医療保険は貯金があればいらない? 不要論の根拠からみる医療保険の必要性とは?

※本記事で紹介しているサービスにはPRが含みます。
「貯金があるから医療保険はいらない」と思うものの、本当に必要ないのか疑問に感じますよね。

貯金があっても保険適用外の先進医療などを受けると、数十万円、数百万円もかかるものもあり、貯金があるからといって安心してよいのでしょうか。

実は、医療保険がいるかいらないかは、貯金の有無や多寡のほかに、職業や家族構成、自身の考え方や価値観にもより、総合的に検討することが大事です。

そこで、この記事では
  • 貯金がある人でも医療保険に入るべきか
  • 医療保険がいらないという意見の根拠
  • 医療保険が必要な人・不要な人
  • いらない人でもおすすめの医療保険
にそって解説します。

医療保険は健康に対するリスク管理の1つですが、最大いくらの医療費がかかるかは、疾病の種類や治療方法によりケースバイケースです。

病気になったりケガをしたりする頻度や最大の医療費が不確定なところが健康に対するリスク管理の難しいところです。

さらに、医療費だけでなく、治療のために長期に仕事を休まなければならないときには、収入も減少することを考えなければなりません。

この記事を読んで、総合的に考えて適切なリスク回避を行ってみてはどうでしょう。

ぜひ、最後までご覧ください。

内容をまとめると

  1. 医療保険はリスク管理として入って損はない
  2. 貯金があるから医療保険はいらないという意見も
  3. 貯金があっても先進医療などには足りないことも
  4. 医療保険が必要な人は、貯金が少ない人、個人事業主など
  5. 医療保険が不要な人は、多額の貯金がある人、公的医療保険で満足な人など
  6. 自分に医療保険が必要か確かめるには、無料保険相談を利用するのがおすすめ
  7. 無料保険相談を利用すれば、プロと一緒に医療保険が必要かどうか、必要な場合複数の保険を比較して入る保険を決められる
  8. いまならスマホ1つで無料オンライン相談できるので、この機会に保険の悩みを解決しましょう!  
おすすめ保険相談窓口はこちら
マネーキャリア相談
相談員の数は業界トップクラス&ベテラン揃い
保険見直しラボ
最大31社の保険商品を比較可能

医療保険は貯金がある人でも入るべきか?


貯金がある人でも、医療保険に入るに越したことはありません。


医療保険がいらないという考えは、高額療養費制度や貯蓄に基づいています。


しかし、療養期間や治療頻度などが平均的な範囲で済むとは限らず、医療保険に加入することがリスク回避となります。


貯金がある人でも医療保険に入るべき理由は

  • 損にならない!
  • 入院費用などに貯金はいくら必要か

であり、これらを解説します。

損にならない! 基本的に貯金があっても医療保険は入っておくべき

結論から言えば、貯金がある人でも医療保険に入っておくべきというのが一般的な意見です。


その理由として

  • 保険適用外の治療も受けたい
  • 療養のため収入減に備える
  • 貯金は病気やケガへの備えだけではない
  • 家族がいれば家族の数だけリスクは増える
  • 保険外の諸費用もいる
  • 高齢になってから加入すると保険料が高くなる

などを挙げることができ、医療保険に入っていないときはすべてのリスクを貯金に頼ることになります。


医学の進歩は著しいので保険適用外の治療で有効なものがあり、保険治療では完治が難しいときは高額でも保険適用外の治療を受けたくなります。


個人事業主などのサラリーマンでない人は、療養のため仕事を休むと収入が減ってしまい、収入保障保険に入っていないときは、医療保険からの保険金が役に立ちます。


貯金は病気やケガへの備えだけでなく、失業や火災・地震・水害などの災害への備えとしても残しておかなければなりません。


このように考えると、貯金があっても医療保険に加入して損はないといえるでしょう。

医療保険に入らない場合、入院費用などに貯金はいくら必要なのか?

医療保険に入らない場合、医療費などはどのくらいかかり、貯金はどのくらい必要になるのでしょうか。

70歳未満の医療費の窓口負担割合は3割ですが、1か月の負担が高額になったときには限度額が決められています。

サラリーマンの場合、1か月の限度額は報酬月額により5ランクにわかれています。
報酬月額自己負担限度額(円)
81万円以上252,600+(総医療費-842,000)x1%

51.5万円以上

81万円未満

167,400+(総医療費-558,000)×1%
27万円以上
51.5万円未満
80,100+(総医療費-267,000)x1%
27万円未満57,600
住民税非課税35,400

報酬月額とは、原則として諸手当も含めた会社からの総支給額をいいます。


たとえば、報酬月額27万円以上
51.5万円未満の人が、100万円の治療を受けた場合、

80,100+(総医療費-267,000)x0.01=87,430円

で済むことになります。


この他に個室を希望すれば差額ベッド代として平均1日約1万円、1か月にすると30万円がかかります。


また、食費は1食460円で丸1か月入院すると41,400円が必要になります。


このほかにパジャマやテレビ、冷蔵庫、見舞の交通費など雑費が必要になります。


合計すると個室を希望すればおおよそ1か月45万円、希望しなければおおよそ15万円になります。

医療保険はいらない・未加入でよいと考えている人の根拠


ここまで、貯金があっても医療保険は必要という意見を解説してきましたが、医療保険はいらないという考えも公平のために解説しましょう。


医療保険がいらないという考えは

  • 貯金・貯蓄で補うことができるから
  • 掛け捨ての医療保険は無駄になるから
  • 高額療養費制度があるから

などです。


以下、それぞれについて解説します。

貯金・貯蓄で賄うことができるから必要性を感じない

貯金や貯蓄があるから医療保険はいらないという意見の場合、いくらの貯金や貯蓄があればよいのでしょうか。


一般に緊急事態の備えとしては3か月の生活費と緊急事態に対する費用が必要と考えることができます。


たとえば、病気になった場合は3か月の家族の生活費と3か月の医療費です。


サラリーマンの場合、3か月休んでも有給休暇を使ったり、傷病手当金をもらったりできますが、安全のためにそれらは考えないことにします。


月30万円の収入を得ている人が3か月入院した場合を考えると、緊急的に必要な費用は下のようになります。

項目1か月の必要経費3か月に必要経費
生活費30万円90万円
医療費87,430円約27万円
食費41,400円約13万円
その他約50,000円約15万円
合計約50万円約150万円


これから言えることは貯金がおおよそ150万円あれば、医療保険に加入していないくても3か月間は耐えられ、医療保険はいらないという意見が生まれます。


ただし、老後2,000万円の貯金が必要といわれるように、40代、50代になれば老後への備えや災害などへの備えも別途必要になることは頭に入れておきましょう。

医療保険の掛け捨てはもったいないし無駄になる

保険には貯蓄型保険と掛け捨て型保険があり、医療保険は多くが掛け捨て型保険です。


掛け捨て型保険は、途中で解約しても解約返戻金がないかもしくはほとんどなく、また、満期になっても満期返戻金もありません。


したがって、保険加入中医療保険を使わなかったことを考えると、支払った保険料はまったく無駄になったと感じるわけです。


保険に加入せずに、この保険料を貯金に回していれば保険料がすべて貯金として残ります。


たとえば、掛け捨て型保険に月5,000円の保険料を10年間払う場合と、貯金する場合とでは60万円の違いが生じます。


医療保険に加入せず万一病気やケガをしたときは、それまでに保険料分で貯めた貯金を使えばよいわけで、医療保険はいらないという意見になります。

高額療養費制度などがあるため、必要ない

日本の公的医療保険制度は、重病を患ったり大けがを負ったりしても、医療費の個人負担が高額にならないようになっています。


つまり、所得の多い人には多くの治療費を払ってもらうが、所得の少ない人には治療費が少なくなるような制度になっています。


これが先にも触れた高額療養費制度です。


たとえば、月額報酬が27万円未満の人の場合、100万円の治療を受けたとき、支払いは3割負担の30万円ではなく、57,600円で済みます。


このような高額療養費制度があるため、医療保険はいらないという意見があります。

医療保険が必要な人・不要な人


ここまで医療保険の要否をいくつかの面から見てきました。


見方を変えて、ここからは医療保険が

  • 必要な人
  • いらない人

の特徴と理由を説明します。


自分がどちらであるか考えて見てはどうでしょう。

医療保険が必要な人

医療保険が必要な人を挙げると

  • 貯蓄が少ない人
  • 個人事業主やアルバイト
  • 先進医療など高額な治療も受けたい人

などになります。


厚生労働省の「医療保険に関する基礎資料」によると、生涯に使う10割の医療費は1人当たり2,724万円です。


年代によって窓口負担は3割から1割まであり、それを考えると生涯の自己負担額はおおよそ500万円になります。


したがって、医療費枠として500万円近くの貯金のない人は医療保険があった方がよいでしょう。


さらに、緊急用として先に触れたおおよそ150万円以上の貯金がない人はぜひ医療保険に加入しておきたいものです。


また、個人事業主やアルバイトのようなサラリーマンでない人は、病気やケガで仕事ができなくなっても、傷病手当や有給休暇制度の恩恵を受けることができません。


したがって、サラリーマンでない人は、医療費の面からだけでなく生活費の面からも、ぜひ医療保険に加入しておきたいです。

医療保険が不要な人

医療保険が不要な人を挙げると

  • 多額の貯蓄がある人
  • 公的健康保険で十分という人

などです。


多額の貯蓄とは、先に触れたように医療費枠として500万円以上の貯蓄であり、これだけの貯蓄がある人には医療保険は不要です。


医療費枠が500万円あればほとんどのケースで保険金に頼ることなく対処できると思われます。


また、先進医療や保険適用外治療を望まず、公的医療保険の治療で十分という人には医療保険はいらないでしょう。

いらないと思っている人でもおすすめ!おすすめの医療保険


医療保険はいらないと思っている人でも、手ごろな保険料なくてはならない保障が得られる医療保険があれば、加入したいと思うでしょう。


まだ医療保険に加入していない人には加入することをおすすめしたい保険であり、既に加入している人には不足している保障があれば検討をおすすめします。


そこでいらないと思っている人におすすめの医療保険として

  • メディケア生命の「新メディフィットA」
  • SOMPOひまわり生命の「健康のお守り」
  • 三井住友海上あいおい生命の「&LIFE 新医療保険Aプレミア」

を紹介します。


保険料の面から「新メディフィットA」は手ごろであり、「&LIFE信医療保険Aプレミアム」は中間、そして少し高い「健康のお守り」の3つを紹介します。


家計と保障内容から今の自分に合った保険を検討してみてはどうでしょう。

メディケア生命「新メディフィットA」

最初は、メディケア生命「新メディフィットA」を紹介します。


「新メディフィットA」は契約年齢が20歳から85歳までの終身の医療保険です。


基本契約の保障内容は下の表のとおりです。

保障項目保障内容備考
入院1日3,000円
から10,000円
通算1,095日まで
手術内容により1回
25・10・5・2.5万円
約1,000種が対象
放射線治療1回10か5万円手術給付金
1型か2型による
骨髄移植術1回25か5万円手術給付金

1型か2型による
骨髄幹細胞の採取手術入院給付金の
10倍か20倍
手術給付金
1型か2型による


この保険はがんの治療に有効な放射線治療や骨髄移植術などにも重点が置かれているのが特徴です。



また、保険料を下記の条件で試算します。

  • 保険料払込は終身
  • 入院給付金は1日5,000円
  • 1回の入院の限度日数は60日
  • 手術給付金の2型を選択

契約年齢と性別による保険料を下に示します。

契約年齢男性女性
30歳1,300円1,300円
40歳1,785円1,370円
50歳2,415円1,800円


手ごろな保険料で入院と手術に備えられるのは魅力ではないでしょうか。

SOMPOひまわり生命「健康のお守り」

次に、SOMPOひまわり生命「健康のお守り」を紹介します。


「健康のお守り」の契約年齢は0歳から80歳までの終身の医療保険です。


基本契約の保障内容を下の表にまとめます。

保障項目保障内容備考
入院1日5,000円または
1日10,000円
病気で通算1,000日
ケガで通算1,000日
手術内容により
40・20・10・5万円
約1,000種


入院給付金は病気とケガそれぞれに通算1,000日ですから、合計2,000日は他にない特徴です。


保険料

  • 保険料は終身払い込み
  • 入院給付金は1日10,000円

の条件のとき、下記のようになります。

契約年齢男性女性
30歳2,902円2,907円
40歳4,067円3,417円
50歳5,977円4,602円


通算入院日数が多く、入院給付金1日10,000円のため、保障が手厚い分保険料がやや高いです。

三井住友海上あいおい生命「&LIFE 新医療保険Aプレミア」

次は三井住友海上あいおい生命「&LIFE 新医療保険Aプレミア」です。


この医療保険は0歳から84歳まで加入できる終身の医療保険です。


基本契約の保障内容は下の表のようになります。

保障項目保障内容備考
入院1日5,000円または
1日10,000円
通算1,095日まで
手術契約コースにより
20・10・5・2.5万円
先進医療の手術も対象
放射線治療10万円・5万円契約コースによる
集中治療20万円・10万円契約コースにによる


手術給付金には4種類の額がありますが、手術1型は入院給付金の10倍、手術2型は20倍、外来手術は5倍です。


また、手術給付金は公的健康保険の対象手術のみならず、先進医療の手術も保障の対象になっています。


放射線治療と集中治療の給付金が2種類あるのは、入院給付金の違いです。


保険料は終身払い込みで、保障内容を下記としたとき

  • 入院給付金5,000円
  • 手術2型
  • 放射線治療5万円
  • 集中治療10万円

保険料額は下の表のようになります。

契約年齢男性女性
30歳2,023円2,208円
40歳2,558円2,363円
50歳3,388円2,883円


2,3千円の保険料で入院、手術から放射線治療、集中治療まで保障されるのですから、バランスの取れた医療保険といえるでしょう。

まとめ:貯金でも医療保険がいらないとは限らない! 医療保険は加入すべき!


医療保険は預貯金があればはたしていらないのか、不要論の根拠から見る医療保険の必要性を解説しました。


今回の記事のポイントは

  • 医療保険は貯金がある人でも入るべき
  • 医療保険はいらないという根拠は、貯金がある、掛け捨ては無駄、高額療養費制度があるなど
  • 医療保険が必要な人は、貯金が少ない人個人事業主やアルバイト先進医療なども受けたい人など
  • 医療保険がいらない人は、医療費枠貯金が500万円程度にある人、公的医療保険で十分という人など
  • いらないと思っている人におすすめの医療保険は、「新メディフィットA」「新メディフィットA」「&LIFE 新医療保険Aプレミア」などがある

でした。


医療保険がいらないという議論は、貯金でいえば標準的な治療費での話であり、職業や公的健康保険でいえば一般論です。


自分にほんとうに医療保険がいらないのか、加入するとすればどの医療保険がよいか、迷ったらほけんROOM相談室へ相談してみてはどうでしょう。


あなたの悩みが納得できるカタチで解決します。

おすすめの記事