D2CとFringe81は3月17日、スマートフォンアプリを中心とした新しいアドネットワークの運営・構築における包括的業務提携を結び、共同運営することに、2月27日に合意したと発表した。両社は、D2Cの持つモバイルマーケティング分野の高い知見や販売力と、Fringe81の持つ事業開発力および技術力を組み合わせることで、早期に大規模アドネットワークの構築が可能と判断して今回の業務提携を結んだ。新しいアドネットワークには、多様なデータのリアルタイム処理技術や、配信最適化技術などの最新のテクノロジーと、誰もが簡単に運用可能なUIを実装する。両社は今後、「リッチメディア広告」「大規模で多様なデータを利用したバナー広告およびインフィード広告」「スマートフォン向けアトリビューション分析システムおよびサービス」などの商品やソリューションの提供を予定している。
2015年03月18日本連載では、企業のマーケティング担当者向けに、RTBをはじめとしたアドテクノロジーについて、分かりやすく解説していきます。アナリティクスやマーケティング・サイエンス、最適化(オペレーションズリサーチ)視点を意識しつつ、DSPの選定や活用が可能となることを狙いとします。前回までは、アドテクノロジーの歴史を振り返り、DSP/SSP(RTB)の概要に触れました。いよいよ今回から、オークション分野をマーケティング視点で見ていきます。○これからのマーケティング担当者に必要とされるスキルとはインターネット広告を取り巻く環境の進化は、これまでのマーケティング・アプローチを変化させつつあります。特にここ1~2年においては、ビッグデータ技術が飛躍的に伸び、データの保管コストが大幅に下がったことで、一部の企業にしかできなかったマーケティング・サイエンスや、最適化(オペレーションズリサーチ)などが容易に行える環境となりました。ビッグデータによってさらなる成長を遂げたアドテクノロジーもまた、使い方次第ではマーケティング活動を大幅に変革させることが可能な技術です。まずは、アドテクノロジーの仕組みを理解し、膨大なデータを基に、マーケティング視点で「分析」や「仮説」「意思決定」「評価」を行っていくための基本を押さえていきましょう。というのも、今後もさまざまなテクノロジーが開発・導入されていくことが予想されますが、基本的な仕組みを理解しておくと、目的に応じて必要なテクノロジーを使い分けていくことができるためです。マーケターは今後、目的達成に必要なテクノロジーを選択し、高速PDCAを回すことで施策の最適化を図っていくスキルが必要となると考えています。本稿では、RTBの根幹を担うオークション分野の仕組みについて整理してみましょう。○オークションの種類 - DSPは封印型セカンドプライス公開型オークション - 競り上げと競り下げ「オークション」は、マーケットデザインという新しい経済学のなかで、研究事例としてよく取り上げられます。マーケットデザインとは、モノを適切に配分するための社会的な仕組みを考案したもので、オークション以外にもマッチング理論やゲーム理論なども扱います。オークションと聞くと多くの人は、有名な絵画などの芸術作品が値上げ形式で入札され、最高額にて落札されるといったイメージを思い浮かべるのではないでしょうか。このように、競争相手の入札額がオープンで最も高い値を付けた人物が落札できる仕組みを、公開型(open bid auction)の「競り上げ方式(イングリッシュ・オークション)」といいます。一方、同じ公開型であっても、ある一定額から入札が開始され、買い手の希望する価格まで下がっていく仕組みを「競り下げ方式(ダッチ・オークション)」とし、代表的なものとしては、花卉(かき)市場で採用されているそうです。封印型オークション - 第一価格と第二価格また、競争相手の入札額がクローズド(非公開)にて行われる「封印型(sealed bid auction)」においても、2つの種類があります。勝者(最高額入札者)の支払う金額が最も高い入札額であることを意味する「第一価格」によるものと、支払う金額が二番目に高い入札額であるという「第二価格」となる方法です。第一価格(ファースト・プライス・オークション)では、参加者の意思決定が複雑になると言われています。一般的に、第一価格の場合、買い手は勝者を目指すとともに、限度額を超えない範囲で、競争相手よりわずかだけ高い入札額を検討しなければなりません。しかしながら、相手の入札額がわからないため不確定要素が高く、オークションが荒れやすくなると考えられてます。一方、第二価格(セカンドプライス・オークション)は、相手を意識せずに自身の評価で決める、すなわち最適な選択が可能というゲーム理論「支配戦略」にも従うため、「競争相手を気にせず、自らの評価を正直に入札すれば、気に病む必要はない」という点で優れた仕組みだと考えられています。そしてこの仕組みが、多くのDSPやリスティング広告(検索連動型広告)などで採用されているのです。なお、SSP(売り手)には、確率的に計算した結果(分布)に基づき、第二価格オークションの最低落札金額を設定したり、特定の買い手と固定で落札額を決めたりし、期待収益を最大化するという機能があります。DSP・SSPともに、新たな仕組みや方式を常に試行しているのです。さて、セカンドプライス・オークションを採用するDSPでは、自身の評価で入札すれば良いとの話でしたが、この評価とはどのような考え方で決めるとよいのでしょうか。次回は、オークションにおける「適切な金額」を決める仕組みについて考えていきましょう。○執筆者紹介ソネット・メディア・ネットワークス 商品企画部2000年3月に設立。ソニーグループの一員として、インターネットサービスプロバイダー(ISP)を運営するソネットの連結子会社としてインターネットマーケティング事業を展開する。国内最古のアドネットワーク事業者として10年以上の実績があるほか、RTBの市場拡大に先駆け、DSP「Logicad(ロジカド)」を自社開発。2014年10月には、インターネット広告に関する技術の精度向上を目的とした研究開発を行うラボを新たに設立するなど、独自のポジションを築く。
2015年03月04日最新技術を用いたユニークな採用活動を行っている企業「アドキャスト」。同社では今年の採用活動においてARアプリ「ARcube」を利用している。具体的には、同社の企業ロゴにARアプリ「ARcube」をかざすことで、同社の社員たちの登場する約1分半の動画を見ることができる。さらに、その動画を見終わると同社の社長へ直接電話がかけられる仕組みになっている。なぜ、このようなユニークな採用活動を始めたのか。同社の管理部 人事総務課課長 野出卓也氏と、同ARアプリを開発したプラージュ 代表取締役 磯浩一郎氏に話を聞いた。――まず、採用活動にARアプリを活用しようと考えたキッカケを教えて下さい。野出:今の学生のスマホ使用率が9割程度と非常に高いということがあります。そうした中で、スマホアプリを使って会社を知ってもらいたいという想いがあったというのが第一にあります。そして、その中でもARというのは新しくて楽しめるものなので、発信力があると思いました。ARアプリの導入は、採用に結びつけるというより、まずは会社を知ってほしいというのがそもそものきっかけでした。――"会社の認知拡大×ARアプリ"。アプリ上で提供するコンテンツはどのように決めたのでしょうか。野出:従来のように、採用サイトやホームページを見るだけでなく、“動き”を取り入れたいと考えていました。さらに会社の中身を知ってもらいたいと考えたときに、"会社の中身=人"だったんです。なので、どういう人たちが働いているんだというのを動画を通して発信できればと思ったんです。――実際にアプリを開発した磯さんに聞きたいのですが、会社や人材紹介にARアプリを使うと聞いたとき、どう思われましたか?磯:第一印象として、ものすごくおもしろいなと思いました。これまでARアプリは、販促目的やエンタテイメント系の用途に活用されることが非常に多く、こういったカタチの取り組みは初めてだったので。――ARcubeの特徴を改めて教えて下さい。磯:そうですね。このアプリの特徴のひとつとして、どんなものでも“マーカー”にできるということが挙げられます。QRコードなどはいらず、印刷したものにマーカーを付けられるというのが特徴ですね。マーカーの入ったロゴをつくるのも簡単で、今回のアドキャストさんの場合も、もともとのロゴにマーカーを付けています。――ARアプリに対応したロゴが印刷された資料は、いつ頃からどういったところで配る予定なのでしょうか?野出:3月から弊社のセミナーに来てもらった学生さんたちだったり、合同企業説明会に来場されて、弊社に興味を持った人に配布を考えております。――ちなみに、ARの読み取りは名刺のロゴからでもできるんでしょうか?野出:もちろん、名刺からでも可能です。今回の試みは、採用活動に限ったことだけでなく、お客様や、取引先に対しても、弊社にどういう社員がいるのか知っていただける良い機会だと思っています。採用活動という点でのメリットは、自分からアクションを起こす人かどうかを見分けられるという点ですね。なんとなく会社概要や採用情報を見たり聞いたりするだけでなく、アプリをインストールして、なおかつかざして見なければならない。こういった一種のハードルがあることで、より意識が高い人に集まってもらえるのではないかと考えています。――ARcubeが採用活動に使われるというのは今回が初めてということでしたが、どういったところに注力したのでしょうか。磯:機能的には従来どおりでした。このARcubeには、3Dグラフィックが表示された後に動画が流れて、最後に電話にリンクするという機能があるのですが、採用活動にこれを取り入れて、かざしてすぐに社長に電話がかけられるというのは画期的だと思っています。野出:情熱のある学生さんだったらすぐに電話して社長に会いに行こうよって(笑)。結局、最近の傾向として、受け身の学生さんが多いので、自分から行動するんだったら「一緒に働こうよ!」「じゃあ社長に会おうよ!」と。そんな情熱のある学生さんと弊社としても出会いたいなと思っているんです。――学生さんに対して"新しいことにチャレンジする会社"というイメージを与えることができますね。こういったユニークなチャレンジをすることで、競合他社との差別化にもつながりますか?野出:そうですね。差別化をポイントに考えています。やはり、新しいことはどんどん取り入れていかなければいけないですし、我々も人気業界ですから、常に一歩先を行くスタンスで考えています。――業界的にもネットをうまく活用したり、新しい技術を取り入れることがトレンドになっているのでしょうか?野出:そうですね。最近はそういった傾向でもありますが、まだまだアナログなことも多いですよ。ですから、会社の理念にも"業界変革"というのがあり、今回のARcubeとのコラボレーションもその一環なんです。こういった新しいことを取り入れていきたいと思っています。――今回のコラボレーションによって、ARcubeの使い方や活用方法に新たな広がりが生まれたのではないでしょうか。磯:そうですね。今回実装した機能のほかにも不動産業界で活用したら面白いのではなかと思う機能として、マーカーを読んだときに、室内が360度見えるようする機能などもあります。また、これはこの業界に限ったことではないのですが、スタンプラリーのようなことをこのアプリを活用して行うこともできます。ほか、管理画面も用意していますので、動画の再生回数や再生された場所の位置情報や時間、端末の種類なども把握することができるようになっています。――ところで、このアプリから社長と直接電話できるということでしたが、本当なのでしょうか。野出:本当ですよ。社長が出ます。ただ、かけてくる方が増え過ぎたら考えますが(笑)。――今回の試みは今年が完全に初めてということですが、評判がよければ来年もと考えてはいらっしゃいますか?野出:もちろんです。もうちょっとバージョンを上げてぜひ。他の企業も後を追ってくると思いますので、それよりも上のものを目指したいです。――次の構想としてARでやってみたいことはありますか?野出:3D映像をもうちょっと長くしたり、音が出たり、しゃべり出すような機能を取り入れたいですね。社長の3Dキャラクターをつくって、それがしゃべり出す機能をつけて、バーチャル上で会話できるようになったら面白いですよね。――最後に、今後の会社の方向性について一言お願いします。野出:人を軸として、テーマは“新しいこともどんどん取り入れて楽しくやっていきましょう。”ということですね。それが我々のカルチャーでもありますので、そういったものを積極的に打ち出していきたいと考えています。磯:ARcubeについては、今、解析の機能に力を入れています。どれぐらいコンバージョンがあるのかなど、そういった点についても管理画面でクライアントさん側で測れるようにバージョンを上げていきたいと思っています。――ありがとうございました。
2015年03月02日本連載では、企業のマーケティング担当者向けに、RTBをはじめとしたアドテクノロジーについて、分かりやすく解説していきます。アナリティクスやマーケティング・サイエンス、最適化(オペレーションズリサーチ)視点を意識しつつ、DSPの選定や活用が可能となることを狙いとします。前回は、インターネット広告の歴史とアドネットワークの登場までを振り返りました。今回は、アドエクスチェンジからDSP/SSP(RTB)までを一気に見ていきましょう。○オープン市場へのきっかけ(アドエクスチェンジ)「アドエクスチェンジ」は、アドネットワークの需給調整を行う取引所として登場したとお話しましたね。アドエクスチェンジの出現により、アドネットワーク事業者は、想定より広告受注数が少なく余った広告枠を、アドエクスチェンジを通じて転売することが可能となりました。逆に、想定より受注数が多い場合には、アドエクスチェンジを通じて補完することができ、在庫リスクの分散も実現しました。しかし、次第にアドエクスチェンジを通じて、広告主が直接広告枠を買い付けたり、媒体社が直接販売したりするケースが出てきます。これにより、これまでの「アドネットワーク事業者がそれぞれ優先的に媒体社(広告枠)を持つ」という強みが薄まっていきます。一方で、広告主は複数のアドネットワークに容易につながることができ、膨大な広告枠に配信できる機会が増えました。その結果、配信先や在庫量に縛られず、膨大な広告枠から費用対効果の高い配信機会をいかに見つけ出すかという「最適化技術」が重要になってきます。すなわち、アドエクスチェンジをきっかけに、広告主と媒体社がオープンに取引可能となった現在のRTB(*1)の登場につながっている、と言えます。○インターネット広告の大変革 =RTB市場の発展RTBは、欧米にて2009年頃から、日本では2011年頃から一気に普及した最新テクノロジーです。これまでのインターネット広告は、1カ月単位で広告枠を売買することが主流でしたが、このテクノロジーにより、広告主と媒体社は「インプレッション(クリック)」ごとに「オークション形式」で、「オープンな取引」を行うことが可能となりました。DSP/SSP(*2/3)とは、RTBの仕組みを利用して広告を配信するためのプラットフォームです。広告主は、DSPを通じて「必要なとき」に「適切な金額」で「希望の配信量」を買い付ける(オークションする)ことができます。また、媒体社はSSPを通じて、オークションで最も高値を付けた広告を配信するため、インプレッション単位で収益性の高い配信が可能となり、広告収益の最大化が期待できます。(*1)RTB(Real Time Bidding)広告枠を1インプレッション毎にリアルタイムなオークション形式で入札できる(*2)DSP(Demand Side Platform)広告主(広告出稿者)が利用する広告配信の最適化プラットフォーム(*3)SSP(Supply Side Platform)媒体社(広告枠)が利用する広告配信の最適化プラットフォーム広告主は、独自の予測に基づいた判断により、広告を表示(購入)することが可能となります。このように、1インプレッション単位で「評価」と「購入」が連動することで、ターゲティング機能が大きく進歩しました。DSP配信の特徴として「枠から人へ」と表現される所以です。こうして、WebサイトのPVから予測される広告在庫の管理や、CPC・期待効果・時間帯・カテゴリなどの配信ルールに従った自動最適化、膨大な配信データの分析、分析結果に基づいたターゲティングなど、アドテクノロジーの基盤が大きく成長しました。次回は、RTBの根幹を担うオークション分野を復習しながら「入札」機能の特徴についてふれていきます。○執筆者紹介ソネット・メディア・ネットワークス 商品企画部2000年3月に設立。ソニーグループの一員として、インターネットサービスプロバイダー(ISP)を運営するソネットの連結子会社としてインターネットマーケティング事業を展開する。国内最古のアドネットワーク事業者として10年以上の実績があるほか、RTBの市場拡大に先駆け、DSP「Logicad(ロジカド)」を自社開発。2014年10月には、インターネット広告に関する技術の精度向上を目的とした研究開発を行うラボを新たに設立するなど、独自のポジションを築く。
2015年02月18日トゥギャッターとキャッチボールは2月5日、共同で「TGマーケティング」を設立し、「Togetterスポンサードまとめ」を始めとした、タイアップ・ネイティブアドの販売を開始したと発表した。Togetterは、ツイートやさまざまな情報を組み合わせてコンテンツを保存できるキュレーションサービス。ツイッター関連サービスでは国内トップクラスの実績を誇り、多くのユーザにより日々様々なコンテンツが投稿、シェアされている。今回発表された「Togetterスポンサードまとめ」は、Togetterが公式にまとめるタイアップメニューで、Twitterの投稿を元に、ユーザーの生の反応を集約して可視化し、マーケティングに利用するもの。バズ専門キュレーターがまとめを制作・拡散し、動画などのTwitter以外の情報も掲載が可能となっており、Twitterに投稿されたポジティブな反応をまとめて企業のファン化を促進したり、イベント開催時に実況などをいち早くまとめてコンテンツ化するといった活用方法を想定している。新会社は、両社のサービス特性やユーザー属性を活かし、「Togetterスポンサードまとめ」を始めとした、タイアップ・ネイティブアドを企画・販売し、初年度に50件の受注を目指す。
2015年02月06日本連載では、企業のマーケティング担当者向けに、RTBをはじめとしたアドテクノロジーについて、わかりやすく解説していきます。アナリティクスやマーケティング・サイエンス、最適化(オペレーションズリサーチ)視点を意識しつつ、DSPの選定や活用が可能となることを狙いとします。まずは、今回と次回の2回に分けて、アドテクノロジーの歴史を簡単に振り返ります。○インターネット広告は、どう生まれ、変化していったのか昨今のインターネット広告は、広告費全体に大きなシェアを占めています。電通が発表した「2013年日本の広告費」によると、インターネット広告費は媒体構成比の15.7%となります。なぜ、このようにインターネット広告市場が拡大しているのか、疑問に思う人も多いのではないでしょうか。拡大の背景には、インターネットユーザーの利用変遷と、アドテクノロジーの進化が密接に関係しています。以前のインターネット広告といえば、「純広告」と呼ばれるWebサイト内の特定位置に設けられた広告枠に、一定期間分の広告費を支払い掲載する手法が主流でした。純広告は、まず、1カ月当たりの掲載費はいくらかという期間保証型の課金形態から始まります。その後、ブロードバンドや定額制料金などによりインターネットサービスが爆発的に普及すると、インターネット・メディア(メディア)も相次いで立ち上がり、純広告の課金形態も期間保証型だけでなく、インプレッション課金(CPM)やクリック課金(CPC)などが浸透していきました。そして、インターネット広告市場を大きく伸長させる要因の一つとなった「検索連動型広告」が台頭します。ユーザーの検索結果画面に対し関連性の高い広告を表示するこの手法は、ユーザーの入力した検索内容と、広告の関連性を品質スコア化しマッチングさせる技術や、CPC課金をオークション形式で複数者が同時に入札できる技術、これら要素の総合評価で表示順位を決める技術などを採用。検索結果の品質を維持しつつ効率的な広告手法として確立されていきました。一方、Webサイト内の広告枠に画像を表示する「ディスプレイ広告」は、インターネットの普及によりメディア事業へ進出する企業の増加や、ユーザー自身がコンテンツを生成する、いわばソーシャルメディアの先駆けとなるCGM(Consumer Generated Media)サービスの台頭などに影響を受け、変化していきます。そして、これらのメディアでは、「ユーザーは無料で利用でき広告主は掲載費を払う」という広告モデルを前提としていたため、多くの訪問ユーザーを持つ一部のメディアを除き、多くの小規模メディアでは、営業リソースが少なく充分なマネタイズが難しくなっていました。このような状況の中で、小規模メディアの広告枠をパッケージ化し広告配信を管理・販売するサービスとなる「アドネットワーク」が登場しました。○アドネットワークとアドエクスチェンジ「アドネットワーク」とは、ひとつの事業者が複数のWebサイトやページを広告配信対象としてネットワーク化し、広告の受注を一括して請け負うサービスです。メディアは、提供可能な広告枠にjavaScriptを埋め込んでおくだけで、アドネットワーク事業者から決められた条件にてさまざまな広告主のバナー広告が配信されます。また、「ターゲティング機能」を持ったアドネットワークが登場し、メディア価値だけでない視点での配信も可能となりました。こうして、アドネットワークは小規模メディアのマネタイズをサポートすると同時に、効率的に広告枠を買い付けたい広告主の調整役を担っていきました。しかし、複数のアドネットワーク事業者が存在することで、例えば、「アドネットワークa」では広告枠が余っているが、「アドネットワークb」では広告枠が足りていないという需給のバランスが崩れるといった課題も発生してきます。そこで登場したのが、アドネットワークの需給の調整を行う取引所としての「アドエクスチェンジ」です。第2回は、このアドエクスチェンジのほか、RTB(リアル・タイム・ビッティング)市場の発展についてふれていきます。○執筆者紹介ソネット・メディア・ネットワークス 商品企画部2000年3月に設立。ソニーグループの一員として、インターネットサービスプロバイダー(ISP)を運営するソネットの連結子会社としてインターネットマーケティング事業を展開する。国内最古のアドネットワーク事業者として10年以上の実績があるほか、RTBの市場拡大に先駆け、DSP「Logicad(ロジカド)」を自社開発。2014年10月には、インターネット広告に関する技術の精度向上を目的とした研究開発を行うラボを新たに設立するなど、独自のポジションを築く。
2015年02月03日マイクロアドの連結子会社となるMicroAd Singapore Pte.Ltd.は1月8日、ベトナムやインドネシア、フィリピン、タイなど東南アジアを中心にアドネットワークを提供するAmbient Digital Group(Ambient Digital)への出資を発表した。マイクロアドとAmbient Digitalは、2012年11月に合弁会社「MicroAd Vietnam」を設立。マイクロアドが提供するディスプレイ広告の統合管理プラットフォーム「MicroAd BLADE」と、Ambient Digitalが提供するアドネットワークとの接続を行い、ベトナムのディスプレイ広告市場でマーケットシェアを伸ばしてきた。その後、2013年にシンガポール、2014年にフィリピンにて合弁会社を設立し、東南アジアのディスプレイ広告市場の拡大に努めている。Ambient Digitalは、シンガポールを本社とし、毎月7000万人の東南アジアに属するインターネットユーザーにリーチし、20億以上のPVを保有するアドネットワーク企業。マイクロアドは、東南アジアのビジネス展開におけるスピードを重視し同社に出資を実施したという。これにより、MicroAd BLADEの東南アジアでのマーケットシェア拡大を目指す。
2015年01月09日デジタル・アドバタイジング・コンソーシアムの連結子会社であるトーチライトと、DACの持分法適用関連会社であるアドイノベーションは12月24日、Adstore Trackingデータを活用したFacebookモバイル広告のターゲティング最適化での連携を開始した。AdStore Trackingは、様々なスマートフォン広告の広告効果測定・解析が行えるアドイノベーションのASPサービスで、広告効果測定ツールとして、多数のスマートフォンアプリに導入されている。一つのSDKでリスティング広告におけるコンバージョン数測定、純広告におけるCPAの算出など、さまざまな指標で総合的にプロモーションを管理・分析できるほか、出稿媒体の一元管理も可能となる。スマートフォンアプリを運営するデベロッパーは、AdStore Trackingを利用してユーザーのログイン頻度や課金状況などのデータを正確に把握し、分析データとFacebook広告のカスタムオーディエンス機能を利用して、よりターゲティング精度の高いオーディエンスを作成することで、コンバージョンへの導線の設置が容易になる。広告配信例として、「自社アプリの利用頻度が低下しているユーザーに対して、Facebook広告でアプリ内のキャンペーン告知を行い、リエンゲージメントを促す」「新規アプリのリリース時に、自社アプリの既存ユーザーなどの、すでにアプリ利用が活発な類似オーディエンスに対して、新規アプリのインストールを促すFacebook広告を配信することで、CPI(コスト・パー・インストール)を抑える」といった使い方が考えられる。3社は、今後もFacebook広告運用事業の強化を図り、企業のソーシャルメディアマーケティングを支援していく。
2014年12月25日マイクロアドは12月19日、2015年1月に、日系企業を対象としたインバウンドマーケティング戦略の企画立案と運用を支援する専門会社「マイクロアド・インバウンド・マーケティング」を設立すると発表した。新会社は、これまでマイクロアドが培ってきた各国でのソリューションの知見を活かし、日系企業の抱える「訪日観光客の取り込み」に対する課題解決を目的に、現地メディアと提携して訪日観光客向け広告サービスの開発・販売とメディア運営サービスを提供する。同社の事業内容は、インバウンドマーケティング事業として「訪日観光客に対する最適なメディアプランニングとコミュニケーション設計」や「訪日観光客向けのメディアおよび広告サービスの開発」を実施するほか、海外向け広告代理事業として「APACを中心とした各国に対するメディアプランニングとコミュニケーション設計」や「各現地消費者に適応したキャンペーン設計の立案から運営」「ホームページやキャンペーンサイト等の制作業務および翻訳業務」を行う。同社は、各現地法人と連携しつつ、インバウンド市場の更なる活性化に貢献し、2015年12月までに売上高10億円の実現を目指す。
2014年12月22日マイクロアドは12月5日、9月に日本国内にて提供開始したSSP「MicroAd COMPASS(マイクロアド コンパス)」を、ベトナム・台湾・インドネシア・韓国に向けて提供開始すると発表した。その後、APAC全域へ拡大していく狙いだ。同サービスは、スマートフォンメディアの広告収益拡大に最適化した次世代のサプライサイドプラットフォーム(SSP)。アドネットワーク広告や各DSPより提供されるRTB広告、メディア運営者が独自に販売・運営する純広告などを一元的に管理し、リアルタイムで広告収益の最大化を実現するフルフラットオークション機能を搭載する。フルフラットオークション機能とは、アドネットワーク企業より提供されるネットワーク広告やDSP事業社から提供されるRTB広告、メディア運営者が独自で販売・管理している純広告を、1インプレッションごとにオークションを実施し、最も収益が高くなる広告をリアルタイムで自動抽出し配信するもの。また、ネットワーク広告やRTB広告のほか、純広告を管理する機能も豊富に用意し、広告配信期間や1日あたりの配信量上限調整、インベントリロスを最小に抑えるための広告在庫予測機能を用意し、純広告の設定の手間を低減すると共に、自社広告と外部広告を一元的に管理する。同社は、2015年12月までにポータル・ビジネス・女性系メディアなど特化系メディアのトップ200媒体社の導入を目指すほか、APAC諸国でのSSPの普及に努め、各国の広告主に指示されているリッチアドやプレロールなどのローカライズを行う考えだ。
2014年12月05日マイクロアドと、カルチュア・コンビニエンス・クラブ(CCC)の100%子会社となるCCCマーケティングは12月3日、業務提携に合意し、2015年1月よりマイクロアドが提供するDSP「MicroAd BLADE」において、CCCとCCCマーケティングが保有する実店舗の購買者カテゴリデータを用いた広告配信サービスの提供を開始する。同連携により、CCCとCCCマーケティングが保有する「実店舗の購買から推計した志向性データ」や「ライフスタイルデータ」などを「MicroAd BLADE」にて活用が可能となり、従来のWeb行動データだけでは実現できないカテゴリを生成し広告を配信できる。また、オフラインのデータとオンラインのデータを掛け合わせた配信や、広告主や代理店の要望に基づいた新カテゴリの生成にも取り組む。マイクロアドは今後、両社の協力体制のもと、競争力のある新サービスの開発と既存サービスの更なる向上を追求し、2017年度までに売上高30億円を目指す考えだ。なお、同社はこれまで、国内インターネットユーザーの85%以上にあたる約6500万人に関する1日100億件を超えるユーザー行動データを駆使し、広告配信の最適化を追求。10カ国に展開する18の拠点において「MicroAd BLADE」の販売活動を行い、国内外合わせて約9000社以上の広告主に導入実績をもつ。一方、CCCとCCCマーケティングは、日本の総人口の4割にあたる5111万人(名寄せ後の利用会員数)が利用し、29万店舗以上で利用可能な共通ポイントサービス「Tポイント」のデータを活用したデータベース・マーケティングを展開する。
2014年12月04日popInは12月1日、レコメンドウィジェット型ネイティブアドのビューアビリティに関する調査「READ REPORT Vol.3 -ネイティブアドのビューアビリティについての一考-」を発表した。同レポートは、popIn Discoveryネットワーク上での計測データをもとに、レコメンドウィジェット型ネイティブアドにおけるビューアビリティの現状を調査したもの。広告の50%以上の領域が1秒以上スクリーンに表示された状態となる「ビューアブル・インプレッション(ビューアブル)」を前提とした計測指標の重要性を検討することを目的とする。なお、popIn Discoveryとは、新聞社サイトや経済ニュース、雑誌社メディアなどプレミアムメディアをネットワーク化し、コンテンツ型のネイティブ広告配信を行うサービスとなる。同レポートによると、ページビュー(PV)に対し、レコメンドウィジェット型ネイティブアドがビューアブルな状態で表示される確率「平均In-View率」は約40%。ウィジェット設置方式が同一のサイトでのビューアビリティを比較した結果、平均読了率が高いサイトはIn-View率が高い傾向があるという。同社は、ビューアビリティを考慮しないインプレッションは、ユーザーの実態を正しく反映していないと考えられ、従来型CTRにおいて広告が「ユーザーの興味を喚起したのか」を測る指標として妥当性を欠くと説明。ネットワークでの順位決定アルゴリズムに適用することは、競争の公平性を歪める可能性があるという。また、従来、広告をクリックしないユーザーからの流入が期待できるネイティブアドの特徴上、ビューアビリティを考慮したCTR測定の重要性は高いとの考えだ。
2014年12月02日マイクロアドは12月1日、メディアの広告在庫の特性にあわせ、各種プラットフォームの最適な活用方法を提案し、収益の拡大を支援する専門会社「エンハンス」を設立したと発表した。新会社では今後、メディアに対する「Publisher Trading Desk」の提供や、Webサイトのデータ分析、広告バイヤー・主要広告主ごとの売上ポートフォリオ分析に基づいた広告在庫の最適配分、広告販売支援など複数のサービスを総合的にマネジメントしていくという。これにより、マイクロアドは、エンハンスによる大手メディアでの導入や運用ノウハウの蓄積によって、グループ全体のメディアネットワーク資産の構築を目指したい考えだ。
2014年12月02日『ダラス・バイヤーズクラブ』のジャン=マルク・ヴァレ監督が、60年代末に活躍した歌手ジャニス・ジョプリンの伝記映画を監督することになった。主演にはエイミー・アダムスが決まっている。ジョプリンの人生を映画化する企画はハリウッドに長い間上がっており、ピンクやリリー・テイラーが主演候補に挙がったこともある。アダムスが主演に決まったのは4年前で、当時は『シティ・オブ・ゴッド』のフェルナンド・メイレレスが監督する予定だった。後にはリー・ダニエルが監督候補に挙がり、ようやくヴァレ監督に落ち着いた形だ。ヴァレ監督の最新作は、来月北米公開予定の『ワイルド(原題)』。主演のリース・ウィザースプーンは、来年のオスカーで主演女優部門の有力候補と言われている。また、ヴァレ監督は最近、ジェイク・ギレンホール、ナオミ・ワッツ主演の『Demolition(原題)』を撮り終えている。アダムスの次回作は、来月北米公開予定のティム・バートン監督作『ビッグ・アイズ』。過去に、レネ・ゼルウェガーもジョプリンを演じることに興味を示し、自ら主演とプロデューサーを兼ねる『Piece of My Heart』という企画を立ち上げたが、実現しないまま終わった。文:猿渡由紀
2014年11月25日マイクロアドチャイナは11月20日、バイドゥと提携し、訪日中国人向けパッケージ広告商品「MicroAd Inbound Targeting」の販売を開始すると発表した。この業務提携で、「MicroAd BLADE」と、百度(Baidu.com)が保有するアドネットワーク「百度流量交易服 BES (Baidu Exchange Service)」の接続が完了。これにより、「MicroAd BLADE」が中国で保有する広告配信規模は月間約1500億インプレッションとなる。また、「MicroAd BLADE」のリターゲティングやオーディエンスターゲティングなどのターゲティング広告配信技術と、百度(Baidu.com)が提供する検索連動型広告やモバイル向け検索連動型広告を組み合わせた商品『MicroAd Inbound Targeting』の開発・販売を共同で実施する。同サービスの提供で広告主は、中国国内のインバウンド潜在顧客ユーザーに対して、より効果的な広告配信が可能となる。
2014年11月25日ヤフーは10月28日、「Yahoo! JAPAN アド・クリエイティブ・ハッカソン2014」を11月1日に開催する。同イベントは、広告主・クリエイター・メディアが一堂に会し、広告クリエイティブの表現の可能性を議論することで、新しいアイデアや表現を創造し、広告テンプレートの魅力を最大限に引き出すことを目的とする。今回は、サントリービジネスエキスパート(サントリー)と、インタラクティブ領域のインターネットコンテンツ制作に関わるプロダクション団体となるインタラクティブ・コミュニケーション・エキスパーツ(I.C.E)との共催。イベントにおいて、ヤフーは新たな広告テンプレートを提供し、サントリーは同社商品のブランドメッセージを提供する。それを受け、I.C.Eのクリエイターや、サントリーと取引のある広告会社から選出されたクリエイターが、広告クリエイティブを制作・発表し、厳正な審査のうえ優秀な作品を表彰するほか、表彰作品の中から1作品を選出し、実際にYahoo! JAPANのトップページにおいて掲載する。ヤフーは今年度、広告領域において「アート&テクノロジー」をテーマに掲げており、今後もこれまでにない広告表現と商品化を目指していく考えだ。
2014年10月29日ジェニファー・ローレンス主演の映画『ハンガー・ゲーム』は国家による殺し合いゲームに参加させられた少女・カットニスの戦いを描き、全米でメガヒットを飛ばした。このほど、待望の続編である『The Hunger Games: Mockingjay Part1』(原題)の最新トレイラーが海外にて公開された。「HollywoodLife.com」が紹介したこの予告編によると、ジェニファー扮する強きヒロイン・カットニスは、今作で自身の故郷である第12地区に戻るようだ。しかしそこは廃墟のように荒廃しており、何者かによって破壊されてしまったことが想像できる。「彼女はきっと受け入れられないわ。ゲームが彼女を壊してしまった」…そう囁くように言う女性の声をバックに、カットニスは呆然とした表情で廃墟と化した故郷を歩き出す。共にハンガー・ゲームを生き残ったピータ(ジョシュ・ハッチャーソン)が捕らわれていることもあり、カットニスは今作で政府側と本気で戦う決意を固めている。「Mockingjay」は原作シリーズの中で最もダークなエピソードであると言われており、前二作よりも心揺さぶる展開や注目シーンが多いことが予想される。また、幼馴染のゲイル(リアム・ヘムズワース)とゲームの戦友・ピータ(ジョシュ・ハッチャーソン)という2人の魅力的な男性の間で揺れるカットニスの心の行方にも注目だ。さらに、サウンドにも注目だ。主題歌である若手歌手・ロードの「Yellow Flicker Beat」は静かな曲調とエモーショナルな盛り上がりのコントラストが耳に心地良い名曲で、映画にミステリアスな彩りを加えている。『The Hunger Games: Mockingjay Part1』は、日本では2015年に全国公開の予定だ。(text:cinemacafe.net)
2014年10月18日マイクロアドの関連会社であるマイクロアドデジタルサイネージ(MADS)は10月1日、ワールドピーコムとの共同開発により、コロワイドグループが運営する飲食店のテーブルに設置されたタッチ式セルフオーダータブレット「メニウくん」への動画広告配信を開始すると発表した。同広告配信は、MADSの提供する、デジタルサイネージ広告をネットワーク経由で統合管理するアドネットワークサービス「MONOLITHS」を利用。広告主は、日時やエリア、ロケーションなど要望に見合った条件を設定することで対象となるデジタルサイネージの空き広告枠を瞬時にリストアップし、15秒ごとの放映課金による広告枠の買付け・広告配信が可能だ。今回のサービス連携により、広告主は、コロワイドグループが運営する居酒屋チェーン「手作り居酒屋 甘太郎」や「北の味紀行と地酒 北海道」など全国224店舗に設置された約8300面の「メニウくん」へ広告配信が可能となる。MADSは今後、「MONOLITHS」のサービス拡充やデジタルサイネージの各ロケーションオーナーとの連携を促進し、2014年内に2万5000ディスプレイのアドネットワーク化を目指す考えだ。
2014年10月01日グノシーは2日、ニュースキュレーションアプリ「Gunosy」において、同社独自のネイティブアド商品「Gunosy Native Ads」を10月より提供することを発表した。価格(グロス)は、120万円から。「Gunosy Native Ads」は、同社が「ユーザーにとってより自然な形で楽しめる広告」を実現するために開発した広告商品。一般記事と同じ挙動で記事が公開されるため、ターゲットユーザーへのブランドや商品の理解促進効果が通常広告よりも高いとしている。価格(グロス)は、男性ターゲティング、女性ターゲティングがそれぞれ150万円、オールリーチが120万円。記事露出量は10,000PVを保証し、誘導期間は火曜開始、月曜終了の1週間。広告記事掲載箇所は、「Gunosy」アプリ内の記事キャッシュページおよび「Gunosy」スマートフォンWEBページ。記事制作費は、同社に委託する場合30万円から、記事・素材持ち込みの場合は20万円となっている。配信OSはiOSとAndroid。入稿期限は掲載開始の10営業日前まで。(記事提供: AndroWire編集部)
2014年09月02日NTTアドは6月8日から10日、夏の節電に関する取り組み状況を把握するため、首都圏在住の20から59歳の有職者男女400名を対象に、インターネット調査を行った。その結果、「不要な照明の減灯・消灯」、「エアコンの温度設定を高めにする」といった身近な節電対策が、職場や家庭においてかなり定着していることが分かった。また、「普段から節電を意識している」と回答した人も過半数を占めている。勤務先での節電に関する取り組みについて、2011年夏に実施したもの、2012年夏に実施予定のものをたずねたところ、「不要な照明の減灯・消灯(2011年実施67.3%、2012年予定58.3%)」、「エアコンの温度設定を高めにする(65.3%、57.0%)」、「クールビズの導入(54.8%、51.0%)」となった。節電のメリットとしては、「残業が減った(16.7%)」、「勤務時間が減った(16.4%)」、「仕事の生産性が上がった(15.5%)」が挙げられている。自宅での節電に関する取り組みについて同様にたずねたところ、「不要な照明の減灯・消灯(2011年実施65.3%、2012年予定60.3%)」、「エアコンの温度設定を高めにする(53.8%、49.8%)」、「電化製品のコンセントを抜く(47.8%、46.0%)」となった。節電のメリットとして、「生活時間が規則正しくなった(21.3%)」、「健康的になった(19.0%)」、「出費が減った(14.9%)」が挙げられている。また、節電型ライフスタイルに関する意識についてたずねたところ、「普段から節電を意識している(54.8%)」、「節電しても、不便はあまり感じない(44.5%)」が上位を占めた。女性40代は「普段から節電を意識している」が7割となるなど、節電意識がかなり定着していた。さらにイクメン世代の中核となりうる男性30代で、「ワーク・ライフ・バランスについて考えるようになった」が3割以上となり、全体よりも高くなっている。【拡大画像を含む完全版はこちら】
2012年07月14日NTTアドは、オリンピックに対する生活者の関心度合いを把握するため、6月8日~10日、首都圏在住20~59歳の有職者男女400名を対象に、インターネット調査を実施。その結果を7月10日に同社サイトで発表した。調査によると、オリンピックへの関心について67.3%が「ある」と回答。中でも、女性50代が78.0%、男性50代が74.0%(50代全体では76.0%)となり、他世代と比較して、特に関心が高いことがわかった。また、関心のある競技種目では、「水泳」67.3%、「サッカー」62.1%、「陸上競技」58.7%。性年代別では、男性50代で「サッカー」、女性40代で「水泳」が8割以上と、特に関心が高くなっている。「オリンピックをどのメディアで視聴したいか」については、自宅では「テレビ」が89.3%、外出先は「スマートフォン」が18.5%でトップに。さらにこの2つを対象に、併用したいメディアを聞いたところ、テレビでは「パソコン」「新聞」の意向が高く、スマートフォンは「タブレット」の意向が高いという結果となった。さらに、オリンピックの観戦・応援方法については「自宅でテレビ中継を観戦」が圧倒的に多く76.8%となり、どの年代でも最も多い結果となった。それ以外では、「後でハイライトシーンやダイジェストを見る(10.3%)」、「職場でテレビ中継を観戦(8.8%)」が続いている。【拡大画像を含む完全版はこちら】
2012年07月11日NTTアドは、5月8日~11日、首都圏在住20~59歳の男女2,000名を対象に、「人生観と消費に関する調査」を実施した。「健康」「知識」「経験」「人脈」「外見」の5項目すべてを重視していると回答した人は、年代別では20代が最も高く11.4%だった。これを「20代バランス重視派」と名づけ、その特性を探ると、「自分は社会からどう見られたいか」といった、周囲の評価を意識する傾向があることがわかった。同調査は、東日本大震災の影響などもあり、全体的に消費がマイナス傾向にある中、男性34歳以下の単身世帯で消費支出額(月平均)が急増しているという家計調査(総務省)結果を受け、こうした若者の積極的な消費行動の背景を探るために行われたという。日常生活において「健康を維持する」「知識を増やす」「経験を増やす」「人脈を広げる」「外見を演出する」の全項目を重視していると回答した人が最も多かった「20代バランス重視派」の特性については、30代以上の他世代バランス重視派と比較しながら分析。その結果、「20代バランス重視派」は、「自分の弱みをできるだけ見せないようにしている」が17.6ポイント高く、「仲間との調和を乱さないように自己主張はしない」は10.0ポイント、「かっこいい(かわいい)自分を演出するための小道具をいくつか持っている」は6.3ポイント高かった。「自分は社会からどう見られたいか」といった、周囲の評価を意識する傾向がうかがえる。そして、「強い自分」「ソツなくできる自分」を演出することが、厳しい社会を生き抜くための処世術であり、そのためにバランス感覚に優れたライフスタイルが必要だと感じているようだ。また、こうした志向性を消費に反映することが、「リア充」を実現しようという動きにつながっているとも考えられるという。【拡大画像を含む完全版はこちら】
2012年07月02日株式会社NTTアドは、2012年3月に「タブレット等を活用した旅行市場調査」を実施した。調査によると、スマートフォン・タブレットを積極的・有効的に活用する人は、旅行の頻度や一回あたりの旅行に使う金額が高く、旅行への期待度や感度が高い「旅行アクティブ層」であることがわかった。調査は20歳~69歳の男女でスマートフォンおよびタブレット利用者950人を対象に、2012年3月9日~3月14日にインターネットで実施。旅行でのスマートフォン、タブレット利用経験を聞くと、69.4%が「使用したことがある」と回答。いつ利用したかについては、「旅行前」には49.2%、「旅行中」には59.8%、「旅行から帰ってから」は41.3%。性別・年代別で比較すると、男性の「旅行中」の利用は、60代以上が65.0%と最も利用率が高いという結果が出た。女性は旅行前、旅行中、旅行後すべてにおいて20代の利用率が軒並み高いという結果となった。直近の旅行でスマートフォン・タブレットを使った人の40.7%が、その旅行を「非常に充実していた」と回答していたことがわかった。一方、使わなかった人では「充実していた」と答えた人は29.2%。スマートフォン・タブレットを使った人のほうが、使わない人より10ポイント以上も充実度が高いという結果となった。また、旅行でスマートフォン・タブレットを使う人は、1年間の国内旅行の平均回数は2.81回(全体平均2.33回、使わない人平均1.24回)という結果に。さらにスマートフォン・タブレットの保有者は国内旅行1回で使うお金の平均は45,300円(全体平均41,468円)と、非保有者に比べ旅にお金をかける傾向があることもわかった。【拡大画像を含む完全版はこちら】
2012年04月02日株式会社NTTアドは、2012年3月2日~3月7日に全国の15~69歳の男女10,500名を対象に、金融サービス利用に関する意識と利用実態についてのインターネット調査を行った。その結果、スマートフォンやタブレットからのインターネットバンキングやクレジットカード取引への利用意向が高いことがわかった。調査の結果、インターネットの利用率についてはパソコン98.7%、携帯電話(スマートフォン除く)60%、スマートフォン25.2%、タブレット7.9%。男性20~30代・女性20代の若い世代の4割以上がスマートフォンからインターネットを利用しているという結果に。どこでも手軽で快適にインターネットが利用できることもあり、こうしたモバイル端末は、今後さらに普及していくものと思われる。続いて、同サービスの利用についても調査を行った。「インターネットバンキング」「インターネットトレード」「クレジットカード取引」については、いずれのサービスともパソコンからの利用率が高いという結果となった。しかし、20~40代男性、20代女性では「スマートフォンからの利用意向率」が25%前後となり、4人に1人が利用したいと考えていることがわかる。また、これらのサービスのメリットとしては、「曜日、時間に関係なく利用できる」「店舗やATM、営業所に行かなくていい」と答える人が多く、反対にデメリットには「情報漏えいやフィッシング詐欺が心配」をあげる人が多かった。【拡大画像を含む完全版はこちら】
2012年03月29日アド「美」のおもしろコマーシャルが登場アドビのフォトショップを文字ってパロディにした「フォトショップbyアド「美」(アドベ)」のコマーシャルがネット上で話題になっている。先週月曜日(2012年1月9日)に投稿されたこの動画は、週末の金曜日にはミリオンアクセスを記録した。ありえないくらい美しくなれる、究極の美容商品とは?このビデオでは、フォトショップを「新しい全身トリートメント商品」として取り扱っており、「この製品があればあなたも簡単に“ありえない(非現実的な)美しさ”を手に入れられる!」とうたう。「色相・彩度の機能を利用し、あなたのカラーをコントロールしよう」というビデオの中のフレーズは、フォトショップの機能と美容CMなどでおなじみのフレーズを結びつけており、まさに「座布団一枚」だ。思いつきで出来上がった作品に、世界中から大反響このビデオを作ったJesse Rostenは「ある夜、なかなか寝付けなくて、なんとなく美容グッズのテレビショッピングを見ていたんだ。そんな時目に飛び込んで来たのが、ビフォアー&アフターの写真。フォトショップで加工した写真にしか見えなくて、これはおもしろいと思ってこのビデオを作ったんだ。」と語る。You Tubeに寄せられたコメントの中には、「フォトショップによる「修正」が「現代の美の基準」になっていることは本当に馬鹿らしくておもしろい」と指摘する声がたくさんあがった。(画像参照:Jesse Rostenのブログ)編集部鈴木真美元の記事を読む
2012年01月17日