六本木アートナイト実行委員会は4月25日~26日、「六本木アートナイト2015」を東京都・六本木周辺で開催する。「六本木アートナイト」は、"生活の中でアートを楽しむ"という新しいライフスタイルの提案と、東京における街づくりの先駆的なモデル創出を目的とした一夜限りのアートイベントで、2009年から実施している。6回目となる今回は、「ハルはアケボノ ひかルつながルさんかすル」をテーマに、メディアアートに焦点を当てた内容で展開する。メインプログラムでは、アートプロジェクト「アートトラックプロジェクト ハル号 アケボノ号」を展開。メディアアートディレクターの齋藤精一氏主導で、LEDの実装を施した大型トラック「ハル号」「アケボノ号」が登場し、参加者とのコミュニケーションを創出するとともにパフォーマンスを繰り広げる。「ハル号」は、人格を持った働く車という設定で、常に東京・六本木に関するデータを収集する。「提灯アレイ・ディスプレイ」を搭載し、収集したデータをビジュライズするという。"フレンドリーな性格"で、気軽に写真撮影にも応じるとのこと。「アケボノ号」は巨大なミラーボールを搭載したアートトラック。六本木ヒルズアリーナを基地とするが、国立新美術館や東京ミッドタウンにも出没する。また、同イベントでは毎年、六本木の街なかの店舗やストリート、公園などに作品を展示している。今年は、第15回文化庁メディア芸術祭アート部門にて新人賞を受賞したドローイングマシン「SENSELESS DRAWING BOT」や、多数の巨大な花がゆっくりと稼働する機械彫刻作品「Bloom」が登場する。街なかで行うパフォーマンスとしては、アートトラックと10組のダンスアーティストによる「ダンス・トラック・プロジェクト」や、完全無音のダンスを披露する「サイレントダンスプログラム」、スイッチを押すと"何か"が起こる「六本木アートナイトスイッチ」、移動型ステージショー「ズンマチャンゴのかけら箱」を予定している。そのほかにも、アートな夜の楽しみ方を提案する「ハルはアケボノカフェ」や、テクノロジー・アートのカンファレンス「六本木ダークナイト」、ストローやゼムクリップ、写真を使ったワークショップのほか、外部企業や施設による同時開催プログラムも実施する。開催日時は4月25日10時~4月26日18時で、メインとなるインスタレーションやイベントが集積する時間帯は4月25日の18時22分(日没)~4月26日の4時56分(日の出)となる。なお、各イベントの開催時間は内容によって異なる。開催場所は、六本木ヒルズ、森美術館、東京ミッドタウン、サントリー美術館、21_21DESIGN SIGHT、国立新美術館、六本木商店街、その他六本木地区の協力施設や公共スペースとなる。
2015年04月22日アイレップは4月20日、リスティング広告・ディスプレイ広告向けデータアナリティクス(DA)サービスを開始したと発表した。同サービスの主な対象は、データアナリストやデータサイエンティストなどのスペシャリストを有しない企業や、データ活用がデジタルマーケティング戦略に組み込まれていない企業。多変量解析・データマイニングといった数理アプローチの実践により、運用型広告のリスティング広告/ディスプレイ広告の成果を改善できる企業を増やしていくために、まずはβ版において、広告施策の「正確性」「客観性」「効率性・効果性」向上の検証を進めていくという。リスティング広告・ディスプレイ広告向けDAサービス概要(β版)は、次のとおり。○ディスプレイ広告向け今後は、更なる巨大化・複雑化が予測されるデータに、よりスピーディーに対応できるよう、ルールや知識抽出を自動化する機械学習のアプローチも採用していく予定。
2015年04月21日米Gnipが4月11日に発表したTwitterデータ再販の独占的な取り扱いについて、国内における再販パートナーのNTTデータが外れるとの報道が一部で行われていた。15日にTwitter Japanは、国内における取り扱いについてブログで説明を行っている。米Gnipは2014年5月、米Twitterに買収された。TwitterはSNSのデータ収集を行い、企業に提供する再販業者にデータ提供を行っているが、そのうちの一つであるGnipを買収した。データ提供は「Firehose」と呼ばれているが、日本ではNTTデータが取り扱いを行っている。今回、Gnipが再販事業者に対して8月中旬に再販事業者へのデータ提供を取りやめると発表。これにより、国内におけるNTTデータへのデータ提供も取りやめると報道が行われていた。しかし15日、Twitter Japanがブログを公開。データの再販契約(ライセンス契約)の移行プロセスは1年ほど前から開始したとのことで、8月のデータ提供取りやめは、あくまで"スムーズな移行"によるもののようだ。同社によると、NTTデータとは戦略的パートナーであることに変わりないとしている。ただ、Twitter & GnipとNTTデータが「次のステージに向けた話し合いを続けている」ことは確かのようで、データ再販パートナーから「戦略的ソリューションパートナー」に変わるとしている。もちろん、TwitterのデータをNTTデータが取り扱う点については変わらないとのことだが、「既存契約の移行については、案件特性を踏まえて個別に精査する。両社による新しい構想は、近々正式に案内する」と発表している。なお、米国でデータ再販を行っているDatasiftは、公式ブログでTwitterがGnipによる再販の独占的な取り扱いにより、Datasiftの顧客の80%は、Twitterが提供するサービスでは置き換えることができないとの抗議を行っている。
2015年04月15日カンムは3月31日、オンアス契約のない加盟店も含めた決済データを整備、拡張し、マーケティングデータとして活用可能なデータクレンジングサービス+BIツール「Kanmu Payment Analytics」ベータ版をクレジットカード会社向けのソリューションとしてリリースした。同社は、独自アルゴリズムを利用することで、クレジットカードの決済トランザクションデータから、オンアス契約のない加盟店を含む形での決済マスタデータを生成。店舗のデモグラフィック情報、加盟店属性情報などを付与することでデータ分析の幅を拡げ、さらに、それらのデータと顧客属性統計情報、顧客行動統計情報を業界横断的に参照できるBIツールを実装した。クレジットカード会社や加盟店は、マーケティング戦略が実際にはどのように自社の決済データとして反映されたかを検証し、業界のなかでどのような特徴があるかを視覚的に把握することが可能となる。クレジットカード会社が同ツールを導入する際には、個人情報を省いた形でバッチで決済データを連携、自動処理を行い、Web経由で閲覧することができる。
2015年04月01日NTTデータ四国、NTTデータ経営研究所、NTTデータの3社は3月27日、香川県農業協同組合(香川県農協)に対して、相続業務の高度化に向けたシステムの開発に3月末から着手すると発表した。高齢化社会の進展や2015年1月からの相続税法及び租税特別措置法の一部改正により、相続業務の相談・処理件数の従来以上の増加が想定される中で、組合員(被相続人)や次世代(相続人)といった顧客や職員に対して、総合事業としての相続業務の支援と取り組みの強化がより一層求められるという。NTTデータ四国とNTTデータ経営研究所は、香川県農協が実施する相続業務のコンサルティングを行うことにより、導き出した施策を基に相続の事務手続を支援するシステムの開発を、2015年度上期を目途に行う予定だ。なおNTTデータ四国は、今回の取り組みで開発するシステムをベースに、全国のJAグループから個別に支援システム導入を受注することを目指す。現在、香川県農協で作成している全事業共通業務に関する事務処理手順書に対して、総合事業として事業間がより連携して相続業務を一元的に対応・管理できるよう、手順書の見直しを行う。また、顧客の利便性向上に向けて、必要書類を共通化する。NTTデータ経営研究所はコンサルタントとして、香川県農協が実施するこれらの作業をサポートする。NTTデータ四国は、農業協同組合として必要な相続の事務手続(全事業の相続手続)を支援できるシステムを提供する。今後は、相続業務の整理および相続の事務手続支援システムの導入に向けて、NTTデータグループを挙げて、コンサルティング・サービスからシステム導入までを一貫してサポートしていくという。
2015年03月30日米テラデータは3月17日(現地時間)、SAP ERPアプリケーションからのニア・リアルタイムデータを、エンタープライズ用途の分析やレポーティング・アプリケーションに取り込むことを可能にする「Teradata Analytics for SAP Solutions」を発表した。同機能拡張はTeradata Database 13.10以降と互換性があり、既に全世界で提供開始したとのこと。今回発表した機能拡張は、企業が自社のERPアプリケーションに存在するビジネス価値の発見を支援するものという。自動的にSAP ERPから最新のデータを収集・転送し、統合データ・ウェアハウス(IDW)内に格納したSAP以外のデータと結合する。これにより、幅広い層のユーザーがインメモリ・スピードでのTeradataインデータベース処理のパワーを活用し、レポーティングやアドホック分析、高度な分析を実行可能になるとしている。全てのデータをTeradata IDW内に統合すると、ユーザーは追加設定せずとも、150種類以上のTeradata Analytics for SAP Solutionsダッシュボードを利用でき、財務会計や支出分析、製造業務などの主要カテゴリに分類された標準のビジネス・レポートも利用できるという。また、インメモリ・スピードで実行する1,000種類以上のSAS Institute、Fuzzy Logix、R のインデータベース分析関数へのアクセスも利用できるとのこと。ユーザーは、ウェアハウス内の詳細データ全てにセルフサービスでアクセスし、お気に入りのツールを使ったカスタム・レポートの作成や分析の適用も可能になるとのことだ。
2015年03月30日六本木アートナイト実行委員会は、4月25日~26日に開催されるアートの祭典「六本木アートナイト2015」のメインプログラム「アートトラックプロジェクト ハル号 アケボノ号」のプレプログラムとなるWebサイト「Roppongi Date of Mind」を公開した。同サイトでは訪問者に簡単な質問が用意されており、集計結果は六本木アートナイト2015で公開される。「六本木アートナイト2015」は、六本木の街を舞台に4月25日~26日に開催される"ひと晩限り"のアートの祭典。今年のメインプログラムは、ライゾマティクス・齋藤精一氏主導で展開するLEDで光る大型トラック「アートトラックプロジェクト ハル号 アケボノ号」。巨大ミラーボールを搭載した「アケボノ号」は、六本木ヒルズアリーナを基地に新美術館や東京ミッドタウンに出没。一方、提灯アレイ・ディスプレイを搭載した「ハル号」は東京ミッドタウンに常駐。両トラックではさまざまなデータがビジュアライズされ、その周辺では音楽ライブや観客参加型のイベントが繰り広げられるという。また、このたび公開されたWebサイト「Roppongi Date of Mind」は、「アートトラックプロジェクト ハル号 アケボノ号」のプレプログラムとして公開されたもの。「もしも都市が生きていたら」をテーマに用意された8つの質問にWebサイト訪問者が回答すると、その集計結果が「六本木の人格」となり、オープンデータ(気象データ、交通データ、花粉データなど)と組み合わせて、六本木の今を表すパブリックデータとしてビジュアライズされるという。ちなみに質問は、表示される写真を見てどんな気持ちになるかを8つの選択肢から選ぶ簡単な内容だ。なお、収集したデータの結果発表は3月31日に同Webサイト上で行われるほか、六本木アートナイト当日、「アートトラックプロジェクトハル号アケボノ号」や特設ディスプレイなどでも閲覧できるとのことだ。
2015年03月27日アプレッソは3月27日、オンプレミス環境にあるデータをクラウド上で処理可能にする「Thunderbus(サンダーバス)」および、同社のデータ連携ソフトウェア「DataSpider Servista」でThunderbusを活用するための専用コネクタ「Thunderbusコネクタ」を発表した。Thunderbusの基本構成での価格は、パッケージ・ライセンスで100万円(別途年間保守費用)、月額ライセンス&サポートで5万8,000円。Thunderbusコネクタは無償。販売開始は4月1日。Thunderbusの利用により、オンプレミス環境のマシンにある特定のファイルやフォルダをクラウド側とシームレスかつセキュアに連携できるという。専用線や特別なハードウェアが必要無く、手軽かつスピーディにクラウド・アプリケーションとオンプレミスのデータの接続が可能になるとしている。クラウド側に「Thunderbus Server」、オンプレミス側に「Thunderbus Agent」をそれぞれインストールして設定を行えば接続でき、VPNやインフラの構築や設定は不要とのこと。Thunderbus Serverと同Agentの間はHTTPSプロトコルで接続し、インターネット接続があれば回線を問わずセキュアにデータを連携できるという。Thunderbusコネクタにより、Thunderbusで共有しているフォルダをDataSpider Servistaからシームレスに利用可能になり、Thunderbusで共有したデータをDataSpider Servistaで演算・変換して多種多様なシステムに連携できるとしている。同社ではThnderbusの利用シーンとして、3つのケースを例示する。クラウド・サービスとExcelとの連携では、従業員が管理するExcel上のデータを、PCのローカル・フォルダからThunderbusを経由してクラウド・サービスに連携する。Excelにデータを入力し保存するという日頃の業務スタイルを変えず、クラウド・アプリケーションに最新のデータを自動で登録できるようになるという。BI(ビジネス・インテリジェンス)と拠点データの連携では、各店舗や子会社で運用している個別システムのデータを、Thunderbusを経由してクラウド・インフラ上の本部BIシステムに連携する。これにより、BIシステムは拠点システムから常に最新のデータを参照できるようになり、リアルタイムの経営分析が可能になるとしている。グローバル・データ連携では、ネットワークインフラが貧弱な地域やVPNを管理できるネットワーク・エンジニアの手配が困難な地域からでも、グローバル拠点を結んだシステム・データ連携を実現するという。動作環境は、Thunderbus ServerがWindows Server 2008/2012(いずれも64ビット版)、Thunderbus AgentがWindows Server 2008(32ビット版/64ビット版)/2012(64ビット版)またはWindows 7/8/8.1(32ビット版/64ビット版)。今回発売するバージョン1.0ではファイル連携をサポートし、データベースやWebの連携にも順次対応していく予定。
2015年03月27日コンピュータソフトウェア協会(CSAJ)のデータサイエンティスト育成研究会は3月25日、昨年度同研究会が公表したデータサイエンティストの定義をベースに「データサイエンティスト育成プログラム」の枠組みをまとめ、公表した。同プログラムは、情報サービス業における人材を実践的データサイエンティストに育成するためのもの。平成26年度5月に、同協会より公表されたデータサイエンティストの定義「ビジネスにおいて、競争優位性をもたらすために、データの収集・加工・分析に優れた専門性を発揮し、知見を引き出す人材」がベースとなっている。プログラムは、データサイエンティストのモデル(DSモデル)とその育成手順とで構成されている。このほか、データサイエンティストの職務、タスクの定義、求められる知識とスキルなどについてもまとめられている。同研究会は、「プログラムは、研究会の外に対してもオープンなものであり、自由にモディファイして活用してほしい」とコメントしている。
2015年03月26日データ・アプリケーション(DAL)は、データハンドリングプラットフォーム「RACCOON(ラクーン)」の最新版「RACCOON V.1.3」を3月26日より販売すると発表した。RACCOONは、異なるシステム間のデータ連携、およびシステムマイグレーションやシステムリプレース時のデータ移行に必要なデータ変換をドラック&ドロップによるマッピングだけでノンプログラミングで実現するツール。最新版では、自動マッピング機能を強化し、サポートするDBやフォーマットを増やしたほか、クラウド環境(Amazon EC2、Microsoft Azure)での稼働も確認できる。また、データ移行のニーズが非常に高いことから、データ移行期間だけなど期間を限定してソフトウェアが利用可能なタームライセンスを新たに導入した。販売価格は、従来バージョンと変わらずStandard Editionが300万円(税別)。タームライセンスは、月額12万5000円(税別)で、最低利用期間は3カ月となる。なお、2016年3月末までトライアルキャンペーンとして、Standard Editionをキャンペーン価格200万円(税別)で提供する。DALは最新版を初年度50セットの販売を予定している。
2015年03月26日テクマトリックスが主催するビッグデータ事例セミナー「ビッグデータはもう特別じゃない!? Pentaho で実現するビッグデータ分析」が、来週3月18日に開催される。同社が提供するビジネスアナリティクス「Pentaho」を使ったビッグデータ分析の活用方法、構築事例など、実際にビジネスに活かせる内容を中心に展開するセミナーだ。会場はテクマトリックス東京本社、参加受付は先着順で、参加費は無料。Pentahoは、ルフトハンザ、NASDAQ OMX、EMCなど海外の先進企業の導入実績が豊富なビッグデータ分析ツールで、その特徴は高いコストパフォーマンスや導入スピード。さまざまな異なるデータを組み合わせて分析できる「データブレンディング」も強みで、Pentahoでは単一データに他のデータを組み合わせて、関連性を分析できる機能が充実しており、これにより、他の製品では及ばない深い分析を行うことができる。今回のセミナーでは、Pentahoの豊富な導入実績の中から厳選したビッグデータ活用事例を紹介。そして、Pentahoを使ったビッグデータ分析の課題解決法、ビッグデータ分析術・活用手法を解説。ビックデータを活用したい企業に向けて、最初の導入のヒントから、その後のビジネスへの適用のイメージまで、順を追って知ることができる。セミナー開催概要は以下のとおり。・日程 3月18日 (水)・時間 15:30~17:00 (15:00受付開始)・場所 テクマトリックス株式会社 東京本社3階セミナールーム・定員 30名(先着順、1社につき2名まで)・対象 システム担当者、経営企画担当者、システムインテグレータ、ITソリューション企業・費用 無料・セミナー内容の詳細はこちら・申込はこちら
2015年03月11日4月25日から26日にかけて、六本木の街を舞台にしたアートフェスティバル「六本木アートナイト2015」が開催される。メインプロジェクト「アートトラックプロジェクト」は、ライゾマティクスの斎藤精一が手掛けたもの。このうち、“ハル号”は東京ミッドタウン・キャノピー・スクエアに常駐する。“もしも都市が生きていたら一体何を話すのか”というテーマを元に、東京の様々なデーターを集約し、そのリアルタイムな状況を提灯ディスプレイに表示。更に、来場者がスマートフォンで文字やパターンを入力すると、その情報がトラックに表示されるというインタラクティブな作品を完成させた。一方、巨大なミラーボールが搭載された“アケボノ号”は、六本木ヒルズ、東京ミッドタウンを回遊。六本木ヒルズアリーナに設置された巨大ジャングルジムを基点に、ライトを使ったライブパフォーマンスやダンスを行う。その他にも「街なかインスタレーション」として、六本木の街なかにある店舗や公園、道路などに作品が設置される。菅野創、山口崇洋は文化庁メディア芸術祭アート部門で新人賞を受賞したドローイングマシーン「SENSELESS DRAWING BOT」を展示。一方、山岡潤一はコンピューターグラフィックによる幾何学形状の描画を物理的に再現した「Morphing Cube」を出展する。その他、非日常的な一夜を作ることを目標する「街なかパフォーマンス」も開催される。アートトラックの荷台スペースを特設ステージとした「ダンス・トラック・プロジェクト」や、公園で行われるサイレントダンス「サイレントダンスプログラム」、スイッチを押すことによって上演される3から30秒の演劇「ズンマチャンゴのかけら箱」などが実演される。更に「街なかミーティング」では参加者体験型のアートプログラムを展開。「第三回六本木夜楽会」ではアーティストや作家などが、街の飲食店で台本なしのトークセッションを繰り広げる。一方、日比野克彦が企画するワークショップ「昨日みた夢は何ですか?」では、日比野克彦と参加者が一緒に朝食をとりながら、昨晩見た夢を絵に描いていく。【イベント情報】六本木アートナイト会場:六本木ヒルズ、森美術館、東京ミッドタウン、サントリー美術館、21_21デザインサイト(DESIGN SIGHT)、国立新美術館、六本木商店街、その他六本木地区の協力施設や公共スペース日時:2015年4月25日10時から26日18時まで入場料:無料(一部を除く)
2015年03月11日六本木アートナイト実行委員会は、4月25日~26日に開催される「六本木アートナイト2015」のメインビジュアルと主要プログラムを決定したと発表した。六本木の街を舞台とした"ひと晩限り"のアートの祭典「六本木アートナイト 2015」。今回発表されたメインビジュアルと主要プログラムは、アーティスティックディレクター・日比野克彦氏、および今年から新設されたメディアアートディレクターを務めるライゾマティクス・齋藤精一氏と協議して決定したものだという。開催テーマ「ハルはアケボノひかルつながルさんかすル」を象徴するメインプログラムとして、LEDをで光る大型トラックによる「アートトラックプロジェクト ハル号 アケボノ号」を齋藤氏主導で制作。各トラックは巨大なミラーボールと提灯アレイが搭載。さまざまなデータがビジュアライズされ、その周辺では音楽ライブや観客参加型のイベントが繰り広げられる。また、街なかの店舗や公園などに作品を点在させる「街なかインスタレーション」に関して、今年はメディアアートを取り入れた多様なインスタレーション作品を設置。ダムタイプ各所でパフォーマンスを行う「街なかパフォーマンス」も実施する。インスタレーションおよびパフォーマンスには、今回から設けられた公募枠「オープン・コール・プロジェクト」で採用したプログラムも含まれている。そのほか、各界の著名人と一般参加者が同じテーブルを囲む少人数クロストーク「第三回 六本木夜楽会」などの参加者が加わってはじめて成立するアートプログラム「街なかミーティング」に加え、各美術館(六本木ヒルズ、森ビル、東京ミッドタウン、サントリー美術館、21_21 DESIGN SIGHT、国立新美術館)における企画展の夜間公開や関連トークイベントなど、非常に多数の催しが一挙に展開される予定だ。
2015年03月11日米テラデータは2月11日(現地時間)、企業がビッグデータを活用しビジネス上の課題解決を実現する、Teradata Aster AppCenterとビッグデータ・アプリを発表した。新アプリは、顧客獲得およびリテンション、金融詐欺、購入経路、マーケティング最適化など、ビッグデータ分析による解決が必要な課題に取り組む全てのビジネスユーザーを支援するように設計し、個人向け金融、エンターテインメントおよびゲーム、ヘルスケア、小売、通信などのビヘイビア・アナリティクス(行動分析)が有効に作用する業界向けに開発したという。同アプリはAppCenter上で稼働し、AppCenterはWebインタフェースによる対話型のアプリケーションを構築・導入・活用するための共通のフレームワークを提供する。また同アプリはユーザーにとっての価値を実現するまでの時間を短縮するよう設計しており、分析ロジック、データ・スキーマ、対話型可視化機能、使いやすいインタフェースなどが含む事前構築済みのテンプレートを活用し、分析を反復可能なものにするという。同社の分析コンサルティング・サービスの様々な導入実績から得たベスト・プラクティスが反映しているとし、同社の分析コンサルティング・サービスが個々の企業の課題解決を支援するビッグデータ・アプリを構成することも可能という。AppCenterは2015年第2四半期までに提供開始を予定しており、オンプレミス環境またはクラウド環境で実装したTeradata Aster Database 6.0との互換性を確保するとのことだ。
2015年03月06日○90%以上 vs. 30%以下 ビッグデータ活用の日米ギャップ世界のビッグデータ市場は急速に拡大している。2014年9月に米国IDCが公開した調査リポート「世界のビッグデータ市場予測 2014年~2018年」は、同市場が2018年まで年平均成長率(CAGR) 26.4%で成長し、2018年には415億ドルに達すると予測している。ビッグデータ活用先進国である米国では、多くの企業がビッグデータ活用を新たなビジネス戦略の柱としているようだ。2013年6月に電子情報技術産業協会とIDCジャパンが共同で行った調査によると、「すでにビッグデータを利用している/試験的に利用している」と回答した企業の割合は、米国では93.3%だったのに対し、日本では27.2%だったという。さらにショッキングな数字もある。日本情報システム・ユーザー協会が2014年4月に公開した「企業IT動向調査2014」では、日本企業で「ビッグデータを利用している(導入済み)」のは、わずか4.8%との現状が明らかになった。日本企業でビッグデータ活用が進まない理由はどこにあるのだろうか。テクマトリックス株式会社 カスタマーソリューション営業部 エンタープライズソリューションチームで主任を務める上村巨樹氏は、「ビッグデータ導入の目的が明確になっておらず、導入してもどのような効果が得られるか確信が持てないといった不安を抱えている企業が多い」と指摘する。ビッグデータ活用によるROI(投資対効果)の測定や、KPI(重要業績評価指標)の決定は、難しいと言われている。特に、IT投資に慎重な企業は、「活用できるデータもないし、データ分析ができる人材もいない。結果が予測できない新技術の導入は難しい」というのが本音だろう。しかし、これでは競争力を失ってしまう。上村氏は、「ビッグデータ活用は、膨大なデータを自社で保存している大規模企業だけのものではありません。海外の先進的な企業では、その規模を問わずビッグデータ活用で、業務の効率化や現状課題の把握など、効果を上げていらっしゃいます」と説明する。例えばオランダのある病院では、患者管理の改善と設備の運用コスト抑制のために医療機器のセンサーから取得できるデータを収集/分析し、救急救命室の稼働状況や待ち時間などを可視化。機器全般の稼働データ分析 によって、設備の最適化だけでなく、作業効率の向上も実現し、救急救命室の稼働時間を20%削減した。さらにデータマイニングや予測分析を用いて、急患の症状からどれくらいの時間内に治療を終えなければいけないのかを導き出すことにも挑戦している。さらに日本の複合機メーカーでは、機械にセンサーを取り付け、稼働状況データを収集/分析することで、故障の発生率予測やメンテナンスの効率化、顧客サービスの向上につなげているという。「こうした事例は、必ずしも大規模企業だけの取り組みではありません。自社が提供する製品やサービスから収集できるデータを活用すれば、収益改善や業務の効率化、製品の品質改良といったビジネス上の課題解決はもちろん、新たなビジネス機会を創出し、競争力強化につなげられるのです」(上村氏)○【セミナー開催間近!】先進ビックデータ分析の無料セミナー開催へビッグデータはもう特別じゃない!? Pentahoで実現するビッグデータ分析のご紹介。2015年3月18日開催の無料セミナー。主催:テクマトリックス株式会社・セミナー概要はこちら○「トライ&エラー」で何度も分析ができるアドバンテージでは、ビッグデータ活用をビジネスに生かすソリューションは、どのような視点で選択すべきなのだろうか。テクマトリックス株式会社 カスタマーソリューション営業部 エンタープライズソリューションチームで主任の佐藤大悟氏は、「ビッグデータ活用で重要なのは、データどうしを掛け合わせて分析し、新たな"気づき"を得ることです。そのためには、社内システムに格納されている構造化データはもちろん、ツイッターなどの非構造化データやオープンデータ、さらにIoT(モノのインターネット: Internet of Things)から収集されるデータなど、ありとあらゆるデータを取り込んで、縦横無尽に掛け合わせられる『データブレンディング』の仕組みが必要です。それを実現した製品が、『Pentaho』なのです」と説明する。テクマトリックスが提供するビッグデータ分析ソリューション「Pentaho」は、データ統合機能(ETL)とビジネスインテリジェンス(BI)を統合した製品スイートだ。『データブレンディング』と呼ばれる機能を用いることで、Oracle/SQL Server/Google Analytics/Salesforceなどに格納されているデータはもちろん、ソーシャルメディアなどの非構造化データやWebサービスなどのデータをノンプログラミングで統合し、高いリアルタイム性の上で分析することが可能。ダッシュボードやデータマイニングといったBI機能との連携もシームレスなので、ユーザーは複数のデータソースを統合して簡単に分析/可視化/レポートできる。それを端的にあらわすキーワードを佐藤氏は「アジャイルBI」だと語る。「従来の分析プロジェクトは、初期導入の際に"どういった分析をするのか"を検討するため、立ち上げまでにどうしても時間がかかるという問題がありました。しかし、Pentahoは、BIとETLが同一製品内でシームレスに連携しているため、データ統合と分析をトライ&エラーで実施しやすくなっています」(佐藤氏)これにより、IT部門(開発者)と業務部門(エンドユーザー)との間で、シームレスなコラボレーションが可能になる。高価なBIツールを導入したものの、「要求から回答まで時間がかかる」「要件定義が不明瞭だったので、期待した分析結果が得られなかった」という課題を抱えている企業は多い。しかし、Pentahoであれば、そうした課題を避けながらプロジェクトを進めることができる。「Pentahoのデータブレンディングは構造化データ・非構造化データを問わずにデータ抽出して、混ぜ合わせることを実現し、それらを多角的に分析し、その結果をさらに深掘りすることも可能です。そしてアジャイルBIのおかげで従来であれば、『そのデータどうしを掛け合わせてどうするの?』と思うような分析にも挑戦しやすい。IT部門が管理しやすく、ビジネス部門が使いやすい。今後、データ分析はビジネス部門で必須の業務となるでしょう。Pentahoは、ビッグデータ活用の敷居を下げるソリューションだと自負しています」(佐藤氏)○【セミナー開催間近!】「Pentaho」で実現する先進ビックデータ分析、無料セミナーを開催へ従来の知見と異なる分析結果が出た場合、それは新たな知見の発見であり、ビジネスチャンスにつながる。ビッグデータ活用を必要としているのは、ビジネスの最前線に立つ部門だ。「Pentaho」には、この他にも様々な機能が備わっている。3月18日に行われるセミナーでは、Pentahoを用いたビッグデータ分析の詳細が紹介される予定だ。これからビッグデータ活用を実現しようとする企業はもちろん、ビッグデータ活用トレンドをキャッチアップしたい企業の担当者も、ぜひ足を運んでほしい。セミナー開催概要は以下のとおり。・日程 2015年3月18日 (水)・時間 15:30~17:00 (15:00受付開始)・場所 テクマトリックス株式会社 東京本社3階セミナールーム・定員 30名(先着順、1社につき2名まで)・対象 システム担当者、経営企画担当者、システムインテグレータ、ITソリューション企業・費用 無料・セミナー内容の詳細はこちら・申込はこちら
2015年03月03日テクマトリックスが、ビジネスアナリティクス「Pentaho」を使った先進のビッグデータ分析術を紹介する無料セミナーを開催する。Pentahoは有力企業の導入実績が豊富で、コストパフォーマンスや導入スピードの優位性が特徴のBI製品だ。セミナーはビッグデータの最新動向や、Pentahoの活用方法、構築事例など、実際にビジネスに活かせる内容を中心に展開する。開催日は3月18日(水)で、会場はテクマトリックス東京本社、参加無料で先着順。テクマトリックスの提供する「Pentaho」は、ルフトハンザ、NASDAQ OMX、EMCなど海外の先進企業の導入実績があり、コストパフォーマンスや導入スピードも特徴かつ、今最も注目したいポイントが、さまざまなデータを組み合わせて分析できる「データブレンディング」の強みだ。Pentahoは単一データに他のデータを組み合わせて、関連性を分析できる機能が充実しており、これにより、他の製品では及ばない深い分析を行うことができる。ちなみに日本ではビッグデータ活用・分析を導入済みの企業が1割未満と言われており、「導入する目的の明確化」「ビッグデータ関連技術の習得」などが、導入を阻む課題として挙げられている。一方で海外企業に目を向けると、7割以上の企業・組織が、今後2年以内にビッグデータに投資する、あるいは投資することを計画しており、北米企業に限れば47%の企業がビッグデータへの投資を既に実施しているという調査もある。そこで今回のセミナーではまず、「Pentaho」が持つ豊富な海外実績の中から厳選したビッグデータ活用事例と、「導入の目的」から紹介する。そして「Pentaho」を使ってのビッグデータ分析の課題解決法、ビッグデータ分析術・活用手法まで案内。ビックデータ活用・分析にあたっての、導入のヒントからビジネスへの適用イメージまで順を追って知ることができる。セミナー開催概要は以下のとおり。・日程 3月18日 (水)・時間 15:30~17:00 (15:00受付開始)・場所 テクマトリックス株式会社 東京本社3階セミナールーム・定員 30名(先着順、1社につき2名まで)・対象 システム担当者、経営企画担当者、システムインテグレータ、ITソリューション企業・費用 無料・セミナー内容の詳細はこちら・申込はこちら
2015年02月27日サイオステクノロジーは、3月18日(水)に アマゾンデータサービスジャパン、アプレッソと共催で、データ活用を中心テーマにその最新動向について、デモンストレーションも交えながら、紹介するセミナーを実施する。このセミナーでは、新たにビックデータの活用を開始しようとする企業向けに、自社で比較的楽に応用可能なシステムを中心に紹介する。セミナーの詳細および申し込みはこちら。BigData最新動向~クラウド&ビッグデータ時代のデータ活用から日時:2015/3/18(水) 13:30~17:00会場:アマゾン目黒オフィス(目黒区下目黒1-8-1アルコタワー19F)定員:120名講演内容:・AWSだからこそ実現できるビックデータ統合基盤・クラウド&ビッグデータ時代のデータ活用の5つのポイント・クラウドビッグデータプラットフォームを使ったデータ活用(仮)対象者:情報システム部門担当者、インフラ構築に携わるエンジニア参加費:無料締め切り:2015/3/16(月)12:00まで
2015年02月24日STMicroelectronicsは2月19日、各種メモリ容量を取り揃え、クラス最高のデータ保持期間と書き込み・消去サイクル、および強力なデータ保護機能を搭載したNFC対応RFIDタグ「SRTAG」を発表した。同製品は、NFCフォーラム仕様のType 4に準拠したRFインタフェースとNDEF(NFC Data Exchange Format)メッセージサポート機能を搭載している。また、内蔵EEPROMの容量は512ビットから64Kビットと幅広く、コンテンツが豊富な仮想名刺やスマート署名を含む、さまざまなアプリケーションに対応することができる。また、最先端のRF性能を提供する他、ユーザがプログラム可能なデジタルCMOS出力を搭載しているため、ホストシステムを起動する外付け部品が不要となっている。さらに、業界標準の20倍となる200年のデータ保持期間、および同10倍となる100万回の書き込み・消去サイクルを実現している。動作温度範囲も-40℃~85℃と拡張されており、最も過酷な動作条件下においても、完全な性能と耐久性を維持する。加えて、既存製品よりも優れたデータ保護性能を特徴としており、クラス最高の128ビットパスワード保護機能を20ビットカウンタと組み合わせることにより、読み取り・書み込みアクセス制御において、タグのクローン作成や改竄を防止する。これらにより、応用分野には、NFCに対応したスマートポスター、広告、画像を活用した名刺の他、Bluetoothの自動ペアリングやWi-Fiネットワークへのセキュアアクセスを行うNFCトークンなどが想定されている。また、資産管理、保守記録、および製品識別のためのNFCタグなどのアプリケーションにも利用できるという。なお、メモリ容量が512ビットの「SRTAG512L」の価格は、1000個購入時で約0.17ドル。「SRTAG16K/64K」の2品種は量産中で、「SRTAG2KL/2KL-P/512L」の3品種はサンプル出荷中である。
2015年02月20日富士通は2月12日、エンジニアリングデータ管理ソリューション「FUJITSU Manufacturing Industry Solution PLEMIA Concurrent Design Manager」において、海外拠点との分散設計機能を強化した新バージョンを販売開始すると発表した。同製品は、複数人が設計に関わることで管理が煩雑になる3次元CADデータや関連図面などの膨大なデータを、部品単位で設計履歴を効率的に管理することに加え、管理データを製造工程に必要な情報に生成するソフトウェア。今回、設計のグローバル化に対応するため、データ容量が大きい3次元CADデータを各拠点に設置したサーバ間で夜間の時間帯などにデータを同期して最新データに更新する「レプリケーション機能」を追加した。これにより、国内で行ったコアモジュールの設計を夜間のうちに海外拠点のサーバにコピーし、海外で最新データに即したカスタマイズ設計を行うなど、複数拠点にまたがった協調設計を支援する。対応する3次元CADソフトウェアに、同社の「iCAD SX」が追加された。「iCAD SX」が扱う数万点に及ぶ大きな機械設備やプラントの設計データを「PLEMIA Concurrent Design Manager」で管理することにより、同名ファイルの登録抑止、更新履歴管理、編集権限をファイル単位で設定できる排他設定機能など、複数人でのチーム設計が容易にできるようになる。さらに、3次元CADによるモデルを作成した後、3次元CADのデータ形式から3Dプリンタ用のデータ形式であるSTLに自動変換する機能も追加された。価格は、PLEMIA Concurrent Design Manager V27が150万円(5ライセンス)、オプションのマルチサイトレプリケーションが150万円(1拠点)、オプションのSTL自動変換(3Dプリンタ用)が35万円となっている(いずれも税別)。
2015年02月13日電通とNTTデータは、主にソーシャルメディア・ビッグデータの解析を起点とした、マーケティング領域での新たなソリューションの開発・提供で協業すると発表した。協業開始に先立ち、両社はすでにいくつかの実証実験を重ねており、現在、位置情報データ、感情データ、購買データなどのビッグデータと、外部データを連携させることによる新たなソリューションの開発にも取り組んでいる。ソーシャルメディアデータをCRMに連携させる手法では、感情データを活用することで、流通業界におけるオンラインとオフライン、ECとリアル店舗をまたいだ施策の開発が可能になり、ファッション、宝飾品、自動車、家電など嗜好性の強い業界での効果が期待できるという。両社は、電通が持つ事業戦略、商品戦略、マーケティング・コミュニケーションに関する独自のプランニングおよび顧客・生活者のインサイトに関する知見、NTTデータが保有する日本市場唯一のTwitter全量データ注の再販機能およびソーシャルメディア・ビッグデータの解析力、ならびにシステム構築力を掛け合わせることで、マーケティング戦略の立案からマーケティングシステムの高度化まで、マーケティング・ソリューションをワンストップで提供する。併せて、協業を加速する推進母体として「Social Insight Lab」(ソーシャル・インサイト・ラボ)を立ち上げ、企業の複数の部門にまたがるマーケティング課題に対して、課題の解決にあたる。電通とNTTデータは本協業により、顧客企業においてマーケティングをつかさどるCMO(チーフ・マーケティング・オフィサー)/ブランドマネジメント部門と、ITをつかさどるCIO(チーフ・インフォメーション・オフィサー)/情報システム部門の、相互にまたがる高度なマーケティング課題に対して、全体最適の視点からソリューションを提供していくという。
2015年01月23日情報通信研究機構(NICT)は1月20日、暗号化したままデータを処理する「準同型暗号」において、暗号化したデータのセキュリティレベルを向上させる新技術を開発したと発表した。新技術によって暗号化されたデータは100年以上保持できるとしている。新技術は、データを暗号化する際に暗号文をデータ領域と付加情報の2つに分割保存し、付加情報を伸ばす技術により暗号文のセキュリティを更新するというもの。暗号化処理の仕組みは、公開鍵とノイズベクトルを使って付加情報を生成し、公開鍵とノイズベクトルで平文ベクトルのスクランブルを行う。付加情報には、平文ベクトルのスクランブルを解除する際に必要な情報を含んでいる。暗号文は、付加情報とスクランブルされた平文ベクトルの2つで構成されており、対応する秘密鍵で付加情報から復号に必要な情報を復元し、その情報とスクランブルされた平文ベクトルによって元の平文ベクトルを復元できる。また、データの暗号化の速度も従来より向上している。クラウドサーバー上での統計処理を想定した実証実験では、100万件のデータに対する線形回帰計算を暗号化したまま行ったところ、30分程度ですべての処理ができたという。セキュリティレベルを更新する機能を持たない従来研究と同じデータで比較したところ、平均100倍程度高速だと分析している。さらに、大幅なシステム変更を伴わずに新たな暗号システムへ移行することが可能で、ITコストの節減にもつなげられるとしている。
2015年01月20日マイナビニュースが主催するビジネスセミナー「マイナビニュースフォーラム2014 Winter for データ活用」が、去る2014年12月9日に開催された。どのセッションも意義深く、盛況であったが、特にデータ活用ができる状態を維持管理するために検討すべきポイントについて取り上げた、リアライズ 情報活用ソリューション部 部長の櫻井崇氏による「特別公開!! データ分析を支えるデータマネジメントの秘訣」と題した講演を振り返ってみたいと思う。昨今ではデータ活用が注目を集めているが、実際には「分析を行おうとしても保有データが扱える状態にない」「データの補正や整備にかなりの時間を取られる」といった課題を抱える企業は多い。○マスターデータの整備が不十分で分析できないケースが増加リアライズは、データマネジメントを通じて企業の情報活用を実現するプロフェッショナル集団だ。データマネジメントの方針策定からデータ整備、データ運用管理まで一連の支援サービスをトータルで提供しており、約700以上ものデータマネジメントプロジェクトの実績を誇っている。「企業が保有するマスターデータの整備が不十分なために、データによる分析が行えないケースはよくあります。データは足腰が基本ですから、しっかりと鍛えていなければ上手く分析が行えません」と語る櫻井氏は、最初に"なぜデータマネジメントが必要なのか"という点から解説した。○データマネジメントによる適切な管理で信頼性・整合性を確保たとえば上司から、新商品や新サービスの開発などに際して、役員会で報告するレポートの作成依頼があったとしよう。分析ツールを導入していない場合、まずはExcelやAccessなど身近なツールでレポート作成を行うことになる。しかし、いざ始めてみても肝心なデータの保存場所が見つからない、どのデータを見れば良いのか分からない、データに対するアクセス権がなかったので申請が必要になるといった、データを取り扱う上での課題が発生することは想像に難くない。また、そもそも分析をしているデータの元となる数値が正しく計測できているのか、参照するデータが正しいのか、自信をもてないケースも多々ある。このように苦労しながらも仕上げたレポートを提出したところで、上司からの「この結果で利益が出るのか」という問いには、自分でも結論に自信が持てないため「おそらくは……」としか答えられないのではないだろうか。櫻井氏は「こういう場合では、提案内容の良し悪しは勿論のこと、肝心な数字そのものに対して信憑性があることをしっかり説明できなければ、報告やプレゼンでもなかなか良い結果が得られないケースが多い」と語る。なぜ信憑性を得られる数字を出せないのかという答えは、企業におけるシステムとマスターデータの変遷に起因することが多いと櫻井氏は強調する。往々にして、古くから企業で利用されていたメインフレームではデータが一ヶ所に統合されており、格納場所が分かりやすかった。しかし、システム自体が重厚長大になりコストが増え、データ自体の修正に擁する時間が長くかかることなどの問題点を解消すべく、オープン化の波が到来。そこで、コンパクト化のニーズを満たすべく各種ノードやセッションが構築されはじめ、さまざまな場所からデータを収集する流れができた。こうして誕生したシステムと数多くのツールによって、確かに企業の利便性は向上した。だが一方で、データのキーとなるマスターデータが散在する可能性が高まり、いざデータを活用する際に、欲しい情報へのアクセスが相対的に難しくなったとも言える。「せっかく利便性の高いシステムを構築しても、これまでデータの中身に着目してこなかった故に、結果として企業は思い通りにデータを扱えない状況に陥っています。」と、企業の現状を説明した上で櫻井氏は「"システムにその処理を任せるのに先立って、データを自らの手で整理していなければ正しい情報が得られない"ということにいつ気付くかが課題だったわけです。このような背景から、最近は散在するデータをひとつの統合マスターにしたい、と言った要望が多く寄せられています」と語る。すなわち、企業内にあるデータを適切に管理し、信頼性・整合性を確保するためのデータマネジメントが今、求められているのである。○データマネジメントの実現に必要不可欠な3つのポイント「器/中身/組織・人材」データマネジメントの実現に求められる根本的なポイントとして、櫻井氏は「器(モデル)/中身(データ)/組織・人材」の3つを挙げる。まず器は、データモデルやシステムなどのメタ構造をしっかりと押さえるのに必要不可欠な要素だ。そして中身については、本当に設計図通りにデータが入っているのか、ユーザーがどのように登録しているのか、といったデータそのものを詳らかに把握することが重要となる。組織・人材は、良化した状況を継続するために必要な部分だ。一度データを整理しても、時間の経過とともにまた元に戻ってしまっては意味がない。携わる人材の運用スキルを上げ、企業の文化として落とし込まなければ、データマネジメントの継続性は担保できないのである。「弊社では人材のスキルアップはもちろん、モチベーションの維持など運用上で重要なファクターに関するプランニングを行っています。このプランニングと実践を二段階に分けて実施することで、継続的な運用に必要な組織・人材を育成することができます」と語る櫻井氏。改めて、「データマネジメントでは器と中身、そして組織・人材の3つを総合的に考えることが重要です」と強調した。ここから櫻井氏は、実際に同社が手掛けたデータマネジメントの事例を紹介した。大手ECサイト系サービスを展開する企業では、複数の開発ベンダーにて構築されたデータベースから、データ分析者が必要な情報を収集するため、調査と確認に多くの時間を費やしていた状況から、そのデータの定義情報を1ヶ所に集約することで、最適な分析環境の構築と集中管理を実現。また、分析のキーとなる主要コードの発番ルールが不明確だったため、各組織の独自ルールで発番していた状況も、組織間の運用フローやルールを整備することで、タイムリーで正確なデータ分析がしやすい環境を構築した。金融系サービスの事例では、喫緊の課題とされていた、サービスデスクが処理する膨大な申請書の整備に着手した。こちらでは、申請書の中身を見てデータを比較し、同じものは統合していく作業と並行して、新たに統合したER図に基づいてデータを加えていく仕組みを構築。これにより効率化がもたらされ、従来は紙ベースでやりとりしていた書類についても、システム上で処理できるようになりデータを取り巻く環境が劇的に向上した。櫻井氏は講演の締め括りとして"データサイエンティストは50%から80%の時間を、不正データの排除やデータの整備といった事前準備に費やしている(New York Times,Aug.18,2014)"といった世の中の状況を示唆した。そこで、本業であるデータ分析に専念できるよう、データの整備を行うこと、すなわちデータマネジメントの必要性について強調した。
2015年01月08日昨今のクラウド本格活用時代の到来とともに、各種のアプリケーションが分散する傾向にある。合わせて、活用すべきビッグデータも多様化してきている。12月9日に開催されたセミナー、「マイナビニュースフォーラム2014 Winter for データ活用」では、アプレッソによる「クラウド&ビッグデータ時代のデータ活用の5つのポイント」と題するセッションが設けられた。そこでは、多様化しクラウド等に散在する『活用すべきデータ』の連携・収集における考慮点が示されるとともに、そのために効果的なツールについて説明が行われた。○クラウドの普及で多様化するアプリケーションいかにデータ連携を行うかが課題に世界のクラウド市場は急拡大を続けており、国内におけるクラウド活用の動向を見ても、すべての業界において50%近い企業がクラウド活用に積極的な姿勢を見せている。アプレッソが行った市場調査によると、世の中に提供されているクラウドサービスは既に相当数に及んでおり、特にSaaSとなるとその数は膨大なものとなる。同社の事業推進本部長、船橋伸二氏はこう強調する。「このことが何を意味しているのかというと、PaaSやSaaSについてはエンドユーザーでも利用しやすいサービスが増えているということ。『Salesforce.com』や『kintone』などがその代表例であり、市場ではさまざまなクラウドアプリケーション・サービスのメニューが急増している。そして将来はITの活用がより進んで、オンプレミス、クラウドともにアプリケーションの稼働数はさらに増加していくことだろう。そこで問題となるのがアプリケーション間のデータ連携だ。各種のアプリケーションを連携させようとすれば、従来のアプローチであればアプリケーションを個々毎に接続しなければならい。そうならないよう、バラバラになっているシステムのデータを収集、統合、活用するデータ連携のしくみが必要となる。せっかく素早いビジネスを可能にするアプリケーションが整っているのに、データ連携の部分がボトルネックになるのは問題だ」こうした背景からニーズが高まっているのがデータ連携ツールだが、アプレッソではEAIによるデータ処理・連携を行うHUBを提供することで、柔軟かつ容易なデータ連携を可能としている。ここで船橋氏は、同社のEAIを活用することで、効果的なシステム間のデータ連携を実現した事例をいくつか紹介した。そのうちの1つ、あるインテリア・雑貨 販売会社では、既存の業務システムとクラウドサービスを連携して構築した発注残管理システムを、EAIを導入することでわずか2週間での実装に成功。商社とのデータ交換に関しても、統一したコンセプトでの運用を実現しているという。一方、ビッグデータ活用の動向について目を向けると、ある調査では国内の金融、情報通信業をはじめとした半分近い割合の企業が、3年以内に取り組むと回答としているなど、やはり企業の注目度は高い。これについても船橋氏は同社のEAIを活用した先進事例を紹介。ある大手建設会社では、21世紀の初頭にスタートした工事・建物データベースの構築の中でHUB的な仕組みが必要だと判断。EAIで連携しながら少しずつアプリケーションを増やしているところだという。企業とITにまつわる一連の動向を踏まえて船橋氏は、クラウド&ビッグデータ時代のIT活用の要件として次の5つを示した。・SaaSの普及によりエンドユーザー主導での素早いシステム活用が求められる・クラウドの活用により処理もデータも分散されるためさらに多様な連携が必要・大量のデータを効率よく連携処理する必要性・複雑な連携でもわかりやすく変更も容易・IaaSとの連携が可能そして次に、これらの要件を受けての、データ活用に必要とされる課題・要素として、以下の5つを挙げた。1簡単、使いやすい2対応接続数の多さ3ハイパフォーマンス4可視性5ポータビリティ○データ活用に必要な5つのポイントを満たす「DataSpider」船橋氏に続いてアプレッソの技術部長、友松哲也氏が登壇し、このデータ活用に必要となる5つのポイント1つひとつについて、アプレッソのEAIツール「DataSpider」がいかに優位性を有するのか具体的な説明を行った。1簡単、使いやすいエンドユーザーがシステムに自主的に触れるような流れになると、いかにわかりやすく使いやすいかがポイントとなる。DataSpiderは、GUIからアイコンベースで一連の処理の流れを設定でき、自分のやりたいことを形にして見て理解できる設計となっている。データの変換についても同様に、見てすぐに処理がわかるように設定していくことが可能だ。「ラベルもすべて日本語であるため、どういう設定なのか、どういう処理をしているのかなどひと目でわかりやすい」と友松氏は強調する。2対応接続数の多ささまざまなアプリケーション、システムでデータ連携をいちいち設計していてはとても大変だが、DataSpiderは多種多様なアプリケーションやシステムと連携することが可能となっている。クラウド連携機能も強化中で、特にAWSへの対応に注力しており、新たなアダプタも続々追加されている。「クラウドは対応速度の速さも大事なことを忘れてはならない」(友松氏)3ハイパフォーマンスデータ連携では、自前のプログラムよりも高速な処理が実現できることが大事だ。DataSpiderは一度JAVAのプログラムに変換してからコンパイルしているのに加えて、これまでアプレッソが培ってきたデータ連携のノウハウも集約されており、非常に高速な処理を実現している。パラレルストリーミング機能により大容量データも分割して並立処理を行うため、ビッグデータの処理でも高いパフォーマンスを発揮するのである。ここで友松氏は、DataSpiderを使って100万件のデータをCSV形式に変換・出力するというデモ披露。わずか7秒で処理が完了してしまい来場者を驚かせた。4可視性これからのアプリケーション、システム連携では、どことどこがどのようにつながっているかがひと目でわかることが求められる。DataSpiderであれば、アイコンを見るだけでどこのデータをどう変換し、どこへつながっているかが一目瞭然だ。「14,000ステップものプログラムでもたった13個のアイコンで表すことができ、変更によってどこに影響が出るかもひと目でわかるようになっている」(友松氏)5ポータビリティ「これは見落としがちなポイントだが、昨今のクラウド環境を考えれば、データの連携処理をどこで行っていようと実現できないといけない。海外のクラウドやサーバーでも同じように連携できないと、クラウド時代には意味がないと言えるだろう」と友松氏は主張する。DataSpiderは、クライアント・サーバーモデルを採用しており、サーバーがネットワーク的に接続できるのであれば、海外であろうとクラウドであろうと連携が可能となっている。サーバー自体をクラウド上に置いて使うことも可能だ。クラウド側に置いた時のポイントは、すべてのクライアントツールがオンプレミスと同じように使えること、そしてインストールすることなくクライアントツールを使えることである。この点についても、DataSpiderではブラウザーベースのクライアントを用意しているため開発者がどこにいてもクラウドに接続して利用することができるのである。導入が容易で使いやすいなど、先の5つのポイントをカバーするDataSpiderは、市場で高く評価されており、EAIソフトウェアにおいて顧客満足度No.1に輝いている。最後に友松氏は、次のように熱弁してセッションを締めくくった。「”つなぐ”をコンセプトにしたソリューションを提供し続けている当社では、2001年からDataSpiderを提供している実績とノウハウがあると自負している。ぜひ当社のサイトへとアクセスし、一度DataSpiderの優れた機能と使い勝手を体験していただきたい」
2014年12月24日KDDI、沖縄セルラー電話は、家族間でデータ容量を贈りあえるサービス「データギフト」を18日より提供する。「データギフト」は、家族間で余ったデータ量を追加料金なしで、リアルタイムに贈り合うことができるサービス。利用するには、「データチャージ」に加入した上で、4G LTEスマートフォン向けのデータ定額サービス「データ定額2G/3G/5G/8G/10G/13G」、「データ定額2G (V)/3G (V)/5G (V)/8G (V)/10G (V)/13G (V)」または、4G LTEタブレット/PC向け料金プラン「LTEフラット for Tab/Tab (i)/DATA (m)」、「LTEフラット for Tab/Tab (i)/ cp/DATA (m) cp」のいずれかを契約し、「auスマートバリュー」もしくは「一括請求/KDDIまとめて請求」に加入する必要がある。データ容量は、0.5GB単位で贈ることが可能。申込みは不要で、利用条件を満たしていれば、データチャージサイトから「データギフト」を利用できる。また、「データギフト」の提供に合わせ、契約中のauスマートフォンで使用可能なデータ容量をリアルタイムで確認できるアプリ「デジラアプリ」も18日より提供する。同アプリは、データ容量が足りなくなった場合に家族にメッセージを送り、余ったデータをギフトしてもらう「おねだり」機能などを搭載している。「デジラアプリ」の対応OSは、Android 4.0以降、iOS 6以降。なお、タブレット端末には対応していない。(記事提供: AndroWire編集部)
2014年12月17日博報堂グループの「DATA WiNGS」は12月15日、生活者についてのパネル調査データとWeb閲覧等のオンラインアクチュアルデータを統合・分析し、広告主にとっての新規見込み客を発見する「Querida Insight」と、見込み客に対し的確な広告配信を可能にする「Querida Planning」の2つのサービスを提供開始すると発表した。「Querida Insight」とは、パネル調査から得たデータと、調査対象者のWeb閲覧行動等の「オンラインアクチュアルデータ」を分析し、Web媒体のどのページカテゴリを閲覧しているかなど実際のWeb閲覧行動を把握したうえでターゲット像の策定をサポートする。一方、「Querida Planning」は、パネル属性項目・アンケート回答項目から設定したターゲット像の含有率を、Web動画広告・バナー広告の広告配信セグメントにて事前に把握することを可能とするもの。マーケティング戦略に基づき設定したターゲットに、含有率の高低をもとに的確にリーチする広告配信セグメントを判断できるほか、決定した広告配信セグメントに対し、動画広告・バナー広告等のさまざまなWeb広告で直接リーチすることも可能だ。また、博報堂DYメディアパートナーズは、主に、米Treasure Dataの提供するクラウド型データマネジメントサービス「トレジャーデータサービス」を用い、パネル調査データ・Web媒体閲覧履歴データ・クライアントオウンドメディア閲覧履歴データなどを数十億行単位で収集・統合する。大規模なデータを柔軟・短期間で分析することにより、これら2つのマーケティングサービスを実現したという。これにより、博報堂と博報堂DYメディアパートナーズは、戦略立案から施策実施まで一貫してサポートすることが可能となる。なお、「DATA WiNGS」とは、博報堂DYグループ内の「生活者データ・ドリブン」マーケティング対応力強化の中核を担う組織となる博報堂「生活者データマーケティング推進局」、博報堂DYメディアパートナーズ「データドリブンビジネスセンター」の総称を指す。
2014年12月16日データサイエンティスト協会とスキル定義委員会はこのたび、データサイエンティストの「ミッション・スキルセット・定義・スキルレベル」について公開した。同内容は、11月27日に開催した「データサイエンティスト協会1stシンポジウム」において、スキル定義委員会より「データ社会に求められる新しい才能とスキル」として発表されたもの。これによると、データサイエンティストに求められるスキルセットとは、「ビジネス力」「データサイエンス力」「データエンジニアリング力」の3つとなる。「ビジネス力」とは、課題背景を理解した上で、ビジネス課題を整理し解決する力(business problem solving)を指し、「データサイエンス力」は情報処理・人工知能・統計学などの情報科学系の知恵を理解し、使う力(data science)、「データエンジニアリング力」はデータサイエンスを意味のある形に使えるようにし、実装・運用できるようにする力(data engineering)を意味するという。同協会は、3つのスキルを、どれも欠けてはならず、課題解決のフェーズによって中心となるスキルが変化すると説明する。また、これからの時代に求められるデータサイエンティストを、「データサイエンス力・データエンジニアリング力をベースに、データから価値を創出しビジネス課題に答えを出すプロフェッショナル」と定義する。なお、データサイエンティスト協会は、データサイエンティストのミッション・スキルセット・スキルレベルについて大枠が見えてきたと述べる。スキル定義委員会は今後、データサイエンティストの育成や運用課題について、さらに検討を進めていく考えだ。
2014年12月15日Yahoo! JAPAN ビッグデータレポートチームは12月9日、ビッグデータ分析による12月1日から12月7日週のインフルエンザ状況を発表した。12月1日~12月7日週のデータによると、某治療薬の検索数から推測される定点あたりの患者報告数は3.2(人/定点)となり、先週から倍に増え急激な流行感染拡大の段階に入ったことが予測値に表れた。例年の傾向から、これより1カ月間ほどはウイルスの感染が拡大・蔓延に向かう時期となるため、十分な注意と予防対策が必要だ。今冬のインフルエンザは厚生労働省の発表どおり、昨年よりも3週間早い流行入りをしている。また、「各都道府県別のインフルエンザ状況マップ」も発表。これは、各都道府県における、インフルエンザ患者数の伸びと多さを表す図で、縦軸の増加率は前週と比べてインフルエンザ患者数がどれだけ伸びているか、横軸の検索割合スコアはその都道府県における定点患者数が増えているかについて表している。今週は岩手県が増加率、検索割合スコアともに多く、もっとも流行が早い地域といえる。また徳島県や宮崎県などは上昇率が非常に高く、急激な蔓延に気をつける必要がある。さらに、「インフルエンザの各都道府県別検索分布」においては、全国における各都道府県の「インフルエンザ」の検索割合を表している。濃い赤の都道府県ほどインフルエンザへの関心が高く、患者数が多いと見られる地域となっており、今の時点でもっとも定点あたりの患者報告数が多いのは岩手県だという。関東を中心とした東日本全体は西日本と比べると高い数値となっており、注意が必要だ。一方西日本では、奈良県や宮崎県といった地域で検索数の上昇が見られる。厚生労働省による定点あたりの患者報告数とインフルエンザマップとの一致度を見るために、2014年第48週(11月24日~11月30日)の数値と比較。厚生労働省のデータを表す地図は、定点あたりの患者報告数を元に都道府県別検索分布の色分けと同じロジックを用いて配色をしている。同社では、昨冬に公開した「ビッグデータ分析でみるインフルエンザ感染状況」で、厚生労働省より毎週発表されているインフルエンザの発生状況(定点あたりの報告数)を事前に予測し、リアルタイムでの感染状況の把握を行った。2014年も、ビッグデータレポートでは、インフルエンザの感染状況の把握に毎週取り組んでいく。
2014年12月10日ビッグデータの活用を実現するデータインテグレーションソリューション「EDR Workbench」を提供する独エンタレストと、同社の日本国内における戦略パートナーとなるアイエムは、同ソリューションの無料提供を行っている。これにより、アイエムの日本語Webサイトを通じて、評価用・スタンドアロンという条件のもと、同製品を無期限・料で誰でも利用することができる。「EDR Workbench」は、各産業分野において存在するビッグデータの収集や変換、各種の分析システムへの連携を柔軟に低コストで実現するデータインテグレーションソリューション。さまざまな形式の大量データを、顧客が必要とするデータの形に整理・統合・加工することが可能で、世界各国の大手通信事業者を中心に、20社以上の企業が導入するという。今回開始した無料ダウンロードサービスでは、評価用をスタンドアロン環境での使用という条件はあるが、GUI統合開発環境を活用したフォーマット定義やデータ処理ストリームの設定、デバッグ機能、実行管理機能といった「EDR Workbench」の一連の機能を体験することができる。これにより、利用者は「EDR Workbench」による開発の容易性や豊富な機能を実感することが可能だ。エンタレストとアイエムは、無料ダウンロードサービスの提供により、より多くの企業や利用者に「EDR Workbench」の使いやすさを訴求し、多くの分野での活用を目指す。
2014年12月10日旅先での楽しみ方は人それぞれだが、今回おすすめしたいのが現地で楽しめるアートスポットだ。近年、経済成長の著しい東南アジアではシンガポールを筆頭にアートも盛り上がりを見せており世界も注目!センスの光るギャラリーやファミリーでも楽しめるミュージアムなど五感で楽しむアートスポットはいかが?■歴史も学べる!正統派ミュージアム編1. National Museum of Singapore in シンガポール国内最古&最大の博物館として街の中心で華やかな存在感の国立博物館。シンガポールの歴史が分かるヒストリーギャラリーは見どころ満載だ!記事を読む>2. Islamic Arts Museum Malaysia in マレーシア・クアラルンプール国教はイスラム教で人口の6割がイスラム教を信仰しているマレーシア。日本ではあまり触れる機会のないイスラムの文化に触れてみるのはいかがだろうか?記事を読む>■体感型ミュージアムで遊ぼうMade In Penang Interactive Museum in マレーシア・ペナン2013年秋にオープンした新名所!巨大壁画のトリックアートは、ペナンの風景や文化などを取り入れた作品が多くとてもユニーク!記事を読む>■気軽に楽しめるカフェ&ギャラリー編1. GOJA in タイ・バンコクいまバンコクで注目のギャラリーカフェ。アートギャラリー兼カフェなのでコーヒーを飲みながら気軽にアート鑑賞できるのが魅力だ。記事を読む>2. Soul Cafe in マレーシア・ペナン定期的に行われる写真展やアート展を楽しみながら、コーヒーや食事が出来るフォトグラファーカフェ。カメラのレンズ型カップなどオーナーのこだわりにも注目!記事を読む>3. Dia.Lo.Gue Artspace in インドネシア・ジャカルタKemangと呼ばれるお洒落エリアにあるアートギャラリー。インドネシアや日本、他各国から集めた、ギフトショップも併設されておりゆっくり楽しめる!記事を読む>■移動途中にも楽しめる!街中編Marking Georgetown その1 in マレーシア・ペナンユネスコ世界文化遺産であるジョージタウンの歴史遺産への理解と関心を深めてもらうために昔の人々の生活の様子をユニークに表現したワイヤーアート『Marking Georgetown』!記事を読む>Marking Georgetown その2 in マレーシア・ペナン『Marking Georgetown』第二弾!カフェなども多いので休憩しながらゆっくり散策するのがおすすめ!記事を読む>グラフィティアートを楽しむ旅! in インドネシア・ジョグジャカルタジョグジャカルタの現代アートの街としても有名!世界的に著名なアーティストを産み出している街ということもあり、街中でグラフィティアートが楽しめる!記事を読む>
2014年12月08日博報堂は12月2日、同社が考える「生活者データ(=ビッグデータ)・ドリブン」マーケティング の資料を公開した。同社はこれまで、個々の人々を単なる消費者としてではなく、生活する主体としてまるごと捉え、その欲求や価値観を読み解く「生活者発想」をビジネス展開の核としてきた。今回、公開した資料においては、データも「生活者データ」として読み解き、クリエイティブ、行動デザイン、顧客育成の領域まで設計する、博報堂の「生活者データ・ドリブン」マーケティングの特徴や、取組みの一例、ソリューションなどを紹介している。博報堂「生活者データ・ドリブン」マーケティングは、「ワンストップ&統合ソリューションで課題解決」「生活者データを高度に読み解く」「独自のデータ・マネジメント・プラットフォーム(DMP)で対応」といった特徴がある。博報堂Consulaction(コンサラクション)サイトは、「コンサルティングからアクションまでをひとつに」というコンセプトで、2011年にスタートした博報堂の統合マーケティング情報サービス。多様化、複雑化するマーケティング課題に対して、注目の5つのマーケティングテーマ「生活者データ・ドリブンマーケティング」「ASEAN・中国生活者マーケティング」「イノベーション」「生活者研究」「ソーシャルトピックス」をトップ画面に打ち出し、顧客の関心や課題に応じて、ソリューションにアクセスしやすいよう、デザインを一新。現在、多数の会員向けに、ポータルサイト、メールマガジン配信、各種調査データの提供、セミナーの開催等、幅広い領域で独自の情報発信を行っている。
2014年12月03日