●いざ試聴、まずはアンバランス接続で再生ハイレゾ対応ポータブルプレーヤー界に彗星のごとく現れたオンキヨー「DP-X1」とパイオニア「XDP-100R」。前編では両製品の共通点と相違点についてまとめたが、後編では実際に試聴したインプレッションをお届けしようと思う。前編で述べたとおり、キーワードは「バランス接続」。DP-X1とXDP-100R、どちらが自分に向いているのか、判断材料のひとつにしていただきたい。○いざ試聴、DP-X1とXDP-100Rの違いは?試聴には、バランス接続・アンバランス接続ともにShureの開放型ヘッドホン「SRH-1840」を利用した。このヘッドホンにはアンバランス型のケーブルしか付属しないが、MMCXコネクタを採用しているためケーブル交換(リケーブル)の余地がある。今回は、DP-X1のデモで使用されたORB製バランスケーブル(試作品)を借り受け対応した。まずはDP-X1とXDP-100Rの両方をアンバランス接続でテスト。ヘッドホン出力の場合、両機ともDSD再生はPCM変換されることもあり、Ralph Towner and John Abercrombieの「Five Years Later」やSteely Dan「Two Against Nature」などPCM音源(FLAC 96kHz/24bit)を中心に聴いた。当然、イコライザとアップサンプリングはオフ、ゲインはノーマルで試聴している。DP-X1は、一聴してわかるS/N感の高さが身上だ。Ralph Townerのアコースティックギターは一音一音が粒立ちよく、倍音成分も心地よく聴かせてくれる。中低域の音場感はリアルで、巻き弦の微妙なストロークも精緻に描かれる。Steely Danの曲ではスネアの音がパシッ、スパンと制動よく決まり、ベースラインも濁ることがない。再生機としての個性は主張しないが、筐体内の基板セパレーション構造など徹底したノイズ排除策が奏功したか、開放型ながらモニターライクなSRH-1840の特性が存分に発揮されているようだ。一方のXDP-100Rは、まとまりのよさが印象的。チャンネルセパレーションという点では、左右独立のフルバランス設計を採用するDP-X1に譲るが、S/N感の高さでは引けをとらない。ボーカルの定位とハリ、エレキベースのドライブ感とスピード感は際だっており、ESS製DAC「SABRE ES9018K2M」の使いこなしを実感させた。音色の傾向はDP-X1と類似しつつも、確とした個性を持たせることに成功している。●DP-X1でバランス接続を試す続いて、リケーブルののちDP-X1とXDP-100Rをバランス接続して試聴を開始。余談だが、試作品のORB製バランスケーブルはMMCXタイプとはいえ、SRH-1840との接続を事前に確認しないぶっつけ本番でのリケーブルであった。が、幸いコネクタ部分が細身だったため、ケーブルにテープを巻き嵌合の緩さを補強した程度で済んだ。バランス接続を検討しているのならば、このようなリスクを犯さず自分の愛機に適合するかどうか入念に確認してほしい。その出音だが、アンバランス接続のときと比較すると「見える世界が変わる」かのよう。ケーブル素材の違いはあるにせよ、音場のワイド感、中高域方向の解像感と伸び、一音一音の輪郭と佇まいにも違いがはっきりと現れる。リファレンス機として聴き慣れたSRH-1840の印象は一変、ひと皮向けたかのような新鮮味を覚えた。特筆すべきは「アクティブ・コントロール・グランド(ACG)駆動」だ。一般的なBTL駆動でも充分バランス接続のメリットを感じられるが、ACG駆動に切り替えると出音は明らかに精緻さを高め、ホーンセクションの艶もウッドベースの弦のたわみもリアルさを増す。BTL駆動と比較した再生クオリティ面でのメリットは明らかで、バッテリー消費量にも変化がほぼない。特段デメリットも見当たらないことから、バランスケーブルに交換したあとはACG駆動固定でもよさそう、というのが率直な感想だ。DSD 11.2MHz再生を試すべく、OTGケーブル経由でポータブルアンプ OPPO「HA-2」への出力も行った。注意点は特にないが、HA-2の場合DSD 11.2MHz再生はダイレクト転送時のみ(DoP非対応)となるため、事前に設定を確認しておきたい。なお、HA-2は4極バランス分離出力に対応するが、3.5mmの4極ステレオミニ端子を備えるケーブルが必要であり、今回は考慮しない。このDSD 11.2MHz再生は、DP-X1とXDP-100Rに共通するアドバンテージだ。もちろん、DSD 11.2MHz再生に対応するUSB DACを用意すればの話だが、両機ともにDSDネイティブ再生を堪能できる。値ごろ感のあるXDP-100Rでもまったく差異がないこともポイントだ。USB DACへの出力となるため、携帯性や機動性は一気に低下してしまうが、ポータブルオーディオとしての愉悦は深みを増すはずだ。最後に、DP-X1とXDP-100Rどちらを選ぶべきかだが、結局のところ「バランス接続を目指すかどうか」という話に集約される。直接のヘッドホン出力はPCM変換となるが、DP-X1のバランス接続、特にACG駆動はこのクラスのDAPとして明確な個性となる。その音も分離感といい解像感といい魅力的、というより明らかにステージが変わる。バランス接続を重視するならDP-X1で決まりだ。だが、DSD再生にこだわるのなら話は変わる。DP-X1とXDP-100Rとも一種のトランスポートとして動作させることになるため、最終的な出音は(DSDネイティブ再生に対応した)USB DAC次第となるからだ。アンバランス接続のヘッドホンで楽しもうという場合も、良好なS/Nとソリッドな音の傾向はXDP-100Rでも大きく変わらないため、そのコストパフォーマンスが際立つことになる。こちらも選択肢としてかなり魅力的だ。年の瀬に大いに迷っていただきたい。
2015年12月25日●両ブランドから渾身のDAP登場本邦オーディオの名門、オンキヨーとパイオニアのAV部門が事業統合し、新たなスタートを切ったのは2015年3月のこと。ここに取りあげるデジタルオーディオプレーヤー「DP-X1」と「XDP-100R」は、事業統合から約半年という短期間で実現された、オンキヨー&パイオニアイノベーションズとしての大きな成果と言っていいだろう。異なる企業文化の融合は想像を上回るスピードでシナジー効果を発揮し始めた。○オンキヨー・パイオニア両ブランドから渾身のDAP登場DP-X1はオンキヨー、XDP-100Rはパイオニアブランドから発売されたが、その設計には共通項が多い。ともに4.7インチ・1,280×1,720ピクセルのタッチスクリーン、クアルコム製2.2GHz/4コアCPU、32GBの内蔵フラッシュストレージとmicroSDスロット×2基(各128GBまで対応)、ESS製のDAC「SABRE ES9018K2M」とヘッドホンアンプに「SABRE 9601K」を搭載し、OSはAndroid 5.1.1。主要コンポーネントも共通化されている。そのこだわりは内部設計に凝縮されている。DAC、アンプ部とCPU部を別基板に実装した「筐体内基板セパレーション構造」を採用。電源ブロックを可能なかぎりオーディオブロックと離してスイッチング電源ノイズのアナログ信号への干渉を防ぐ。しかもアナログ回路はヘッドホンジャックの周辺に集中配置するという徹底ぶりだ。電源ブロックでは、回路電流を徹底させる「クローズド・ループ・コンストラクション」電源回路設計によりノイズ混入を排除する。ミクロン単位におよぶ配線パターンチューニングは、GND電位変動を極限まで抑え込むためのもの。このように、一見するとスマートフォンだが中身は徹頭徹尾オーディオグレード、という思想がDP-X1とXDP-100Rには共通して存在する。●DP-X1とXDP-100Rはここが違う○DP-X1とXDP-100Rはここが違う両モデルとも再生面でのスペックに差はない。DSDは11.2MHz、PCM(FLACとWAV)は384kHz/24bitまで対応するが、本体ヘッドホン出力時のDSD再生はPCM変換となる。DSDネイティブ再生を行う場合は、マイクロUSB経由(要OTGケーブル)でUSB DACへ出力しなければならない。なお、USB経由時のDSD出力形式にはDoPとダイレクト転送のほか、PCM変換も選択できる。リアルタイムDSD変換機能も用意している。ソースがDSD 11.2MHzのときを除き、MP3といった圧縮音源から192kHz/24bitなどハイレゾ音源まで、すべての音源が事前に設定した条件(DSD 2.8MHz/DSD 5.6MHz、それぞれに高精度モードあり)でリアルタイムにDSDへと変換される。高精度モードは電力消費量が増えるが、S/N比向上効果が期待できる。PCM音源のアップサンプリングにも対応しており、こちらは最大384kHz/24bitだ。と、ここまでの情報ではDP-X1とXDP-100Rの間に明確な機能差を認められないが、実は決定的な違いがある。DP-X1はフルバランス設計であり、DAC(ES9018K2M)とヘッドホンアンプ(SABRE 9601K)を左右独立で2基ずつ搭載。2.5mmヘッドホンジャックから出力できるのだ。直販価格(税別)でDP-X1が69,800円、XDP-100Rが59,800円となっている理由のひとつがここにある。DP-X1のバランス駆動は、「BTL駆動」と「アクティブ・コントロール・グランド(ACG)駆動」の2方式をサポート。前者は一般的なバランス駆動だが、後者はバランス駆動で得られるパワーアップ分(COLD側アンプの増幅分)を使い安定性を強化する。かねてからオンキヨーは、ステレオパワーアンプ「M-5000R」を利用し4ch分を2chで駆動させる(※)ことでACG駆動のデモを実施しており、そのノウハウがDAPに応用された形だ。このように、同じようで大きく異なる「DP-X1」と「XDP-100R」。DP-X1のACG駆動は魅力だが、XDP-100Rの尖ったデザインと値ごろ感にも心惹かれる、という向きも多いはず。実際に触れて聴いてみてどうなのか、両者の"音"に違いはあるのか……そのあたりは後編でじっくり語ることにしよう。キーワードは「バランス接続」だ。
2015年12月25日マーケティング担当者が2015年に最も注目したキーワードはビッグデータであり、今後注目したいキーワードではIoTが最多だった。ジャストシステムが12月24日に発表した「マーケティングトレンドに関するアンケート調査」による。同調査は、同社のセルフ型アンケート・サービスである「Fastask(ファストアスク)」を使用して、事前のスクリーニング調査において「企画、マーケティング、広報、販売促進、市場調査・分析(リサーチ)の職種に従事している」と回答した全国の20代~60代の男女200名を対象に12月18日から21日にかけて実施したもの。マーケティング関連のキーワードで2015年に注目したものを尋ねたところ、ビッグデータが19.0%で最多だった。以下、LINE(17.0%)、Instagram(12.5%)、定額制動画視聴サービス(12.5%)が続く。今後注目したいキーワードではIoTが21.0%と最多であり、以下Instagram(19.5%)、Web接客(19.5%)、ビッグデータ(19.5%)、動画広告(18.5%)の順だった。ビッグデータとInstagramは、2015年に引き続いて2016年もマーケティング担当者が注目するキーワードのようだと同社は見る。一日に最も接触している広告媒体を見ると、スマートフォンを除くインターネットが51.0%と過半数を占めるが、スマートフォンも22.5%で続いている。3番手はテレビで14.0%であり、新聞や雑誌、ラジオはいずれも1桁だった。直近の半年間でのSNS利用度を尋ねたところ、「毎日利用している」との回答が最も多かったのは40.5%のLINEであり、「時々利用している」を合わせると6割が利用している。Facebookを毎日利用しているとの回答は21.0%、Twitterは18.5%だった。コンテンツ・マーケティングに対する取組状況を尋ねると、「現在取り組んでいる」との回答が11.5%、「現在取り組んではいないが興味がある」が24.5%だった。
2015年12月25日イノーバは12月22日、同社が提供しているコンテンツマーケティング支援ソフトウェア「Cloud CMO」において、個人事業主・小規模企業をターゲットとした「Cloud CMO Lite」の提供を12月22日より開始すると発表した。同社は2014年9月から、主に中堅・中小企業のマーケティング担当者向けに、コンテンツマーケティング支援に特化したマーケティングオートメーションソフトウェア「Cloud CMO」の提供してきたが、個人事業主・小規模企業からの問い合わせが多いことから、より低価格なLite版を提供することにしたという。価格は従来の「Cloud CMO」(Standard)の月額79,800円に対して、Liteは19,800円。初期費用もStandardの30万円に対し、Liteは10万円(いずれも税別)となっている。「CMO Lite」は、「Cloud CMO」が持つアクセス解析、ブログ制作、SEO支援、SNS投稿、メルマガ配信、ランディングページ作成、リード管理、スコアリング、分析レポート機能など、コンテンツマーケティングに要する数々の機能をすべて兼ね備えたマーケティングオートメーションソフトウェア。Standardの機能は落とさず、利用できる数に制限を加えることで低価格化した。StandardとLiteの機能差
2015年12月22日ルビー・マーケティングは12月18日、外国人YouTuberが日本の文化を発掘して動画で全世界に発信しているMCN(マルチ・チャンネル・ネットワーク)であるYummy Japanと業務提携したと発表した。ルビー・マーケティングは2015年1月から「iCON CAST」という、YouTuberと企業を繋ぐマッチング・サービスを提供しており、これまで400社以上の企業が活用する動画ソリューションを展開しているという。一方、Yummy Japanには約60組の外国人YouTuberが所属し、これまでに3,000本以上の動画制作で培ったノウハウで、インバウンドのターゲットとなる外国人に最適化した動画を制作している。今回の提携により、訪日外国人観光客(インバウンド)の需要に対して新たな海外向けパッケージを展開し、iCON CASTの利便性を高めることで、中堅・中小企業でも気軽に利用できるパッケージ開発にも注力するという。日本から海外に向けて情報発信をしたい企業に対し、より効果的で効率的なソリューション提供が可能になるとしている。
2015年12月21日オンキヨー&パイオニアイノベーションズは12月18日、パイオニアブランドのハイレゾ対応ヘッドホン「SE-MX8-K」とアニメ「ラブライブ!」のコラボレーションモデルを発表した。ラインナップは9モデル。直販サイト「ONKYO DIRECT」にて、12月21日12時から2016年1月15日15時まで予約を受け付ける。製品の発送時期は2016年3月下旬。価格は税別24,800円。SE-MX8-Kは、2015年10月に発表されたハイレゾ対応ヘッドホン。今回のコラボレーションモデルは、「ラブライブ!」に登場するアイドルグループ「μ’s」のメンバーをイメージしたデザインをハウジング部に施している。各モデルにオリジナルデザインを施した専用キャリングポーチが付属する。主な仕様は、ドライバー径が40mm、再生周波数帯域が5Hz~40kHzで、インピーダンスが45Ω、出力音圧レベルが100dB、最大入力が1,000mW、質量が233g(ケーブル含まず)。
2015年12月18日グリーは12月15日、都内にて動画マーケティングカンファレンスを開催し、グリーの100%子会社でメディア事業を展開するピンテが動画コンテンツの製作からキャスティングを一気通貫して支援するサービス「WOOZ(ウーズ)」の提供を同日より開始することを発表した。「WOOZ」は、グリーが培ってきたマーケティングのノウハウを活用し、動画広告の企画立案からタレントやモデルをはじめとするインフルエンサーのキャスティング、動画制作、配信先メディアの選択などのマーケティング施策の提案、動画広告としての運用代行、効果分析までをサポートするもの。まずは、タレント事務所や制作会社と連携・ネットワーク化し、動画コンテンツの制作をシームレスに行っていくほか、広告主が展開するWebサイトやLP(ランディングページ)だけでなく、ピンテが運営するメディア「GREE ニュース」やTwitter・Facebook・Instagram・YouTubeなどのSNSに動画広告として掲載・配信していく。今後は、同じくグリーの100%子会社となるGlossomが提供する動画広告配信プラットフォーム「AdColony」との連携も行う予定だ。同日に開催されたカンファレンスでは、Glossom 代表取締役社長の江川嗣政氏が登壇し、宮崎県小林市 移住促進PRムービー「ンダモシタン小林」などを紹介しつつ、マーケティングにおける動画の可能性を強調した。同社によると、動画広告市場は、米国において2012年からの5年間で約3倍の成長を見込んでいるほか、日本国内においても2017年には640億円規模となる見通し。これほどまで拡大を続ける要因として江川氏は、「インターネット環境の変化」と「動画マーケティング効果」「動画プラットフォームの出現」「若年層への動画浸透」があると説明する。「通信の高速化やデバイスの変化により、Webはテキストから画像、そして動画へと移行してきました。マーケティング施策における動画の活用においても、閲覧後の商品認知度として65%UP、内容の記憶として20%UPしたとの調査結果もでています。今後も、例えばデジタルサイネージやビデオコマース、VRのような360%動画の普及などでこの流れは加速していくと考えています」(江川氏)これを受けピンテは、今回の新サービス「WOOZ」の発表に至った。江川氏によるとすでに、ECやゲームなどを展開する事業者、企業の採用担当者などから引き合いがあるという。「動画広告における制作やキャスティング、運用などバリューチェーンごとに競合となるサービスはあるが、一気通貫して提供できるのはWOOZの強みだと考えています」と自信をのぞかせた。
2015年12月16日矢野経済研究所が12月14日に発表した「DMP(データマネジメントプラットフォーム)サービス市場/MA(マーケティングオートメーション)サービス市場に関する調査結果 2015」によると、2015年のDMPサービスの国内市場規模(事業者売上高ベース)は52億円、MAサービスは220億円となり、いずれも2014年と比べて30%強の成長となる見込みだ。DMPサービスに関しては、2014年の市場規模は事業者売上高ベースで40億円であったが、消費者のニーズが多様化しており、広告会社に頼るだけではなく企業が自社や第三者が保有するデータを利用して生活者の行動要因を突き止め、自社のマーケティング活動を最適化することへの意識が高まっていることなどから、DMPの構築や利用の動きが加速しているという。また、大手企業でのDMP利用事例が広がりを見せていることも、市場への追い風になっているとのことだ。MAサービスについては、2014年の市場規模は事業者売上高ベースで168億円であったが、最近では企業におけるマーケティング活動の費用対効果が強く意識されるようになったことや、顧客の詳細なニーズに基づいてパーソナライズしたコンテンツを提供する必要性が増したこと、チャネル別に入手したデータの急増によりオートメーション・ツールが無ければマーケティング業務に支障をきたすようになったことなどから、MAを導入する機運が高まっているという。また、製造業を中心に日本企業の海外売上比率が高くなり、海外営業を支援するためのグローバルなマーケティング・プラットフォームが必要になっていることや、引き合いを待つビジネス・スタイルからの脱却といった目的でMAを導入する動きが活発化していることも、市場拡大の一因となっているとしている。DMPサービスとMAサービスを合わせたデジタル・マーケティング・サービスは、中堅・中小企業では未だ情報収集段階の企業が多数派を占めるものの、大企業では本格的な導入・検討のステージに入っており、今後も市場は拡大する見通しだという。また、ITを始めとするテクノロジーの進展によりマーケティングをビジネスの中核として捉える企業が増加基調にあることや、企業のIT投資が管理・効率化から変革・成長へとシフトしはじめていることがデジタル・マーケティング・サービスに対する前向きな投資を生むといい、2020年におけるデジタル・マーケティング・サービスの市場規模(事業者売上高ベース)は、2014年に対して約2.7倍の559億円に達すると同社は予測する。
2015年12月15日ネオマーケティングはこのたび、実店舗やそのほかの購入方法で2~3カ月に1回以上買い物をする全国の20歳~59歳の男女300人(各年代の男女:30名ずつ)を対象に「オムニチャネル」をテーマにしたインターネットリサーチを実施し、その結果を公表した。○購入は店舗で? それともWebで?同調査ではまず、「衣類」や「書籍」など各商品カテゴリにおいて、実店舗に行く際に当てはまる行動を調査。これによると「家電・AV機器」は、ほかの項目と比較し、実店舗に行く前にネットで商品情報を確認する人や、実店舗以外で購入した人が多い結果に。店舗によって販売価格や品ぞろえが異なるだけでなく、高価な買い物にもなる「家電・AV機器」は、実店舗に訪れる前から購入行動が始まっている様子が見てとれる。また、「実店舗で購入したいもの」としては、「衣類」が最も多くの回答(83.7%)を集め、これを性別で比較すると、男性は「衣類」が最も多く88.0%が回答したのに対し、女性は「食品」が最も多く83.3%が回答する結果となった。一方、ECサイトの利用経験としては、「利用を中止したことはない」との回答が全体の約8割を占める一方で、50代・60代では、「利用を中止したECサイトがある」と回答した方が2割となる結果に。利用をやめてしまった理由としては、約半数が「使い勝手がよくない」としており、次いで「決済方法が少ない(36.5%)」「運営会社の信用度が低い(17.5%)」との意見が集まった。○いい店舗・いいECサイトの要素はなんだ?では、どのような実店舗やECサイトであれば利用したいと思うのだろうか。まず、実店舗に関しては、どの年代でも「品揃えが豊富」との回答が集まったが、30代のみ「自分の好みに合った商品が多い」との回答が同率で1位に。2番目に多い回答としては、20代が「接客が良い」、30代が「立地が良い」、40代・60代が「自分の好みに合った商品が多い」と年代によって違いの出る結果となった。一方、ECサイトに関しては実店舗と同様に、どの年代でも「品揃えが豊富」が最も多く、2番目は年代によって異なる結果に。これを受けネオマーケティングは、「品揃えの豊富さは、実店舗・ECサイトともに重要視されていることが明らかになったほか、販売している商品のターゲットにより、売り方も変えていく必要があるのでは」と分析した。
2015年12月11日ヤフーは12月1日、アプリ提供者向けのマーケティングツール「Yahoo! MOBILE INSIGHT」の提供を開始した。「Yahoo! MOBILE INSIGHT」は、スマートフォンアプリのためのマーケティングツールで、アプリ広告の効果測定機能やアプリのアクセス解析機能を備え、広告運用の最適化を支援する。アプリの新規ユーザーの獲得に対しては、限られたプロモーション予算を、アプリ提供者のビジネス目標に合わせて効率的に運用するために、プロモーション施策の運用実績をレポーティングする。また、ユーザーの属性やアプリ内の行動を把握するため、それらの分析指標を提供し、ユーザーの傾向にもとづいたアプリのサービス運営をバックアップする。なお、同社では、今後は、効果測定や分析結果を幅広いプロモーション施策に活用できるよう検討を進めていくとしている。
2015年12月03日ヤフー(Yahoo! JAPAN)は12月1日、スマートフォン用アプリ提供者向けのマーケティング・ツールである「Yahoo! MOBILE INSIGHT」を提供開始した。アプリ広告の効果測定機能やアプリのアクセス解析機能を備え、広告運用の最適化を支援する。同社はこれまで、クラッシュ解析ツールを提供するFROSKとアプリ開発環境支援に取り組む一方、アプリ・マーケティング支援サービスとして「Yahoo!アプリインストール広告」を提供するなど、アプリ領域を強化してきた。新サービスでは、アプリの新規ユーザーの獲得に関して、プロモーション予算を効率的に運用するためにプロモーション施策の運用実績をレポーティングする。この分析レポートの利用により、アプリ提供者はより効果的なプロモーション運用が可能になるとしている。具体的には、メディア(自然流入、アドネットワーク、リワード広告など)、キャンペーンごとにインストール数・CVR%・アクティブユーザー数・ARPU・ARPPUなどの指標を時間別・日別・月別にレポーティングする「KPIレポート」、キャンペーンごとにインストールからの経過日数に応じたアクティブユーザー数の割合をレポーティングする「リテンションレポート」、新規ユーザー数や起動回数、課金ユーザー数などのアプリ全体の基本KPI情報に加えて、利用地域・キャリア・言語・OSバージョンなどのユーザー分布をレポーティングする「ユーザー属性分布」、ログイン・会員登録・カート・購入・チュートリアル完了・レベル到達などの15を超えるイベントの発生数やユニークユーザー数などをレポーティングする「イベントレポート」などを提供する。同社では、ユーザーにアプリを長く利用してもらうためには、ユーザーの属性やアプリ内の行動を把握することが重要とした上で、同サービスはこれらの分析指標を提供し、ユーザーの傾向に基づくアプリのサービス運営をバックアップするとのことだ。プランには無償のオープンプランと、単価×月間アクティブユーザー数での課金となるプライベートプラン(単価は月間アクティブユーザー数が30万未満が0.3、30万以上100万未満が0.15、100万以上が0.1)がある。
2015年12月02日GMOアドマーケティングは、メディアを閲覧するユーザーの興味関心・行動やコンテンツ特性を自動解析し、関連記事を表示してユーザーの回遊を促進する、コンテンツレコメンドウィジェット「TAXEL(タクセル) byGMO(以下、「TAXEL」)」を2016年1月上旬より提供開始すると発表した。TAXELは、ユーザーがアクセスしたコンテンツの特性や、ユーザーの関心・行動分析、ソーシャルメディアでの話題性といったデータを組み合わせて自動解析し、独自のアルゴリズムに基づいて、コンテンツをユーザーにレコメンド表示する。これにより、ユーザーあたりのPV(ページビュー数)を増加させることが期待できるという。管理画面では、レコメンド施策のクリエイティブおよび表示方法と、ユーザーの回遊性の変化をA/Bテストで検証することが可能で、レコメンド施策導入前後の回遊性の変化、回遊性の向上による広告収益効率の変化、収益向上視点での関連記事と広告枠の掲載順序などが検証できるという。料金は、初期費用・月額費用は無料だが、広告収益に関するシェアが別途発生する。
2015年11月30日●ソフトウェア分野では大きな伸びが期待IDC Japanは「2015年 国内企業のマーケティング活動とIT利用実態調査」を11月5日に発表した。企業のマーケティングに対する考え方や活動はどのように変化しているのか、国内558社を対象にしたこの調査を担当したアナリストである、IDC Japan ソフトウェア&セキュリティマーケットアナリスト もたい洋子氏に聞いた。日本のIT市場は、すでに飽和状態にあり、どの分野でも大きな伸びは望めないともいえる状態だ。その中でわずかながら伸びているのがソフトウェア市場であり、さらにその中で大きく伸びているのがマーケティングソフトウェアだという。「企業の利用するソフトウェアというとERPなどいろいろなものを含みます。そのため、右肩上がりというほどではありませんが、2~3%程度は伸びると考えています。ただ、こういったものはすでに定期的な刷新はあるものの、爆発的に伸びるというものではありません。それに対してマーケティングソフトウェアはこれから本格的に入って行くもので、今後大きな伸びがあると考えました」と、もたい氏は語る。調査結果発表時に公開された概要では、今後2019年までにおけるマーケティングソフトウェア市場の年間平均成長率は10.5%とされている。同時期のアプリケーションソフトウェア市場全体の年間平均成長率が3.1%であることと比べて非常に高い数値だ。「マーケティング分野はこれまで、CMO(Chief Marketing Officer)のような全体を牽引する役割の方がおらず、部門ごとの予算をやりくりして、マーケティングやそのシステムというものが進んできました。しかしデータ分析の需要もありますし、今後パーソナルデータを活用するということになれば管理システムも必要です。全社で大きなお金を使ってまとめていかなければならないということもあるため、そういう部分での成長もあると見込んでいます」と、もたい氏は説明した。○CIO/CDOの激増と全社横断組織設置済企業の多さに感じる意欲企業の取り組みは、まず基本的な外枠を作るところから着手している状態のようだ。もたい氏が昨年から行った調査の中で、CMOおよびCDO(Chief Data Officer)が社内に存在すると回答した企業はいずれも3割程度あったという。「こんなにCMOが存在するのかと驚きました。ただし私見ですが、CMOは営業本部長兼務、CDOはCIO(Chief Information Officer)の兼務、というような状態ではないかとも思います。場合によっては、社長兼務ということもあるでしょう。結果を出すための役職というよりは、まず形として選任したという形です。しかし、数年前まで日本にはCMOがほとんどいなかったことを考えると大きな進歩です(もたい氏)同じく企業の多くが保有していることに驚いたというのが、データ分析を行うための全社横断的な組織だ。「相当数の企業が横断的な組織を持っていました。こちらもまだ何をしているというわけではなさそうですが、縦割りからは変えていかなくてはならないという意識が出てきたのでしょう」と指摘。従来の日本企業におけるマーケティング活動は、部署ごとに独立した活動であることが多かった。部門ごとに予算の中でマーケティング活動を行い、それぞれが分析するという形だ。営業部門が販売推進目的で行うものが多く、全社的にデータ活用を行うことはできていなかった。「部門ごとに小さく進んできたものが、横断的に対応していかなければならないという流れができてきています」と、企業の意識変化をもたい氏は語った。●今後、企業は何をしたいのか?では、企業は枠作りをした後、何をしたいと考えているのか? 調査の中では2015年度に行いたいことと、その後3年でやりたいことを分けて質問している。「2015年度は、新規顧客開拓や市場データ収集にとてもフォーカスしており、そこにアクセスしていく"面"を確保したいという傾向になりました。そしてその後は、そこからマネタイズすることや客単価の最大化といった方向へ深掘りしたい意向が見えます。つまり、今はシステム投資の段階で、来年以降がアクションの段階です」(もたい氏)当面の目標とされているのは、社内データの活用だ。特にECサイトを持つ企業の場合は、実店舗のデータとECサイトのデータで同一顧客の情報が二重登録されている場合も多い。そうしたものを「名寄せ」して、社内に実のあるデータを作り、分析の材料とすることが最初の一歩だといえる。「現在使っているマーケティングシステムは何ですかという問いには、圧倒的に管理システムという回答があがっています。顧客管理システムや販売管理システムなどです。ビッグデータなど外部データを活用するよりもまず、お客様データの可視化が注目されているため、管理システムは今後もまだ伸びるでしょう。新規システムとして導入検討されているのは、マーケティングオートメーションやウェブ会議・チャットなどです」ともたい氏。社内データが整理できていない状況からの脱却を目指しているという状況とともに、社内データ活用が進むであろうと分析される理由はもう1つある。それは、データ活用の準備が整っていないという実情だ。社内横断的な組織を構築し、CMOやCDOといった役職を設置しても、現実にデータ分析をできるスキルがないという回答が少なくない。「何が課題かという設問への回答は、人と組織に関わるものが多くあがりました。スキルがない、何をしていいかわからないというようなものです。分析する人材も足りませんが、その手前に存在すべきである、何をすべきなのかという意志も固まっていません。データ分析に必要なのは仮説と検証です。まず仮説を立てて、検証を行う。将来的にはシステムが自動化してくれるかもしれませんが、現状は仮説を立てて分析を行える人がいなければ始まりません。そういう意味でも、まずは目の前にある顧客情報の名寄せのようなものからスタートする形になるでしょう」(もたい氏)●マイナンバーは法人番号活用から積極展開企業の回答から見える傾向としては、パーソナルデータ活用への強い興味も窺える。特にマイナンバーがスタート間近であることから、注目が高いようだ。しかしマイナンバーの活用には、難しい面も多い。「個人番号に関しては、匿名化して使えるものではありませんし、使いたいような情報も今はないはずです。将来的にカードのチップに利用したいような情報が入り、法的に利用可能だということになれば意義はあると思います」と語るもたい氏が、利用を推奨するのが法人番号だ。ソーシャルマーケティングサービスなどが比較的投資対象になりやすかったのは、効果測定が容易だからだ。一方で、全社的にはデータが整理されていないこともあり、効果測定が行いづらかった。展示会で資料を配付した、セミナーを開催した、デモンストレーションを行った、といろいろなアプローチをしても、それが誰に届いたのか、購買につながったのかどうかが判断しづらい。「法人番号は支店単位などで発行されるものではありませんが、企業として統一されます。これを利用すれば、資料請求した人と、セミナーに参加した人、検証依頼をした人、契約した人がすべて分かれていても、成約につながったものの流れや、離脱状況が把握できるわけです。効果測定しづらかった部分が見えてきますし、企業単位での名寄せにも役立ちます。特にBtoBのビジネスを展開している企業にとっては有益なはずです」(もたい氏)○現状は法整備待ち、中小企業のデータ活用には事業者側の発進が必要マイナンバーに限らず、オープンデータや自治体のローカルデータ、各種ビッグデータなどを活用したいという意向を企業は持っている。それを阻んでいるのは技術的な面よりも、法律的なものの方が強いという。「先進的な企業はプラットフォームの準備を進めています。法的に匿名化して限られた用途にならば使っていいとなれば利用するでしょう。どこも勇み足を踏みたくないため、待っている状態です。ただ、このままだと大手企業だけが先行する形になるかもしれません。日本の場合企業側にITの知見が少ないため、ベンダーやサービス事業者がもっと積極的に、これを使えば何ができます、ということを発信して欲しいですね。そうでないと、中小企業は自分たちにも手が届くものだと感じないかもしれません」(もたい氏)
2015年11月30日オンキヨー&パイオニアイノベーションズは11月26日、パイオニアブランドのハイレゾ対応ヘッドホン「SE-MHR5」を発表した。発売は2月下旬。価格はオープンで、推定市場価格は税別19,800円前後。SE-MHR5が搭載する40mm径の自社開発ドライバーは、強い磁力を持つレアアース(希土類)のマグネットや、CCAWボイスコイルを使用。遮音性を高める二重構造のバックチャンバーを採用し、不要な反響を低減することでクリアな低音を実現する。ケーブルは着脱式で、入力端子部はバックチャンバーから分離。左右チャンネルのチャンバー特性を同一化させたほか、タッチノイズを低減している。ケーブルは3.5mm径の片出しケーブルと2.5mm径4極タイプのバランスケーブルが付属し、いずれも独自のロック機構に対応する。ヘッドバンドとイヤーパッドには低反発ウレタンクッションとレザータイプ素材を使用し、装着感に配慮。また、本体は2通りの折りたたみ機構を採用している。主な仕様は、再生周波数帯域が7Hz~50kHz、インピーダンスが45Ω、出力音圧レベルが102dB、最大入力が1,000mW、重量が240g(ケーブル含まず)。
2015年11月26日野村総合研究所(NRI)とペガジャパンは今日、高度なデジタル・マーケティングの分野において協働を開始すると発表した。両社はまず国内の顧客に特化して、企業と消費者の様々な接点を最適化し、マーケティング改革を推進するソリューションの開発と、コンサルティングから運用までのサービス・メニュー開発を行うという。両社は2011年から、アライアンス・パートナー契約を締結して複数のシステム導入などの共同プロジェクトを実施してきたが、ソリューションの共同企画・共同開発は今回が初めてであり、またペガジャパンにとっては国内初の協業になるとのことだ。ペガのアプリケーションである「Pega Marketing」は、消費者の属性・状況・好みなどを分析し、見込み顧客に対して最適な情報を最適なタイミングとチャネルで提供する機能を持つという。今回NRIは、ペガに対してシステム・インテグレーション(SI)関連技術を提供すると共に、日本独特の商習慣や、顧客(業界)ごとに必要とされる業務知識などのノウハウを、同製品に追加するとのこと。一方、ペガはNRIに対して同製品に関する技術提供と、グローバル・トップ企業への導入実績で培ったというアプリケーション利用のノウハウを提供する。これにより、日本市場に特化した、高い品質と柔軟性を持ちながらも汎用的なデジタル・マーケティング・ソリューションを両社で開発・提供していくとしている。今後、協業を通じて開発するサービスは、顧客企業の経営戦略を始めとする上流工程から、具体的なソリューションの導入・運用までをトータルでサポートするものになるという。つまり、マーケティング戦略とそれを踏まえたシステム化計画、ソリューションの開発と提供、システム導入支援、及びPDCAを含む運用サービスまでを、ワンストップで支援する。両社は今後、多様な業界向けに、精度の高いテンプレートを準備すると共に、プロモーションを共同で行なうなど、日本での市場拡大に向けて活動していくという。
2015年11月25日グーグルは11月24日、伝統的工芸品産業振興協会が行ったYouTubeを利用して行ったデジタルマーケティングの事例を紹介するセミナーを、東京・六本木の本社で開催。セミナーでは、グーグル 新規顧客開発本部 Account Executive 田島弘教氏が、同社の広告商品や国内のデジタルマーケティングの市場について説明した。田島氏は、まず、同社のデジタルマーケティングプラットフォームには、検索連動型広告、Google Display Network(GDN)、YouTube TrueViewの3つがあり、GDN、YouTubeは広く一般に認知してもらうプラットフォームとして、検索連動型広告は興味を持つユーザー向けた広告として効果があると説明した。最近の消費者の動向について田島氏は、テレビを見ながらオンラインデバイスを利用するなど、さまざまなデバイスを同時に利用しており、オンラインユーザーの92%がスマートフォン、PC、タブレット、テレビなどのスクリーンメディアを利用しているという調査結果を紹介した。また、スクリーンメディアの中心はこれまでテレビであったが、2015年現在では、インターネットがテレビを逆転。インターネットは2010~2015年で64%増加しているという。年代別に見ると、上にいくほどインターネットの割合が低く、男性より女性のほうがテレビに接触する比率が高い。ただ、高齢者に対するメディアとしてテレビのほうかいいのかといえば、60歳以上のシニア層のインターネット利用も直近5年で16%伸びているという。そのほか、セブン&アイ、Google、インテージの3社が共同で行った、動画コンテンツを視聴したユーザーが、店舗でより多くの商品を購入するという調査データを示し、「デジタルマーケティングはパーソナライズされたデバイスであるモバイルと、動画に注目する必要がある」(田島氏)と指摘した。その上で、デジタルマーケティングのメリットとして、ターゲット(年齢、地域、性別、時間など)が絞れる点と、数字で可視化できるため、数字を見て、次の展開を考えることができる点を挙げた。そして、伝統的工芸品産業振興協会のYouTubeを使ったデジタルマーケティング事例を紹介した。伝統的工芸品産業振興協会は、全国の伝統的工芸品産業の振興促進と、伝統工芸 青山スクエアの運営を行っている。同協会は、従来、新聞を中心に広告を展開していたが、50歳以上中心という広告・宣伝による訴求ターゲットが狭い点と、情報量が限られている点が課題だったという。そこで、若年層と外国人への認知拡大のため、YouTubeでの動画広告を開始、モバイル対応するHPリニューアル、ツイッター/YouTube/facebook/Google+などのソーシャルメディアの活用、イベントの動画中継、青山スクエアをバーチャル体験できるGoogleインドアビューの導入などの施策を行ったという。伝統的工芸品産業振興協会 企画部 福田直樹氏は、「私どもは、50歳以上など、これまでターゲットを絞っていたわけではありません。オンラインにすることで、広告の結果を見たい点ことで1昨年から、動画を使った広告を開始しました。それによって、想像以上に幅広い年齢層の方にクリックいただいています」と効果を語った。
2015年11月25日ソニーは11月19日、コンシューマー向けAV製品の販売・マーケティングにおいて、グローバルレベルの機構改革を実施すると発表した。2016年4月1日付けで、現在ソニー・ヨーロッパのプレジデントである玉川勝氏がグローバルセールス&マーケティングオフィサーとして、その指揮にあたる。また2016年4月1日より、これまで日本国内のみで活動してきたソニーマーケティング株式会社に、全世界におけるコンシューマー向けAV製品の販売・マーケティング本部機能を追加。玉川勝氏は、2016年4月1日付けでソニーマーケティングの代表取締役会長 兼 グローバルセールス&マーケティングオフィサーに就く。これまでソニーは、欧州や北米などの地域ごとに販売・マーケティング戦略を進めていたが、それを一新する形となる。玉川勝氏は欧州において3年の間に、液晶テレビのシェアを4%から12%に、コンパクトデジタルカメラのシェアを14%から24%に、デジタル一眼カメラでは24%から33%に高めた実績を持つ。また、ソニーのコンシューマー向け事業においては、欧州の売上比率が最大規模であるという。なお2016年4月1日以降、ソニーマーケティングは社内にソニーマーケティングジャパンを設け、日本国内における販売機能を持ち続ける。ソニーマーケティングの社長は現在の河野弘氏が継続して務める。
2015年11月19日セガゲームス セガネットワークス カンパニーとLINEは、ゲーム事業において、マーケティングパートナーとして協業すると発表した。この協業により、セガネットワークスが持つスマートフォンゲームにおける実績と、LINEのスマートフォンユーザー基盤やゲームプラットフォームとしての実績を活かし、良質なスマートフォンゲームコンテンツの開発・展開を実現するという。具体的には、セガネットワークスが発売元となり、開発、企画・運営を担当したコンテンツをLINE GAMEプラットフォーム上で展開し、LINEがマーケティング部分を担当していくという。第一弾タイトルとしては、今冬にアクション共闘RPG「フォルティシア SEGA×LINE」のリリースが決定しており、事前登録を開始している。このタイトルの展開を皮切りに、今後更なる連携強化を推進していくという。
2015年11月18日パイオニアVCは11月12日、企業内のコミュニケーションを活性化するコラボレーションツールとして「xSync Office(バイ シンク オフィス)」を12月より発売開始することを発表した。価格はオープン。新サービスは、複数のPC画面の切り替えが可能となっており、進行を止めない会議スタイルを実現するものとなっている。企業内のコラボレーションに最適なソフトウェアと、スティック型PC本体、必要な周辺機器が、オールインワンで提供される。具体的には、Windows搭載PCから、ワイヤレスで最大20人までの各PC画面を、複数表示・配置変更・比率変更が可能となっており、各PCへファイルの一斉配信する機能など、手元で簡単に操作することが可能となっている。専用サーバは不要で、導入済みのプロジェクタ、大型モニタのHDMIに接続することで設置できるという。Word、Excel、PowerPoint、OneNoteアドインに対応しており、スティック型PCはインテルのCompute Stickが採用されている。新サービスによって、会議室のモニタやプロジェクタに接続するケーブルの受け渡しの手間や、USBメモリなどで一人ずつデータを受け渡す手間を削減することができる。
2015年11月12日ライトアップは11月9日、メールマーケティングに特化したCRO(コンバージョン・レート・オプティマイゼーション)の提案・提供を11月9日に開始したと発表した。このサービスは、STEP1として顧客DBから成功要素を洗い出し、STEP2で成功要素をもとに、訴求点の違う複数のメールを制作、STEP3で検証結果をレポート、STEP4で成功パターンをノウハウとして蓄積する。顧客DBからコンバージョンに最重要の成功要素を抜き出し、訴求点を複数用意。訴求点ごとにメールを複数制作し、配信後に評価を実施する。評価レポートから仮説を検証し、成功パターンをノウハウとして蓄積。PDCAサイクルをまわし、顧客DBからの抽出条件を精度高くするとともに、顧客DBの強化を行う。また、メールの飛び先となるランディングページ制作や、ランディングページに仕込むエントリーフォームの構築(EFO)をオプションで提供する。価格の目安は、HTMLメールバージョンが1巡目が55万円前後、2巡目以降が40万円前後。テキストメールバージョンは、1巡目が31万円前後、2巡目以降は16万円前後。
2015年11月09日博報堂は11月6日、マーケティングツールとして利用可能な会話エンジンを開発し、デジタル・アドバタイジング・コンソーシアム(以下、DAC)の「DialogOne」と連携させることで、LINE公式アカウント上でも利用できるマーケティングサービスの提供を開始した。博報堂が開発した会話エンジンでは、スマートフォン上で動作するメッセンジャーアプリや各種Webサービス、IoTデバイスなどとインターネット経由で連携させることで、ユーザーからの問いかけに自動で応答するアプリケーションの開発などが可能になる。一方「DialogOne」とは、LINE上で企業とユーザーが相互のコミュニケーションを行うことができるメッセージ管理ソリューション。高いリーチを獲得するだけでなく、ユーザー一人ひとりに対して最適なメッセージ配信が可能だ。同社によると、LINEにおける会話エンジン利用事例として、同社クライアント企業が運用するLINE公式カウント向けにアンケート型の対話応答システムを提供。LINEユーザーと直接対話することで、ユーザーが好む商品や買う場所などを自然な会話の中で引き出すことができるほか、会話を通じて取得したヒアリング結果をデータベースに蓄積することが可能だという。質問の言い換え例としては、「会話ロボット : 好きな動物は?」「ユーザー : 分からない」「会話ロボット : 今までに動物を飼ったことはありますか?」という具合に、基本的な質問文でユーザーから回答を引き出せない場合でも、会話を継続することでユーザーインサイトを探っていく。
2015年11月09日デジタルマーケティング・ソリューションに対する需要が活況を示している。そこで、そのソリューションの1つである「Data Management Platform(以降、DMP)」を活用して、マーケティング担当者がデータ指向でマーケティング活動を進めていく方法を考えてみたい。前編では、プライベートDMPはマーケティング担当者が適切なターゲットオーディエンスを特定するためのデータプラットフォームであることを解説した。後編となる本稿では、企業のプライベートDMPと顧客エンゲージメント形成から維持に至るプロセス全体との関わりについて解説する。事業会社のマーケティング担当者がプライベートDMPシステムを導入する目的は、「オーディエンス・マネジメント」とマーケティング・オートメーション(Marketing Automation。以降、MA)製品と連携しての「キャンペーン・マネジメント」に大別される。以下、それぞれについて説明しよう。○オーディエンス・マネジメントマーケティング・アナリティクスについて解説した際、カスタマー・インサイトとはマーケティング担当者の意思決定に必要な見込み顧客(リード)や顧客の行動や態度に関する兆候を検知し、適切なアクションに結び付けることと述べた。プライベートDMPはオーディエンス・インサイトを得るためのデータプラットフォームであり、ブランドがターゲットとするオーディエンスを見込み顧客や顧客の行動データから明らかにする。ターゲット・オーディエンスの特定方法には、オーディエンスの特徴を簡単な文章にまとめたペルソナもある。ペルソナはマーケティング・チーム間で共有する分には便利だが、デジタル・マーケティング環境での活用は難しい。これに対し、プライベートDMPでは通常ダッシュボードが提供され、属性データを基にブランドのターゲット・セグメントを可視化してくれる。ここで重要なのが属性の多様性である。文章で詳細に記述する代わりに、属性を基にオーディエンスを分類すれば、システムでターゲットセグメントを可能な限り詳細に特定できるからだ。さらに、キャンペーンの実行結果を基にターゲット・セグメントの精度を高めるための微調整を行うことも容易になる。○キャンペーン・マネジメント通常、マーケティング・キャンペーンは複数同時に展開されることが多く、マーケティング担当者はセグメントごとに最適なチャネルを選んで実施する。キャンペーン実行中は、状況に応じて各セグメントのオーディエンス・インサイトから、提供しているコンテンツやチャネルが適切かを財務的な視点から確認したい。そして、キャンペーンのROIを最大化するための判断材料を提示してほしいと考える。つまり、DMPにはオーディエンスを理解するためのキャンペーン・アナリティクスを包括する基盤としての役割も求められている。しかし、DMPの多くはターゲット・セグメントの特定に焦点を当てており、ダッシュボードは提供されているが、キャンペーンのROIを最大化するための高度なアナリティクス機能までは備わっていない。また、オフラインを除く顧客接点は、Webサイトのほか、ソーシャルメディアやモバイルアプリケーションまで拡張している。モバイルアプリケーションの利用状況のトラッキングは適切なアクションを促すうえで重要性を増しつつあるが、Webサイトでのトラッキングとは異なるテクノロジーを用いる。考えられる顧客接点すべてから行動データを収集しようとすると、モバイル連携に対応したMA製品との連携も必要になる。○MAやSFAとの相違マーケティング担当者にとってわかりにくいのが、プライベートDMPとMAやSFA(Sales Force Automation)との区別ではないだろうか。最近では、優れた顧客エクスペリエンスを提供することを目的としたMA導入が国内でも進みつつあり、デジタル・マーケティングのためのプラットフォームならば、既存のSFAとMAを連携させればいいのではないかと思うかもしれない。また、DMPのほうがMAよりも先に注目を集めていた経緯もあり、プライベートDMPを導入すればすべての課題が解決すると思うかもしれない。「プラットフォーム」という言葉の乱用がプライベートDMPの価値に関する理解を難しくしていることも問題だが、MAやSFAが顧客エ ンゲージメント獲得から維持までの一連のプロセスに関わる業務効率化を支援するアプリケーションであるのに対し、DMPはマーケティング・ミドルウェアである点が異なる。ミドルウェア単独を機能させることは難しいが、アプリケーションと一緒に使えば価値を最大化させることができる。○求められるIT部門との協業精度の高いセグメンテーションを行う能力は、見込み顧客や顧客を深く理解することにつながっており、市場競争の激しい環境で生き残っていくために不可欠である。プライベートDMPを構築しようとする事業会社は、マーケティング・キャンペーンの実行状況と効果を測定・監視するMA製品やアナリティクス製品との統合を視野に入れることになるだろう。国内では、ビジネスユニットがビジネスシステムのデータオーナーとしての役割を担う企業が少なく、社内のデータマネジメントはIT部門に集中している企業がほとんどと思われる。また、前編でも述べたとおり、個人情報やプライバシーの保護に配慮しながら、積極的なデータ活用を進めるのは簡単な道のりではない。MAの導入には必ずしもIT部門の協力が必要なわけではないが、マーケティング担当者がデータ指向でデジタル・マーケティングに取り組むならば、大企業ほどIT部門やデータを保有している他部門との協業が必須になるだろう。
2015年11月04日デジタルマーケティング・ソリューションに対する需要が活況を示している。そこで、2回にわたり、デジタルマーケティング・ソリューションの1つである「Data Management Platform(以降、DMP)」を活用して、マーケティング担当者がデータ指向でマーケティング活動を進めていく方法を考えてみたい。前編となる今回は、「オープンDMP」と「プライベートDMP」の違い、DMP導入のポイントとして改正個人情報保護法の動向を紹介しよう。○DMPとは何か?DMPを日本語に直訳すると、データのマネジメントを行うプラットフォームという漠然としたものになるが、ここでのデータとは自社のビジネスにおけるターゲット・オーディエンスを明確にするためのデータを表している。米Forrester Researchは、2011年に発表したレポート「The Data Management Platform: Foundation for Right-Time Customer Engagement」でDMPを以下のように定義している。DMPとは、ファーストパーティー・データ(自社が保有するデータ)、セカンドパーティ・データ(パートナー企業が保有する自社に関するデータ)、サードパーティー・データ(外部が保有するデータ)を集約・正規化・セグメンテーションを行った見込み顧客や顧客のデータを、マルチチャネル環境で利用できるようにした統合化されたテクノロジープラットフォームである。適切なオーディエンスを特定するためのセグメンテーションは、マーケティング・キャンペーンのROIを最大化するうえで重要なプロセスである。この定義を見ると、マーケティング担当者にとってのDMPは、「適切なオーディエンスを特定し、適切なタイミングで、適切なアクションを実施する」というデジタル・マーケティングの基本原則を忠実に実践するためのデータ・プラットフォームであることがわかる。○「オープンDMP」と「プライベートDMP」データの種類と量が爆発的に増加するビッグデータのトレンドは継続しており、マーケティング担当者はデータをどのように自社の業務に生かすべきかに苦心している。単に各種データソースからデータを集めるだけでは意味がない。マーケティング担当者が必要としているのは、さまざまな属性を基にデータを整理し、ブランドがターゲットとする顧客セグメントという形式に変換して提供するソフトウェアあるいはサービスである。DMPは「オープンDMP」と「プライベートDMP」の2種類に大別される。ちなみに、上記の2011年の定義ではデータの所有者に基づきデータソースを整理しているが、最近ではデータの所在(社内/社外)でDMPが議論されることが多く、セカンドパーティー・データが意識されることは少ない。オープンDMP外部が保有するサードパーティー・データを、年齢や性別といったデモグラフィック属性、興味・関心・嗜好といったサイコグラフィック属性、よく利用する購買チャネルなどのビヘイビアル属性を基に、購入企業がターゲットとして利用できる顧客セグメントの形式に変換されたデータ、およびその顧客セグメントを活用する仕組み。プライベートDMPサードパーティー・データとファーストパーティー・データ(自社で保有している顧客情報や商品情報といったトランザクションデータ)を統合し、ターゲットとして利用できる顧客セグメントの形式に変換されたデータ、およびその顧客セグメントを活用する仕組み。DMPは、アドテクノロジーの領域で注目され、広告代理店、メディア企業、事業会社の広告宣伝部門がターゲットに最適な広告を配信するためのテクノロジーとして発展してきた。そのため、オープンDMPもしくは単にDMPと呼ぶ場合は、広告配信を最適化するための仕組みという意味合いが強い。一方、社内外のデータを統合するプライベートDMPは、ブランドのターゲットをより正確に理解するための仕組みである。広告はオーディエンスに対するアクションの一部であることを踏まえると、プライベートDMPは広告代理店や広告宣伝担当者向けのものではなく、データ指向でマーケティングキャンペーンを運用したいと考える事業会社のマーケティング担当者のためのデータマネジメント環境と考えたほうがよいだろう。○DMP導入にあたって注目すべき「改正個人情報保護法」DMPを利用する企業が最も気になるのは、サードパーティー・データのプライバシーやセキュリティが担保されているかどうかである。この点に配慮したDMPの導入にあたり、見過ごすことのできないのが改正個人情報保護法の動向である。2015年9月3日、衆院本会議で同法案が可決・成立し、2年以内に施行開始となる見通しである。法改正の目玉の1つは、「匿名加工情報」の流通が可能になることである。匿名加工情報とは、「特定の個人を識別すること及びその作成に用いる個人情報を復元することができないように個人情報を加工したもの」を指す。現行法では個人情報を第三者に提供する際は、利用目的を特定し、本人の同意を得ることが原則である。しかし、本人の同意を得ることは、データ活用を積極的に行いたい事業者にとっては大きな負担になる。そこで、個人情報とは異なる「匿名加工情報」という新しいパーソナルデータの区分が定義され、データ活用への道筋がついた。その一方で、企業はこれまで以上の保護の強化とデータの有効活用という難しいかじ取りを迫られる。匿名加工情報を活用する領域として真っ先に考えられるのは、新規顧客開拓の業務であり、すでに自社で保有している既存顧客のデータ以外の詳細なデータを入手したいと思うはずだ。個人情報・プライバシーの保護とビッグデータ有効活用の両立は、今や日本だけでなく世界的な課題である。サードパーティー・データを提供する事業者でグローバル展開している場合は、特にこの2つのバランスに腐心している。簡単ではないが、プライベートDMP導入を希望する企業は、自社の匿名加工情報に関する運用ポリシーの整備を行わなくてはならない。また、自社に必要なデータの種類や利用目的を明確にすることが求められる。
2015年11月02日スターティアラボは、企業向けインバウンドマーケティング支援サービス「Cloud Circus (以下 クラウドサーカス)」を 、11月2日より販売開始すると発表した。本サービスでは、スターティアラボが提供するAR(拡張現実)作成ソフト「COCOAR(ココアル) 」や電子ブック作成ソフト「ActiBook(アクティブック)」をはじめとする複数の企業向けソフトウェアを定額で利用できる。月額費用は、50,000円(税別) (サーバー利用料、サポート、バージョンアップ費用含む)。具体的には、以下のソフトを利用できる。・AR(拡張現実)作成ソフト「COCOAR(ココアル)」・店舗向け o2o 集客アプリの制作代行支援ソフト「App Goose(アップグース)」・電子ブック作成ソフト「ActiBook(アクティブック)」・社内文書管理ツール「ActiBook Docs(アクティブック ドックス)」・WEB サイト管理ツール「CMS BlueMonkey(シーエムエス・ブルーモンキー)」・簡単商品データベース「plusDB(プラスディービー)」・記事作成ツール「Knowus(ノウアス)」・マーケティングオートメーションツール「BowNow(バウナウ)」(1 月予定)スターティアラボでは、専任のマーケティング部署のない、中堅・中小規模の製造業を中心に販売を行っていく予定。
2015年10月30日米IBMは10月22日(現地時間)、マーケティング担当者が顧客の行動や好みに基づいてパーソナライズした顧客体験を容易に提供でき、顧客とのエンゲージメントをより高めることが可能というデータ・エクスチェンジ・プラットフォームを発表した。具体的には、「IBM Marketing Cloud」の主要コンポーネントである「IBM Universal Behavior Exchange」において、IBMおよびパートナー・ソリューション間でデータを瞬時に接続可能にしたもの。クラウド・ベース・サービスである同サービスを使用すると、マーケティング担当者は既存のソリューション間でデータを容易に接続し、よりパーソナライズした適切な顧客との対話を生み出すことができるという。このデータ交換から得た洞察により、FacebookやWeb上でより効果的なキャンペーンを推進可能になるとしている。ソーシャル/モバイル/CRM/有料広告ソリューションを含む認定パートナーのオープン・エコシステムが、同サービスをサポートしているとのこと。リリース時点でこのエコシステムには、MediaMath、Spredfast、MutualMind、SugarCRM、Exchange Solutionsといった、各分野のリーディング・カンパニーが参加しているという。同サービスはクリックで接続できる統合機能を備えており、マーケティング担当者は、既存の全てのソリューションのデータへ容易にアクセスして利用可能になるとのこと。また、事前に統合したパートナー・ネットワークを持ち、有料チャネル/所有チャネル/アーンド・チャネル全体で、幅広い顧客の行動・イベント・対象者のデータとすばやくシームレスに統合できるという。さらに、顧客の行動を高度にパーソナライズした対話に変換できる機能により、全てのチャネルで一貫した体験を提供できるとしている。これらの特長によって、マーケティングの俊敏性が高まるとのことだ。
2015年10月27日●企業に求められるのは"Always-On"のマーケティング日本国内外の企業経営者やマーケター、研究者、政治家、官公庁担当者などが参加し、マーケティングをめぐるさまざまな課題や将来の方向性をディスカッションする「ワールド・マーケティング・サミット・ジャパン2015」が、10月13日・14日の2日間に渡り開催された。「デジタルマーケティングへの挑戦」と題したパネルディスカッションには、ヤフー 代表取締役社長の宮坂学氏やアスクル 代表取締役社長兼CEOの岩田彰一郎氏、ノースウェスタン大学 ケロッグ経営大学院のモーハン・ソーニー教授、ソフトバンク 執行役員 広告宣伝本部長の栗坂達郎氏、モデレータとして早稲田大学ビジネススクールの入山章栄准教授が登壇し、スマートデバイスやソーシャルメディア、ビッグデータやIoTといったデジタルトレンドについて語った。本レポートでは、各登壇者のプレゼンテーションを紹介する。○企業に求められる"Always-On"のマーケティングパネルディスカッションは、基調講演を行ったフィリップ・コトラー教授の発案により、各パネラーがひとり15分間の単独のプレゼンテーションを行ったのち、全員で意見を交わすという形式が取られ、最初はスケジュールの都合で議論に参加できなかったモーハン・ソーニー教授がプレゼンを行った。ソーニー教授は、「デジタルの世界では、顧客は常に起きていて、企業は眠ることなく常にスイッチONの状態でいなければならない」という言葉を皮切りに、デジタルマーケティングの世界でいま何が起きているかを紹介した。デジタルの世界では、顧客は常にネットに繋がり、スマートデバイスを駆使してさまざまな方法でインタラクションをしている。ソーニー教授によると、米国の調査では1人が1日に携帯電話やスマートフォンの画面を見た回数は163回に及ぶという結果が出たという。日本ではこれが更に多い可能性は高い。「デジタル世界では顧客は眠ることはなく、常にネットに接続されている。ということは、マーケティング活動も常に顧客に繋がっていなければならない」とソーニー教授は語る。では、顧客と24時間常に繋がる"Always-On"のマーケティング活動を、どのように実現すれば良いのか。これまで、企業は顧客からのアテンションを得るためにキャンペーンを立ち上げては忘れ去られるというプロセスを繰り返してきた。しかしソーニー教授は、常に顧客と繋がるマーケティングを実現するために「企業は、"キャンペーン型のマーケティング"から"対話型のマーケティング"へと転換しなければならない」と語り、従来型のプロセスから抜け出さなければならないと提言した。そしてソーニー教授は、こうした提言の背景としてマーケティングコミュニケーションに起きている変化について整理した。「これまでは、どれだけの広告が露出されたか、どれだけの人がその広告に接触したかが重視されてきたが、これからのマーケティングではこうした露出やタッチポイントは重要ではない。マーケティング活動によって継続的なエンゲージメントを生み出すことが求められている」とソーニー教授。ここで言うエンゲージメントは、ただ製品やサービスの情報を発信だけで生み出されるものでは十分ではなく、そこには企業と顧客との間に「心・感情の繋がり」を生み出すことを指す。「企業は顧客に情報を伝えるだけではなく、(製品・サービスやブランドの)ストーリーを伝えなければいけません。デジタルを通じて継続的に顧客と繋がり、顧客の情熱やモチベーションを生み出していくことが重要になります」(ソーニー教授)こうした目的のために、ソーシャルネットワークを活用したコミュニティを醸成することや、ソーシャルメディアを活用してマインドシェアを獲得していくといったメソッドが重要だとソーニー教授は指摘。「SNSやソーシャルメディアは、簡単にはやめられない。顧客のカスタマージャーニーを後押しするために、企業はコンテンツの発信やコミュニケーションの醸成を継続的に行っていかなければならない」と説明する。そしてソーニー教授は、「パソコンはワイヤレスになり、スマートデバイスへと進化していつでも使えるようになった。モバイルデバイスは既に世界の人口を超えたと言われているが、"繋がる世界"はこれから更にIoTへと進化していく。人・モノ・情報がすべてネットに繋がる時代がやってきたのだ」と語り、デジタルの発展が生み出した"Always-On"のマーケティングにおける次の重要なキーワードとして、IoTの拡大を挙げた。そして、こうした変化を前提に、企業と顧客と常に繋がるマーケティングにおいて重要となるのが、ビッグデータの活用に基づくコンテンツマーケティングの推進だと提言した。「マーケティングが"Always-On"であるためには、そのコンテンツに十分なストーリー性や新鮮さがある必要があり、またオムニチャンネルによるコンテンツ体験がリアルタイムで提供されなくてはならない」のだという。加えてソーニー教授は、こうして企業が生み出すコンテンツについて「ROIではなく、ROE(Return on Engagement)を重視しなければならない。顧客には限られた資源の中でも特に時間がなく、インタラクションをするために求めているのは"役に立つ情報"、"生活が楽になるための情報"だ。ただ商品やサービスを語るのではなく、そのコンテンツが顧客にとって役に立つものでなくてはならない。まるでメディア会社のようなマーケティングを実践しなくてはならない」と語る。顧客の関心を生み出すためには、顧客が何を求めているのかということを理解しそれにスピーディに応えることが重要だとし、声高に商品やサービスをアピールする従来型のマーケティングとの決別を提言した。●日本の有識者は、次世代のマーケティングをどう考えているか?続いて、ヤフーの宮坂学氏とアスクルの岩田彰一郎氏、ソフトバンクの栗坂達郎氏が、それぞれ自社のマーケティング活動の方針などについてプレゼンテーションした。宮坂氏は、来年20周年を迎える「Yahoo!JAPAN」が変化の激しい業界内で生き残っていくために重視している文化として、「脱皮しない蛇は死ぬ」という哲学者ニーチェの言葉を紹介し、同社が取り組んでいるさまざまな事業の再定義(Born Again)について紹介。「企業が脱皮するのはしんどい。しかし、今後企業が30年、100年存続していくためには、勇気をもって脱皮するというサイクルを繰り返していく必要がある」と述べた。その上で、宮坂氏は、PC向けのネットサービスが中心だった事業をモバイルインターネット中心の事業へと転換した点や、ブラウザによるネット利用からスマホアプリによるネット利用を中心したサービスの推進、eコマースビジネスにおける出店費用無償化といった改革を紹介。そして、次なる挑戦として「ユーザーを知る」という課題を挙げ、Yahoo!JAPANのさまざまなサービスが生み出すビッグデータを活用し、ユーザーの指向性や好みを知るべきだという認識を示した。「インターネットの時代においては顧客の姿を見ることはできません。ログデータという形で顧客の"影"だけを見ることになります。そうしたモバイルの時代、IoTの時代において、データを活用して顧客を知るという知覚能力を持てるかどうかは非常に重要です」(宮坂氏)そして、宮坂氏はこの課題の解決を模索するひとつの事例として、「Yahoo!検索の利用者の中から子育て中の人を探し出すにはどうすべきか」というテーマで同社内のYahoo!JAPAN研究所が行ったビッグデータ解析研究「質拡張型学習」の事例を紹介した。Yahoo!JAPAN研究所は、「データに"質"を加えると精度が上がる」という仮説のもと、答えを得るためにはまだ不確かさが残る検索ログに同社発行のクレジットカード「Yahoo!JAPANカード」の利用履歴というノイズがなくリアルな行動データを加えたところ、通常の検索クエリでは70.1%だった的中率が78.4%にまで上昇したのだという。ビッグデータにインテリジェンスを加えることにより、顧客をより正確に深く知ることができるというわけだ。宮坂氏は、こうしたテクノロジーによるマーケティングを推進する意義について、「人類はビジネスが始まってから、"どうすれば顧客を知ることができるか"を考えてきた。ライバルよりも顧客を深く知ることができれば、それは大きなアドバンテージになる。だからマーケティングやテクノロジーを研究するのだが、その根本にあるのは、人間は他人を理解することができない生き物であるということ。だからこそ、私たちはデータや営業活動の経験を通じて顧客を知るという努力を続けなくてはいけない」と語り、今後もデータとインテリジェンスを活用したマーケティング活動を推進していくとした。○モバイルインターネットの時代がもたらした"激変"の波続いてプレンテーションしたアスクルの岩田氏は、急成長している自社の日用品ECサービス「LOHACO」を紹介しながら、モバイルインターネットの時代が流通やECにもたらした変化について語った。岩田氏は、ネット通販が生活者のライフスタイルにとって欠かせない存在である現代において重要な精神として、「作り手(メーカー)と生活者を良き隣人として深く理解し合い、繋げるための道具がECであり、ビッグデータである」と語り、ビッグデータを通じて生活者を深く理解することで生活者に寄り添うサービスを生み出し、"隣人社会"を生み出すことがECの責任であるという認識を示した。しかし、ECを巡る状況は大きな変化を迎えている。岩田氏は、「産業、マーケティング、流通、コミュニケーション……あらゆるものがスマホに飲み込まれる時代。この時代の変化に乗り遅れれば、企業は死ぬ。進化しなければ生きていくことはできない」と語り、ECも例外なくこの時代の変化に対応する進化が求められていると提言した。「これからの時代のECは、スマートフォンを活用して日用品を購入するという利用シーンが主流になります。マーケティングも大量生産、大量宣伝による製品・ブランド育成の時代から、生活者が欲しい商品を的確に提案していきながら生活者と一緒に商品を育てていく時代になっていくでしょう」(岩田氏)そこでLOHACOが目指した新たなECは、自由でオープンなプラットフォームにおいて共創していくというモデルだ。その意図について、岩田氏は「これまでは、生活者とメーカーの間には流通というブラックボックスが存在し、これが生活者とメーカーの距離を遠ざけてきた。これからの時代は、生活者とメーカーを直接つなぎ、ECはその関係を支えるプラットフォームでなくてはならない。ECには、社会の変化に合わせた最適化が必要だ」と説明する。岩田氏によると、LOHACOでは国内で事業を展開するメーカー54社が参加したマーケティングラボやECによる社会的課題を解決することを目的としたコンソーシアムを設立し、LOHACOが生み出したビッグデータをオープン化。ビッグデータを活用したサービスの拡充を参画企業と共同で研究すると共に、効果的なマーケティング環境をオープンイノベーションとして提供することによって、LOHACOが生活者の日常生活を支援するサービスとなることを目指すという。○Pepperが示唆する"感情を持つデジタルマーケティング"の可能性なお、最後に登壇したソフトバンクの栗坂氏は、同社が開発したヒューマノイドロボット「Pepper」を紹介しながら、感情エンジンとクラウドAIによってデジタルツールに"感情"という新しい概念をもたらしたPepperが企業のマーケティング活動においてどのような可能性を秘めているかを紹介した。栗坂氏は、「IoTを進化させると、世の中はどうなるのか」という命題に対する可能性のひとつとして、Pepperが大手雑貨販売店「LOFT」で化粧品を紹介するビューティーアドバイザーとして、また大手都市銀のみずほ銀行でコンシェルジュとして活躍している事例を紹介。感情を持つロポットという独自性が来訪客との新たな接点を生み出すとともに、クラウドと繋がりユーザーデータを蓄積するという技術的な特徴が様々なマーケティング効果を生み出していると、その効果を語った。Pepperをこうした接客手法のひとつとして取り入れることの利点は、Pepperと相対した来訪客から直接得られる接客回数や時間、年代や性別、接客時の感情などのユーザーデータを可視化してマーケティング活動に活かすことができるという点だ。「将来的には、蓄積したデータから"どのような接客応対がベストか"を導き出すことができるようになる。例えば、毎日1000台のPepperからさまざまな成功事例と失敗事例がクラウドに蓄積されれば、価値のあるフィードバックを生み出すことができる」と栗坂氏は語る。また、感情を持つロボットが接客するという話題性も、大きな効果を生み出すという。栗坂氏によると「Pepperを導入した店舗では、集客が250%アップし、みずほ銀行では約1.1億円のメディア露出効果を達成」するといった効果も見られた。最後に栗坂氏は、Pepperによる未来のマーケティングがもたらす効果のまとめとして、話題性のあるPepperを活用することによる集客パフォーマンスの向上、接客から得られるデータ分析による店舗マーケティングの効率化、そのデータ分析によって来訪客に提供できる的確なレコメンドなどを挙げ、「蓄積されたデータの分析による的確なレコメンドがベストな顧客対応を生み出す。そして来訪客をハッピーにすることで、更なる集客が生まれるという好循環を作ることが可能になる」と締めくくった。
2015年10月20日NTTデータは10月15日、企業のデジタル・マーケティングを総合的に支援するというサービス「BizXaaS BA for マーケティング」を提供開始した。メーカーや流通小売、通信、保険、銀行など各業界のデジタル・マーケティング部門を新サービスを通じて支援し、3年間で100億円の売り上げを目指す。同サービスは、同社のビッグデータ分析・活用サービスである「BizXaaS BA」をベースに、デジタル・マーケティングの構想立案、データ分析活用、施策展開、ITインフラ構築、分析活用組織の運営サポートなど、総合的な支援を行うもの。社内外に点在する顧客情報や外部情報を統合データとして管理し、可視化・分析した上で、各種マーケティング施策を設計・実行するプライベートDMPをスモール・スタートで構築でき、さらに段階的な拡張が可能という。効率的で効果的なマーケティングを自動的に実行できる、マーケティング・オートメーションの基盤としての利用も可能としている。なお、データ連携基盤にはロックオンが提供するマーケティング・プラットフォームである「AD EBiS(アドエビス)」をベースにしたCookiesync技術を利用しているとのこと。画面上からの操作でデータ加工・集計などの分析前処理作業を効率化できるという「BizXaaS BA Analytics Framework」の利用により、マーケターやアナリストのデータ分析作業の効率化に寄与するとしている。同社が10年以上にわたるデータ分析・活用コンサルティングを通じて得た知見・方法論に基づき、デジタル・マーケティングや顧客情報分析に必要なデータマート・レポート・モデルの整備を支援するという。同社の分析活用ノウハウを元に、ログリーやオープンDMPが保有するオーディエンス情報(Cookieを元にしたWeb上での行動履歴など)を利用した、潜在顧客ターゲティング・モデルを構築し(特許出願中)、ログリーの提供するネイティブ広告プラットフォームである「logly lift(ログリーリフト)」上に機能実装したという。同技術の利用により、Web上の潜在顧客層をより高い精度で抽出可能になるという。また、logly liftとの連携により、当該潜在顧客層へのWeb広告配信が可能になるとのことだ。同サービスと同社が提供するオムニチャネル・ソリューションである「BizXaaS オムニチャネル」を、「BizXaaS BA for マーケティング」と連携させると、企業は複数のチャネルをまたいだ、顧客一人ひとりに最適なアプローチが可能になるとしている。なお同社は、同社独自のリアルタイム技術を元に、生活者に関わる最新の情報をリアルタイムに収集・分析し、生活者個々に最適なアプローチを実現するリアルタイム・マーケティング基盤のサービス開発を行っていく予定だという。
2015年10月16日オンキヨー&パイオニアイノベーションズは10月14日、パイオニアブランドの密閉型ヘッドホン新製品として「SE-MX8」「SE-CX7」「SE-MJ771BT」「SE-CL712T」の4モデルを発表した。発売はいずれも10月下旬で、価格はオープンとなっている。○SE-MX8SE-MX8はクラブミュージック向け「Superior Club Sound」シリーズの最新モデル。ハイレゾ音源に対応し、5Hz~4kHzまでのワイドレンジ再生が可能だ。CCAW(銅被膜アルミニウム線)ボイスコイルと、大型の強磁力希土類マグネットを採用したφ40mmのドライバーによって、透き通った中高域、豊かで迫力ある低域を実現している。振動板は振幅対称性を向上させたことで、低歪化、低域感度の向上、広帯域再生が可能となった。ハウジング外部にはチャンバー(空気室)を備え、レスポンスに優れた低域再生、外部騒音に対する遮音性能を高めた。ハウジングのフロント容積を増やすことで重低音と空気感を出し、クラブフロアにいるような臨場感あるサウンドを目指している。再生周波数帯域は5Hz~40kHzで、インピーダンスは45Ω。出力音圧レベルは100dBで、最大入力は1,000mWとなっている。質量はコードを除いた状態で233g。推定市場価格は税別19,800円前後だ。○SE-CX7SE-CX7もクラブミュージック向け「Superior Club Sound」シリーズのインナーイヤーヘッドホン。新開発の「BASS EXCITER 2」を搭載し、強い低音を体感できるよう設計されている。BASS EXCITER 2がイヤホンチップ先端から低周波数振動を発生させ、迫力のある重低音を実現。特殊フィルムを使った振動板と強磁力希土類マグネットを搭載する高性能ダイナミック型ドライバーによって、豊かな低音、クリアな中高音を提供するという。再生周波数帯域は4Hz~30kHzで、インピーダンスは28Ω。出力音圧レベルは103dBで、最大入力は100mWとなっている。質量はコードを除いた状態で11g。推定市場価格は税別14,800円前後だ。○SE-MJ771BTSE-MJ771BTは「BASS HEAD」シリーズで培った迫力ある重低音再生を実現するBluetoothヘッドホン。コーデックはSBCのほか、高音質なaptX、AACにも対応している。NFC(近距離無線通信)をサポートし、対応するスマートフォンなどとワンタッチでペアリング可能だ。再生周波数帯域はBluetooth接続時で9Hz~22kHzで、インピーダンスは32Ω。出力音圧レベルは105dBで、最大入力は1,000mWとなっている。電源は内蔵バッテリーで、約5時間でフル充電される。連続で最大32時間の連続通信(音楽再生も含む)が可能だ。質量は215g。推定市場価格は税別9,800円前後だ。○SE-CL712TSE-CL712Tはリーズナブルなインナーイヤーヘッドホン。φ10mmのドライバーを採用する。再生周波数帯域は5Hz~22kHzで、インピーダンスは32Ω。出力音圧レベルは105dBで、最大入力は100mWとなっている。質量はコードを除いた状態で4g。推定市場価格は税別1,980円前後だ。
2015年10月14日パイオニアは10月7日、カロッツェリアブランドからAV機能一体型カーナビゲーション「楽ナビ」シリーズ8製品を発表した。発売は10月下旬。価格はオープンで、推定市場価格(税込)は機種によって異なり、59,800円前後から133,000円前後。2014年10月に発表された楽ナビシリーズの後継機種。いずれも、スマートコマンダーと呼ばるスティックタイプのコントローラーに対応している。スマートコマンダーでは「傾ける」「押す」操作に加えて「回す」アクションも可能だ。メニューの選択やAV機器の操作を直感的に行える。新モデルでは、スマートコマンダーで操作できる機能に、「有料道路/一般道路ルート切り替え」「AVソースのダイレクト切り替え」を追加。さらに、ユーザーが好みの機能を割り当てられる「カスタムダイレクトキー」の項目も増やされ、操作性が向上した。「AVIC-RL99」「AVIC-RW99」「AVIC-RZ99」の3モデルは、スマートコマンダーが標準で付属。他の5モデルではオプション扱いとなる。8製品のうち、AVIC-RL99のみ8V型モデルで、他は7V型。AVIC-RW99とAVIC-RW33は、200mmのワイドコンソールに対応したモデルとなっている。
2015年10月08日大日本印刷(以下、DNP)は10月8日、コミュニケーションの進化に伴う生活者の暮らしや消費の変化の兆しを捉え、企業のマーケティング活動において新たな発想を促すマーケティング情報サイト「生活者潮流」を開設した。同サイトでは今後、DNPが進める事業プロジェクトや独自データを活用したサービスと連携し、生活者の変化の兆しを潮流として分析し、今後求められる新しい消費やコミュニケーションのあり方について発信していく。○発信予定のコンテンツ「DNP家計簿アプリ レシーピ!」データを活用した情報発信「レシーピ!」は、スマートフォンでレシートを読み取るだけの便利で簡単な家計管理機能のほか、おすすめレシピなどの情報を提供する家計簿アプリ。生活者潮流では、商品の売れ筋やトレンド、業態やチェーン店別の買い物動向など、生活者の購買行動に関わる実態情報を提供する。「メディアバリュー研究」プロジェクト「メディアバリュー研究」とは、同社が2001年より、企業と生活者とをつなぐ情報メディアや購買チャネルをコミュニケーションチャネルと捉え、その影響や役割、生活者の暮らしの変化などに注目し調査を行ってきたもの。これら結果を生活者潮流で発信する。「ギフト・コミュニケーション研究」プロジェクトDNPによると、昨今、お中元やお歳暮など日本文化としてのフォーマルギフトだけでなく、お祝いやプレゼントとして日常的に贈るカジュアルギフトも活発化し、その仕組みも多様化しているという。そのため同社は、商品の価値の再発見や共有のプロセスを創出する「ギフト・コミュニケーション」の役割に着目し、商品と生活者の出会いを促し、生活者の購買行動の活性化などに取り組んでおり、同調査レポートを生活者潮流にコンテンツとして提供する。「ブランドキズナ・マーケティング」プロジェクト「ブランドキズナ・マーケティング」では、顧客のブランドへの愛着度と、商品カテゴリーの関連情報に関わる発信力に注目し、いずれも高いコミュニケーション型生活者の顧客が評価する内容をとらえることで、ブランドの将来像を描くとともに、最適なブランド構成やコミュニケーションの在り方を探っていく。
2015年10月08日