（写真：PIXTA）
「コロナ禍で消費者のニーズが多様化し、ジムでの集団指導とは異なる『パーソナルトレーニング』が新しいサービスとして注目され、今後も拡大が予想されています。いっぽう、利用者のケガや健康被害の増加が懸念されており、事故防止のために消費者安全調査委員会で調査を開始し、今後報告書をまとめようと考えています」
消費者庁消費者安全課事故調査室の担当者はそう話す。
パーソナルトレーニングとは、スポーツジムなどでトレーナーからエクササイズやストレッチ、食事管理などの指導を1対1の対面で受けられるもので、指導にあたる人はパーソナルトレーナーと呼ばれる。
経済産業省の特定サービス産業動態統計調査によると、コロナ禍の’21年度以降、利用者数は急増している。
「コロナ禍以降、新規顧客の確保と拡大でパーソナルトレーナーは前のめりになりがち。『3カ月で10kg痩せたい』などと過度な要求をされてむげに断れない場合、度を越えた指導でケガが起こりえます」（フィットネス関係者）
国民生活センターなどのデータベース「PIO-NET」には、「パーソナル筋力トレーニングでの危害に関する相談」が’17年度からの5年間で105件も寄せられている。
