セコムは、防犯カメラで撮影された画像を用いて、自然に歩いている人物の認証を可能とした「ウォークスルー顔認証システム」の販売を開始した。最初にの契約先として、NTTビジネスソリューションズが運営する沖縄のデータセンター「宜野座IDC」に導入したという。従来の顔認証システムでは、使用する防犯カメラに正対、静止することが必要だったが、セコムが開発した「ウォークスルー顔認証システム」は、認証のために一時停止することなく、歩いている人物を認証することが可能。独自に開発した画像処理技術を使い、事前に撮影した2次元の顔画像から立体画像を復元してデータベースに登録し、1枚の顔写真から、その人物の立体顔形状を推定することで、顔の向きの変化に対応する。標準的な構成で毎分約30人の歩行者の認証が可能だという。さらに、出入管理システムなどのセキュリティシステムと組み合わせることにより、通行者の認証だけでなく、「誰が・いつ・どこに入室または退室したか」の記録や管理まで行うことができ、よりハイグレードなセキュリティを実現するという。
2014年12月26日Ptmindは12月17日、マルチデバイス・アクセス解析ツール「Pt engine」がA/Bテストツール「Optimizely」とシステム連携したと発表した。また、米Optimizelyとテクノロジーパートナー契約を結んだ。Pt engineは、PCやスマートフォンなどのさまざまな端末からのサイトアクセスを解析できるツールとして、2013年より提供を開始。誰でも簡単に使えるように工夫し、PCのブラウザーでWebサイトにアクセスしたユーザーのクリック(スマートフォンではタッチ)や閲覧といった行動をサーモグラフィーで「見える化」するヒートマップ機能などを搭載する。一方のOptimizelyは、A/Bテスト(ユーザーの反応を見ながらサイト改善を繰り返す手法)ツール。ユーザーがタグを1行挿入してA/Bテストが行えるなど、ツールとしての使い勝手が良く、世界中で利用者が増えている。今回のシステム連携により、OptimizelyでのA/Bテストの内容とPt engineのヒートマップが紐づいて利用ができるようになった。これにより、Pt engineのヒートマップを元に課題抽出・仮説構築を行い、その内容に基づいてOptimizelyでA/Bテストを実施し、その結果を再度ヒートマップで評価できるようになった。また、両社はサイト改善施策が簡単にできる環境づくりを引き続き取り組むとしている。
2014年12月18日島津製作所は12月17日、X線TVシステムSONIALVISION G4向けに、1回の断層撮影で任意裁断高さの断層画像を提供するトモシンセシスアプリケーションを発表した。同社は、トモシンセシスをオプションでX線TVシステムのフラッグシップモデルである「SONIALVISION Safire」に搭載している。10年以上にわたり研究と改良を重ねてきたFPDによるトモシンセシスは、被ばく線量と金属アーチファクトを低減しつつも高精度な断層画像を得ることができるため、整形外科領域や胸部領域、消化器領域などにおいて新たな付加価値を与えるアプリケーションとして活用されている。今回、より多くの臨床現場でトモシンセシスを使用できるように、多様な検査やさまざまな検査環境に柔軟に対応する多目的X線テレビシステム「SONIALVISON G4」へのトモシンセシスの搭載をオプションで開始した。具体的には、1回の直線断層走査から得られる撮影データから、複数枚のデジタル断層画像を簡単に得ることができる。また、得られたデータより断層面を何度も再構成できるため被ばく線量を低減でき、さらにコリメーションによりX線照射視野を絞ることで、観察部位以外への被ばくを避けることができる。そして、さまざまな寝台角度での撮影が可能であり、脊椎や両膝の関節など17インチの広い範囲を立位にて荷重を加えた自然な体位で観察できる。この他、整形外科領域にて、ボルトやプレートなど金属固定された部位の術後の経過観察を行う場合に、画像診断を困難にしている金属アーチファクトが抑えられるため、骨の癒合状態などの金属周囲の骨評価が容易である。さらに、「SONIALVISON G4」を有効に活用できるように、歪みの少ない長尺画像を提供する「SLOT Advance」、骨密度測定を可能にする「Smart BMD」をアプリケーションとしてラインアップしている。これら新たな臨床価値を提供する多彩なアプリケーションにより、臨床現場における検査・診断を強力にサポートするとともに、医療機関におけるX線TVシステムの稼働率の向上にも寄与していくとしている。なお、価格は3000万円(税抜き)から。
2014年12月18日ギャプライズは12月8日、オフィシャルパートナーとして日本での販売・サポートを行うイスラエル発のWeb解析ツール「SimilarWeb」が、投資家とベンチャーキャピタルからの援助を得て、モバイルデータ解析向けの新解析ツール開発資金1500万ドルを調達したと発表した。「SimilarWeb」は、あらゆるWebサイトのトラフィック数や流入元、流出先、検索ワード等のアクセスデータを計測できるツール。ブラウザ上の操作画面にドメインURLを入力するだけで、競合他社のWebサイトがどんな流入元からどれだけのトラフィックを集めているかや、Web上でどのような広告を出しているか、どのようなワードで検索されているかなどのデータ解析を実現する。SimilarWebは昨今、米国・英国に向けてモバイルデータのサービスを拡大しており、9月にはアプリストア内における人気キーワードについてのデータの供給や、ユーザーのアプリストア内の動き、アプリにたどり着くまでの経緯などのデータ分析を提供開始した。今後は、モバイルデータ向けサービスをさらにパワーアップし、無料版・有料版ともにリリース予定だという。
2014年12月09日トレンドマイクロは12月4日、FBIが注意喚起している「破壊的な不正プログラム」の検体を入手し、解析したとブログで公開した。ロイター報道によると、FBIによる注意喚起は11月にSony Picturesがサイバー攻撃を受けたことが原因だという。この不正プログラムに感染したPCは、OSがインストールされているHDD上のマスターブートレコードを含むすべての情報が上書きされ、PCが起動不能に陥る。トレンドマイクロの解析によると、不正活動の中心的な役割があるのは「diskpartmg16.exe」というプログラムだという。diskpartmg16.exeは、コードの一部がユーザー名とパスワードと共に暗号化されている。これらのユーザー名とパスワードは、プログラムの検体の分割されたコード上で、XOR演算「0x67」によって暗号化され、共有ネットワークにログインするために利用される。ログインすると、PCの全アクセス権を取得しようと試みる。diskpartmg16.exeは、「igfxtrayex.exe」という新たな不正プログラムを作成する。このプラグラムは、、実際の不正活動を実行する前に 10分間もしくは 60万ミリ秒間スリープする。ユーザーの作成したファイルを勝手に削除するほか、「Microsoft Exchange Information Store」サービスを停止した後に2時間スリープする。その後、PCを強制的に再起動させる。また、「taskhost<ランダムな 2文字<.exe」と名付けられた複数のコピーを以下のパラメータ上に実行する。taskhost<ランダムな 2文字<.exe -w(コンポーネント "Windows\iissvr.exe" の作成および実行)taskhost<ランダムな 2文字<.exe -m("Windows\Temp\usbdrv32.sys" の作成および実行)taskhost<ランダムな 2文字<.exe -d(すべての固定ドライブおよびリモート(ネットワーク)ドライブ上のファイルを削除)他の亜種を解析したところ、Windows ディレクトリにファイル「walls.bmp」を作成することがわかった。これは、11月月にSony Picturesへの攻撃で「hacked by #GOP」と書かれた壁紙と同一だと推測できるとしている。
2014年12月07日Windows Me(2000年リリース)の時代から実装した「システムの復元」。一定のタイミングで保存したシステムファイルを復元し、以前の状態に戻す機能に助けられたユーザーは少なくない。この機能は改良を加えつつ、現在のWindows 8.1にも引き継がれている。今回は改めてシステムの復元の概要や復元ポイントの作成について紹介しよう。「Windows 8.1ミニTips 第17回」より、2014年4月9日にリリースされたWindows 8.1 Updateを適用した環境を対象としています。○システムの復元機能とは?Winodws 8.1における「システムの復元」は、Windowsの動作に必要なシステムファイルを一定のタイミングで保存する機能だ。この保存したファイル群をまとめて「復元ポイント」と呼ぶ。何らかの理由でWindows 8.1の動作がおかしい場合や、PCが起動しなくなった場合、復元ポイントとして保存したシステムファイルを書き戻し、以前の状態に戻すというものだ。ポイントとなるのは、保存対象がシステムファイルに限られている点である。ここにはユーザーがインストールしたプログラムファイルやレジストリも対象に含まれるが、ドキュメントフォルダーなどに保存したユーザーファイル(文章や写真など)は対象外だ。そのため、システムの復元を実行してもユーザーファイルに対する影響は基本的に発生しないが、誤ってファイルを削除してしまった場合の救済策とはならない。○復元ポイントはいつ作られる?「システムの復元」機能を使う上で疑問を抱くのは、復元ポイントの作成タイミングだろう。基本的に以下に並べたタイミングで作成される。・自動(システムチェック)・Windowsバックアップ使用時・Windows Update実行時・特定のインストーラー使用時・復元ポイントでロールバック(復元)後・ユーザーが手動で作成この中で分かりにくいのは「自動」だろう。こちらはPCが10時間動作し、2分以上のアイドル状態が続いた際に復元ポイントが作成される。この条件を満たさない場合は、24時間経過後および2分以上のアイドル時に作成する仕組みだ。「Windowsバックアップ使用時」「Windows Update実行時」は文字どおり各機能を実行した際に復元ポイントを作成し、「特定のインストーラー使用時」は、MSI(Microsoft Software Installer)テクノロジーやInstallShield 6.1 Pro以降を用いたインストーラー使用時に復元ポイントを作成する。「復元ポイントでロールバック後」は、別の復元ポイントでロールバックした際に作成する復元ポイントだ。ただし、セーフモードでロールバックを実行した際はその限りではない。最後の「ユーザーが手動で作成」はユーザー自身が手動で作成する復元ポイントである。レジストリの編集やシステムファイルを対象にしたカスタマイズを行う際に作成すると安心だ。以下の操作で復元ポイントを作成しておこう。誌面が尽きてしまったので、この続きは次回お送りする。阿久津良和(Cactus)
2014年12月05日NTTレゾナントは12月3日、日本語解析技術に関するAPIを「gooラボ」で公開した。同技術は、NTT研究所が開発し、長年「goo」にて利用してきたもの。今回は第1弾として、ビッグデータ解析などにおいて必須となる要素技術「語句類似度算出」「ひらがな化」「固有表現抽出」「形態素解析」の日本語解析API4種が公開された。語句類似度算出とは、2つの語句(キーワード)に対して、構成単語や音素の情報を踏まえて、その類似度合いを算出するAPIで、今まで目視や辞書を使って行っていたデータの統合作業を自動化する。固有表現抽出は、トレンドや評判の解析に必須となる人名や地名、組織名などを抽出するAPIで、SNS上の投稿で話題になっているスポットを発見するといった分析を容易にする。これらAPIの活用により、分析対象となるビックデータが日本語で書かれた文章の場合、単なる文字列の集計に加え、より書かれている内容に基づいた分析ができるようになるという。ひらがな化は、字混じりで書かれた文字列を”ひらがな”もしくは“カタカナ”による記載に変換するAPIで、変換後の文字列は、読みやすいように文中の適当な位置に半角スペースが挿入されるので、子供向けコンテンツの作成などに有用。形態素解析は、日本語の文字列を、形態素と呼ばれる単位に分割するAPIで、その結果を集計することにより、自社製品のレビュー記事からどのような表現でよく評価されているかといった分析が容易になる。
2014年12月04日東芝は12月1日、大学、病院臨床部門、製薬企業などの研究機関向けに、日本人ゲノム解析ツール「ジャポニカアレイ」を用いたゲノム解析サービスを開始すると発表した。従来、次世代シーケンサを用いて約30億塩基のゲノム構造を解析する場合、解析に1か月以上掛かっていたのに加え、スーパーコンピュータの使用や、データ解析を行う専門の研究者などのインフラが必要なため、1人当たり50万円以上の解析費用が必要で、大規模なサンプルの解析を行うには莫大な時間と費用がかかっていた。今回発表の「ジャポニカアレイ」を用いたゲノム解析サービスは、同社のライフサイエンス解析センターにて、研究機関から送付された血液、唾液、DNA検体などから個人のゲノム構造を解析するサービスである。日本人に特徴的な遺伝情報を短時間で解読可能な「ジャポニカアレイ」を活用することで、解析に約1週間、1人当たり1万9800円(税抜き)でゲノム解析を実現するという。これにより、疾病や習性などと遺伝子の因果関係を解明する研究機関向けに解析結果を提供することで、個別化予防、個別化医療の実現を加速させるとともに、この分野における日本の国際競争力向上に貢献していくとしている。この「ジャポニカアレイ」は、東北大学 東北メディカル・メガバンク機構(ToMMo)が構築した「全ゲノムリファレンスパネル」を基に、COI東北拠点(東北大学革新的イノベーション研究機構)が社会実装した日本人ゲノム解析ツールであり、日本人に特徴的な塩基配列を持つ約67万5000か所の一塩基多型(SNP:スニップ)を1枚のチップに搭載しており、短時間で日本人のゲノム構造を解析できる。そして、その解析結果から約30億塩基の全ゲノム構造を疑似的に再構成(インピュテーション)可能な設計となっている。今後、東北大学、弘前大学、新潟大学が同サービスを利用する予定となっており、研究拠点や製薬会社での採用も目指すという。東芝では、COI東北拠点と継続して、異なる民族のそれぞれ特徴的な塩基を見出していくことで「エスニックアレイ」を開発するなど積極的に事業を展開していくとコメントしている。
2014年12月02日ムラタソフトウェアは11月21日、解析シミュレーションソフト「Femtet」に新しい機能を追加した「Femtet2014.1」をリリースすると発表した。「Femtet」は、村田製作所で約30年前から改良を重ねてきた解析シミュレーションソフト。新バージョンでは熱伝導解析、応力解析、電磁波解析、磁場解析、電場熱解析ソルバの機能向上に加え、解析モデルをブラックボックス化する機能を世界で初めて搭載した。ブラックボックス機能により、ノウハウ(材料定数、構造など)を隠しながら、解析データの提供が可能となった。また、ユーザーインターフェースを改善し、他社のCADモデルがインポートしやすくなり、同社の高周波インダクタ、マジックストラップ(RFID)のデータも追加され、より実機に近いシミュレーションが可能となったという。
2014年11月21日KDDI研究所は11月19日、AR画像をリアルタイムの映像に重ねて表示できる遠隔作業支援システムを12月1日から「VistaFinder Mx」のオプション機能として発売すると発表した。リアルタイムの映像にAR画像を重ねて表示する遠隔作業支援システムの商用化は世界初だという。システムは、従来からのマーカーを使わず、ARエンジンがAR画像を認識する。学習機能を搭載しており、作業中にカメラを動かしても、AR画像を自動的に追従し、正しい位置で認識する。また、従来必要としていたAR専用サーバーが不要であるため、スマートフォン・タブレット端末とソフトウェアのみで利用できる。これにより、開発費用の軽減も実現できるという。価格は、VistaFinder Mxの最小システムが19万円~で、ARシステムが10万円。発売に先立ち、11月20日~21日に東京ビッグサイトで開催される「ハイウェイテクノフェア2014」に出展する。
2014年11月20日東北大学と東芝は11月14日、日本人ゲノム解析ツール「ジャポニカアレイ」を共同開発したと発表した。両社は2013年8月にヘルスケアビックデータ研究に関する連携・協力に関する協定を締結して以来、医工学連携の下で取り組んでいく様々なヘルスサイエンス分野の研究知見と、東芝が持つセンシング技術やヘルスケアクラウド技術を統合して、各個人の生体情報とライフスタイル情報に基づく、心身の健康管理を行う社会構築に向けた研究を進めてきた。「ジャポニカアレイ」は、日本人ゲノム情報を高精度かつ低コストで解析可能とする遺伝子解析ツール。東北大学東北メディカル・メガバンク機構(ToMMo)が同定した日本人に特徴的な約67.5万カ所のゲノム情報を1枚のチップに搭載してワンステップで解読することができる。今後、個人の疾病リスクやより個人の体質にあった有効な薬剤の選択、個々人のゲノム情報ならびにライフセンシングデータ装着型ガジェット等のビッグデータを統合化して活用するヘルスケアサービスなどに展開できるよう、研究が進められるという。
2014年11月14日ロガリズムは11月12日、スマートフォン向けゲームアプリのユーザーログデータを階層化し、解析データを自動でレポートするクラウド型サービス「BUNSEKI」の提供を開始した。BUNSEKIは、特別なSDKを必要とせず、ロガリズム側で用意するサーバにアプリのログデータを送ることで、自動的に分析を行う。分析したデータは専用の管理画面で閲覧することが可能で、ユーザーセグメント別のDAU(デイリーアクティブユーザー)やセグメント毎の離脱ルートの一覧といったデータを閲覧できる。利用プランは、1万MAU(マンスリーアクティブユーザー)までのアプリを対象とし無料で導入可能な「トライアル版」のほか、30万MAUまでのアプリが対象で月額1万円(税別)からの「スタンダード版」と、30万MAU以上の人気アプリ向けで個別の料金設定となる「プレミアム版」が用意されている。同サービスの導入により、日々のログ集計・精査・データ加工といった手間を省くことができるだけでなく、新たに分析システムを構築することなくログ解析が行え、分析スタッフの人材不足解決と運営やプロモーションへの活用によるゲームアプリの収益拡大が実現できるという。
2014年11月13日もはや当たり前のように行われるWeb解析。現在では、多種多様な解析ツールが公開されており、ノウハウも蓄積されてマーケティングなどに活用されている。だが、これらのほとんどはPCからのアクセスを前提としたもの。スマートフォンなどのモバイル端末についての解析は、まだまだこれからというのが現状である。2014年12月9日、秋葉原UDXにて開催される「マイナビニュースフォーラム2014」では、データ活用をテーマに最新のトピックスを紹介する予定となっている。今回、同フォーラムのセッションに登壇予定である株式会社ユーザーローカルの渡邊和行氏に、スマートフォンにおけるWeb解析の現状について解説いただいた。○Web解析はPC前提が8割。一方、アクセスの半数以上はスマートフォンユーザーローカルは、ビッグデータ分析に特化したさまざまなマーケティングツールを提供する企業である。同社が提供するヒートマップを用いた可視化が特徴的な「User Insight」は、ユーザー動向を直感的に把握できるものとして、大きな支持を集め、大手企業を中心に500社を超えるサイトで利用され、そのほか無料で提供しているツールを含めると20万を超えるサイトで利用されている。そこから得られた情報によると、「おそらく、現在のWeb解析は、その8割がPCからのアクセスを前提としていると思われます」と渡邊氏はいう。その一方で、多くのWebサイトにおいて、スマートフォンからのアクセスがPCのそれを凌駕しつつある現状も存在する。「弊社のクライアントサイトの平均的なイメージとしては、2年前までは6割がPCからのアクセスでした。それが1年前でほぼ五分五分。おそらく、今ではスマートフォンのほうが多いでしょう。ここ1~2年の環境の変化は、実感としてもの凄いものがあります」(渡邊氏)○スマートフォンのアクセス解析は、まだまだこれからの未知なる世界スマートフォンが本格的に普及し始めて、まだ数年程度。現在は、「ようやく企業もスマートフォン向けに最適化したサイトを用意してみたという段階」というのが渡邊氏の見立てである。まだ十分な検証が行われておらず、現状のスマートフォン向けサイトは「制作者や管理者目線で設計されているケースが多いと感じています」とのことだ。「今、はやりのレスポンシブWebデザインも、ユーザーから見て便利かどうかの検証を行っているサイトが多いとはいえません。ただ、スマートフォンユーザーが広がる速度を考えると、そろそろ"とりあえず作った"から、次の段階に移行する時期だと考えています」(渡邊氏)○この1年で蓄積したスマートフォンのWeb解析事例を公開同社は2013年12月に、スマートフォンサイト訪問者の一人ひとりのタッチ操作が解析できる機能を備え、スマートフォンやタブレットのヒートマップ分析が可能な「User Insight」の新バージョンをリリースした。その後、現在まで約200社が新規に導入し、実際にスマートフォンからのアクセスに対するWeb解析を実行中とのことだ。そして、今回のセッションでは、具体的な導入事例をもとに、PCとスマートフォンの違いを紹介する予定となっている。「PCとスマートフォンのユーザー動向をヒートマップで見ると、その違いは一目瞭然です。それをぜひ、ご覧ください」(渡邊氏)今後、増え続けるスマートフォンからのアクセスに対応するためにも、企業のマーケティング担当はもちろん、Web制作者にとっても必見のセッションといえるだろう。
2014年11月12日NEWSYは11月10日、かっこと共同で、オープンデータや各企業が個別に保有するビッグデータの解析結果を活用した、コンテンツマーケティングサービスの提供を開始した。同サービスでは、NEWSYの編集力・企画力と、かっこのデータ解析力・活用力を掛けあわせ、データをコンテンツとしたマーケティング支援を実施。顧客企業の課題に合わせ、オープンデータや各企業が個別に保有するデータを活用した話題性のあるコンテンツ開発やビッグデータの解析、同結果を基にした記事の制作までをサポートする。NEWSYでは、以前よりニュースサイト「しらべぇ」を運営。編集ノウハウやマーケティングコミュニケーションの企画・プロデュース力を活かし、オウンドメディアでのコンテンツマーケティングを支援するサービスを提供してきた。また、かっこは、ビッグデータの解析や可視化に定評があり、ニュースサイト「しらべぇ」でも、データの切り口や解析力から多数の記事を寄稿しているという。
2014年11月11日日本IBMは11月8日、外部からの通信を識別および制御し、企業システムへの脅威や不正侵入を防止する侵入防御システム(IPS:Intrusion Prevention System)製品に、新ラインアップとなるハイエンドモデル「IBM Security Network Protection XGS 7100」を追加したと発表した。同製品は既に提供している次世代IPS製品が実装するSSL暗号化通信の解析、Webアプリケーションのアクセス制御、ならびに悪意のあるIPアドレスをデータベース化した情報をもとにアクセス制御する機能などきめ細かい侵入防御対策を行う。それに加え、膨大な通信量の中から高速に脅威を検知する高いスループットを実現する。従来から実装する各種機能と合わせて、データセンターや大規模な企業ネットワークを支える10GBのネットワークを保護できるように設計。最大4つのネットワーク・インタフェース・モジュール(NIM)のインストールが可能で、10GBのネットワーク・インタフェースを最大4セグメント、または1GBのネットワーク・インタフェースを最大16セグメント保護する。保護可能なスループットは毎秒20GBに対応。これにより、顧客の業務スピードを減速せず、堅牢なセキュリティーを提供する。また、利用するネットワーク機器の規模に合わせて柔軟に変更することができるフレキシブル・パフォーマンス・ライセンスを4段階に拡張し、パフォーマンスや帯域に合わせた導入、ならびに導入後そのままの筐体でシステムを拡張することが可能になる。提供方法は、機器を含むアプライアンス形式となり、最小構成の参考価格は1738万500円(税別)から。11月12日よりIBMおよびIBMパートナー経由で出荷が開始される。さらにIBMでは、この提供に合わせて、IBM Security Network Protectionの全モデルに適合する最新のファームウェア(Firmware 5.3)の提供を開始。最新版においては、「オープンソースの不正侵入検知システムであるSNORTが侵入を認識するために定める検知ロジックのカスタムシグネチャをそのまま活用できるSNORT互換への対応」「パフォーマンス、インタフェース、プロトコル分析モジュール(PAM)の統計などのアプライアンスの稼働状況の監視」「米国連邦情報・技術局(NIST)によって公開された要件(NIST 800-131A)への対応」等の機能拡張が行われた。
2014年11月10日インターネットイニシアティブ(IIJ)は10月30日、企業のシステムに侵入し様々な被害を与えるマルウェアを検知・解析する「IIJマルウェア解析ソリューション」の提供を開始すると発表した。同ソリューションでは、「PaloAlto Networks PAシリーズ」「FireEye NX/EXシリーズ」のようなサンドボックス型のセキュリティ製品や、「FFR yarai」などの標的型攻撃対策製品で検知した検体を、専門のアナリストが調査・解析。マルウェアの危険度や感染状況などの情報を提供する。これらの情報が明らかになることで、顧客は自社の対応方針に応じた早急な処置が行なえるため、対応効率を向上できるという。3段階のメニュー「1.初期判定」「2.簡易解析」「3.詳細解析」が用意されているため、目的に応じて解析内容が選択可能だ。マルウェア解析では、セキュアブレインの専門アナリストが協力し、同社が保有するツール等を利用している。
2014年10月31日日立製作所は、活動量計で計測した歩行などの身体活動のデータをクラウド上に蓄積して解析し、可視化することで、健康増進を支援する「健康増進サービス」を10月31日から販売開始する。同サービスは、支援スタッフ(サポーター)が自治体や企業が運営する地域住民向けの健康サロン(集会所など)で活用して、利用者の活動量計のデータを蓄積・解析・可視化し、その結果を地域住民に提供するとともに、結果に基づいた健康増進に役立つアドバイスを行うといった運用が想定されている。支援スタッフによる的確なフィードバックを実現するため、東京都健康長寿医療センター研究所運動科学研究室室長の青栁幸利氏による身体活動と健康状態の相関に関する研究(中之条研究)の成果を活用し、活動量のデータと疾病との相関をグラフで表示し、具体的な数値指標を用いた活動量の目標管理を可能にする。また、利用者が単独で取り組むのではなく、支援スタッフと直接会話を行う形態にすることで、健康増進効果を高めるとともに、体調変化や認知症の兆候などの早期発見も期待できるという。同社は、スマート情報分野における製品・サービス群をIntelligent Operations(インテリジェント オペレーションズ)として体系化しており、そのラインアップの1つとして同サービスを提供する。価格は、100ユーザーライセンスで月額28万円から(税別)で、初期費用として、環境設定およびコンサルティング費用、活動量計およびデータ収集用PCの購入費用などが別途必要。
2014年10月29日本田技研工業(ホンダ)は10月24日、新たな安全運転支援システム「Honda SENSING」を発表した。同システムは、フロントグリル内に設置したミリ波レーダーと、フロントウインドウ内上部に設置した単眼カメラという2種類のセンサーで構成されている。ミリ波レーダーは、対象物体の位置や速度だけでなく、検知が難しいとされてきた電波の反射率が低い歩行者まで検知対象を拡大するなど機能の向上を実現。また、単眼カメラは車両前方約60mまでの歩行者や対象物体の属性や大きさなどを識別することを可能とした。こうしたセンシング技術の精度向上により、これまでの運転支援システムに「歩行者事故低減ステアリング」など新たに6つの機能を追加。多機能化に合わせてデータの処理能力を向上させ、周囲の状況に加えて、ドライバーの意思と車両の状態を認識し、ブレーキやステアリングなどの車両各部を協調制御する。同社は「今回、新たに発表したHonda SENSINGを加え、これらの先進運転支援技術をグローバルで展開することで、さらなる安心・快適性の向上を目指していく」とコメントしており、国内においては年内発売を予定している新型「LEGEND」から同システムを適用し、今後順次拡大していくとのこと。
2014年10月24日凸版印刷は10月23日、組織標本から全自動でがん遺伝子の変異型の検出を行う小型全自動遺伝子解析システムを開発したと発表した。現在、抗がん剤の効果予測などのために、ホルマリン固定パラフィン包埋(FFPE)サンプルからがんの遺伝子変異の検出が行われているが、DNAを分離し取り出す操作が、非常に煩雑であるとともに、劇物薬品の取り扱いも必要となるため、熟練した技術が要求され、検査センターや一部の病院検査室で行われている。今回、同社は、理化学研究所、理研ジェネシスと共同開発してきた全自動小型遺伝子型解析システムを応用し、FFPEサンプルから、がん組織細胞の遺伝子変異を全自動で検出するシステムを開発した。これにより、検査工程の大幅な簡易化を実現し、検査時間を従来方法の約4分の1となる、約2時間に短縮することができるという。また、10月下旬からがん研究会有明病院と共同で、臨床検体を用いた本解析システムの実証試験を実施する予定だ。同社は「今後も臨床現場でのニーズが高まっている解析困難な遺伝子検査、たとえば、血清中に存在する極微量のがん遺伝子の変異を検出できる全自動解析システムの研究開発にも着手していく」とコメントしている。
2014年10月23日日立ハイテクノロジーズ(日立ハイテク)は10月20日、米OpGenと共同で、大規模なゲノム構造変化の発見・解析を支援するクラウドソリューション「Human Chromosome Explorer」のアーリーアクセスプログラム(EAP)を開始すると発表した。「Human Chromosome Explorer」は、日立ハイテクのCE(キャピラリー電気泳動式)DNAシーケンサ事業による豊富な経験や実績および日立グループのICT技術と、OpGenの全ゲノムマッピング技術を融合して開発したクラウドソリューション。大規模なゲノム構造変化の発見など、迅速で高精度なヒトゲノム構造解析を実現するという。今回のEAPでは、対象となる顧客に対し、全ゲノムマッピングデータやヒトゲノム構造解析ツールなどにアクセスできるポータルや、ヒトゲノムの完全な遺伝子評価結果が得られる解析モジュールを提供する。両社はEAPを経て、2015年に米国での本格的なサービス提供開始を目指しているという。次世代DNAシーケンサの普及によってゲノム構造解析の高速化が進む一方、完全なゲノム配列を解析するには多くの工程と時間がかかるとともに、ゲノム配列内での大規模な転位や欠失などといった構造変化を解析できないという課題がある。ゲノムの構造変化の多くは、がんや自閉症、アルツハイマー病などと関連しており、このような遺伝子情報は新たな治療法の開発を可能にし、将来的には患者それぞれの遺伝子情報を元にした疾病の診断や治療法決定の指針となることが期待される。
2014年10月20日サイバネットシステム(サイバネット)は10月15日、toorが開発したビッグデータ見える化する解析エンジン「toorPIA(トピア)」の販売開始を発表した。toorPIAは、データサイエンティストなどの専門家でなくても、データをさまざまな属性で分析し、類似性をマップ化するミドルウェアツール。解析可能なデータは、Twitter、Wikipedia、社内文章、特許などの英文・和文情報、POSデータ、各種ログ情報のほか、センサーが出力する数値データなどの非テキスト情報も含む。分析に使用する属性数に制限がないため、分析軸や仮定が定まらない段階であっても、ビッグデータの全体を俯瞰することが可能となる。これにより、膨大なデータの中から分析対象とするデータ層を発見して切り出し、他のBIツールなどでそれらのデータをより詳細に分析することもできる。また、同ツールで得ることができるマップや時刻、位置、ユーザーなどの情報の属性データを組み合わせることで、時間的な傾向や将来予測、局所性・地域性、顧客ごとの傾向などをさまざまな角度で分析することを可能にする。同ツールでは、MapReduce&KVS エンジン「maguna」を採用し、少ないサーバ台数でも高速なビッグデータ処理を可能としたほか、独自のアーキテクチャにより、従来の限界を超えたクラスタリング処理ができるという。なお、ミドルウェアであるため、データを読み込むためのプログラムや、可視化した結果を表示するためのプログラムの作成が別途必要。同社は、2~3日のトレーニングと実習でマップ化を習得し、さまざまなAPIを含む開発キットも提供する。同ツールの価格は、1サーバあたり、サポートを含む年間利用ライセンスが初年度310万円、次年度からは180万円(いずれも税別)。オプションとして提供する開発キットは、初年度が510万円で、次年度は300万円(いずれも税別)となる。
2014年10月17日システムダイアリーはこのたび、システム手帳用の「エンディングノート」を発売した。販売商品は、「エンディングノート・マキシマムセット」(税別2万8,800円)と「エンディングノート・ベーシックセット」(税別8,800円)の2種類。同商品は、携帯して気が付いたときに少しずつ書き込むことができ、バインダー式のため変更や追加があっても入れ替えが容易にできる。また、高耐久性のオリジナル用紙「アクアスマート紙」を使用し、長期間の保管にも適しているという。ファイナンシャルプランナー・一橋香織氏が監修し、充実した内容でありながら、シンプルで分かりやすい分類と各ページの書き込みのしやすさが特徴とのこと。マキシマムセットは、最高級ドイツボックスカーフ使用のバインダー、エンディングノート、スケジュール2種、エンディングノートを保管するための革製バインダーの5点セット。ベーシックセットは、革製バインダー、エンディングノート、スケジュール2種の4点セットとなる。
2014年10月17日Ptmindは10月14日、同社が提供するマルチデバイス・アクセス解析ツール「Pt engine」のバージョンアップを実施した。「Pt engine」とは、PCやスマートフォン、タブレットといったさまざまなデバイスからのサイトアクセスを解析できるアナリティクスツール。ユーザーのクリック(画面タッチ)や閲覧といった行動をサーモグラフィーで「見える化」するヒートマップ機能を搭載し、世界9000サイト以上で導入されているという。今回のアップデートでは、価格帯の料金プランとPayPalでの決済が可能なWeb決済プランを設置したほか、データの計算処理能力を従来の10倍以上に改善。これにより、中小企業から大規模サイトの運営企業まで、幅広く導入可能となったという。なお、クレジットカード決済も今後導入する予定だ。
2014年10月15日エバージーンは、がんや生活習慣病、体質などに関係する遺伝子を解析してスマートフォンやPCなどで結果を知らせる遺伝子解析サービス「ディアジーン」の「がん遺伝子解析サービス」に、7種類の体質に関する解析項目を追加した。「ディアジーン」は自宅で手軽に実施できる、がん遺伝子解析サービス。Webサイト上で解析キットを購入し、採取容器に少量の唾液を入れて返送するだけで解析結果が閲覧できる。がんのほかに生活習慣病、体質などの遺伝子を解析することも可能。価格は9,800円(税込)。今年4月に提供が開始されたディアジーンのがん遺伝子解析サービスに、新たに7種類の体質に関する解析を追加された。これにより価格は据え置きのまま、がん8種類と合わせ計15項目の解析が可能になる。また、11種類の生活習慣病をプラスし計26項目の解析ができる「がん+生活習慣病 遺伝子解析サービス」も用意。こちらの価格は19,800円(税込)となる。なお同社では、すでに解析キットを購入済のユーザーで、今回の追加項目の解析を希望するユーザーを対象に、追加料金および検体の発送なしで結果を通知するとしている。同サービスの詳細は、「ディアジーン」のWebサイトで確認可能。同社は、今後も解析項目の追加など価値向上を図り、「多くの人々の生活習慣の見直しや、健康意識を高めるきっかけに役立つサービスの提供を目指す」としている。
2014年10月14日企業のWebマーケティングを支援するギャプライズは10月7日、同社のオフィシャルパートナーで、競合サイト解析ツールを提供するイスラエルのSimilarWebが、アプリストア向け解析ツール「SimilarWebPRO for apps」を正式にリリースしたほか、モバイル版「SimilarWeb」のベータテストを開始したことを発表した。「SimilarWebPRO for apps」は、対象のアプリページのストア内検索やランキング、開発者ページ、外部リンクからのトラフィックの割合を数値化するツール。それぞれのトラフィックソースに対して、具体的な検索キーワードや、ストア内ページ・外部サイト等のリンク元の情報をアクセスシェアの高い順に解析することが可能。対象のアプリがどんなワードで検索されているかや、どんなリンクからトラフィックを集めているかなど、具体的な数値割合とともに把握することができる。同サービス内の「Google Playキーワード解析」機能では、解析対象を特定のアプリではなく、任意の検索キーワードとし、検索からどのようなアプリのページに飛んでいるのかをアクセスシェア順に表示することが可能だ。同サービスにより、自社および競合のアプリストア内におけるトラフィック状況の解析や、レッドオーシャン・ブルーオーシャンの把握、アプリストア内のマーケティング活動の促進を実現するという。なお、競合サイト解析ツール「SimilarWeb」のモバイル版は、日本国内において年内に製品版としてリリースされる予定だ。
2014年10月08日タカラバイオは、同社の米国子会社クロンテックラボラトリーズが開発した、次世代シーケンサ向けDNA解析キット「DNA SMART ChIP-Seq Kit」の販売を開始したと発表した。同キットは、クロンテックが保有するPCRアダプターを直接付加して完全長cDNA合成することから感度が良く、微量の核酸サンプルでの使用が可能な技術「Switching Mechanism at 5’ End of RNATemplate(SMART)技術」を応用し、クロマチン免疫沈降(ChIP)により得られたDNAを次世代シーケンサで解析するための調製用試薬。これを用いることで、従来比1/5のDNAおよび従来比1/2の時間で、次世代シーケンサの解析用試料を調製することが可能になるという。なお当社では、次世代シーケンサ向けの新製品開発に注力していくとしており、今後も同分野の製品ラインアップを拡充していく予定としている。
2014年10月07日エプソンは2日、ゴルフスイング解析システム「M-Tracer For Golf」の新モデル「MT500G II」を発表した。クラブへの着脱性やアプリの機能強化など使い勝手を改善。10月8日から発売し、価格はオープン、店頭予想価格は2万円台後半(税別)。「M-Tracer For Golf」は、自社開発の小型センサーをゴルフクラブのグリップにアタッチメントを使って装着し、スイングすることでスイングのインパクト、スピード、シャフト回転、テンポなどのデータを計測するシステム。計測データはスマートフォン/タブレットにBluetooth転送してグラフや画像で自分のスイング状態を把握できるとともに、プロによる理想のスイングと比較したりと、改善ポイントを分かりやすく明示してくれる。新製品では、センサー本体をアタッチメントから取り外しやすくするとともに、誤操作防止のために電源ボタンの形状を変更するなど、使い勝手を改善した。今回、専用ソフトウエアもバージョンアップ。チェック機能の強化として、従来の「Vゾーン」に加え「ハーフウェイバック(HWB)」と「トップ(TOP)」表示を追加。ゴルフクラブを3DCG表示にすることでフェース状態の視認性も向上した。10月中旬公開予定のWebサービス「M-Tracer View For Golf」ベータ版にも、新機能を追加する。「M-Tracer For Golf」の計測データをクラウドサービスに最大2,000件までアップロードし、PCの大きな画面でスイングデータを見ることができるものだ。新たに「ダッシュボード機能」を搭載することで、フェース角の安定度などスイングの数値データを表示するほか、複数のグラフを並べて分析できる。さらに、過去データとの比較や、1日/1カ月/1年などに行ったスイング数、使用したゴルフクラブの割合も把握できる。主な仕様は、通信方式がBluetooth 2.1+EDR、通信距離は約10m、リチウムポリマー二次電池内蔵で動作時間は約4時間、充電時間は約2時間、USBバスパワー充電に対応。本体サイズはW50×D27×H16mm、重量は約15g。アタッチメント(L/M/Sサイズ各1個)、MicroUSBケーブル、ストラップを同梱。
2014年10月02日(画像はプレスリリースより)富士フイルムが断層画像解析システムを開発富士フイルムは光による肌の見え方について研究の際に、肌内部における光の透過・反射により見え方に差が出ると仮説を立てた。今回、特定の波長ごとに可視化できる断層画像解析システムを開発。可視光の波長ごとに肌の断層画面を撮影し、透過・反射光を解析した。研究結果青色光、緑色光、赤色光のうち、赤色光は肌深部の真皮上層まで多くの光が透過し、光を反射する皮膚の領域が広く、また、多くの光を反射することを確認した。赤色光は多くの反射光が得られるため、肌を内側から照らし出し、肌に透明感を与えることが判明。赤色光のシミや毛穴などの凹凸を目立たせずに、肌を美しくみせるのはこのメカニズムに基づくことを解明。今後の展開断層画像解析システムのデータは1回の撮影で奥行きと広がりの情報を瞬時に得ることができることから、ヒトの肌のような生体サンプルでも撮影可能。医学的な応用が期待される。富士フイルムは化粧品の開発にも応用することを発表。このデータは6月26日に開催に「日本光学会主催第39回光学シンポジウム」にて発表予定。【参考】・富士フイルムプレスリリース
2014年06月26日日立製作所は6月5日、サイバー攻撃に悪用されるマルウェアの挙動を自動的に解析するマルウェア解析システムの試作に成功したと発表した。同システムでは、OSやソフトウェアのバージョンが異なる環境下で、マルウェアの挙動解析を自動的に行えることに加え、環境依存型のマルウェアの挙動把握やマルウェアが影響を受ける環境の特定を容易に行うことができる。これまで高度な専門知識を有したマルウェア解析者が手作業で行ってきた一連の解析作業(動的解析、観測、挙動解析、レポート)を自動で行うことで、解析全体にかかる時間を75%短縮する。試作したマルウェア解析システムに用いた主な技術は、「多種動的解析環境の構築」「マルウェア特徴情報の抽出」「外部のマルウェア解析サービスと連携」。「多種動的解析環境の構築」では、環境によって挙動の異なるマルウェアを解析するため、複数種類の解析エンジンや、動的解析環境を用いてマルウェア解析システムを構築。動的解析環境は、従来から培ってきたマルウェア解析ノウハウに基づいてマルウェアの攻撃傾向を分析し、攻撃を受けやすい環境を選定・構築した。「マルウェア特徴情報の抽出」では、専門家のマルウェア解析ノウハウ(暗黙知)を形式知化して挙動を解析するとともに、解析結果からマルウェア特有の挙動を抽出する技術を開発。これはマルウェアが解析を逃れるために備えている隠匿機能や不審なネットワーク接続のマルウェア特有の不正行動を抽出するもので、容易にマルウェアの脅威を明らかにする。文書ファイルなどの機密情報に寄生するマルウェアはマルウェアの解析作業を外部に委託しづらいという課題があったが、マルウェアが寄生する機密情報を外部に提供することなく、外部のマルウェア解析サービスと連携することで、機密保護しながら解析の精度を高める技術を開発した。試作したシステムは、総務省実証事業「サイバー攻撃解析・防御モデル実践演習の実証実験の請負」におけるマルウェア解析の実証の成果を活用している。
2014年06月06日サンワダイレクトは13日、iPad mini / iPad mini Retinaをシステム手帳に綴じ込んでおける専用ケース「iPad miniシステム手帳ケース(リフィルタイプ・A5対応・簡単取り外し・スタンド機能付) 200-PDA145」を発売した。通販サイト「サンワダイレクト」での価格は3,222円。iPad mini / iPad mini RetinaをA5の6穴タイプのシステム手帳に取り付けられる専用ケース。リフィルと同じようにiPad miniを収納でき、システム手帳と1つにまとめることで、取り回しが便利になる。ケースはマグネットでシステム手帳に取り付けられているので、iPad miniだけを使いたいときでも簡単に取り外せる。ケース背面にはスタンド機能とゴム製ホルダーも装備。ケースはクリアタイプで、Lightningコネクタやボリュームなどの各種ボタンもケースを付けたまま操作できる。本体サイズはW153×D13×H204mm、重量は約86g。
2014年05月13日