体に限り使用できるもので、最大で14回分の妊婦健診に使えます。
 

なお金額も、1回あたり4,000円や8,000円などと異なるので、受診の内容や医院に合わせて使用することができますね。
 

しかし自治体によって助成費用は異なるので、費用を超えた分は自費で負担をすることとなります。
 

また引っ越しをする場合には、現住所で発行された補助券は使用できなくなり、補助券を紛失した場合に再発行することはできません。 

償還払い制度

償還払い制度とは、最初に健診にかかる費用を全額支払い、後から助成金の還付を受ける方法です。 

この制度は、幅広い用途に利用できるので便利に活用できると考えます。たとえば、妊婦健康診査費用補助券を無くした場合に、後から償還払い制度を利用することで助成金を受け取れます。
 

この他、引っ越しや里帰り出産などで、母子手帳を交付された自治体以外の医院で受診する場合も対象です。
 

里帰り出産をする方は、償還払い制度を受けることをおすすめします。

お金が後から還付されるのでとても便利な制度ですが、利用する前には必ず自治体に相談をしましょう。 

医療費控除

医療費控除は、その年の1月1日から12月31日までの間にかかった医療費が一定の金額を超えた場合に、確定申告をすることで所得控除を受けられる仕組みです。
 

今まで、病気や怪我で入院や手術をした際に医療費控除を受けた方が多いと思いますが、この制度は妊婦健診費用にも活用できることをご存じですか。

控除されるのは、


  • 妊婦健診費用
  • 検査費用
  • 交通費

です。 

受診の頻度が多くなると、健診費用とともに交通費の負担が多くなるので、医療費控除を活用していきましょう。 

妊婦検診の頻度や費用まとめ


この記事では、妊婦健診の頻度や費用について解説してきましたがいかがでしたか。
 

記事の要点は、 

  • 妊婦健診は、お母さんと赤ちゃんの健康を守るために行われる。目安としては、妊娠5週目から6週目に初回の受診を受けると良い。
  • 妊婦健診は、妊娠周期が進むにつれて頻度が増える。仕事をしている方は通院休暇を利用すると、業務中の受診が認められる。
  • 公的な助成制度を利用すると、健診にかかる費用の負担を減らせる。
の3点です。

妊婦健診は頻度が多いものの、1回の受診でお母さんと赤ちゃんの両方の健康を診断する大切な時間です。
 

通院休暇を使うと時間を確保できますし、公的な制度で費用の負担を抑えられます。必ず定められた日に受診をするように心がけましょう。

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