加えて、ASEAN（東南アジア諸国連合）を中心に、アジアでFTA（自由貿易協定）網が整備されつつあることなどを踏まえると、今後、アジアの成長とともに、東南アジアの資源関連銘柄に投資家の注目が高まることが期待されます。
(※個別銘柄について売買を推奨するものではありません。
)(※データは過去のものであり、将来の運用成果などを約束するものではありません。
)(2012年5月1日 日興アセットマネジメント作成)●日興アセットマネジメントが提供する、マーケットの旬な話題が楽に読める「楽読」からの転載です。
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